Black–Scholes方程式

同義語:Black-Scholes方程式Black–Scholes equationブラック–ショールズ方程式ブラック・ショールズ方程式

概要

Black–Scholes方程式(Black–Scholes equation)とは、無リスク金利 $r$ とボラティリティ $\sigma>0$ が定数で、株価が配当のない幾何 Brown 運動に従い、費用なしに連続に売買できる市場モデルで、満期の支払いを複製する費用 $v(t,S)$ が満たす偏微分方程式 $\partial_tv+\frac{\sigma^2}2S^2\partial_S^2v+rS\partial_Sv-rv=0$ である。伊藤の公式で複製の条件を書くと得られ、株価の期待成長率は現れない。満期の値が連続で線形増大の解は、リスク中立測度の期待値で一意に表される。

$$\newcommand{C}[0]{\mathbb{C}} \newcommand{div}[0]{\mathbin{÷}} \newcommand{N}[0]{\mathbb{N}} \newcommand{Q}[0]{\mathbb{Q}} \newcommand{R}[0]{\mathbb{R}} \newcommand{Z}[0]{\mathbb{Z}} $$

前提知識: 伊藤の公式, Brown運動, Girsanovの定理

Black–Scholes 方程式(Black–Scholes equation)は、後退放物型の線形偏微分方程式
$$ \partial_tv+\frac{\sigma^2}2S^2\partial_S^2v+rS\,\partial_Sv-rv=0\qquad(0\le t< T,\ S>0) $$
である。無リスク金利 $r$ とボラティリティ $\sigma>0$ が定数で、株価が幾何 Brown 運動に従い、配当がなく、取引に費用がかからず、金利 $r$ で自由に貸借し空売りでき、連続に売買できるという理想化された市場モデルで、満期の支払いが $g(S_T)$ である契約の価値がこの方程式を満たす。
要点は 複製 である。満期の支払いを、株と債券の売買だけで確率 $1$ で作り出せるなら、その費用が契約の価値になる。複製の条件を 伊藤の公式 で書くと確率項が消え、方程式が得られる。株価の期待成長率 $\mu$ は方程式に現れない。
この記事は数学的なモデルの定理を述べるものである。実際の市場がモデルの仮定を満たすとは限らず、この記事は取引の判断を扱わない。以下では、方程式の導出、解の公式と一意性、裁定の不在、Feynman–Kacの公式 との関係を、仮定を明記して証明する。

市場モデル

確率空間 $(\Omega,\mathcal{F},P)$ 上の 1 次元 Brown運動 $W$ と、それが生成するフィルトレーションを考える。定数 $r,\mu\in\mathbb{R}$、$\sigma>0$、$S_0>0$、満期 $T>0$ を固定する。

Black–Scholes モデル

市場には 2 つの資産がある。債券 $B_t=e^{rt}$ と、株 $S_t$ である。$S$ は確率微分方程式
$$ dS_t=\mu S_t\,dt+\sigma S_t\,dW_t $$
の解 $S_t=S_0\exp\bigl((\mu-\frac{\sigma^2}2)t+\sigma W_t\bigr)$(幾何 Brown 運動)である。さらに、配当はなく、取引費用はなく、任意の実数量を金利 $r$ で貸借でき、空売りができ、時間について連続に売買できるとする。

これらは BS73 の「理想的な条件」(p. 640)に当たる。

自己資金戦略と裁定

戦略 は、発展的可測な過程の組 $(a_t,b_t)_{0\le t\le T}$ で、確率 $1$ で $\int_0^Ta_t^2\,dt< \infty$、$\int_0^T\lvert b_t\rvert\,dt< \infty$ を満たすものである。$a_t,b_t$ は時刻 $t$ の株と債券の保有量を表す。資産 は $V_t=a_tS_t+b_tB_t$ である。戦略が 自己資金 であるとは
$$ V_t=V_0+\int_0^ta_s\,dS_s+\int_0^tb_s\,dB_s\qquad(0\le t\le T) $$
が成り立つこと、すなわち途中で資金の出入りがないことをいう。許容 であるとは、定数 $c$ があって常に $V_t\ge-c$ であることをいう。
許容な自己資金戦略で $V_0=0$、$V_T\ge0$(確率 $1$)、$P(V_T>0)>0$ となるものを 裁定 という。

