Plünnecke–Ruzsaの不等式

同義語:Plünnecke-Ruzsaの不等式Plünneckeの不等式Plünnecke–Ruzsa inequalityPlünnecke's inequality

概要

Plünnecke–Ruzsaの不等式(Plünnecke–Ruzsa inequality)とは、アーベル群の空でない有限集合 $A,B$ が $\lvert A+B\rvert\le K\lvert A\rvert$ をみたせば、すべての整数 $m,n\ge0$ について $\lvert mB-nB\rvert\le K^{m+n}\lvert A\rvert$ が成り立つという、和の集合の大きさについての不等式である。$A=B$ とすると、倍加定数が $K$ 以下の集合の反復和と差 $mA-nA$ の大きさが $K^{m+n}\lvert A\rvert$ 以下になる。証明は Ruzsa の三角不等式と、増え方の比が最小の部分集合を選ぶ Petridis の補題による。Freiman の定理の証明などで反復和を抑える基本の道具であり、非可換な群では同じ形の主張は成り立たない。

$$\newcommand{C}[0]{\mathbb{C}} \newcommand{div}[0]{\mathbin{÷}} \newcommand{N}[0]{\mathbb{N}} \newcommand{Q}[0]{\mathbb{Q}} \newcommand{R}[0]{\mathbb{R}} \newcommand{Z}[0]{\mathbb{Z}} $$

前提知識: アーベル群, 部分群, 剰余類

Plünnecke–Ruzsa の不等式(Plünnecke–Ruzsa inequality)は、アーベル群の有限集合 $A,B$ について、和の集合 $A+B$ が $A$ に比べて小さい($\lvert A+B\rvert\le K\lvert A\rvert$)ならば、$B$ を何回足し引きした集合 $mB-nB$ も小さく、$\lvert mB-nB\rvert\le K^{m+n}\lvert A\rvert$ が成り立つ、という不等式である。とくに $A=B$ とすると、倍加定数 $\lvert A+A\rvert/\lvert A\rvert$ が $K$ 以下の集合は、$\lvert A-A\rvert\le K^2\lvert A\rvert$、$\lvert A+A+A\rvert\le K^3\lvert A\rvert$ などをみたす。「1 回足して小さい集合は、何回足しても多項式の程度にしか大きくならない」ことを述べており、加法的組合せ論で和の集合の大きさを扱うときの基本の道具である。H. Plünnecke がグラフの議論で証明し、I. Z. Ruzsa が差を含む形に広げ、G. Petridis が 2012 年に短い証明を与えた(Zha23 Remark 7.3.2、p. 242)。
この記事では、和の集合と倍加定数を定義し、次を証明する。

  1. Ruzsa の三角不等式 $\lvert X\rvert\lvert Y-Z\rvert\le\lvert X-Y\rvert\lvert X-Z\rvert$(thm-pr-triangle)。
  2. Petridis の補題(lem-pr-petridis)と、それによる主定理(thm-pr-main)。
  3. 和だけでできた三角不等式 $\lvert X\rvert\lvert Y+Z\rvert\le\lvert X+Y\rvert\lvert X+Z\rvert$(cor-pr-sum-triangle)。

和の集合と倍加定数

以下、$G$ は加法で書いたアーベル群で、集合はすべて $G$ の空でない有限部分集合とする。

和の集合と反復和

$A,B\subset G$ と $x\in G$ について
$$ A+B:=\{a+b\mid a\in A,\ b\in B\},\qquad A-B:=\{a-b\mid a\in A,\ b\in B\},\qquad A+x:=\{a+x\mid a\in A\} $$
とおき、$A+B$ を $A$ と $B$ の和の集合(sumset)、$A-B$ を差の集合(difference set)という。$-B:=\{-b\mid b\in B\}$ とし、整数 $m\ge1$ について $mB:=B+\cdots+B$($m$ 個)、$0B:=\{0\}$ とおく。$mB-nB$ は $b_1+\cdots+b_m-b'_1-\cdots-b'_n$($b_i,b'_j\in B$)の形の元の全体である。

