合同部分群

同義語:congruence subgroup

概要

合同部分群(congruence subgroup)とは、整数成分の可逆行列の群 $\Gamma$ の部分群で、ある $N$ について法 $N$ で単位行列に合同な元全体のなす主合同部分群 $\Gamma(N)$ を含むものである。合同部分群はつねに指数有限で、$\mathrm{SL}(n,\mathbb Z)\to\mathrm{SL}(n,\mathbb Z/N\mathbb Z)$ が全射であることから主合同部分群の指数が明示的に求まる。逆に指数有限の部分群がすべて合同部分群かを問うのが合同部分群問題で、$\mathrm{SL}(2,\mathbb Z)$ では7次の対称群への全射から合同でない部分群が得られ、$n\ge3$ の $\mathrm{SL}(n,\mathbb Z)$ では Bass–Milnor–Serre により肯定的に解かれている。

$$\newcommand{C}[0]{\mathbb{C}} \newcommand{div}[0]{\mathbin{÷}} \newcommand{N}[0]{\mathbb{N}} \newcommand{Q}[0]{\mathbb{Q}} \newcommand{R}[0]{\mathbb{R}} \newcommand{Z}[0]{\mathbb{Z}} $$

前提知識: 算術部分群, モジュラー群, 特殊線形群, 剰余環

整数成分の行列は、成分を $N$ で割った余りをとると $\mathbb Z/N\mathbb Z$ 成分の行列になる。この還元は積を保つので、整数成分の行列の群 $\Gamma$ から有限群への準同型を与え、その核 $\Gamma(N)$ は $\Gamma$ の指数有限の正規部分群になる。ある $\Gamma(N)$ を含む部分群を 合同部分群(congruence subgroup)という。モジュラー群 $\mathrm{SL}(2,\mathbb Z)$ の $\Gamma(N)$、$\Gamma_0(N)$、$\Gamma_1(N)$ はその代表で、モジュラー形式の理論はこれらの群の上に組み立てられている。
合同部分群はつねに指数有限である。逆に、指数有限の部分群はすべて合同部分群か、という問いを 合同部分群問題 という。答えは群によって異なり、$\mathrm{SL}(2,\mathbb Z)$ では否、$n\ge3$ の $\mathrm{SL}(n,\mathbb Z)$ では肯定的である(Bass–Milnor–Serre)。この記事では、合同部分群を整数成分の行列の群一般について定義し、還元写像 $\mathrm{SL}(n,\mathbb Z)\to\mathrm{SL}(n,\mathbb Z/N\mathbb Z)$ が全射であることと主合同部分群の指数を証明し、$\mathrm{SL}(2,\mathbb Z)$ に合同でない指数有限の部分群があることを、7 次の対称群への全射を作って示す。

内容扱い
合同部分群の基本性質、有理数成分の行列による共役での不変性証明(prop-cs-basic・prop-cs-conj)
$\mathrm{SL}(n,\mathbb Z)\to\mathrm{SL}(n,\mathbb Z/N\mathbb Z)$ の全射性と指数証明(thm-cs-surj・cor-cs-index)
$\mathrm{SL}(2,\mathbb Z)$ の合同でない指数有限の部分群証明(thm-cs-noncongruence)
$n\ge3$ の $\mathrm{SL}(n,\mathbb Z)$ の合同部分群問題の肯定的な解決引用(thm-cs-bms)

定義

$m\ge1$、$N\ge1$ とし、整数成分の行列の成分を $N$ で割った余りに替える写像を $\rho_N\colon\mathrm{GL}(m,\mathbb Z)\to\mathrm{GL}(m,\mathbb Z/N\mathbb Z)$ と書く。$\mathbb Z\to\mathbb Z/N\mathbb Z$ は環準同型なので、$\rho_N$ は行列の積と単位行列を保ち、群準同型である。

主合同部分群と合同部分群

$\Gamma$ を $\mathrm{GL}(m,\mathbb Z)$ の部分群とする。

  1. $N\ge1$ について $\Gamma(N):=\Gamma\cap\ker\rho_N=\{\gamma\in\Gamma\mid\gamma\equiv I\pmod N\}$ を、$\Gamma$ の レベル $N$ の主合同部分群 という(合同は成分ごと)。
  2. $\Gamma$ の部分群 $\Delta$ が 合同部分群 であるとは、ある $N\ge1$ について $\Gamma(N)\subset\Delta$ となることをいう。