許容の条件は省けない。節「使える条件と反例」の倍賭けの戦略がその理由である。

1 期間の 2 項モデル

方程式の仕組みは 1 期間の模型で見える。債券は $1$ から $e^{r}$ に、株は $S$ から $uS$ または $dS$($d< e^r< u$)に動くとする。支払い $(g_u,g_d)$ を $a$ 株と $b$ 単位の債券で複製するには $auS+be^r=g_u$、$adS+be^r=g_d$ を解けばよく、$a=(g_u-g_d)/((u-d)S)$ である。費用は
$$ aS+b=e^{-r}\bigl(qg_u+(1-q)g_d\bigr),\qquad q=\frac{e^r-d}{u-d}\in(0,1) $$
となる。株が上がる現実の確率はどこにも現れない。$q$ は株の割引価格を平均不変にする確率である。
答え:$S=100$、$u=1.2$、$d=0.9$、$e^r=1.05$、$(g_u,g_d)=(20,0)$ なら、$q=\frac12$、$a=\frac23$、$b=-\frac{400}7\approx-57.14$ で、費用は $\frac{200}{21}\approx9.524$ である。

方程式の導出

$L v=\partial_tv+\frac{\sigma^2}2S^2\partial_S^2v+rS\,\partial_Sv-rv$ とおく。$Lv=0$ が Black–Scholes 方程式である(BS73 式 (7)、p. 643)。

複製と方程式の同値

$v\in C^{1,2}([0,T)\times(0,\infty))$ とする。

  1. $Lv=0$ なら、$a_t=\partial_Sv(t,S_t)$、$b_t=e^{-rt}\bigl(v-S\partial_Sv\bigr)(t,S_t)$ は $[0,T)$ の自己資金戦略で、その資産は $V_t=v(t,S_t)$ である。
  2. 逆に、ある過程 $(a,b)$ が $[0,T)$ の自己資金戦略で、その資産が $V_t=v(t,S_t)$($0\le t< T$)なら、$Lv=0$ であり、$dt\times dP$ についてほとんどいたるところ $a_t=\partial_Sv(t,S_t)$ である。
    どちらの主張にも $\mu$ は現れない。
2 通りの Itô 分解を比べる

伊藤の公式 により、$t< T$ で
$$ dv(t,S_t)=\Bigl(\partial_tv+\mu S\partial_Sv+\frac{\sigma^2}2S^2\partial_S^2v\Bigr)dt+\sigma S\,\partial_Sv\,dW_t $$
である(係数は $(t,S_t)$ で評価する)。一方、自己資金戦略の資産は、$b_tB_t=V_t-a_tS_t$ を使って
$$ dV_t=a_t\,dS_t+rb_tB_t\,dt=\bigl(a_t\mu S_t+r(V_t-a_tS_t)\bigr)dt+a_t\sigma S_t\,dW_t $$
を満たす。
2 の証明。 $V_t=v(t,S_t)$ なら、2 つの分解は同じ過程の分解である。連続で有界変動な局所マルチンゲールは定数なので、$dW$ の係数と $dt$ の係数はそれぞれ一致する。$dW$ の係数から $\sigma S_t>0$ で割って $a_t=\partial_Sv(t,S_t)$ である。これを $dt$ の係数に代入すると
$$ \partial_tv+\mu S\partial_Sv+\frac{\sigma^2}2S^2\partial_S^2v=\mu S\partial_Sv+r(v-S\partial_Sv) $$
となる。$\mu S\partial_Sv$ が両辺で打ち消しあって $(Lv)(t,S_t)=0$($dt\times dP$-a.e.)を得る。$t>0$ で $S_t$ の分布は $(0,\infty)$ 全体に正の密度をもち、$Lv$ は連続なので、$(0,T)\times(0,\infty)$ で $Lv=0$ である。$t=0$ は連続性による。
1 の証明。 $a,b$ を与えられた形とする。これらは連続な適合過程なので、$t< T$ の範囲で積分の条件を満たす。$a_tS_t+b_tB_t=v(t,S_t)$ は定義から明らかである。$Lv=0$ のとき、上の 2 つの計算で $V_t=v(t,S_t)$ とおいた式の右辺は一致するので、
$$ dv(t,S_t)=a_t\,dS_t+rb_tB_t\,dt=a_t\,dS_t+b_t\,dB_t $$
である。これが自己資金の条件である。$\square$

