Sturm–Liouville問題

同義語:スツルム・リウヴィル問題Sturm–Liouville problem正則Sturm–Liouville問題

概要

Sturm–Liouville問題(Sturm–Liouville problem)とは、$-(py')'+qy=\lambda ry$ に両端で別々の境界条件を与え、零でない解をもつ $\lambda$(固有値)と解(固有関数)を求める問題である。有限区間で $p\in C^1$、$q,r$ が連続、$p,r>0$ という正則な場合には、固有値は実数で、異なる固有値の固有関数は重み $r$ の内積で直交し、各固有値の固有関数は定数倍を除いて一意である。正規化した固有関数は重み付き $L^2$ 空間の完全正規直交系をなし、分布の展開を通じて可変係数の振動や変数分離の空間成分の計算に使われる。両端 Dirichlet で重み 1 なら、$n$ 番目の固有値は $p,q$ の最大値と最小値で決まる $n$ の 2 次式で上下から押さえられ、解の作用素は跡クラスである。

$$\newcommand{C}[0]{\mathbb{C}} \newcommand{div}[0]{\mathbin{÷}} \newcommand{N}[0]{\mathbb{N}} \newcommand{Q}[0]{\mathbb{Q}} \newcommand{R}[0]{\mathbb{R}} \newcommand{Z}[0]{\mathbb{Z}} $$

前提知識: 線形微分方程式, 部分積分, 半区間展開

弦の固有振動や変数分離による解法では、区間の両端の条件を満たす空間の形を先に求める。係数が一定なら正弦や余弦が現れるが、媒質の性質が位置によって変わると、同じ三角関数をそのまま使えるとは限らない。Sturm–Liouville 問題は、この空間の計算を係数と境界条件を含む形で整理する固有値問題である。
固有値が実数になること、異なる固有値の固有関数が直交すること、各固有値に対応する解の自由度が一つであることは、それぞれ理由が違う。実数性と直交性には部分積分と境界条件が必要であり、自由度には常微分方程式の初期値の一意性が必要である。本記事では有限区間の正則な問題を扱い、この三つを分けて証明する。無限区間や端点で係数が零になる問題に、そのまま同じ結論を当てはめることはできない。

正則な問題の条件

正則 Sturm–Liouville 問題

有限区間 $[a,b]$ で
$$ p\in C^1([a,b],\mathbb R),\quad q,r\in C([a,b],\mathbb R),\quad p(x)>0,\quad r(x)>0 $$
を仮定する。微分方程式
$$ -(p(x)y'(x))'+q(x)y(x)=\lambda r(x)y(x) $$
と、両端で別々に指定する実係数の条件
$$ \alpha_a y(a)+\beta_a p(a)y'(a)=0,\qquad \alpha_b y(b)+\beta_b p(b)y'(b)=0 $$
を合わせた問題を、正則な分離境界条件の Sturm–Liouville 問題と呼ぶ。各組 $(\alpha_a,\beta_a)$、$(\alpha_b,\beta_b)$ は $(0,0)$ ではない。$y\in C^2([a,b],\mathbb C)$ が零関数でなく条件を満たすとき、$\lambda$ は固有値、$y$ は固有関数である。

ここで「分離」は、左端の条件に右端の値を入れず、右端の条件に左端の値を入れないという意味である。$y(a)=y(b)$ のように両端を結ぶ周期条件は、この定義には含めない。Dirichlet 条件 $y=0$、Neumann 条件 $py'=0$、Robin 条件 $py'+hy=0$(Robin境界条件)は、端ごとに指定すればいずれも含まれる。
微分方程式を $w=py'$ によって
$$ y'=w/p,\qquad w'=(q-\lambda r)y $$
と書くと、係数が連続な一次の連立方程式になる。$p>0$ のため $1/p$ が連続であり、任意の点で $(y,w)$ を指定した初期値問題の解は一意である。固有関数がある点で $y=w=0$ を同時に満たせば、零初期値の解と一致し、区間全体で零になってしまう。したがって非零の固有関数には、この二つが同時に零になる点はない。
以上の正則性の条件は、TesODE12 §5.3, (5.45), p. 153 の設定である。$q$ の非負性は仮定していない。固有値の実数性と、固有値が正であることを混同しないために、この点を区別する。

重み付き内積

$$ \langle u,v\rangle_r=\int_a^b u(x)\overline{v(x)}r(x)\,dx, \qquad \|u\|_r^2=\langle u,u\rangle_r $$
と置く。本記事の内積は第1変数について線形である。$r>0$ により、連続な非零関数のノルムの二乗は正になる。作用素の式を
$$ Lu=\frac1r\bigl(-(pu')'+qu\bigr) $$
と書けば、固有方程式は $Ly=\lambda y$ になる。

重み $r$ は記号上の飾りではない。質量密度の異なる弦では、振動の形を比べる積分にも密度が入る。固有方程式の右辺に $r$ が現れるなら、直交性に使う積分にも同じ $r$ を入れる。無重みの積分に置き換えてよいのは、$r$ が定数であるなど、その置換を説明できる場合である。