典型的な $\Gamma$ は、$\mathbb Q$ 上定義される行列の群 $G$ の整数点の群 $G_{\mathbb Z}=G\cap\mathrm{SL}(m,\mathbb Z)$ である(算術部分群)。$\Gamma=\mathrm{SL}(2,\mathbb Z)$ のとき、$\Gamma(N)$ と、それを含む $\Gamma_0(N)$、$\Gamma_1(N)$ の定義と指数は モジュラー群 の定義「合同部分群」と系「合同部分群の指数」にある。

代数体の整数環の場合

代数体 $k$ の整数環 $\mathcal O$ と、$0$ でないイデアル $\mathfrak q$ について、$\mathrm{SL}(n,\mathcal O)\to\mathrm{SL}(n,\mathcal O/\mathfrak q)$ の核を $\Gamma_{\mathfrak q}$ とし、ある $\Gamma_{\mathfrak q}$ を含む部分群を合同部分群と呼ぶ(BMS67 §1、pp. 59–60)。$\mathcal O/\mathfrak q$ は有限環なので、この場合も合同部分群は指数有限である。

合同部分群の基本性質

$\Gamma\subset\mathrm{GL}(m,\mathbb Z)$ を部分群とする。

  1. $\Gamma(N)$ は $\Gamma$ の正規部分群で、指数は有限群 $\mathrm{GL}(m,\mathbb Z/N\mathbb Z)$ の位数以下である。
  2. $M\mid N$ なら $\Gamma(N)\subset\Gamma(M)$ であり、$\Gamma(M)\cap\Gamma(N)=\Gamma(\operatorname{lcm}(M,N))$ である。
  3. 合同部分群は指数有限である。2 つの合同部分群の共通部分、合同部分群を含む部分群、合同部分群の $\Gamma$ の元による共役は、どれも合同部分群である。
  4. $\bigcap_{N\ge1}\Gamma(N)=\{I\}$ である。

1.$\Gamma(N)$ は $\rho_N$ の $\Gamma$ への制限の核なので正規である。$\Gamma/\Gamma(N)$ は $\rho_N(\Gamma)\subset\mathrm{GL}(m,\mathbb Z/N\mathbb Z)$ と同型である(準同型定理)。
2.$\gamma\equiv I\pmod N$ なら $\gamma\equiv I\pmod M$ である。成分 $x$ が $M$ と $N$ の両方で割り切れることは $\operatorname{lcm}(M,N)$ で割り切れることと同値である。
3.$\Delta\supset\Gamma(N)$ なら $[\Gamma:\Delta]\le[\Gamma:\Gamma(N)]$ は有限である。$\Delta_1\supset\Gamma(M)$、$\Delta_2\supset\Gamma(N)$ なら $\Delta_1\cap\Delta_2\supset\Gamma(\operatorname{lcm}(M,N))$ である。$\Delta\supset\Gamma(N)$ と $\gamma\in\Gamma$ について、$\Gamma(N)$ は正規なので $\gamma\Delta\gamma^{-1}\supset\gamma\Gamma(N)\gamma^{-1}=\Gamma(N)$ である。含む部分群については定義から明らかである。
4.$\gamma\neq I$ なら $\gamma-I$ に $0$ でない成分 $x$ があり、$N>\lvert x\rvert$ とすると $\gamma\notin\Gamma(N)$ である。$\square$

4 は、$\Gamma$ が 残余有限群 であることを主合同部分群で示している。主合同部分群を単位元の基本近傍系とする $\Gamma$ の群の位相を 合同位相 といい、指数有限のすべての部分群を基本近傍系とする位相(副有限位相)と比べる。合同部分群問題は、この 2 つの位相が一致するかという問いである(BMS67 §1、pp. 62–63)。
合同部分群という概念は、行列の群の取り方に依存しているように見える。次の命題は、有理数成分の行列で共役をとっても合同部分群が合同部分群に写ることを示す。

