粘性解の理論

同義語:theory of viscosity solutionsviscosity solution theory

概要

粘性解の理論(theory of viscosity solutions)とは、微分できるとは限らない関数を、2 階までの完全非線形な偏微分方程式の解として意味づける理論である。関数に上や下から接する滑らかな試験関数の微分を方程式に代入して、劣解と優解を定める。比較原理、Perron の方法による存在、極限での安定性が中心の結果で、最適制御の値関数や完全非線形の楕円型方程式の正則性の問題に使われる。

$$\newcommand{C}[0]{\mathbb{C}} \newcommand{div}[0]{\mathbin{÷}} \newcommand{N}[0]{\mathbb{N}} \newcommand{Q}[0]{\mathbb{Q}} \newcommand{R}[0]{\mathbb{R}} \newcommand{Z}[0]{\mathbb{Z}} $$

前提知識: 偏微分方程式, 楕円型偏微分方程式, Lipschitz連続

粘性解の理論(theory of viscosity solutions)とは、微分できるとは限らない関数を、2 階までの完全非線形な偏微分方程式の解として意味づける理論である。関数そのものを微分する代わりに、関数に接する滑らかな試験関数の微分を方程式に代入する。超関数の解と違って部分積分を使わないので、発散形でない非線形の方程式に使える。
この理論が扱う方程式は $F(x,u,Du,D^2u)=0$ の形で、Hamilton–Jacobi方程式 などの一階の方程式、最適制御の Hamilton–Jacobi–Bellman 方程式、完全非線形の楕円型方程式を含む。中心の問いは、弱い解の概念で一意性、存在、極限での安定性が同時に成り立つか、そして解はどこまで滑らかか、である。

何を研究するか

$\Omega\subset\mathbb R^N$ を開集合、$S(N)$ を実対称行列の空間とし、$F:\Omega\times\mathbb R\times\mathbb R^N\times S(N)\to\mathbb R$ を連続とする。

退化楕円型と proper

$Y\le X$ のとき $F(x,r,p,X)\le F(x,r,p,Y)$ となることを、$F$ が退化楕円型であるという。さらに、$r\le s$ のとき $F(x,r,p,X)\le F(x,s,p,X)$ となるとき、$F$ は proper であるという。

符号に注意する。$F=-\operatorname{tr}X$ は退化楕円型で、$-\Delta u=0$ がこの形である。$X$ を含まない $F$ は、退化楕円型の条件を自動的にみたす。文献によっては符号の取り方が逆である(たとえば FRRO22 の第 4 章)。

粘性劣解と粘性優解

$F$ を proper とする。上半連続関数 $u$ が $F=0$ の粘性劣解であるとは、$C^2$ 関数 $\varphi$ について $u-\varphi$ が $\hat x\in\Omega$ で局所最大をとるならば、
$$ F(\hat x,u(\hat x),D\varphi(\hat x),D^2\varphi(\hat x))\le0 $$
となることをいう。下半連続関数 $v$ が粘性優解であるとは、$v-\varphi$ が $\hat x$ で局所最小をとるならば、同じ式の左辺が $\ge0$ となることをいう。粘性劣解かつ粘性優解である連続関数を粘性解という。

$u-\varphi$ が $\hat x$ で局所最大なら、定数を足せば $\varphi$ は $u$ に上から接している。この定義は、半ジェットを使った形と同値である(CIL92 Remark 2.3、p. 11)。
定義が古典解と整合することは、$F$ が proper であることから分かる。$u\in C^2$ が $F\le0$ を古典的にみたし、$u-\varphi$ が $\hat x$ で局所最大なら、$Du=D\varphi$、$D^2u\le D^2\varphi$ である。よって退化楕円型の条件から
$$ F(\hat x,u,D\varphi,D^2\varphi)\le F(\hat x,u,Du,D^2u)\le0 $$
となる。逆は $\varphi=u$ とすればよい。名前は、粘性項 $-\varepsilon\Delta u$ を加えて $\varepsilon\to+0$ とする方法に由来する(CIL92 p. 11)。

