整数

同義語:integer

概要

整数(integer)とは、自然数に加法逆元を加えて引き算を常に可能にした数体系であり、自然数の対 $(a,b)$ を形式的な差 $a-b$ とみなし、$a+d=b+c$ を満たす対を同一視した商集合 $\mathbb Z$ として構成される。代表元によらない加法と乗法により $\mathbb Z$ は単位的可換環かつ整域となり、順序と両立する全順序環で、自然数を演算と順序を保って含む。$0$ と $1$ の間に整数はなく、下に有界な空でない部分集合は最小元をもち、単元は $\pm1$ だけである。単位的環と単位元を保つ準同型の圏では始対象であり、消去律のない演算では同じ構成が同値関係を与えない例がある。

$$\newcommand{C}[0]{\mathbb{C}} \newcommand{N}[0]{\mathbb{N}} \newcommand{Q}[0]{\mathbb{Q}} \newcommand{R}[0]{\mathbb{R}} \newcommand{Z}[0]{\mathbb{Z}} $$

前提知識: 自然数, 同値関係, 商集合, 環

引き算を閉じた数体系にする

自然数では $3-5$ のような引き算の結果を自然数として表せない。そこで二つの自然数 $a,b$ の組 $(a,b)$ を形式的な差 $a-b$ とみなし、同じ差を表す組を同一視する。この商構成によって、すべての自然数に加法逆元を加えた数体系 $\mathbb Z$ が得られる。
以下では
$$ \mathbb N=\{0,1,2,\ldots\} $$
とする。自然数の加法・乗法・順序・消去律と、自然数が積について零因子を持たないこと、自然数の整列性(空でない $\mathbb N$ の部分集合は最小元をもつこと。HJ99 Chapter 3, Theorem 2.4)を用いる。以下の構成は HJ99 Chapter 10, §1 の筋に従う。

整数の構成

形式的な差の同値関係

$\mathbb N\times\mathbb N$ 上の関係 $\sim$ を
$$ (a,b)\sim(c,d) \quad\Longleftrightarrow\quad a+d=b+c $$
で定める。$(a,b)$ は形式的な差 $a-b$ を表す。

形式的な差の関係は同値関係である

関係 $\sim$ は $\mathbb N\times\mathbb N$ 上の同値関係である。

反射律は $a+b=b+a$ から $(a,b)\sim(a,b)$。対称律は、$a+d=b+c$ なら交換律により $c+b=d+a$ なので $(c,d)\sim(a,b)$ である。
推移律を示す。$(a,b)\sim(c,d)$ と $(c,d)\sim(e,f)$ なら
$$ a+d=b+c, \qquad c+f=d+e. $$
二式を加えると
$$ a+d+c+f=b+c+d+e. $$
自然数の加法の消去律で $c+d$ を両辺から消去して $a+f=b+e$ を得る。したがって $(a,b)\sim(e,f)$ である。

整数

商集合
$$ \mathbb Z:=(\mathbb N\times\mathbb N)/{\sim} $$
の元を 整数 という。$(a,b)$ の同値類を $[(a,b)]$ と書く。
自然数 $n$ は $[(n,0)]$ と同一視する。零、単位元、符号反転を
$$ 0:=[(0,0)], \qquad 1:=[(1,0)], \qquad -[(a,b)]:=[(b,a)] $$
で定める。

整数の加法と乗法

$\mathbb Z$ 上の加法と乗法を
$$ [(a,b)]+[(c,d)]:=[(a+c,b+d)], $$
$$ [(a,b)]\,[(c,d)]:=[(ac+bd,ad+bc)] $$
で定める。第2式は形式的な展開
$$ (a-b)(c-d)=(ac+bd)-(ad+bc) $$
に対応する。