$a_t=\partial_Sv$ を デルタ、この戦略を デルタヘッジ という。BS73 は株 1 単位と契約 $1/\partial_Sv$ 単位の組の収益が確定的であることから同じ方程式を導いた(pp. 641–643)。

リスク中立測度と裁定の不在

$\lambda=(\mu-r)/\sigma$ とし、$dQ/dP=\exp(-\lambda W_T-\frac12\lambda^2T)$ で確率測度 $Q$ を定める。Girsanovの定理 により、$\widetilde W_t=W_t+\lambda t$ は $[0,T]$ で $Q$ のもとの Brown 運動であり、$Q$ と $P$ は互いに絶対連続である。$dS_t=\mu S_t\,dt+\sigma S_t\,dW_t$ は
$$ dS_t=rS_t\,dt+\sigma S_t\,d\widetilde W_t $$
と書ける。$Q$ を リスク中立測度 という。

割引資産の性質

$\widetilde S_t=e^{-rt}S_t$、$\widetilde V_t=e^{-rt}V_t$ とおく。自己資金戦略について
$$ \widetilde V_t=V_0+\int_0^ta_s\sigma\widetilde S_s\,d\widetilde W_s $$
であり、$\widetilde V$ は $Q$ の局所マルチンゲールである。戦略が許容なら $\widetilde V$ は $Q$ の優マルチンゲールである。特に、このモデルに裁定は存在しない。

下に有界な局所マルチンゲール

$d\widetilde V=e^{-rt}(dV-rV\,dt)=e^{-rt}\bigl(a\,dS+rbB\,dt-r(aS+bB)\,dt\bigr)=a\,e^{-rt}(dS-rS\,dt)=a\sigma\widetilde S\,d\widetilde W$ である。
許容なら $\widetilde V$ は下に有界である。下に有界な局所マルチンゲールは、局所化の列に Fatou の補題を使って優マルチンゲールである。$V_0=0$、$V_T\ge0$ なら $E^Q[\widetilde V_T]\le0$ なので $V_T=0$($Q$-a.s.)で、$Q$ と $P$ は互いに絶対連続なので $P(V_T>0)=0$ である。$\square$

逆に「裁定がないこと」と「同値なマルチンゲール測度があること」が同値になるという資産価格付けの基本定理は、有限個の状態の市場モデルで 数理ファイナンス の定理「資産価格付けの基本定理(有限の場合)」として証明する。同記事では、2 項モデルの価格を期間を細かくした極限でこの記事のコールの価格に近づける数値例も扱う。