境界項から実数性と直交性を得る

Lagrange の恒等式と固有関数の直交性

上の分離境界条件を満たす $u,v\in C^2([a,b],\mathbb C)$ に対し
$$ \langle Lu,v\rangle_r-\langle u,Lv\rangle_r =[p(u\overline{v'}-u'\overline v)]_a^b=0 $$
である。すべての固有値は実数であり、異なる固有値に対応する固有関数は重み付き内積で直交する。

$p,q,r$ は実数値なので、二回の部分積分により
$$ \begin{aligned} \langle Lu,v\rangle_r &=\int_a^b p u'\overline{v'}+qu\overline v\,dx-[pu'\overline v]_a^b,\\ \langle u,Lv\rangle_r &=\int_a^b p u'\overline{v'}+qu\overline v\,dx-[pu\overline{v'}]_a^b \end{aligned} $$
を得る。端点を一つ固定する。$\beta=0$ なら $u=v=0$ なので、その端で $p(u\overline{v'}-u'\overline v)=0$ である。$\beta\ne0$ なら
$$ pu'=-\frac\alpha\beta u,\qquad p\overline{v'}=-\frac\alpha\beta\overline v $$
であり、実数 $\alpha/\beta$ を代入すると二項が打ち消し合う。両端で境界項が零になる。
$Lu=\lambda u$、$u\ne0$ として $v=u$ を代入すると
$$ (\lambda-\overline\lambda)\|u\|_r^2=0 $$
である。ノルムの二乗は正なので $\lambda=\overline\lambda$ となる。次に $Lv=\mu v$ とすると、実数性と恒等式から
$$ (\lambda-\mu)\langle u,v\rangle_r=0 $$
を得る。$\lambda\ne\mu$ なら内積は零である。

この証明では、積分の内部の式だけでなく端点での計算までが不可欠である。境界条件を変えたら、内部の微分方程式が同じでも境界項を改めて計算する。特に複素数の境界係数を自由に許すと、上の共役の計算が同じ形にはならない。

固有値の商の表示

非零の固有関数 $y$ に対し
$$ \lambda= \frac{\displaystyle\int_a^b (p|y'|^2+q|y|^2)\,dx-[py'\overline y]_a^b} {\displaystyle\int_a^b r|y|^2\,dx} $$
である。両端が Dirichlet または Neumann なら境界項は零になる。この場合 $q\ge0$ なら $\lambda\ge0$ である。

固有方程式に $\overline y$ を掛けて積分し、一回部分積分する。分母は正であるため割ることができる。指定された境界条件では各端の積 $py'\overline y$ が零である。$q\ge0$ なら分子の積分の各項は非負である。

これは任意の関数で最小値を取るという定理を主張しているわけではない。まず得られるのは、固有関数自身を代入した商の恒等式である。変分問題として最小化するには、許す関数の空間と境界条件をさらに指定しなければならない。

分離境界条件による単純性

各固有値の固有関数の自由度

正則な分離境界条件の問題では、同じ固有値に対する固有関数は定数倍を除いて一意である。

固有値 $\lambda$ を固定する。左端での初期値ベクトル $(y(a),p(a)y'(a))$ は、実係数の非零行 $(\alpha_a,\beta_a)$ の核に属する。この核は複素数上でも一次元である。非零の固有関数 $u,v$ の初期値ベクトルは、前述の初期値の一意性によってどちらも零ではない。したがってある定数 $c$ によって、$u$ の初期値ベクトルは $cv$ の初期値ベクトルに一致する。
$u$ と $cv$ は同じ $\lambda$ に対する同じ連立方程式を満たし、初期値も一致する。初期値問題の一意性により、区間全体で $u=cv$ である。右端の条件は固有値を選び出すために必要だが、同じ固有値の解が定数倍になることは左端の条件だけで決まる。

この結果を「二階だから固有関数が二つある」と解釈してはいけない。微分方程式だけなら解空間は二次元である。左端の同次条件で自由度が一つになり、右端の条件で許される $\lambda$ が選ばれる。固有関数の正規化は、その残る定数倍の自由度を固定する操作である。

固有関数を展開に使う範囲

正則な分離問題の展開定理

正則な分離問題の固有値は、下に有界な実数の列
$$ \lambda_1<\lambda_2<\cdots,\qquad \lambda_n\longrightarrow+\infty $$
として並べられる。重み付きノルムを $1$ にした固有関数 $\phi_n$ は、$L^2([a,b],r(x)\,dx)$ の完全正規直交系になる。従って任意の $f$ がこの空間に属するとき
$$ f=\sum_{n=1}^{\infty}\langle f,\phi_n\rangle_r\phi_n $$
が重み付き $L^2$ ノルムで成立する。さらに $f\in C^2([a,b])$ が同じ境界条件を満たせば、この展開は一様に収束する。