主な問題と結果の一覧

問い代表的な結果入る記事
解は一意か有界開集合で、$F$ が proper で、ある $\gamma>0$ について $r\ge s$ なら $F(x,r,p,X)-F(x,s,p,X)\ge\gamma(r-s)$ となり、構造条件 (3.14) をみたすとき比較原理が成り立つ:境界で $u\le v$ の劣解と優解は内部でも $u\le v$(CIL92 Theorem 3.3)def-vs-solution
比較の鍵は何か変数を 2 倍にして $u(x)-v(y)-\frac\alpha2\lvert x-y\rvert^2$ の最大を調べる。2 階の情報は半連続関数の最大値原理(M. G. Crandall と石井仁司(Hitoshi Ishii)、CIL92 Theorem 3.2)が与えるdef-vs-solution
解は存在するか比較原理と、境界値をみたす劣解・優解から解が得られる(石井仁司による Perron の方法、CIL92 Theorem 4.1)Perronの方法
極限で解は保たれるか劣解の族の半緩和極限はまた劣解で、とくに一様収束で解は解に移る(CIL92 §6)def-vs-solution
最適制御とどうつながるか値関数は Hamilton–Jacobi–Bellman 方程式の粘性解で、方程式の解として特徴づけられる(CIL92 §10)動的計画法と最適制御
解はどこまで滑らかか$F$ が一様楕円型で $F(0)=0$ なら、$F(D^2u)=0$ の解は $C^{1,\alpha}$ である(Krylov–Safonov、FRRO22 Theorem 4.24)楕円正則性
凸性は助けになるか一様楕円型で $F(0)=0$ の $F$ が凸または凹なら、解は $C^{2,\alpha}$ である(Evans–Krylov、FRRO22 Theorem 4.27)楕円正則性
2 次元ではどうか一様楕円型の $F$ が滑らかなら、解は $C^\infty$ である(FRRO22 Theorem 4.26)楕円型偏微分方程式
一般の高次元ではどうか一様楕円型でも、$n\ge5$ には $C^2$ でない解がある(Nadirashvili–Vladuts、FRRO22 Theorem 4.28)楕円型偏微分方程式

概念は M. G. Crandall と P.-L. Lions が一階の方程式について導入し(CIL92 p. 14、FRRO22 Remark 4.11)、二階の方程式の比較原理は R. Jensen が示した(FRRO22 Remark 4.11)。一階の方程式については、$F$ が $r$ について非減少なら proper である。
適用の範囲にも限りがある。この理論は $F$ の単調性に頼るので、単調性のない方程式には直接は当たらず、保存則の方程式も扱わない(CIL92 p. 2)。境界条件は、Dirichlet 条件を境界の上で弱い形に読み替える一般化がある(CIL92 §7)。
$F$ が $r$ によらない場合、CIL92 Theorem 3.3 の狭義の単調性の条件はそのままではみたされない。この記事の例の方程式はこの場合にあたるので、例では定理を使わず、定義を直接確かめる。

例:$(u')^2=1$ の解の選択

1 次元の eikonal 方程式

$\Omega=(-1,1)$、$F(p)=p^2-1$ とする。境界条件 $u(\pm1)=0$ のもとで、$u(x)=1-|x|$ は粘性解であり、$v(x)=|x|-1$ は粘性解でない。どちらも $x\ne0$ で方程式を古典的にみたす。

$x\ne0$ では $u$ は $C^2$ なので、古典解として整合する。$\hat x=0$ を調べる。
劣解の条件:$u-\varphi$ が $0$ で局所最大なら、$x$ の近くで $-|x|\le\varphi(x)-\varphi(0)$ である。$x\to+0$ から $\varphi'(0)\ge-1$、$x\to-0$ から $\varphi'(0)\le1$ を得る。よって $\varphi'(0)^2-1\le0$ である。
優解の条件:$u-\varphi$ が $0$ で局所最小なら $-|x|\ge\varphi(x)-\varphi(0)$ である。同様に $\varphi'(0)\le-1$ かつ $\varphi'(0)\ge1$ となり矛盾する。下から接する $C^2$ 関数は存在しないので、条件は空である。
$v$ について:$\varphi\equiv-1$ とすると、$v-\varphi=|x|$ は $0$ で局所最小である。優解なら $\varphi'(0)^2-1\ge0$ のはずだが、左辺は $-1$ である。$\square$