$mB$ は「$B$ の元を $m$ 個足したもの」の集合で、各元を $m$ 倍した集合 $\{mb\mid b\in B\}$ とは違う。和の集合は集合の合併 $A\cup B$ とも別のものである。
$a\in A$ について $a+B\subset A+B$、$b\in B$ について $A+b\subset A+B$ であり、平行移動は個数を変えないので
$$ \max\{\lvert A\rvert,\lvert B\rvert\}\le\lvert A+B\rvert\le\lvert A\rvert\lvert B\rvert $$
である。

倍加定数

$A\subset G$ の倍加定数(doubling constant)を
$$ \sigma[A]:=\frac{\lvert A+A\rvert}{\lvert A\rvert} $$
で定める。上の不等式から $1\le\sigma[A]\le\lvert A\rvert$ である。

倍加定数は「$A$ がどれだけ加法で閉じているか」の目安で、小さいほど $A$ は部分群や等差数列に近い。最小の値 $1$ をとる集合は次のように決まる。

倍加定数が 1 の集合

$\sigma[A]=1$、すなわち $\lvert A+A\rvert=\lvert A\rvert$ となるのは、$A$ が $G$ のある有限部分群の剰余類 $x+H$ であるときに限る。

$A=x+H$ なら $A+A=2x+H$ で、個数は $\lvert H\rvert=\lvert A\rvert$ である。
逆に $\lvert A+A\rvert=\lvert A\rvert$ とする。各 $a\in A$ について $A+a\subset A+A$ で個数が等しいので $A+a=A+A$ である。$a_0\in A$ を 1 つ固定して $H:=A-a_0$ とおくと $0\in H$ であり、$h=a-a_0\in H$ について
$$ H+h=(A+a)-2a_0=(A+a_0)-2a_0=H $$
である。よって $h,h'\in H$ なら $h+h'\in H+h'=H$ で、$0\in H=H+h$ から $0=h''+h$ となる $h''\in H$ があり $-h\in H$ である。したがって $H$ は有限部分群で、$A=a_0+H$ は剰余類である。$\square$

倍加定数の例
  1. 等差数列.$\mathbb{Z}$ の $A=\{a,a+d,\dots,a+(k-1)d\}$($d\neq0$)では $A+A=\{2a+jd\mid0\le j\le2k-2\}$ なので $\lvert A+A\rvert=2k-1$、$\sigma[A]=2-1/k<2$ である。整数の有限集合ではつねに $\lvert A+A\rvert\ge2\lvert A\rvert-1$ であり、等号は等差数列に限る(Cauchy–Davenportの定理 の命題「整数の和の集合」)。
  2. 部分群.有限部分群 $H$ とその剰余類では $\sigma=1$ である(prop-pr-doubling-one)。
  3. 2 次元の格子.$n\ge1$、$M\ge2n$ とし、$A=\{x+My\mid0\le x,y\le n-1\}$ とおく。$A+A=\{x+My\mid0\le x,y\le2n-2\}$ で、$M>2n-2$ なのでこれらは相異なり、$\sigma[A]=(2n-1)^2/n^2<4$ である。
  4. 2 の冪.$A=\{1,2,4,\dots,2^{k-1}\}$ では、和 $2^i+2^j$($i\le j$)の 2 進表記から $\{i,j\}$ が復元できるので $\lvert A+A\rvert=k(k+1)/2$、$\sigma[A]=(k+1)/2$ であり、倍加定数は $\lvert A\rvert$ とともにいくらでも大きくなる。
  5. 和と差.$A=\{0,1,3\}$ では $A+A=\{0,1,2,3,4,6\}$、$A-A=\{-3,-2,\dots,3\}$ で、$\lvert A+A\rvert=6<7=\lvert A-A\rvert$ である。$\lvert A-A\rvert$ と $\lvert A+A\rvert$ は一般には等しくない。

Ruzsa の三角不等式

Ruzsaの三角不等式

$X,Y,Z\subset G$ について
$$ \lvert X\rvert\,\lvert Y-Z\rvert\le\lvert X-Y\rvert\,\lvert X-Z\rvert $$
である。