展開定理の証明の所在

完全性と一様展開の定理は、一般の分離条件と重みの場合にはこの記事では証明しない(両端が Dirichlet 条件で $r\equiv1$ の場合の完全性は、節「Dirichlet 条件での展開定理の証明」の thm-sl-dirichlet-basis で証明する)。完全性と境界条件を満たす $C^2$ 関数の一様展開は TesODE12 §5.4, Theorem 5.11, pp. 160–161 を用いる。そこでの連続関数の重み付き空間から $L^2([a,b],r\,dx)$ への完全性は、連続関数の稠密性と有限直交射影のノルムが1以下であることにより延長される。直交性だけから完全性は導けない。下方有界性は Lemma 5.12, p.162 に対応するが、一般のRobin端の評価は Problem 5.23, p.166 に委ねられているので、ここで必要な計算を閉じる。$\ell=b-a$、$p_0=\min p>0$、$r_0=\min r>0$、$q_0=\min q$ とし、非Dirichlet端の $|\alpha/\beta|$ の和を $K$ とする。$A=\int_a^b|y'|^2dx$、$B=\int_a^b|y|^2dx$ と置く。微積分の基本定理と $2|yy'|\le\varepsilon|y'|^2+\varepsilon^{-1}|y|^2$ を積分し、比較する点を区間で平均すると $\sup|y|^2\le\varepsilon A+(\varepsilon^{-1}+\ell^{-1})B$ を得る。Rayleigh式の分子は $p_0A+q_0B-K\sup|y|^2$ 以上だから、$K\varepsilon\le p_0/2$ と選べば $-MB$ 以上である。ただし $M=\max(0,K(\varepsilon^{-1}+\ell^{-1})-q_0)$。分母は $r_0B$ 以上なので $\lambda\ge-M/r_0$。$K=0$ のときも任意の正の $\varepsilon$ で同じ結論を得る。これで下方有界性を示し、Thm5.11の離散性・単純性と合わせて増加列 $\lambda_n\to+\infty$ として並べられる。

$L^2$ での等号は、すべての点で値が一致するという意味ではない。積分ノルムで差が零になる、すなわちほとんど至る所で一致するという意味である。端点の値を指定したい問題では、初期関数の連続性や境界との適合条件を別に確認する。微分を項ごとに行う場合にも、$L^2$ 収束という結論だけでは足りない。
固有関数を正規化せず $Y_n$ のまま使う場合は
$$ f\sim\sum_n A_nY_n,\qquad A_n=\frac{\int_a^b fY_n r\,dx}{\int_a^b Y_n^2r\,dx} $$
とする。実数値の固有関数を選んだ表記である。分母を落とすと、$Y_n$ の定数倍を変えたとき係数と積の対応が成り立たなくなる。係数だけを比較する場合は、固有関数の大きさをどのように固定したかも一緒に示す。

Dirichlet 条件での展開定理の証明

両端が Dirichlet 条件で重みが $r\equiv1$ の場合には、thm-sl-basis の完全性を Hilbert 空間の議論で証明できる。方程式を解く作用素がコンパクトな自己共役作用素になり、そのスペクトル分解が固有関数の基底を与える。この節では関数を実数値とし、$I:=(a,b)$、$\ell:=b-a$、$(u,v):=\int_a^buv\,dx$、$\|u\|:=(u,u)^{1/2}$ と書く。$H^1(I)$、$H^1_0(I)$ は 1次元Sobolev空間 の定義「1次元Sobolev空間」「零境界の空間」の $p=2$ の場合で、元はその記事の定理「連続な代表」の連続な代表と同一視する。

Dirichlet 条件で重みが 1 の場合の展開定理

def-sl-regular で $r\equiv1$ とし、両端の条件を $y(a)=y(b)=0$ とする。このとき実数値の固有関数 $\phi_n\in C^2([a,b])$ と固有値 $\lambda_1<\lambda_2<\cdots$、$\lambda_n\to+\infty$ があって、$(\phi_n)_{n\ge1}$ は $L^2(I)$ の正規直交基底である。固有値はこの $\lambda_n$ に限る。

解の作用素のスペクトル分解

要点:$q$ に定数を足して $0$ 以上にし、$-(pu')'+(q+c)u=f$ の弱解を対応させる作用素 $T$ を作る。$T$ は $L^2(I)$ 上のコンパクトで正の自己共役作用素なので、固有ベクトルの正規直交基底をもつ。固有ベクトルは方程式から $C^2$ 級になり、古典的な固有関数である。

証明を開く

段 0(内積).$p_0:=\min p>0$ とし、定数 $c\ge0$ を $[a,b]$ で $q+c\ge0$ となるようにとる。$H:=H^1_0(I)$ の上で$$B(u,v):=\int_a^b\bigl(pu'v'+(q+c)uv\bigr)\,dx$$とおく。Poincaréの不等式 の定理「幅が有限な領域でのPoincaréの不等式」($n=1$)から $\|u\|\le\ell\|u'\|$($u\in H$)なので、$p_0\|u'\|^2\le B(u,u)\le(\max p+\ell^2\max(q+c))\|u'\|^2$ であり、$\|u\|^2+\|u'\|^2\le(1+\ell^2)\|u'\|^2$ である。よって $B$ は $H$ の内積で、そのノルムは $H^1$ のノルムと同値である。$H$ は $H^1(I)$ の閉部分空間なので(零境界Sobolev空間 の命題「基本的な性質」の 1)、$(H,B)$ は Hilbert 空間である。