解の公式と一意性

$\tau=T-t$ と書く。$Z$ を標準正規変数とする。

解の表示と一意性

$g\colon(0,\infty)\to\mathbb{R}$ を連続で $\lvert g(s)\rvert\le C(1+s)$ を満たす関数とし、
$$ v(t,S)=e^{-r\tau}E\Bigl[g\bigl(Se^{(r-\sigma^2/2)\tau+\sigma\sqrt\tau Z}\bigr)\Bigr]\qquad(t< T),\qquad v(T,S)=g(S) $$
とおく。$v$ は $[0,T]\times(0,\infty)$ で連続、$[0,T)\times(0,\infty)$ で $C^{1,2}$ で、$Lv=0$ を満たす。さらに、$w\in C([0,T]\times(0,\infty))\cap C^{1,2}([0,T)\times(0,\infty))$ が $Lw=0$、$w(T,\cdot)=g$、$\lvert w(t,S)\rvert\le C'(1+S)$ を満たすなら、$w=v$ である。

熱方程式への変換とマルチンゲール

存在。 $G(y)=g(e^y)$、$U(\tau,y)=E[G(y+\sigma\sqrt\tau Z)]$ とおく。$\lvert G(y)\rvert\le C(1+e^y)$ で、$U$ は $G$ と Gauss 核の畳み込みなので、積分記号の下で微分でき、$\tau>0$ で滑らかで $\partial_\tau U=\frac{\sigma^2}2\partial_y^2U$ を満たし(熱方程式)、$\tau\to0$ で $G$ に広義一様に収束する。定義から
$$ v(t,S)=e^{-r\tau}U(\tau,y),\qquad y=\log S+\bigl(r-\tfrac{\sigma^2}2\bigr)\tau $$
である。$S\partial_Sv=e^{-r\tau}\partial_yU$、$S^2\partial_S^2v=e^{-r\tau}(\partial_y^2U-\partial_yU)$、$\partial_tv=e^{-r\tau}\bigl(rU-\partial_\tau U-(r-\frac{\sigma^2}2)\partial_yU\bigr)$ を代入すると
$$ Lv=e^{-r\tau}\Bigl(-\partial_\tau U+\frac{\sigma^2}2\partial_y^2U\Bigr)=0 $$
となる。
一意性。 $(t,S)$ を固定し、$s\ge t$ で $Q$ のもとの $\widehat S_s=S\exp\bigl((r-\frac{\sigma^2}2)(s-t)+\sigma(\widetilde W_s-\widetilde W_t)\bigr)$ を考える。伊藤の公式 と $Lw=0$ から、$M_s=e^{-r(s-t)}w(s,\widehat S_s)$ は $[t,T)$ で $dM_s=e^{-r(s-t)}\sigma\widehat S_s\partial_Sw\,d\widetilde W_s$ を満たす局所マルチンゲールである。増大条件から
$$ \lvert M_s\rvert\le C''\Bigl(1+\sup_{t\le s\le T}\widehat S_s\Bigr) $$
であり、$\sup_s\exp(\sigma\widetilde W_s)$ は Doob の不等式または鏡像原理により可積分なので、右辺は可積分である。ゆえに $M$ は真のマルチンゲールで、優収束定理により $s\to T$ として $w(t,S)=E^Q[M_T]=e^{-r\tau}E^Q[g(\widehat S_T)]=v(t,S)$ を得る。$\square$

Feynman–Kacの公式 の後退形で $X=\log S$、$b=r-\frac{\sigma^2}2$、$V=-r$ とおくと、形式的に同じ式になる。同じ記事の定理は $\lvert u\rvert\le C(1+\lvert x\rvert^2)$ を仮定しているが、$v\approx e^x$ の増大はこれに入らないので、上で直接証明した。増大の条件が効く理由は節「使える条件と反例」で見る。
次の定理で、$v(0,S_0)$ が複製の費用であることを確かめる。

複製の費用

$g\ge0$ を Lipschitz 連続とし、$v$ を thm-bs-solution の関数とする。このとき
$$ v(0,S_0)=e^{-rT}E^Q[g(S_T)]=\min\bigl\{V_0:\ \text{許容な自己資金戦略で }V_T\ge g(S_T)\text{ a.s.}\bigr\} $$
である。