加法と乗法は代表元によらない

def-integer-operations の加法と乗法は同値類上の演算としてwell-definedである。

$(a,b)\sim(a',b')$ と $(c,d)\sim(c',d')$ を仮定する。すなわち
$$ a+b'=b+a', \qquad c+d'=d+c'. $$
二式を加えれば
$$ (a+c)+(b'+d')=(b+d)+(a'+c') $$
なので $(a+c,b+d)\sim(a'+c',b'+d')$ であり、加法は代表元によらない。
乗法は一方の代表元ずつ取り替える。$(a,b)\sim(a',b')$ とすると
$$ \begin{aligned} &(ac+bd)+(a'd+b'c)\\ &=c(a+b')+d(b+a')\\ &=c(b+a')+d(a+b')\\ &=(ad+bc)+(a'c+b'd). \end{aligned} $$
したがって
$$ (ac+bd,ad+bc)\sim(a'c+b'd,a'd+b'c). $$
同じ計算を $(c,d)\sim(c',d')$ に適用して第2の代表元も取り替えられる。推移律により積の同値類は両方の代表元によらない。

環としての整数

整数は単位的可換環をなす

上の加法と乗法により、$\mathbb Z$ は零元 $0$ と単位元 $1$ をもつ可換環になる。さらに零因子を持たないので整域である。

$p=[(a,b)]$、$q=[(c,d)]$、$r=[(e,f)]$ とする。加法の結合律と交換律は自然数の加法から成分ごとに従い、$p+0=p$ である。また
$$ p+(-p)=[(a+b,a+b)]=[(0,0)]=0 $$
なので $(\mathbb Z,+)$ は可換群である。
積の交換律は自然数の加法・乗法の交換律から従う。単位元について
$$ [(a,b)]\,[(1,0)]=[(a,b)] $$
である。結合律は両辺を代表元で展開すれば確認できる。実際 $(pq)r$ の正成分と負成分はそれぞれ
$$ ace+bde+adf+bcf, \qquad acf+bdf+ade+bce $$
であり、$p(qr)$ も自然数の交換律・結合律により同じ二成分を持つ。分配律について、$p(q+r)$ の正成分は
$$ a(c+e)+b(d+f)=ac+ae+bd+bf $$
で、$pq+pr$ の正成分と等しい。負成分も
$$ a(d+f)+b(c+e)=ad+af+bc+be $$
で一致する。右分配律は可換性から従う。よって $\mathbb Z$ は単位的可換環である。
零因子がないことを示す。自然数の全順序により、任意の整数は一意に $[(n,0)]$ または $[(0,n)]$ の形に書ける。ただし $n=0$ では両表示が同じである。実際 $a\ge b$ なら $a=b+n$ となる $n$ があり $[(a,b)]=[(n,0)]$、$a< b$ なら $b=a+n$ となる正の $n$ があり $[(a,b)]=[(0,n)]$ である。$[(m,0)]=[(n,0)]$ なら $m=n$ であり、$m,n>0$ について $[(m,0)]=[(0,n)]$ なら $m+n=0$ となって矛盾するので、この表示は一意である。非零整数二つの積は、符号に応じて $[(mn,0)]$ または $[(0,mn)]$ となる。$m,n>0$ なら自然数の零積性により $mn>0$ なので積は零でない。したがって $\mathbb Z$ は整域である。

自然数の埋め込み

写像
$$ \iota:\mathbb N\longrightarrow\mathbb Z, \qquad n\longmapsto[(n,0)] $$
は単射であり、零・加法・乗法・順序を保つ。

$[(m,0)]=[(n,0)]$ なら同値関係の定義から $m+0=0+n$、すなわち $m=n$ なので単射である。また定義から
$$ [(m,0)]+[(n,0)]=[(m+n,0)], $$
$$ [(m,0)]\,[(n,0)]=[(mn,0)] $$
である。順序の保存は次節の定義から直ちに従う。

順序

整数の順序

$z=[(a,b)]$ と $w=[(c,d)]$ に対し、ある $n\in\mathbb N$ が存在して
$$ a+d+n=b+c $$
となるとき $z\le w$ と定める。