単射を作る

$Y-Z$ の各元 $u$ について、$u=y(u)-z(u)$ となる $y(u)\in Y$、$z(u)\in Z$ を 1 組ずつ選んで固定する。写像
$$ \varphi\colon X\times(Y-Z)\to(X-Y)\times(X-Z),\qquad(x,u)\mapsto\bigl(x-y(u),\ x-z(u)\bigr) $$
を考える。$\varphi(x,u)=(s,t)$ なら $t-s=y(u)-z(u)=u$ なので $u$ が $(s,t)$ から決まり、さらに $x=s+y(u)$ も決まる。よって $\varphi$ は単射で、両辺の個数を比べると主張を得る。$\square$

$Y$ を $-Y$ に、$Z$ を $-Z$ に替えると、同じ不等式から $\lvert X\rvert\lvert Y+Z\rvert\le\lvert X+Y\rvert\lvert X-Z\rvert$ などの変種が得られる。とくに $X=-A$、$Y=Z=A$ とおくと
$$ \lvert A\rvert\,\lvert A-A\rvert\le\lvert A+A\rvert^2,\qquad\text{すなわち}\qquad\lvert A-A\rvert\le\sigma[A]^2\lvert A\rvert $$
であり、これは主定理の $m=n=1$ の場合である。一方、符号を付け替えても、和だけでできた不等式 $\lvert X\rvert\lvert Y+Z\rvert\le\lvert X+Y\rvert\lvert X+Z\rvert$ はこの形からは出てこない(Zha23 Remark 7.2.2、p. 241)。$\lvert A+A+A\rvert$ のような和だけの反復和を抑えるには、次の節の補題を使う。

三角不等式という名前

$d(X,Y):=\log\bigl(\lvert X-Y\rvert/\sqrt{\lvert X\rvert\lvert Y\rvert}\bigr)$ とおくと、thm-pr-triangle は $d(Y,Z)\le d(X,Y)+d(X,Z)$ と書き直せる。ただし $d(A,A)=\log(\lvert A-A\rvert/\lvert A\rvert)$ は一般に $0$ でないので、$d$ は距離ではない(Zha23 Remark 7.2.3、p. 241)。

主定理

Plünnecke–Ruzsaの不等式

$A,B\subset G$ を空でない有限集合、$K>0$ を実数とし、$\lvert A+B\rvert\le K\lvert A\rvert$ とする。このとき、すべての整数 $m,n\ge0$ について
$$ \lvert mB-nB\rvert\le K^{m+n}\lvert A\rvert $$
である。

証明の方針

証明(prf-pr-main)は 2 段からなる。まず $A$ の部分集合 $X$ を、$B$ を足したときの増え方の比が最小になるように選ぶと、$X$ に $B$ を何回足しても 1 回ごとに高々 $K$ 倍にしかならない(lem-pr-petridis)。これで $\lvert X+mB\rvert\le K^m\lvert X\rvert$ が分かり、差の集合 $mB-nB$ は thm-pr-triangle で $X+mB$ と $X+nB$ の大きさに帰着する。

倍加定数による形

$A\subset G$ が $\lvert A+A\rvert\le K\lvert A\rvert$ をみたせば、すべての整数 $m,n\ge0$ について $\lvert mA-nA\rvert\le K^{m+n}\lvert A\rvert$ である。

cor-pr-doubling は thm-pr-main で $B=A$ とした場合である。主定理の右辺が $\lvert B\rvert$ ではなく $\lvert A\rvert$ であることに注意する(ex-pr-normalization)。

Petridis の補題

証明の鍵は、$A$ の部分集合のうち「$B$ を足したときの増え方の比」が最小のものを選ぶことである。

Petridisの補題

$A,B\subset G$ を空でない有限集合とし、$A$ の空でない部分集合 $X$ を、比 $\lvert X+B\rvert/\lvert X\rvert$ が最小になるように選んで、その値を $K_0$ とおく。このとき、任意の空でない有限集合 $C\subset G$ について
$$ \lvert X+C+B\rvert\le K_0\,\lvert X+C\rvert $$
である。