段 1(解の作用素).$f\in L^2(I)$ について、$v\mapsto(f,v)$ は $|(f,v)|\le\ell\|f\|\,\|v'\|\le\ell p_0^{-1/2}\|f\|B(v,v)^{1/2}$ をみたすので $(H,B)$ 上の有界線形汎関数である。Rieszの表現定理 により、すべての $v\in H$ で $B(u,v)=(f,v)$ となる $u\in H$ がただ 1 つあり、$Tf:=u$ とおく。一意性から $T$ は線形である。$v=u$ とおくと $p_0\|u'\|^2\le B(u,u)=(f,u)\le\ell\|f\|\,\|u'\|$ なので $\|u'\|\le\ell\|f\|/p_0$ であり、$T$ は $L^2(I)$ から $H^1(I)$ への有界作用素である。

コンパクト性:$L^2(I)$ の有界集合の $T$ による像は $H^1(I)$ で有界なので、1次元Sobolev空間 の定理「連続関数の空間へのコンパクトな埋め込み」($p=2$)により $C([a,b])$ で相対コンパクトであり、$\|w\|\le\ell^{1/2}\sup|w|$ から $L^2(I)$ でも相対コンパクトである。自己共役性:$u=Tf$、$v=Tg$ とすると、$B$ の対称性から $(Tf,g)=(g,u)=B(v,u)=B(u,v)=(f,v)=(f,Tg)$ である。正値性:$(Tf,f)=B(u,u)\ge0$ で、$(Tf,f)=0$ なら $u=0$、すると $(f,v)=0$($v\in H$)であり、$H\supset C_c^\infty(I)$ は $L^2(I)$ で稠密なので $f=0$ である。とくに $T$ は単射である。

段 2(スペクトル分解).コンパクト作用素 の定理「自己共役コンパクト作用素のスペクトル分解」を $T$ に当てる。$\ker T=0$ なので、$0$ でない固有値の固有ベクトルからなる正規直交系 $(e_j)$ は $L^2(I)$ の正規直交基底である。$Te_j=\mu_je_j$ なら $\mu_j=(Te_j,e_j)>0$ である。$L^2(I)$ は無限次元で各固有空間は有限次元なので、$(e_j)$ は無限個で、同じ定理の 3 により $\mu_j\to0$ である。$\mu_j$ を大きい順に並べ直せる。

段 3(固有ベクトルは古典的な固有関数).$Te=\mu e$、$\mu>0$、$e\ne0$ とし、$\tilde\lambda:=1/\mu$ とおく。$e=\tilde\lambda Te\in H$ で、すべての $v\in H$ について $B(e,v)=\tilde\lambda(e,v)$ である。1次元Sobolev空間 の定理「零境界の空間の特徴づけ」により $e(a)=e(b)=0$ である。$g:=(\tilde\lambda-c-q)e\in C([a,b])$ とおくと、$v\in C_c^\infty(I)$ について $\int_a^bpe'v'\,dx=\int_a^bgv\,dx$ なので、$w:=pe'\in L^2(I)$ は弱微分 $-g$ をもち、$w\in H^1(I)$ である。定理「連続な代表」により、$w$ の連続な代表は $w(x)=w(a)-\int_a^xg\,dt$ で、これは $C^1([a,b])$ に属する。$p\in C^1([a,b])$、$p>0$ なので $w/p\in C^1([a,b])$ であり、$e(x)=\int_a^xe'\,dt=\int_a^x(w/p)\,dt$ から $e\in C^2([a,b])$、$pe'=w$ である。$(pe')'=w'=-g$ を書き直すと$$-(pe')'+qe=(\tilde\lambda-c)\,e,\qquad e(a)=e(b)=0$$となり、$e$ は固有値 $\tilde\lambda-c$ の固有関数である。

段 4(固有値はこれに限り、単純である).$y\in C^2([a,b],\mathbb C)$ を固有値 $\lambda$ の固有関数とする。thm-sl-orthogonality により $\lambda$ は実数で、係数が実数なので $y$ の実部と虚部も方程式と境界条件をみたし、どちらかは $0$ でない。よって $y$ は実数値としてよい。$y$ は $H^1(I)$ に属し、端点で $0$ なので $y\in H$ である。$v\in C_c^1(I)$ について部分積分すると $\int_a^bpy'v'\,dx=\int_a^b(\lambda-q)yv\,dx$、すなわち $B(y,v)=(\lambda+c)(y,v)$ であり、$C_c^1(I)$ は $H$ で稠密なので(1次元Sobolev空間 の定義「零境界の空間」)、これはすべての $v\in H$ で成り立つ。$v=y$ とおくと $\lambda+c=B(y,y)/\|y\|^2>0$ なので、$Ty=(\lambda+c)^{-1}y$ である。$(y,e_j)\bigl((\lambda+c)^{-1}-\mu_j\bigr)=(Ty,e_j)-(y,Te_j)=0$ で、$y\ne0$ なのである $j$ で $(y,e_j)\ne0$ だから、$(\lambda+c)^{-1}=\mu_j$ である。逆に、段 3 から $T$ の固有空間の元はすべて同じ固有値の固有関数なので、thm-sl-simplicity により各固有空間は 1 次元である。したがって $\mu_1>\mu_2>\cdots$ と並び、$\phi_n:=e_n$、$\lambda_n:=\mu_n^{-1}-c$ が求めるものである。