整数は全順序環をなす

def-integer-order の関係は代表元によらない全順序であり、整数の演算と次の意味で両立する。

  1. $z\le w$ なら任意の $u$ に対して $z+u\le w+u$。
  2. $0\le z$ かつ $0\le w$ なら $0\le zw$。

条件 $a+d+n=b+c$ は、形式的な差について $w-z$ が自然数 $n$ であることを表す。$(a,b)\sim(a',b')$、$(c,d)\sim(c',d')$ とすると、$a+b'=b+a'$ および $c+d'=d+c'$ である。$a+d+n=b+c$ なら
$$ \begin{aligned} a'+d'+n+b+c &=(a'+b)+(d'+c)+n\\ &=(a+b')+(d+c')+n\\ &=(b+c)+b'+c'. \end{aligned} $$
両辺から $b+c$ を消去して $a'+d'+n=b'+c'$ を得るので、この条件は代表元によらない。
反射律は $n=0$ で成り立つ。$z\le w$ と $w\le z$ の証人を $n,m$ とすると、二式を加えて自然数の消去律を用いることにより $n+m=0$ を得る。よって $n=m=0$ であり $z=w$ である。$z\le w$ と $w\le u$ の証人が $n,m$ なら、二式を加えることで $n+m$ が $z\le u$ の証人になるため推移律が成り立つ。
全比較について、自然数 $a+d$ と $b+c$ は比較可能である。$a+d\le b+c$ なら $a+d+n=b+c$ となる $n$ が存在して $z\le w$、逆なら $w\le z$ である。したがって全順序である。
$u=[(e,f)]$ を両辺に加えると、$z\le w$ を表す等式の両辺に $e+f$ が加わるので順序は加法で保たれる。$0\le z$、$0\le w$ なら $z=[(m,0)]$、$w=[(n,0)]$ と書け、積は $[(mn,0)]\ge0$ である。

絶対値・離散性・整列性

prf-integer-ring の中で示したとおり、任意の整数はただ一通りに $[(n,0)]$ または $[(0,n)]$($n>0$)の形に書ける。以下 $[(n,0)]$ を $n$、$[(0,n)]$ を $-n$ と書く。$n>0$ のとき $n$ を正の整数、$-n$ を負の整数という。この表示により、整数についての多くの性質を自然数の性質に帰着できる。

絶対値

整数 $z$ の絶対値 $\lvert z\rvert\in\mathbb N$ を、$z=n$ なら $\lvert z\rvert=n$、$z=-n$ なら $\lvert z\rvert=n$ で定める。$z\ge0$ なら $\lvert z\rvert=z$、$z< 0$ なら $\lvert z\rvert=-z$ である。

整数の離散性と整列性
  1. $0< z< 1$ を満たす整数 $z$ は存在しない。より一般に、任意の整数 $a$ について $a< z< a+1$ を満たす整数 $z$ は存在しない。
  2. 下に有界な空でない部分集合 $S\subset\mathbb Z$ は最小元をもつ。上に有界な空でない部分集合は最大元をもつ。
  3. $\lvert zw\rvert=\lvert z\rvert\,\lvert w\rvert$ である。特に $zw=1$ となるのは $z=w=1$ または $z=w=-1$ のときに限る。

1 について。$0< z$ なら $z$ は正の整数 $n\ge1$ であり、$1\le n$ なので $z< 1$ と両立しない。一般の $a$ については、$a< z< a+1$ の各辺から $a$ を引くと、thm-integer-ordered-ring の 1 により $0< z-a< 1$ となり、前半に帰着する。
2 について。$S$ が $b$ で下に有界、すなわちすべての $s\in S$ で $b\le s$ とする。$T:=\{s-b\mid s\in S\}$ の元はすべて $0$ 以上なので自然数であり、$T$ は空でない $\mathbb N$ の部分集合である。整列性により $T$ は最小元 $t_0$ をもつ。$s_0:=t_0+b\in S$ とおくと、任意の $s\in S$ で $s-b\ge t_0$ だから $s\ge s_0$ であり、$s_0$ は $S$ の最小元である。上に有界な $S$ については、$-S:=\{-s\mid s\in S\}$ が下に有界になる。$z\le w$ と $-w\le-z$ は同値なので(両辺に $-z-w$ を加える)、$-S$ の最小元 $m$ に対して $-m$ が $S$ の最大元である。
3 について。$z,w$ の符号で場合を分ける。def-integer-operations から
$$ [(m,0)][(n,0)]=[(mn,0)],\quad [(m,0)][(0,n)]=[(0,mn)],\quad [(0,m)][(0,n)]=[(mn,0)] $$
であり、どの場合も積の絶対値は $mn=\lvert z\rvert\,\lvert w\rvert$ である。$z$ または $w$ が $0$ なら両辺とも $0$ である。$zw=1$ なら $\lvert z\rvert\,\lvert w\rvert=1$ であり、自然数の積が $1$ になるのは両方が $1$ のときに限るので $\lvert z\rvert=\lvert w\rvert=1$、すなわち $z,w\in\{1,-1\}$ である。上の 3 つの式から、積が $1=[(1,0)]$ になるのは符号が等しい場合、すなわち $z=w=1$ または $z=w=-1$ の場合に限る。$\square$