有理数成分の行列による共役

$g\in\mathrm{GL}(m,\mathbb Q)$ とし、$dg$ と $dg^{-1}$ がともに整数成分になる正の整数 $d$ をとる。

  1. $N\ge1$ と、$\gamma\equiv I\pmod{d^2N}$ を満たす $\gamma\in\mathrm{GL}(m,\mathbb Z)$ について、$g^{-1}\gamma g$ は $\mathrm{GL}(m,\mathbb Z)$ の元で $g^{-1}\gamma g\equiv I\pmod N$ である。
  2. $\Delta$ が $\mathrm{SL}(m,\mathbb Z)$ の合同部分群なら、$g^{-1}\Delta g\cap\mathrm{SL}(m,\mathbb Z)$ も $\mathrm{SL}(m,\mathbb Z)$ の合同部分群である。

1.$\gamma-I=d^2NX$($X$ は整数行列)と書くと
$$ g^{-1}\gamma g-I=g^{-1}(\gamma-I)g=N\,(dg^{-1})X(dg) $$
は $N$ の倍数を成分とする整数行列である。$\gamma^{-1}\equiv I\pmod{d^2N}$ でもあるので、同じく $g^{-1}\gamma^{-1}g$ も整数行列で、$g^{-1}\gamma g$ の逆行列だから $g^{-1}\gamma g\in\mathrm{GL}(m,\mathbb Z)$ である。
2.$\Delta\supset\Gamma(N)$ とする($\Gamma=\mathrm{SL}(m,\mathbb Z)$)。$d$ は $g^{-1}$ についても同じ条件を満たすので、1 を $g^{-1}$ に当てると $g\Gamma(d^2N)g^{-1}\subset\Gamma(N)\subset\Delta$ である(行列式は共役で変わらない)。よって $\Gamma(d^2N)\subset g^{-1}\Delta g\cap\mathrm{SL}(m,\mathbb Z)$ である。$\square$

とくに $g^{-1}\mathrm{SL}(m,\mathbb Z)g$ と $\mathrm{SL}(m,\mathbb Z)$ は共通の指数有限部分群 $\Gamma(d^2)$ をもち、通約的である(Mor15 Exercise 4.8#11、p. 73)。

還元写像の全射性と指数

局所環の上の基本行列による生成

$A$ を可換な 局所環 とし、$i\neq j$ と $a\in A$ について、単位行列の $(i,j)$ 成分を $a$ に替えた行列を $E_{ij}(a)$(基本行列)と書く。$n\ge1$ のとき、$\mathrm{SL}(n,A)$ の元はすべて基本行列の積である。

$A$ の極大イデアルを $\mathfrak m$ とする。$A\setminus\mathfrak m$ の元は単元で、単元と $\mathfrak m$ の元の和は単元である。$E_{ij}(a)$ を左から掛けると第 $j$ 行の $a$ 倍が第 $i$ 行に加わり、右から掛けると第 $i$ 列の $a$ 倍が第 $j$ 列に加わる。$E_{ij}(a)^{-1}=E_{ij}(-a)$ なので、行と列のこの操作で $g$ を単位行列にできれば、$g$ は基本行列の積である。
$n$ についての帰納法で示す。$n=1$ では $\mathrm{SL}(1,A)=\{1\}$ である。$n\ge2$ とし、$g=(g_{ij})\in\mathrm{SL}(n,A)$ とする。第 1 列の成分がすべて $\mathfrak m$ に入れば、第 1 列で展開した行列式も $\mathfrak m$ に入り、$\det g=1$ に反する。
(a) $g_{11}$ が単元でなければ、単元 $g_{i1}$($i\ge2$)をとり、第 $i$ 行を第 1 行に加える。新しい $(1,1)$ 成分 $g_{11}+g_{i1}$ は単元である。
(b) $u:=g_{11}$ を単元とし、第 1 行の $\lambda:=(1-u-g_{21})u^{-1}$ 倍を第 2 行に加えると $(2,1)$ 成分は $1-u$ になる。続いて第 2 行を第 1 行に加えると $(1,1)$ 成分は $1$ になる。
(c) $(1,1)$ 成分が $1$ になったので、第 1 行の適当な倍を各行から引いて第 1 列を $(1,0,\dots,0)^{\mathsf T}$ にし、第 1 列の適当な倍を各列から引いて第 1 行を $(1,0,\dots,0)$ にする。
結果は $\begin{pmatrix}1&0\\0&g'\end{pmatrix}$($g'\in\mathrm{SL}(n-1,A)$)の形である。帰納法の仮定により $g'$ は $n-1$ 次の基本行列の積で、それらを左上に $1$ を足して $n$ 次にすれば $n$ 次の基本行列になる。$\square$