優マルチンゲールと複製戦略

$V_T\ge g(S_T)$ となる許容な自己資金戦略について、prop-bs-discount から $V_0\ge E^Q[\widetilde V_T]\ge e^{-rT}E^Q[g(S_T)]$ である。$Q$ のもとの $S_T$ の分布は $S_0e^{(r-\sigma^2/2)T+\sigma\sqrt TZ}$ の分布なので、右辺は $v(0,S_0)$ である。
等号は thm-bs-derive の 1 の戦略で達成される。$g$ の Lipschitz 定数を $\ell$ とすると、$E[e^{(r-\sigma^2/2)\tau+\sigma\sqrt\tau Z}]=e^{r\tau}$ から $\lvert v(t,S)-v(t,\bar S)\rvert\le\ell\lvert S-\bar S\rvert$ なので $\lvert a_t\rvert\le\ell$ である。ゆえに $a,b$ は $[0,T]$ で積分の条件を満たす。$V_t=v(t,S_t)\ge0$ だから許容で、$v$ の連続性により $t\to T$ で $V_t\to g(S_T)$ である。時刻 $T$ の保有は $a_T=0$、$b_T=e^{-rT}g(S_T)$ と定める(積分は変わらない)。$\square$

このモデルの中で、契約を $p>v(0,S_0)$ で売れるなら、売り手は複製戦略で差額を確定できる。

ヨーロピアンコール

権利行使価格 $K>0$ の ヨーロピアンコール は、満期 $T$ に $g(S_T)=(S_T-K)^+$ を支払う契約である。

Black–Scholes の公式

$g(s)=(s-K)^+$ のとき、$t< T$ で
$$ v(t,S)=S\,\Phi(d_1)-Ke^{-r\tau}\Phi(d_2),\qquad d_1=\frac{\log(S/K)+(r+\frac{\sigma^2}2)\tau}{\sigma\sqrt\tau},\quad d_2=d_1-\sigma\sqrt\tau $$
である。$\Phi$ は 標準正規分布 の分布関数である。

Gauss 積分の平行移動

$Se^{(r-\sigma^2/2)\tau+\sigma\sqrt\tau Z}>K$ は $Z>-d_2$ と同値である。$\varphi$ を標準正規密度とする。$K$ の項は $K\,P(Z>-d_2)=K\Phi(d_2)$ である。株の項は、$e^{\sigma\sqrt\tau z}\varphi(z)=e^{\sigma^2\tau/2}\varphi(z-\sigma\sqrt\tau)$ より
$$ Se^{(r-\sigma^2/2)\tau}\int_{-d_2}^\infty e^{\sigma\sqrt\tau z}\varphi(z)\,dz=Se^{r\tau}\int_{-d_2-\sigma\sqrt\tau}^\infty\varphi(x)\,dx=Se^{r\tau}\Phi(d_1) $$
である。差をとって $e^{-r\tau}$ を掛ける。$\square$

公式は BS73 式 (13)(p. 644)である。BS73 は変数変換で熱方程式に帰着して解いた(同じ型の変換は 放物型偏微分方程式 の例にある)。

公式の数値

$S=K=100$、$r=0.05$、$\sigma=0.2$、$\tau=1$ で thm-bs-call の値を求める。モデルの中の計算である。
使う公式:thm-bs-call。
答え:$d_1=0.35$、$d_2=0.15$、$\Phi(d_1)\approx0.6368$、$\Phi(d_2)\approx0.5596$、$v\approx10.4506$ である。

途中の計算を開く

$\log(S/K)=0$ なので $d_1=(0.05+0.02)/0.2=0.35$、$d_2=0.35-0.2=0.15$ である。$v=100\,\Phi(0.35)-100e^{-0.05}\Phi(0.15)\approx63.683-53.232$ となる。