3 の後半は、$\mathbb Z$ の単元(乗法逆元をもつ元)が $\pm1$ だけであることを意味する。有理数や実数では $0$ 以外のすべての元が単元なので、ここにも $\mathbb Z$ が体でないことが現れている。2 の整列性は除法の原理の証明の土台であり、除法の原理から $\mathbb Z$ の最大公約数・素因数分解の理論が組み立てられる。1 の離散性は、実数の中で $\mathbb Z$ が各点のまわりに他の整数を含まない区間をもつことを表す。有理数ではこれが成り立たず、$0$ と $1$ の間に $1/2$ がある。

構成が働く条件

$\mathbb N\times\mathbb N$ を割る構成は、加法について可換で消去律をもつ演算の集合(可換なモノイドで消去律をもつもの)であれば同じように実行でき、加法逆元をもつ可換群が得られる。例えば正の整数全体 $\mathbb N_{>0}$ に乗法を演算として同じ構成を行うと、$(a,b)$ を形式的な商 $a/b$ とみなすことになり、正の有理数全体の乗法群が得られる。消去律は同値関係の推移律の証明で本質的に使われる。

反例:消去律のない演算では推移律が破れる

$M=\{0,1\}$ に演算 $a\oplus b:=\max(a,b)$ を入れる。これは可換で結合的、$0$ が単位元だが、$1\oplus0=1\oplus1$ なのに $0\ne1$ なので消去律をもたない。$M\times M$ 上で $(a,b)\sim(c,d)\Leftrightarrow a\oplus d=b\oplus c$ と定めると、
$$ 0\oplus1=0\oplus1\ \text{より}\ (0,0)\sim(1,1),\qquad 1\oplus0=1\oplus1\ \text{より}\ (1,1)\sim(1,0) $$
であるが、$0\oplus0=0\ne1=0\oplus1$ なので $(0,0)\not\sim(1,0)$ である。したがって $\sim$ は推移律を満たさず、同値関係でない。prf-integer-equivalence の推移律の段で自然数の加法の消去律を使ったことが、この構成に欠かせないことが分かる。

単位的環の始対象

整数は環の圏の始対象として特徴づけられる。この主張では「環」と「準同型」の規約が重要である。ここでは、零元と単位元をもつ環を対象とし、単位元を保つ環準同型を射とする。環は可換とは限らない。

整数環の普遍性

任意の単位的環 $R$ に対し、単位元を保つ環準同型
$$ \varphi_R:\mathbb Z\longrightarrow R $$
がただ一つ存在する。したがって $\mathbb Z$ は単位的環と単位元を保つ準同型の圏の始対象である。

$n\in\mathbb N$ に対して、$n\cdot1_R$ を $1_R$ の $n$ 回の和とし、
$$ \varphi_R([(a,b)]):=a\cdot1_R-b\cdot1_R $$
と定める。$(a,b)\sim(c,d)$ なら $a+d=b+c$ なので、$R$ の加法群で移項して
$$ a\cdot1_R-b\cdot1_R =c\cdot1_R-d\cdot1_R. $$
よってwell-definedである。定義から加法を保つ。さらに整数倍の単位元は $R$ の中心にあり、
$$ \begin{aligned} \varphi_R([(a,b)]\,[(c,d)]) &=(ac+bd-ad-bc)\cdot1_R\\ &=(a\cdot1_R-b\cdot1_R)(c\cdot1_R-d\cdot1_R) \end{aligned} $$
なので乗法も保つ。また $\varphi_R(1)=1_R$ である。
一意性を示す。単位元を保つ環準同型 $\psi:\mathbb Z\to R$ は $\psi(1)=1_R$ を満たす。加法性から $\psi(n)=n\cdot1_R$、$\psi(-n)=-n\cdot1_R$ でなければならない。すべての整数は $n$ または $-n$ の形なので $\psi=\varphi_R$ である。