還元写像の全射性

$n\ge1$、$N\ge1$ について、$\rho_N\colon\mathrm{SL}(n,\mathbb Z)\to\mathrm{SL}(n,\mathbb Z/N\mathbb Z)$ は全射である。したがって $\mathrm{SL}(n,\mathbb Z)/\Gamma(N)\cong\mathrm{SL}(n,\mathbb Z/N\mathbb Z)$ である。

$N=p_1^{k_1}\cdots p_r^{k_r}$ と素因数分解すると、中国剰余定理 により環の同型 $\mathbb Z/N\mathbb Z\cong A_1\times\cdots\times A_r$($A_\ell:=\mathbb Z/p_\ell^{k_\ell}\mathbb Z$)がある。$A_\ell$ は $p_\ell$ の倍数の類のなすイデアルを唯一の極大イデアルとする局所環である($p_\ell$ と互いに素な整数の類は単元)。成分ごとの対応により $\mathrm{SL}(n,\mathbb Z/N\mathbb Z)\cong\prod_\ell\mathrm{SL}(n,A_\ell)$ である。
$\bar g=(g_1,\dots,g_r)$ をとる。$\bar g$ は、第 $\ell$ 成分だけが $g_\ell$ で他の成分が単位行列の元 $\bar g_\ell$ の積である。lem-cs-elementary により $g_\ell=\prod_tE_{i_tj_t}(a_t)$($a_t\in A_\ell$)と書け、$\bar g_\ell$ は、第 $\ell$ 成分が $a_t$ で他の成分が $0$ の元 $\bar a_t\in\mathbb Z/N\mathbb Z$ による $E_{i_tj_t}(\bar a_t)$ の積になる。したがって $\bar g$ は $\mathbb Z/N\mathbb Z$ 上の基本行列の積である。$E_{ij}(\bar a)$ は整数 $a$ を代表にとれば $E_{ij}(a)\in\mathrm{SL}(n,\mathbb Z)$ の像なので、$\bar g$ は $\rho_N$ の像に入る。最後の同型は準同型定理による。$\square$

$\mathrm{SL}(2,\mathbb Z)$ の場合の別の証明は モジュラー群 の定理「法 $N$ への還元の全射性」にある。行列式が $\pm1$ の $\mathrm{GL}(n,\mathbb Z)$ では対応する主張は成り立たない(下の反例の表)。

主合同部分群の指数

$\Gamma=\mathrm{SL}(n,\mathbb Z)$($n\ge2$)、$N\ge2$ とし、$p$ は $N$ の素因数を動くとする。
$$ [\Gamma:\Gamma(N)]=\lvert\mathrm{SL}(n,\mathbb Z/N\mathbb Z)\rvert=N^{n^2-1}\prod_{p\mid N}\prod_{j=2}^{n}\Bigl(1-\frac1{p^j}\Bigr). $$

thm-cs-surj の証明の分解により、$N=p^k$ の場合に $\lvert\mathrm{SL}(n,\mathbb Z/p^k\mathbb Z)\rvert=p^{k(n^2-1)}\prod_{j=2}^n(1-p^{-j})$ を示せば、積をとって主張を得る。
$\mathbb F_p=\mathbb Z/p\mathbb Z$ 上の正則行列は、第 $i$ 列を前の $i-1$ 列が張る部分空間の外から選ぶので $\lvert\mathrm{GL}(n,\mathbb F_p)\rvert=\prod_{i=0}^{n-1}(p^n-p^i)=p^{n^2}\prod_{j=1}^n(1-p^{-j})$ 個ある。$\mathbb Z/p^k\mathbb Z$ 成分の行列が正則であることは行列式が単元、すなわち法 $p$ の還元が正則であることと同値なので、$\mathrm{GL}(n,\mathbb Z/p^k\mathbb Z)\to\mathrm{GL}(n,\mathbb F_p)$ は全射で、各元の逆像は $I+pX$ の形の $p^{(k-1)n^2}$ 個の元の剰余類である。よって $\lvert\mathrm{GL}(n,\mathbb Z/p^k\mathbb Z)\rvert=p^{(k-1)n^2}\lvert\mathrm{GL}(n,\mathbb F_p)\rvert$ である。行列式 $\mathrm{GL}(n,\mathbb Z/p^k\mathbb Z)\to(\mathbb Z/p^k\mathbb Z)^\times$ は $\mathrm{diag}(u,1,\dots,1)$ の像を見れば全射で、核が $\mathrm{SL}$ なので、$\lvert(\mathbb Z/p^k\mathbb Z)^\times\rvert=p^{k-1}(p-1)=p^k(1-p^{-1})$ で割って
$$ \lvert\mathrm{SL}(n,\mathbb Z/p^k\mathbb Z)\rvert=\frac{p^{(k-1)n^2}\,p^{n^2}\prod_{j=1}^n(1-p^{-j})}{p^k(1-p^{-1})}=p^{k(n^2-1)}\prod_{j=2}^n(1-p^{-j}) $$
を得る。$\square$