$C$ の個数についての帰納法

$X$ の選び方から、$X$ のどの部分集合 $Y$ についても
$$ \lvert Y+B\rvert\ge K_0\lvert Y\rvert\qquad(1) $$
である($Y=\emptyset$ では両辺が $0$)。$\lvert C\rvert$ についての帰納法で示す。$C=\{c\}$ なら $X+C$ は $X$ の平行移動で、$\lvert X+C+B\rvert=\lvert X+B\rvert=K_0\lvert X\rvert=K_0\lvert X+C\rvert$ である。
$C$ で主張が成り立つとし、$c\notin C$ について $C':=C\cup\{c\}$ を考える。
$$ X+C'=(X+C)\cup(X+c),\qquad X+C'+B=(X+C+B)\cup(X+c+B) $$
なので、帰納法の仮定と合わせると、
$$ \lvert(X+c+B)\setminus(X+C+B)\rvert\le K_0\,\lvert(X+c)\setminus(X+C)\rvert\qquad(2) $$
を示せば $\lvert X+C'+B\rvert\le K_0\lvert X+C'\rvert$ が従う。
$$ Y:=\{x\in X\mid x+c+B\subset X+C+B\} $$
とおく。$X+c+B$ は $Y+c+B$ と $(X\setminus Y)+c+B$ の合併で、前者は $X+C+B$ に含まれるので、(2) の左辺の集合は $(X+c+B)\setminus(Y+c+B)$ に含まれ、
$$ \lvert(X+c+B)\setminus(X+C+B)\rvert\le\lvert X+B\rvert-\lvert Y+B\rvert $$
である。また $x\in X$ が $x+c\in X+C$ をみたせば $x+c+B\subset X+C+B$ なので $x\in Y$ である。よって $x\in X\setminus Y$ なら $x+c\notin X+C$ で、
$$ \lvert(X+c)\setminus(X+C)\rvert\ge\lvert X\rvert-\lvert Y\rvert $$
である。したがって (2) は $\lvert X+B\rvert-\lvert Y+B\rvert\le K_0(\lvert X\rvert-\lvert Y\rvert)$ から従い、これは $\lvert X+B\rvert=K_0\lvert X\rvert$ と (1) により成り立つ。$\square$

$\lvert X+C\rvert\ge\lvert X\rvert$ なので、補題は「$X$ の平行移動をいくつ合併しても、$B$ を足したときの増え方の比は $K_0$ を超えない」と読める。比の最小性は、(1) を $X$ のすべての部分集合 $Y$ について使うところで効いている。

主定理の証明

$X\subset A$ と $K_0$ を lem-pr-petridis のようにとる。$A$ 自身も候補なので
$$ K_0=\frac{\lvert X+B\rvert}{\lvert X\rvert}\le\frac{\lvert A+B\rvert}{\lvert A\rvert}\le K $$
である。整数 $n\ge0$ について $\lvert X+nB\rvert\le K^n\lvert X\rvert$ を $n$ についての帰納法で示す。$n=0$ では $X+0B=X$ である。$n$ で成り立てば、補題を $C=nB$ に当てて($n=0$ のときは $C=\{0\}$)
$$ \lvert X+(n+1)B\rvert=\lvert X+nB+B\rvert\le K_0\lvert X+nB\rvert\le K\cdot K^n\lvert X\rvert $$
となる。
次に thm-pr-triangle を $-X$、$mB$、$nB$ に当てると、
$$ \lvert X\rvert\,\lvert mB-nB\rvert\le\lvert -X-mB\rvert\,\lvert -X-nB\rvert=\lvert X+mB\rvert\,\lvert X+nB\rvert\le K^{m+n}\lvert X\rvert^2 $$
である。両辺を $\lvert X\rvert$ で割り、$\lvert X\rvert\le\lvert A\rvert$ を使うと $\lvert mB-nB\rvert\le K^{m+n}\lvert X\rvert\le K^{m+n}\lvert A\rvert$ を得る。$\square$