プット・コール・パリティ

$g(s)=s$ の解は $v=S$、$g(s)=K$ の解は $v=Ke^{-r\tau}$ で、どちらも $Lv=0$ を直接確かめられる。$(s-K)^+-(K-s)^+=s-K$ と線形性、thm-bs-solution の一意性から、プット($g(s)=(K-s)^+$)の解 $v^{\mathrm{put}}$ は
$$ v-v^{\mathrm{put}}=S-Ke^{-r\tau},\qquad v^{\mathrm{put}}=Ke^{-r\tau}\Phi(-d_2)-S\Phi(-d_1) $$
を満たす。
答え:ex-bs-atm の数値では $v^{\mathrm{put}}\approx5.5735$ で、差 $v-v^{\mathrm{put}}\approx4.8771$ は $100(1-e^{-0.05})$ に等しい。

感応度

$t< T$ で、$\varphi=\Phi'$ とすると $S\varphi(d_1)=Ke^{-r\tau}\varphi(d_2)$ であり、
$$ \partial_Sv=\Phi(d_1)\in(0,1),\qquad\partial_S^2v=\frac{\varphi(d_1)}{S\sigma\sqrt\tau}>0,\qquad\partial_\sigma v=S\sqrt\tau\,\varphi(d_1)>0 $$
である。さらに $\sigma\mapsto v$ は $(0,\infty)$ から区間 $\bigl((S-Ke^{-r\tau})^+,S\bigr)$ への狭義増加な全単射である。

打ち消しの恒等式

$d_1^2-d_2^2=(d_1-d_2)(d_1+d_2)=2\bigl(\log(S/K)+r\tau\bigr)$ から $\varphi(d_2)/\varphi(d_1)=Se^{r\tau}/K$ を得る。$v$ を $S$ で微分すると $\Phi(d_1)+S\varphi(d_1)\partial_Sd_1-Ke^{-r\tau}\varphi(d_2)\partial_Sd_2$ で、$\partial_Sd_1=\partial_Sd_2$ と恒等式から後の 2 項は消える。もう 1 回微分して $\partial_S^2v$ を得る。$\sigma$ の微分も同様に $S\varphi(d_1)\,\partial_\sigma(d_1-d_2)=S\sqrt\tau\varphi(d_1)$ である。
$\sigma\to\infty$ で $d_1\to\infty$、$d_2\to-\infty$ なので $v\to S$ である。$\sigma\to0$ で、$\log(S/K)+r\tau$ の符号に応じて $d_1,d_2\to\pm\infty$(ともに同じ符号)で $v\to(S-Ke^{-r\tau})^+$ である。符号が $0$ のときは $d_1,d_2\to0$ で $v\to\frac12(S-Ke^{-r\tau})=0$ である。連続で狭義増加なので全単射である。$\square$

$v$ が与えられたときの $\sigma$ の値を インプライド・ボラティリティ という。この命題が、その値の一意性を保証する。

公式の表

どの行も def-bs-model のモデルの中の式である(定数の $r,\sigma$、$\sigma>0$、無配当、費用のない連続の売買、貸借と空売りが可能)。$S>0$、$\tau=T-t>0$ とし、$d_1,d_2$ は thm-bs-call のものである。

量式使える条件根拠
一般の満期の支払い$v=e^{-r\tau}E[g(Se^{(r-\sigma^2/2)\tau+\sigma\sqrt\tau Z})]$$g$ が連続で $\lvert g(s)\rvert\le C(1+s)$thm-bs-solution
コール$v=S\Phi(d_1)-Ke^{-r\tau}\Phi(d_2)$$g(s)=(s-K)^+$thm-bs-call
プット$v^{\mathrm{put}}=Ke^{-r\tau}\Phi(-d_2)-S\Phi(-d_1)$$g(s)=(K-s)^+$ex-bs-parity
パリティ$v-v^{\mathrm{put}}=S-Ke^{-r\tau}$同じ $K,T$ex-bs-parity
デルタ(コール)$\partial_Sv=\Phi(d_1)$コールprop-bs-greeks
デルタ(プット)$\partial_Sv^{\mathrm{put}}=\Phi(d_1)-1$プットパリティを $S$ で微分する
ガンマ$\partial_S^2v=\dfrac{\varphi(d_1)}{S\sigma\sqrt\tau}$コールとプットで共通prop-bs-greeks、パリティ
ベガ$\partial_\sigma v=S\sqrt\tau\,\varphi(d_1)$コールとプットで共通prop-bs-greeks、パリティ
時間の微分(コール)$\partial_tv=-\dfrac{S\sigma\varphi(d_1)}{2\sqrt\tau}-rKe^{-r\tau}\Phi(d_2)$コール$Lv=0$ にデルタとガンマを代入する