$n=2$ では $N^3\prod_{p\mid N}(1-p^{-2})$ となり、モジュラー群 の系「合同部分群の指数」と一致する。たとえば $[\mathrm{SL}(3,\mathbb Z):\Gamma(2)]=2^8\cdot\frac34\cdot\frac78=168$ で、これは $\mathrm{SL}(3,\mathbb F_2)$ の位数である。

合同部分群問題

合同部分群の性質

$\mathrm{GL}(m,\mathbb Z)$ の部分群 $\Gamma$ が 合同部分群の性質(congruence subgroup property)をもつとは、$\Gamma$ の指数有限の部分群がすべて合同部分群であることをいう。$\Gamma$ がこの性質をもつかを問うのが 合同部分群問題 である。

$\Gamma$ の指数有限の部分群 $\Delta$ は、指数有限の正規部分群 $\bigcap_{\gamma\in\Gamma}\gamma\Delta\gamma^{-1}$ を含む(この共通部分は、$\Gamma$ が有限集合 $\Gamma/\Delta$ に左から作用するときの核である)。したがって、指数有限の正規部分群がすべて合同部分群なら、合同部分群の性質が成り立つ。$\mathrm{SL}(2,\mathbb Z)$ ではこれが成り立たないことを示す。
まず、$\mathrm{SL}(2,\mathbb Z)$ の合同部分群による剰余群の形を制限する補題を用意する。群 $G$ の 組成列 の隣り合う項の商を組成因子といい、組成因子の族は組成列の取り方によらない(Jordan–Hölderの定理)。正規部分群 $M$ について、$G$ の組成因子の族は $M$ の組成因子と $G/M$ の組成因子を合わせたものである(同記事の命題「正規部分群と剰余群の組成列」)。

$\mathrm{SL}(2,\mathbb Z/N\mathbb Z)$ の組成因子

$N\ge2$ とする。$\mathrm{SL}(2,\mathbb Z/N\mathbb Z)$ の組成因子は、素数の冪の位数をもつか、ある素数 $p\ge5$ について $\mathrm{PSL}(2,\mathbb F_p)$ と同型で位数 $p(p^2-1)/2$ をもつ。

thm-cs-surj の証明のとおり $\mathrm{SL}(2,\mathbb Z/N\mathbb Z)\cong\prod_\ell\mathrm{SL}(2,\mathbb Z/p_\ell^{k_\ell}\mathbb Z)$ で、直積の組成因子は各因子の組成因子を合わせたものなので、$N=p^k$ の場合を示せばよい。
$\mathrm{SL}(2,\mathbb Z)\to\mathrm{SL}(2,\mathbb F_p)$ は全射(thm-cs-surj)で $\mathrm{SL}(2,\mathbb Z/p^k\mathbb Z)$ を経由するので、法 $p$ の還元 $\mathrm{SL}(2,\mathbb Z/p^k\mathbb Z)\to\mathrm{SL}(2,\mathbb F_p)$ は全射である。その核 $K$ の元は $g=I+pY$ の形である。$g\equiv I\pmod{p^{j}}$($j\ge1$)なら $g=I+p^jZ$ と書けて
$$ g^p=I+p^{j+1}Z+\sum_{i=2}^p\binom pi p^{ij}Z^i\equiv I\pmod{p^{j+1}} $$
である($i\ge2$ では $ij\ge j+1$)。よって $g^{p^{k-1}}=I$ で、$K$ の元の位数は $p$ の冪である。Cauchyの定理(群論) により $\lvert K\rvert$ は $p$ の冪で、$K$ の組成因子の位数も $p$ の冪である。
$\mathrm{SL}(2,\mathbb F_p)$ の組成因子を調べる。$p=2$ では位数 $6$ で、組成因子の位数は $2$ と $3$ である(位数 $6$ の群は位数 $3$ の正規部分群をもつ)。$p=3$ では中心 $\{\pm I\}$ による商が $\mathrm{PSL}(2,\mathbb F_3)\cong A_4$ で、$A_4$ は位数 $4$ の正規部分群をもつので、組成因子の位数は $2,2,2,3$ である。$p\ge5$ では、中心 $\{\pm I\}$ と単純群 $\mathrm{PSL}(2,\mathbb F_p)$(単純群 の例「行列の群から得られる単純群」)が組成因子で、後者の位数は $p(p^2-1)/2$ である。$\square$