同じ補題から、和だけでできた三角不等式が得られる。これは thm-pr-triangle の符号の付け替えでは得られない形である。

和の三角不等式

$X,Y,Z\subset G$ について $\lvert X\rvert\,\lvert Y+Z\rvert\le\lvert X+Y\rvert\,\lvert X+Z\rvert$ である。

$X$ の空でない部分集合 $X'$ を比 $\lvert X'+Y\rvert/\lvert X'\rvert$ が最小になるようにとり、その値を $K_0$ とする。$K_0\le\lvert X+Y\rvert/\lvert X\rvert$ である。$x'\in X'$ を 1 つ固定すると $x'+Y+Z\subset X'+Z+Y$ なので $\lvert Y+Z\rvert\le\lvert X'+Z+Y\rvert$ であり、lem-pr-petridis($A=X$、$B=Y$、$C=Z$)により
$$ \lvert Y+Z\rvert\le\lvert X'+Z+Y\rvert\le K_0\lvert X'+Z\rvert\le\frac{\lvert X+Y\rvert}{\lvert X\rvert}\,\lvert X+Z\rvert $$
である。$\square$

例と反例

部分群と等差数列
  1. 部分群.$H$ を有限部分群、$B\subset H$ を任意の空でない集合、$A=H$ とすると $A+B=H$ なので $K=1$ ととれ、主定理は $\lvert mB-nB\rvert\le\lvert H\rvert$ を与える。$mB-nB\subset H$ なのでこれは正しく、$B=H$ なら等号が成り立つ。
  2. 等差数列.$A=B=\{0,1,\dots,k-1\}$ では $\lvert A+B\rvert=2k-1$ で、$K=(2k-1)/k$ ととれる。$mB-nB=\{-n(k-1),\dots,m(k-1)\}$ なので $\lvert mB-nB\rvert=(m+n)(k-1)+1$ で、これは $m+n$ について 1 次でしか増えない。主定理の評価 $K^{m+n}k$ は $m+n$ について指数的に増えるので、等差数列に対しては粗い。
  3. 小さい例.$A=B=\{0,1,3\}$ では $K=2$ で、$\lvert A-A\rvert=7\le2^2\cdot3$、$3A=\{0,1,\dots,7,9\}$ で $\lvert 3A\rvert=9\le2^3\cdot3$ である。
三角不等式だけで抑えられる反復和

$K>0$ とし、$\lvert 2A-2A\rvert\le K\lvert A\rvert$ を仮定すると、$m\ge2$ について $\lvert mA-mA\rvert\le K^{m-1}\lvert A\rvert$ である(Zha23 Exercise 7.2.4、p. 241)。$m$ についての帰納法で、$m=2$ は仮定である。$m$ で成り立つとし、thm-pr-triangle を $X=A$、$Y=mA-(m-1)A$、$Z=2A-A$ に当てる。$Y-Z=(m+1)A-(m+1)A$、$X-Y=mA-mA$、$X-Z=2A-2A$ なので
$$ \lvert A\rvert\,\lvert(m+1)A-(m+1)A\rvert\le\lvert mA-mA\rvert\,\lvert 2A-2A\rvert\le K^{m-1}\lvert A\rvert\cdot K\lvert A\rvert $$
となり、$m+1$ で成り立つ。仮定に $2A-2A$ が入っているので、thm-pr-main のように 1 回の和 $A+A$ から出発することはできない。

結論の単位が $A$ の大きさであること

$k\ge8$ とし、$A=\{0,1,\dots,2^k-1\}$、$B=\{1,2,4,\dots,2^{k-1}\}$ とおく。$A+B\subset\{1,\dots,2^{k+1}-2\}$ なので $\lvert A+B\rvert\le2\lvert A\rvert$ で、$K=2$ ととれる。主定理は $\lvert B+B\rvert\le4\lvert A\rvert$ を与え、これは正しい。一方 ex-pr-doubling の 4 により $\lvert B+B\rvert=k(k+1)/2>4k=4\lvert B\rvert$ なので、右辺を $K^2\lvert B\rvert$ に替えた不等式は成り立たない。$A$ が大きいと仮定は弱くなり、結論も $\lvert A\rvert$ を単位にしてしか言えない。