圏の規約が必要である

単位元を持たない環や、単位元を保つことを要求しない準同型を採用すると、上の一意性は同じ形では成り立たない。例えば $R=\mathbb Z\times\mathbb Z$(成分ごとの演算、単位元 $(1,1)$)に対し、単位元を保つ準同型 $\mathbb Z\to R$ は $n\mapsto(n,n)$ だけだが、加法と乗法を保つだけの写像 $n\mapsto(n,0)$ も $n\mapsto(0,n)$ も零写像もある。これらは $1$ を $(1,0)$、$(0,1)$、$(0,0)$ に送り、単位元を保たない。したがって「整数環は環の圏の始対象」という表現には、対象と射の規約を添える必要がある。環の定義と単位元の扱いは DF04 Section 7.1(p. 223)による。

唯一の準同型 $\varphi_R\colon\mathbb Z\to R$ の核は加法群 $\mathbb Z$ の部分群であり、$\mathbb Z$ は $1$ で生成される巡回群なので、その部分群は巡回群である(巡回群の記事の命題「巡回群の部分群は巡回群」)。したがって核はある $n\ge0$ について $n\mathbb Z$ の形になる。この $n$ が $R$ の標数であり、$\varphi_R$ と標数の関係は標数の記事の命題「標数と整数からの環準同型」が扱う。例えば $R=\mathbb Z/6\mathbb Z$ なら $\varphi_R$ は剰余をとる写像で核は $6\mathbb Z$、$R=\mathbb Q$ なら $\varphi_R$ は包含で核は $0$ である。

例と反例

同じ整数の異なる表示

$(5,2)\sim(4,1)$ である。実際 $5+1=2+4=6$ なので、$[(5,2)]=[(4,1)]$ は整数 $3$ を表す。同様に $(0,2)\sim(3,5)$ で、どちらも $-2$ を表す。

加法逆元

$z=[(2,5)]$ は $-3$ を表し、$-z=[(5,2)]$ は $3$ を表す。実際
$$ [(2,5)]+[(5,2)]=[(7,7)]=0. $$
自然数では存在しなかった加法逆元が、整数ではすべての元に対して存在する。

整数で閉じない除法

方程式 $2x=1$ は整数解を持たない。もし $x\in\mathbb Z$ が解なら、$x\ge0$ のとき $x=[(n,0)]$ と書けて $2n=1$、$x<0$ のとき $2x<0$ となり、いずれも不可能である。したがって $\mathbb Z$ は整域だが体ではない。$1/2$ を含めて除法を閉じるには 有理数 へ拡張する必要がある。

負の数を掛けると不等号が逆になる

thm-integer-ordered-ring の 2 は、両辺が $0$ 以上の場合だけを述べている。$1\le2$ だが、両辺に $-1$ を掛けると $-1\ge-2$ となり、大小が逆になる。一般に $z\le w$ かつ $u\le0$ なら $wu\le zu$ である。実際 $w-z\ge0$ と $-u\ge0$ から $(w-z)(-u)\ge0$、すなわち $zu-wu\ge0$ である。

反例の表

本記事の構成と命題の仮定を一つ外したときに起こることをまとめる。

外す条件反例成り立たなくなること
演算の消去律$(\{0,1\},\max)$ の対形式的な差の関係が同値関係になる
準同型が単位元を保つこと$n\mapsto(n,0)$($\mathbb Z\to\mathbb Z\times\mathbb Z$)$\mathbb Z$ からの準同型の一意性
掛ける数が $0$ 以上$1\le2$ に $-1$ を掛ける積による大小の保存
下に有界負の整数全体空でない部分集合が最小元をもつ
$a$ が $b$ を割り切ること$2x=1$一次方程式 $ax=b$ の整数解の存在

1 行目は ex-integer-no-cancellation、2 行目は rem-integer-ring-convention、3 行目は ex-integer-order-negative、5 行目は ex-integer-not-field で確かめた。4 行目では、負の整数全体は下に有界でなく、どの $-n$ に対しても $-n-1$ がより小さいので最小元がない。

関連項目

参考文献

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