計算の手順

  1. 仮定を確かめる。 モデルの仮定が問題に合っているかを見る。$r$ は連続複利の率で、$\sigma$ は対数の増分の標準偏差の率である。$\tau$ と同じ時間の単位でそろえる。
  2. 満期の支払いを決める。 $g$ を書き、連続で高々 1 次の増大であることを確かめる。
  3. 式を選ぶ。 コールとプットなら 4 へ進む。それ以外の $g$ は thm-bs-solution の積分を計算して 6 へ進む。
  4. $d_1,d_2$ を計算する。 $d_2=d_1-\sigma\sqrt\tau$ である。
  5. 公式に代入する。 必要ならデルタなども節「公式の表」から求める。
  6. 確かめる。 コールなら $(S-Ke^{-r\tau})^+< v< S$ を満たす。プットとの差はパリティと一致する。
    $\tau=0$ と $\sigma=0$ では $d_1$ が定義できない。$\tau=0$ なら $v=g(S)$ であり、$\sigma\to0$ の値は prf-bs-greeks の極限で求める。不連続な $g$ や配当のある株には、この記事の定理はそのままでは使えない。

例題

満期までの時間を変える

$S=K=100$、$r=0.05$、$\sigma=0.2$ で、$\tau$ を変えてコールの値を比べる。モデルの中の計算である。
使う公式:thm-bs-call と prop-bs-greeks のデルタ。
答え:

$\tau$$d_1$$d_2$$v$$\Phi(d_1)$
$0.25$$0.1750$$0.0750$$4.6150$$0.5695$
$0.5$$0.2475$$0.1061$$6.8887$$0.5977$
$1$$0.3500$$0.1500$$10.4506$$0.6368$
$2$$0.4950$$0.2121$$16.1268$$0.6897$
途中の計算を開く

$S=K$ なので $d_1=(r+\frac{\sigma^2}2)\sqrt\tau/\sigma=0.35\sqrt\tau$、$d_2=0.15\sqrt\tau$ である。$\tau=0.25$ なら $d_1=0.175$、$d_2=0.075$ で、$v=100\,\Phi(0.175)-100e^{-0.0125}\Phi(0.075)\approx4.6150$ である。

$r,\sigma>0$ では節「公式の表」の $\partial_tv$ は負なので、$v$ は $\tau$ について増加する。

図: K=100、r=0.05、σ=0.2 のコールの解 v。横軸は S、縦軸は v。折れ線の満期の支払い (S-K)^+ の上に τ=0.25 の曲線、その上に τ=1 の曲線があり、S が大きいところでは τ=1 の曲線は下界 (S-Ke^{-rτ})^+ の点線に近づく。 図: K=100、r=0.05、σ=0.2 のコールの解 v。横軸は S、縦軸は v。折れ線の満期の支払い (S-K)^+ の上に τ=0.25 の曲線、その上に τ=1 の曲線があり、S が大きいところでは τ=1 の曲線は下界 (S-Ke^{-rτ})^+ の点線に近づく。

使える条件と反例

複製と方程式の同値 thm-bs-derive には $C^{1,2}$ の $v$ と連続の売買を使い、解の一意性 thm-bs-solution には 1 次の増大を使う。thm-bs-price は $g\ge0$ が Lipschitz 連続のときに述べた。裁定の不在 prop-bs-discount は許容な戦略に限った主張である。
次の表の各行は仮定を 1 つだけ外す。