$|u'|=1$ をほとんどいたるところでみたし境界で $0$ となる Lipschitz 関数は、ジグザグの折れ線として無数にある。粘性解の定義は上に凸な折れ目だけを許す。下に凸な折れ目では、上の $v$ と同様に定数の $\varphi$ が優解の条件を満たさないからである。傾きが $\pm1$ の折れ線で上に凸な折れ目しかないものは、傾きが $+1$ から $-1$ へ 1 回だけ変わり、境界条件から $1-|x|$ に限る。
超関数の解と違うのは、定義が符号を区別することである。$F=0$ の解は $-F=0$ の解とは限らない。$(u')^2-1=0$ については $-|x|$ の型の関数が解で $|x|$ の型の関数は解でなく、$-(u')^2+1=0$ についてはこれが逆になる(CIL92 p. 12)。

例:粘性を消す

符号の由来は名前のとおり粘性項にある。

消える粘性の極限

$\varepsilon>0$ について、$-\varepsilon u''+(u')^2-1=0$ を $(-1,1)$ で解く。$u(\pm1)=0$ をみたす解は
$$ u_\varepsilon(x)=\varepsilon\log\cosh\frac1\varepsilon-\varepsilon\log\cosh\frac x\varepsilon $$
で、$|u_\varepsilon(x)-(1-|x|)|\le\varepsilon\log2$ である。

$u_\varepsilon'=-\tanh(x/\varepsilon)$、$u_\varepsilon''=-\varepsilon^{-1}\operatorname{sech}^2(x/\varepsilon)$ なので、
$$ -\varepsilon u_\varepsilon''+(u_\varepsilon')^2-1=\operatorname{sech}^2\frac x\varepsilon+\tanh^2\frac x\varepsilon-1=0 $$
である。境界条件は明らかである。$y\in\mathbb R$ について $|y|-\log2\le\log\cosh y\le|y|$ なので、$\log\cosh y-|y|\in[-\log2,0]$ である。
$$ u_\varepsilon(x)-(1-|x|)=\varepsilon\Bigl(\log\cosh\frac1\varepsilon-\frac1\varepsilon\Bigr)-\varepsilon\Bigl(\log\cosh\frac x\varepsilon-\frac{|x|}\varepsilon\Bigr) $$
の右辺の 2 つの括弧はこの区間に入るので、評価を得る。$\square$

$\varepsilon\to+0$ で $u_\varepsilon$ は $1-|x|$ に一様に収束する。この解は Hopf–Cole変換 $u=-\varepsilon\log w$ で線形の方程式 $w''=\varepsilon^{-2}w$ から得られる。
$v_\varepsilon=-u_\varepsilon$ は $\varepsilon v''+(v')^2-1=0$ をみたし、$|x|-1$ に収束する。こちらの方程式は $X$ について退化楕円型でない。粘性の符号が極限の解を選んでいて、粘性解の定義はその選択を試験関数の不等式の向きに書き写したものである。

読み進め方

段階内容記事
準備楕円型の方程式と比較の考え方偏微分方程式, 楕円型偏微分方程式, Dirichlet問題
定義試験関数による定義def-vs-solution
構成調和関数の場合の同じ発想Perronの方法, Harnackの不等式
応用最適制御動的計画法と最適制御
正則性線形の場合の基礎(完全非線形の場合は FRRO22 第 4 章)楕円正則性

Perron の方法は調和関数で先に見ておくと、劣解の上限を取る発想が分かりやすい。比較原理の証明は CIL92 の §3 が短くまとまっている。

未解決問題

一様楕円型で滑らかな $F$ について、$F(D^2u)=0$ の解が $C^2$ かどうかは、$\mathbb R^3$ と $\mathbb R^4$ では知られていない(2023 年の時点、FRRO22 p. 121)。$n\ge5$ では $C^2$ でない解があり、$n=2$ と凸の場合は滑らかである。この問いについて未解決なのは、この 2 つの次元である。

関連項目

参考文献

[1]
Michael G. Crandall, Hitoshi Ishii, Pierre-Louis Lions, User's guide to viscosity solutions of second order partial differential equations, Bulletin of the American Mathematical Society (N.S.), 1992, pp. 1–67(p. 2、Remark 2.3 p. 11、p. 12、p. 14、Theorem 3.2 p. 17、Theorem 3.3 p. 18、§3 の注 p. 21、Theorem 4.1 p. 23、§4 の注 p. 27、§6、§7、§10)

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