複素数値の関数.実数値の正規直交基底は、複素数値の $L^2(I)$ の正規直交基底でもある。$f$ の実部と虚部をそれぞれ展開すればよい。$\square$

これは Bre11 Theorem 8.22(pp. 231–232)の場合で、証明もその筋による。重み $r$ と Robin 条件を含む一般の分離条件の場合は rem-sl-basis-source の文献による。
固有値の最小値は Rayleigh 商の最小値で、その固有関数は符号を変えない。

第 1 固有関数の正値性

thm-sl-dirichlet-basis の仮定のもとで、次が成り立つ。

  1. $v\in H^1_0(I)$、$v\ne0$ について $\displaystyle\int_a^b(pv'^2+qv^2)\,dx\ge\lambda_1\int_a^bv^2\,dx$ であり、等号が成り立つのは $v$ が $\phi_1$ の定数倍のときに限る。
  2. $\phi_1$ は $(a,b)$ で符号を変えない。符号を選んで $(a,b)$ の上で $\phi_1>0$ とすると、$\phi_1'(a)>0$、$\phi_1'(b)<0$ である。

要点:固有関数の展開から、Rayleigh 商の最小値が $\lambda_1$ で、最小値をとるのは $\phi_1$ の定数倍だけである。$|\phi_1|$ も同じ値をとるので $\phi_1$ の定数倍であり、符号を変えない。内部の零点や端点での傾き $0$ は、初期値の一意性で排除される。

証明を開く

1:prf-sl-dirichlet-basis の記号を使う。段 3 から $B(\phi_n,v)=(\lambda_n+c)(\phi_n,v)$($v\in H$)なので、$\psi_n:=(\lambda_n+c)^{-1/2}\phi_n$ は $(H,B)$ の正規直交系である。$v\in H$ がすべての $n$ で $B(v,\psi_n)=0$ をみたせば、$(v,\phi_n)=0$ がすべての $n$ で成り立ち、$v=0$ である。よって $(\psi_n)$ は $(H,B)$ の完全正規直交系であり、Hilbert空間 の定理「完全正規直交系の特徴づけとParsevalの等式」から$$B(v,v)=\sum_nB(v,\psi_n)^2=\sum_n(\lambda_n+c)(v,\phi_n)^2\ge(\lambda_1+c)\sum_n(v,\phi_n)^2=(\lambda_1+c)\|v\|^2$$である。両辺から $c\|v\|^2$ を引けば不等式を得る。$\lambda_n>\lambda_1$($n\ge2$)なので、等号はすべての $n\ge2$ で $(v,\phi_n)=0$ のとき、すなわち $v$ が $\phi_1$ の定数倍のときに限る。

2:$v:=|\phi_1|$ とおく。Sobolev空間の連鎖律 の定理「正部分と絶対値の弱勾配」により $v\in H^1(I)$、ほとんど至る所 $|v'|=|\phi_1'|$ であり、$v$ は連続で端点で $0$ なので、1次元Sobolev空間 の定理「零境界の空間の特徴づけ」により $v\in H^1_0(I)$ である。1 の左辺の積分は $v$ と $\phi_1$ で等しいので、$v$ でも等号が成り立ち、$v=\kappa\phi_1$ となる定数 $\kappa$ がある。$v\ge0$、$v\ne0$ なので、$\phi_1=v/\kappa$ は符号を変えない。符号を選んで $\phi_1\ge0$ とする。$x_0\in(a,b)$ で $\phi_1(x_0)=0$ なら、$x_0$ は $\phi_1$ の最小点なので $\phi_1'(x_0)=0$ であり、$x_0$ で $y$ と $py'$ が同時に $0$ になるので、節「正則な問題の条件」の初期値の一意性から $\phi_1\equiv0$ となって矛盾する。よって $(a,b)$ で $\phi_1>0$ である。$a$ では $\phi_1(a)=0$ なので同じ理由で $\phi_1'(a)\ne0$ であり、$\phi_1'(a)=\lim_{x\downarrow a}\phi_1(x)/(x-a)\ge0$ から $\phi_1'(a)>0$ である。$b$ でも同様に $\phi_1'(b)<0$ である。$\square$

固有関数の零点と固有値の増え方

thm-sl-dirichlet-basis の仮定のもとで、$\lambda_n$ の固有関数は $(a,b)$ にちょうど $n-1$ 個の零点をもち、$\lambda_n/n^2$ は $n\to\infty$ で正の極限をもつ(Bre11 第 8 章の Comments の 3、p. 234)。極限の存在はこの記事では証明しない。零点の個数は 節領域 の定理「Sturm の振動定理(Dirichlet 条件)」で示される(少なくとも $n-1$ 個あることは Sturmの比較定理 の命題「固有関数の零点の増え方」)。$\lambda_n/n^2$ の上下の評価は prop-sl-eigen-growth で示す。$[a,b]=[0,1]$、$p\equiv1$、$q\equiv0$ なら $\phi_n=\sqrt2\sin n\pi x$ の内部の零点は $k/n$($1\le k\le n-1$)で、$\lambda_n/n^2=\pi^2$ である。$n=1$ の場合が prop-sl-first-positive の 2 にあたる。