$\mathrm{SL}(2,\mathbb Z)$ の合同でない部分群

$\mathrm{SL}(2,\mathbb Z)$ には、指数 $5040$ の正規部分群で、合同部分群でないものがある。とくに $\mathrm{SL}(2,\mathbb Z)$ は合同部分群の性質をもたない。

$S=\begin{pmatrix}0&-1\\1&0\end{pmatrix}$、$U=\begin{pmatrix}0&-1\\1&1\end{pmatrix}$ とし、$\mathrm{PSL}(2,\mathbb Z)$ での像を $\bar S$、$\bar U$ とする。$\mathrm{PSL}(2,\mathbb Z)$ は位数 $2$ の $\bar S$ と位数 $3$ の $\bar U$ が生成する自由積 $C_2\ast C_3$ である(モジュラー群 の定理「$\operatorname{PSL}_2(\mathbb{Z})$ は自由積」)。
段 1(準同型).7 次の対称群 $S_7$ の元
$$ a=(1\,2)(3\,4)(5\,6),\qquad b=(2\,3\,5)(4\,7\,6) $$
は $a^2=1$、$b^3=1$ を満たすので、自由積の普遍性から準同型 $\mathrm{PSL}(2,\mathbb Z)\to S_7$、$\bar S\mapsto a$、$\bar U\mapsto b$ がある。$\mathrm{SL}(2,\mathbb Z)\to\mathrm{PSL}(2,\mathbb Z)$ と合成したものを $\varphi$ とし、$H:=\varphi(\mathrm{SL}(2,\mathbb Z))=\langle a,b\rangle$ とおく。
段 2($H=S_7$).置換の積 $ab$ は $b$ のあとに $a$ を施すものとすると、$1\mapsto2$、$2\mapsto4$、$4\mapsto7$、$7\mapsto5$、$5\mapsto1$、$3\mapsto6$、$6\mapsto3$ なので
$$ ab=(1\,2\,4\,7\,5)(3\,6),\qquad(ab)^5=(3\,6) $$
である。$a$ は $1$ と $2$、$3$ と $4$、$5$ と $6$ を、$b$ は $2,3,5$ と $4,7,6$ をそれぞれ移り合わせるので、$1,2,3,4,7,6,5$ はこの順に $H$ の 1 つの軌道でつながり、$H$ は推移的である。素数次の推移的な置換群が互換を含めば対称群全体なので(原始置換群 の系「2 つの生成の判定」の 1)、$H=S_7$ である。
段 3(合同でないこと).$\Delta:=\ker\varphi$ は指数 $\lvert S_7\rvert=5040$ の正規部分群である。$\Delta\supset\Gamma(N)$ となる $N\ge1$ があるとする。$N=1$ なら $\Delta=\mathrm{SL}(2,\mathbb Z)$ で指数が合わないので $N\ge2$ である。$\varphi$ は $\mathrm{SL}(2,\mathbb Z)/\Gamma(N)\cong\mathrm{SL}(2,\mathbb Z/N\mathbb Z)$(thm-cs-surj)を経由するので、$S_7$ は $\mathrm{SL}(2,\mathbb Z/N\mathbb Z)$ の剰余群と同型である。$S_7$ は組成列 $\{1\}\subset A_7\subset S_7$ をもち($A_7$ は単純群。交代群 の定理「交代群の単純性」)、$A_7$ は $S_7$ の組成因子だから、$\mathrm{SL}(2,\mathbb Z/N\mathbb Z)$ の組成因子でもある。$\lvert A_7\rvert=2520=2^3\cdot3^2\cdot5\cdot7$ は素数の冪でない。また $f(p)=p(p^2-1)/2$ は増加関数で $f(17)=2448$、$f(19)=3420$ なので、$f(p)=2520$ となる素数 $p$ はない。これは lem-cs-factors に反する。よって $\Delta$ は合同部分群でない。$\square$