外す条件反例成り立たなくなること
群が可換素数 $p\ge29$ について、$\mathbb{F}_p$ のアフィン変換 $x\mapsto ax+b$($a\neq0$)の群で、$H=\{x\mapsto ax\}$、$t\colon x\mapsto x+1$、$A=H\cup\{t\}$(ex-pr-nonabelian)積の集合について $\lvert AA\rvert\le3\lvert A\rvert$ なのに $\lvert AAA\rvert\ge(p-1)^2>3^3\lvert A\rvert$
仮定の分母が $\lvert A\rvert$仮定を $\lvert A+B\rvert\le K\lvert B\rvert$ に替え、$A=\{0\}$、$B=\{1,2,4,\dots,2^{k-1}\}$($k\ge2$)とする$\lvert A+B\rvert=\lvert B\rvert$ で $K=1$ ととれるが、$\lvert B+B\rvert=k(k+1)/2$ は $K^2\lvert B\rvert=k$ も $K^2\lvert A\rvert=1$ も超える
非可換な群での失敗

表の 1 行目の群を $\Gamma$ とし、積は写像の合成で書く。$\Gamma$ の位数は $p(p-1)$、$H$ は $0$ を固定する変換の部分群で位数 $p-1$、$t\notin H$ なので $\lvert A\rvert=p$ である。$AA=HH\cup Ht\cup tH\cup\{t^2\}$ で $HH=H$ なので $\lvert AA\rvert\le3(p-1)+1\le3\lvert A\rvert$ である。$AAA\supset HtH$ であり、$(h_1,h_2)\mapsto h_1th_2$ が $H\times H$ から単射であることを示す。$h_1th_2=h'_1th'_2$ なら $h:=h_1'^{-1}h_1=th'_2h_2^{-1}t^{-1}$ は $H\cap tHt^{-1}$ に属し、$H$ は $0$ を、$tHt^{-1}$ は $t(0)=1$ を固定する変換の全体なので、$h$ は $0$ と $1$ を固定するアフィン変換、すなわち恒等変換である。よって $h_1=h'_1$、$h_2=h'_2$ で、$\lvert AAA\rvert\ge(p-1)^2$ である。$(p-1)^2>27p$ は $p^2-29p+1>0$ と同値で、$p\ge29$ で成り立つ。非可換な群では、小さい倍加から 3 重積の小ささは従わない。

応用と関連する結果

主定理は、倍加定数の小さい集合の構造を調べるときに、反復和 $mA-nA$ の大きさを $\lvert A\rvert$ の定数倍で抑える道具として使われる。たとえば整数の有限集合の構造を述べる Freimanの定理 の証明では、$\lvert8A-8A\rvert\le K^{16}\lvert A\rvert$ などの形で何度も使われる。
Plünnecke の元の証明と Ruzsa による拡張は、層に分けた有向グラフを作り Menger の定理を使う長いものである(Zha23 Remark 7.3.2、p. 242)。この記事の証明は Petridis による短い証明の筋で、Zha23 Theorem 7.3.3・Lemma 7.3.4(pp. 242–244)に沿っている。cor-pr-sum-triangle は同 Corollary 7.3.6(p. 244)である。
主定理の仮定は 1 回の和 $A+B$ だけについてのものだが、結論は和と差の両方を含む。差の集合 $A-A$ から出発する場合は、Ruzsa の三角不等式だけで足りることがある。たとえば $\lvert 2A-2A\rvert\le K\lvert A\rvert$ を仮定すると、thm-pr-triangle を繰り返し当てて $\lvert mA-mA\rvert\le K^{m-1}\lvert A\rvert$($m\ge2$)が得られる(ex-pr-iterated)。

関連項目

参考文献

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