固有値の 2 次の増大

thm-sl-dirichlet-basis の仮定のもとで、$\ell:=b-a$、$p_0:=\min p$、$p_1:=\max p$、$q_0:=\min q$、$q_1:=\max q$ とおく。すべての $n\ge1$ について
$$ p_0\Bigl(\frac{n\pi}{\ell}\Bigr)^2+q_0\le\lambda_n\le p_1\Bigl(\frac{n\pi}{\ell}\Bigr)^2+q_1 $$
が成り立つ。

要点:$\lambda_n$ は、$H^1_0(I)$ の $n$ 次元部分空間の上での Rayleigh 商 $\int_a^b(pv'^2+qv^2)\,dx\big/\int_a^bv^2\,dx$ の最大値の最小値である(min–max)。この商を、係数を定数 $p_0,q_0$ と $p_1,q_1$ に替えた商で挟む。

証明を開く

min–max.prf-sl-dirichlet-basis と prf-sl-first-positive の記号を使い、$v\in H:=H^1_0(I)$ について $Q(v):=\int_a^b(pv'^2+qv^2)\,dx=B(v,v)-c\|v\|^2$ とおく。prf-sl-first-positive の 1 の計算と $\|v\|^2=\sum_k(v,\phi_k)^2$ から $Q(v)=\sum_k\lambda_k(v,\phi_k)^2$ である。$n$ 次元部分空間 $V\subset H$ について $M(V):=\max_{v\in V\setminus0}Q(v)/\|v\|^2$ とおくと($V$ の単位球面はコンパクトで $Q$ は連続なので最大値がある)、$$ \lambda_n=\min_{\dim V=n}M(V) $$ である。実際、$\phi_k$ は $C^2$ 級で端点で $0$ なので $H$ に属し(1次元Sobolev空間 の定理「零境界の空間の特徴づけ」)、$V_n:=\operatorname{span}(\phi_1,\dots,\phi_n)$ の上では $Q(v)=\sum_{k\le n}\lambda_k(v,\phi_k)^2\le\lambda_n\|v\|^2$、$Q(\phi_n)=\lambda_n$ なので $M(V_n)=\lambda_n$ である。一方、任意の $n$ 次元の $V$ には、線形写像 $v\mapsto((v,\phi_1),\dots,(v,\phi_{n-1}))\in\mathbb R^{n-1}$ の核の $0$ でない元 $v$ があり、$\lambda_k\ge\lambda_n$($k\ge n$)から $Q(v)=\sum_{k\ge n}\lambda_k(v,\phi_k)^2\ge\lambda_n\|v\|^2$ なので、$M(V)\ge\lambda_n$ である。

比較.$v\in H$ について $p_0\int v'^2+q_0\int v^2\le Q(v)\le p_1\int v'^2+q_1\int v^2$ である。左辺と右辺は、係数を定数 $p\equiv p_0,q\equiv q_0$、$p\equiv p_1,q\equiv q_1$ に替えた問題の $Q$ であり、これらも thm-sl-dirichlet-basis の仮定をみたす。各 $V$ について $M$ の値は同じ順に並ぶので、min–max から $\lambda_n^{(0)}\le\lambda_n\le\lambda_n^{(1)}$ を得る。ここで $\lambda_n^{(i)}$ は定数係数の問題の第 $n$ 固有値である。$-p_iy''+q_iy=\lambda y$、$y(a)=y(b)=0$ を直接解くと、固有関数は $\sin(n\pi(x-a)/\ell)$、固有値は $p_i(n\pi/\ell)^2+q_i$($n\ge1$)に限る(半区間展開 の定理「固定端と自由端の固有関数」を区間の平行移動で移したもの)。これは $n$ について狭義単調増加なので、$\lambda_n^{(i)}=p_i(n\pi/\ell)^2+q_i$ である。$\square$

この評価から、解の作用素の固有値 $1/(\lambda_n+c)$ の和が有限になる。$L^2(I)$ 上の正の自己共役なコンパクト作用素 $S$ が跡クラス(trace class)であるとは、ある正規直交基底 $(g_k)$ について $\sum_k(Sg_k,g_k)< \infty$ となることをいう。この和は基底によらず、固有値の和に等しい(下の証明)。

解の作用素は跡クラス

prf-sl-dirichlet-basis の解の作用素 $T$($c\ge0$、$q+c\ge0$)は跡クラスであり、prop-sl-eigen-growth の記号で
$$ \sum_{n\ge1}\frac1{\lambda_n+c}\le\frac{\ell^2}{6p_0} $$
である。とくに $T$ は Hilbert–Schmidt作用素 でもある。