外す仮定例起こること
戦略の許容性$M_t=\int_0^t(T-s)^{-1/2}d\widetilde W_s$ は $\langle M\rangle_t=\log\frac T{T-t}\to\infty$ なので $T$ より前に値 $1$ に達する。その時刻まで $a_t=(T-t)^{-1/2}/(\sigma\widetilde S_t)$、以後 $a_t=0$$V_0=0$、$V_T=e^{rT}$ が確率 $1$ で実現する(倍賭け)。資産は下に有界でない
$\sigma>0$$\sigma=0$、$\mu\ne r$株も無リスクになり、成長率の高い方を買い低い方を売る戦略が裁定になる。$\lambda$ が定義できない
増大条件Feynman–Kacの公式 の節「反例」の Tychonoff の解を、時間を $\sigma^2$ 倍して prf-bs-solution の変数変換で移す$w(T,\cdot)=0$ で $w\ne0$ の解があり、一意性が成り立たない
連続な売買時刻 $0$ の保有を満期まで固定する$aS_T+bB_T$ は $S_T$ の 1 次式で、折れ線 $(S_T-K)^+$ と正の確率で異なる。複製できない
雑音が株の Brown 運動だけ時刻 $t_0\in(0,T)$ に独立な硬貨で $\sigma$ が $\sigma_1\ne\sigma_2$ のどちらかに決まる硬貨の確率を変えたリスク中立測度が複数あり、コールの価値は一意に定まらない

よくある誤り

数値は ex-bs-atm の値(正しくは $v\approx10.4506$)と比べる。

誤り正しくはなぜ
$\mu$ を式に入れる式に入るのは $r$ で、$\mu$ は現れないthm-bs-derive の証明で $\mu$ の項は打ち消しあう。$\mu=0.1$ を $r$ の場所に入れると $13.2697$ になる
$d_2$ の符号を間違える$d_2=d_1-\sigma\sqrt\tau$ である$d_1+\sigma\sqrt\tau$ にすると値は $-3.7439$ になり、$v>0$ に反する
無配当の仮定を見落とす配当のある株には thm-bs-call をそのまま使わない配当があると保有者の資産の式が変わり、$g(s)=s$ の解が $v=S$ である、という ex-bs-parity の前提も成り立たなくなる
$\sigma$ と $\sigma^2$ を取り違える$\sigma$ は標準偏差の率で、分散の率は $\sigma^2$ である$\sigma$ の場所に $0.04$ を入れると $5.0744$ になる
金利を換算しない$e^r=1.05$ なら $r=\log1.05\approx0.0488$ である債券は $e^{rt}$ で増える。式の $r$ は連続複利の率である
$\Phi(d_2)$ を現実の確率と読む$\Phi(d_2)$ は $Q$ のもとの確率 $Q(S_T>K)$ であるprf-bs-call は $Q$ のもとの分布で計算している。$P$ のもとの確率には $\mu$ が入る

文献

方程式と公式は BS73 式 (7)・(8)・(13)(pp. 643–644)、モデルの仮定は同 p. 640 にある。Mer73 はこの理論を拡張した(§5、p. 160 以降)。thm-bs-derive の両向きの形と thm-bs-price の証明は、この記事の組み立てである。

関連項目

参考文献

[1]
Fischer Black, Myron Scholes, The Pricing of Options and Corporate Liabilities, Journal of Political Economy 81 (1973), 637–654, 1973, 理想的な条件(p. 640)、ヘッジの議論(pp. 641–643)、式 (7)・(8)(p. 643)、式 (10)–(13)(p. 644)
[2]
Robert C. Merton, Theory of Rational Option Pricing, The Bell Journal of Economics and Management Science 4 (1973), 141–183, 1973, §5(p. 160 以降)

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