同じ論法で、$\mathrm{SL}(2,\mathbb Z)$ の剰余群として現れる有限群のうち、素数の冪の位数でも $\mathrm{PSL}(2,\mathbb F_p)$ でもない組成因子をもつものからは、合同でない部分群が得られる。反対に、次元を上げると状況は一変する。

Bass–Milnor–Serre の定理(主張)

$n\ge3$ のとき、$\mathrm{SL}(n,\mathbb Z)$ の指数有限の部分群はすべて合同部分群である。より一般に、代数体 $k$ の整数環 $\mathcal O$ と $n\ge3$ について、$k$ が実数体への埋め込みをもてば $\mathrm{SL}(n,\mathcal O)$ の指数有限の部分群はすべて合同部分群である。

所在

この記事では証明しない。BMS67 §1(pp. 59–63)は、$n\ge3$ の $\mathrm{SL}(n,\mathcal O)$ について、副有限位相と合同位相の完備化の差を測る群 $C$ が、$k$ が実数体への埋め込みをもてば自明で、$k$ が総虚なら $k$ の 1 のべき根の群になることを述べ、本文で証明している。同論文は $n\ge2$ の斜交群 $\mathrm{Sp}(2n,\mathcal O)$ についても同じ問題を解いている。$\mathrm{SL}(n,\mathbb Z)$($n\ge3$)の場合は Mor15 Remark 17.1.3(4)(p. 348)にもあり、そこでは実階数 $2$ 以上の半単純群の既約格子について、これより少し弱い形の主張が予想されていると述べられている(同書の 2015 年の版の記述)。

総虚な $k$ では $C$ が自明でないので、合同部分群でない指数有限の部分群がある。このような場合も含めるため、合同部分群の性質を「定数 $c$ があって、指数有限の正規部分群 $\Delta$ ごとに主合同部分群 $\Gamma_{\mathfrak q}$ を選べば $[\Gamma_{\mathfrak q}:\Delta\cap\Gamma_{\mathfrak q}]< c$ となる」という弱い形で述べることも多い(Mor15 Remark 4.8.5(1)(p. 70))。

反例:仮定を外すと成り立たないこと

各行で外した条件以外は成り立っている。

外す条件反例成り立たなくなること
$n\ge3$(thm-cs-bms)$n=2$:thm-cs-noncongruence の $\Delta\subset\mathrm{SL}(2,\mathbb Z)$指数有限の部分群がすべて合同部分群であること
行列式が $1$(thm-cs-surj)$\mathrm{GL}(n,\mathbb Z)\to\mathrm{GL}(n,\mathbb Z/5\mathbb Z)$還元写像の全射性
$A$ が局所環(lem-cs-elementary の証明の (a))$A=\mathbb Z/6\mathbb Z$、$g=\begin{pmatrix}2&3\\3&5\end{pmatrix}$第 1 列の 1 つの成分が単元であること
反例の確かめ

表の 3 行の確かめ。

確かめを開く

1 行目:thm-cs-noncongruence そのものである。

2 行目:$\mathrm{GL}(n,\mathbb Z)$ の元の行列式は $\pm1$ なので、像の行列式は $\pm1\bmod5$ に限られ、$\mathrm{diag}(2,1,\dots,1)$ は像に入らない。

3 行目:$\det g=10-9=1$ なので $g\in\mathrm{SL}(2,\mathbb Z/6\mathbb Z)$ である。$\mathbb Z/6\mathbb Z$ は極大イデアル $2\mathbb Z/6\mathbb Z$ と $3\mathbb Z/6\mathbb Z$ をもつので局所環でない。第 1 列の $2$ と $3$ はどちらも単元でない($6$ と互いに素でない)。それでも thm-cs-surj の証明のように $\mathbb Z/2\times\mathbb Z/3$ の成分に分ければ、$g$ は基本行列の積である。外れるのは証明の (a) の手順だけで、主張は局所環の直積に対しては成り立つ。$\square$

関連項目

参考文献

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