要点:$T$ の固有値 $1/(\lambda_n+c)$ は、prop-sl-eigen-growth と $q_0+c\ge0$ から $\ell^2/(p_0\pi^2n^2)$ 以下である。

証明を開く

$L^2(I)$ 上の正の自己共役なコンパクト作用素 $S$ の $0$ でない固有値 $\nu_j>0$ の固有ベクトルの正規直交系を $(e_j)$ とし(コンパクト作用素 の定理「自己共役コンパクト作用素のスペクトル分解」)、$S^{1/2}x:=\sum_j\nu_j^{1/2}(x,e_j)e_j$ とおく。$S^{1/2}$ は有界な自己共役作用素で $S^{1/2}S^{1/2}=S$ なので、$(Sg,g)=\|S^{1/2}g\|^2$ である。よって $\sum_k(Sg_k,g_k)=\sum_k\|S^{1/2}g_k\|^2$ は Hilbert–Schmidt作用素 の命題「基底によらないことと随伴」により基底 $(g_k)$ によらない。$\ker S$ の正規直交基底と $(e_j)$ を合わせた基底で計算すると、値は $\sum_j\nu_j$ である。

$T$ では prf-sl-dirichlet-basis の段 2・段 4 により、固有値は $\mu_n=1/(\lambda_n+c)$($n\ge1$)で、$\ker T=0$ である。$q_0+c\ge0$ と prop-sl-eigen-growth から $\lambda_n+c\ge p_0(n\pi/\ell)^2$ なので $$ \sum_{n\ge1}\mu_n\le\frac{\ell^2}{p_0\pi^2}\sum_{n\ge1}\frac1{n^2}=\frac{\ell^2}{6p_0} $$ である。$\sum_n\mu_n^2\le\mu_1\sum_n\mu_n< \infty$ なので、Hilbert–Schmidt作用素 の系「自己共役な場合の固有値による判定」により $T$ は Hilbert–Schmidt 作用素である。$\square$

$[a,b]=[0,1]$、$p\equiv1$、$q\equiv0$、$c=0$ では $\lambda_n=n^2\pi^2$ で、等号が成り立つ。

問題を解く手順

  1. 区間を決め、$p,q,r$ の連続性、$p,r$ の正値性、端点の有限性を確認する。
  2. 方程式を $-(py')'+qy=\lambda ry$ の形に直す。$y''$ の係数だけを見て $p$ を決めず、$p'y'$ まで展開して照合する。
  3. 各端の条件を $(y,py')$ に対する一つの同次条件として書く。
  4. $\lambda<0$、$\lambda=0$、$\lambda>0$ を必要に応じて分けて一般解を求める。
  5. 左端の条件を先に使い、右端の条件から固有値の方程式を作る。途中で割った因子が零の場合を別に確認する。
  6. 固有関数を元の方程式と両端の条件に代入し、ノルムを計算する。係数計算では対応する重みを使う。
    固有値の方程式に三角関数の零が現れるときは、$\tan$ に直す前の式も残すとよい。分母の零をまたいで符号が変わることと、連続な関数が零を持つことは別である。根を探す区間には、元の連続な式の符号と、根の個数を判断する根拠を付ける。

条件付き公式表

式・結論条件理由根拠
$Ly=r^{-1}(-(py')'+qy)$$p>0,r>0$、正則係数定義def-sl-inner-product
$\langle Lu,v\rangle_r=\langle u,Lv\rangle_r$同じ実分離境界条件Lagrange の恒等式thm-sl-orthogonality
$\lambda\in\mathbb R$非零の固有関数、正の重み実数性の証明thm-sl-orthogonality
$\langle Y_m,Y_n\rangle_r=0$$\lambda_m\ne\lambda_n$直交性の証明thm-sl-orthogonality
固有関数は定数倍で一意正則、分離条件初期値の一意性thm-sl-simplicity
$\lambda\ge0$$q\ge0$、両端が Dirichlet または Neumann境界項が零の商cor-sl-rayleigh
$A_n=\langle f,Y_n\rangle_r/\Vert Y_n\Vert_r^2$実固有関数、$f\in L^2(r)$完全系の展開定理thm-sl-basis(一般の場合は TesODE12 §5.4, Theorem 5.11。両端 Dirichlet、$r\equiv1$ では thm-sl-dirichlet-basis)
$p_0(n\pi/\ell)^2+q_0\le\lambda_n\le p_1(n\pi/\ell)^2+q_1$両端 Dirichlet、$r\equiv1$、$p_0,p_1,q_0,q_1$ は $p,q$ の最小値と最大値Rayleigh 商の比較と min–maxprop-sl-eigen-growth
$\sum_n(\lambda_n+c)^{-1}\le\ell^2/(6p_0)$両端 Dirichlet、$r\equiv1$、$c\ge0$、$q+c\ge0$固有値の 2 次の増大cor-sl-trace-class
$Y_n=\sin(n\pi x/L)$、$\lambda_n=(n\pi/L)^2$$p=r=1,q=0$、両端 Dirichlet定数係数の場合半区間展開 の定理「固定端と自由端の固有関数」

数値を含む例

右端が Robin 条件の問題

$[0,1]$ で $-y''=\lambda y$、$y(0)=0$、$y'(1)+y(1)=0$ を考える。商の分子は
$$ \int_0^1|y'|^2\,dx+|y(1)|^2 $$
なので、非零の固有関数では $\lambda>0$ である。$\lambda=\mu^2$、$\mu>0$ とすると $y=C\sin\mu x$ であり、右端から
$$ \mu\cos\mu+\sin\mu=0 $$
を得る。最初の根は $(\pi/2,\pi)$ にあり、$\mu_1\approx2.028758$、$\lambda_1\approx4.115858$ となる。実際、この区間では $\tan\mu$ は単調増加し、$\tan\mu+\mu$ が負の無限大から正の値まで増えるので根は一つである。
元の方程式には $\mu=0$ も形式的に代入できるが、$\sin(0x)$ は零関数である。零固有値の候補は $y=Cx$ を別に調べ、右端で $2C=0$ となるため除外する。

対数座標で解ける可変係数

$[1,e]$ で
$$ -(x^2y')'=\lambda y,\qquad y(1)=y(e)=0 $$
を考える。$s=\log x$、$y=x^{-1/2}z(s)$ と置くと、直接微分して
$$ -(x^2y')'=x^{-1/2}(-z''+z/4) $$
を得る。両端は $s=0,1$ なので
$$ Y_n(x)=x^{-1/2}\sin(n\pi\log x),\qquad \lambda_n=n^2\pi^2+\frac14. $$
最初の固有値は $\lambda_1\approx10.119604$ である。$r=1$ だから
$$ \int_1^eY_mY_n\,dx =\int_0^1\sin(m\pi s)\sin(n\pi s)\,ds $$
となり、異なる番号で零、同じ番号で $1/2$ になる。座標変換のヤコビアン $dx=e^sds$ と $x^{-1/2}$ の二乗が相殺する点を確認する。

定数の重みと零次項

$[0,1]$ で $-y''+3y=2\lambda y$、両端 Dirichlet とする。半区間展開 の固有関数を用いれば
$$ Y_n=\sin(n\pi x),\qquad \lambda_n=\frac{n^2\pi^2+3}{2} $$
であり、$\lambda_1\approx6.434802$ である。重みが $r=2$ なので $\|Y_n\|_r^2=1$ となる。無重みのノルムの二乗 $1/2$ を係数の分母に入れながら、分子だけに $2$ を入れると、展開係数が二倍になってしまう。

零固有値を含む場合

$[0,1]$ で $-y''=\lambda y$、$y'(0)=y'(1)=0$ とする。最初の固有関数は定数 $Y_0=1$、固有値は $0$ である。残りは $Y_n=\cos(n\pi x)$、$\lambda_n=n^2\pi^2$、$n\ge1$ となる。$f(x)=2+\cos\pi x$ の定数係数は $\int_0^1f(x)\,dx=2$ であり、第1の正固有値は $\pi^2\approx9.869604$ である。正の固有値だけを並べると平均値 $2$ を表す成分が抜ける。

反例:条件を外すと成り立たないこと

外す条件反例成り立たなくなること
分離境界条件(周期条件に替える)$[0,2\pi]$、$y(0)=y(2\pi),y'(0)=y'(2\pi)$$\lambda=n^2$ に $\sin nx,\cos nx$ があり、単純性の証明を使えない
cor-sl-rayleigh の非負性の仮定 $q\ge0$$[0,1]$、$p=r=1,q=-10$、両端 Dirichlet第1固有値は $\pi^2-10\approx-0.130396$ で、$\lambda\ge0$ が成り立たない
cor-sl-rayleigh の非負性の仮定「両端が Dirichlet または Neumann」$q=0$、$y(0)=0,y'(1)-2y(1)=0$分子に $-2\lvert y(1)\rvert^2$ が残り、負の固有値が現れる
重みの正値性 $r>0$$[-1,1]$、$p=1$、$q=-5$、$r(x)=x$、両端 Dirichlet非実の固有値 $\lambda\approx\pm10.7033\,i$ が現れ、実数性が成り立たない($\int r\lvert y\rvert^2$ が正とは限らず、証明の最後の割り算ができない)
正則性 $p>0$(閉区間全体)$[0,1]$、$p(x)=x$、$q=0$、$r=1$、両端 Dirichlet$C^2$ 級の解は $y(0)=1$ の解析的な解の定数倍だけなので $y(0)=0$ と両立せず、固有値が一つもない。thm-sl-basis の結論が成り立たない
区間の有界性$\mathbb R$ の上の $-y''+y=\lambda y$($p=q=r=1$)で、固有関数を $L^2(\mathbb R)$ に属する $C^2$ 級の $0$ でない解とする固有値が一つもなく、thm-sl-basis のような固有関数の基底がない

負の固有値が現れる Robin の例を具体的に確認する。$\lambda=-\nu^2$、$\nu>0$ とすると $y=\sinh\nu x$ が左端条件を満たす。右端条件は $\nu\cosh\nu-2\sinh\nu=0$、すなわち $\nu\coth\nu=2$ である。左辺は $\nu\downarrow0$ で $1$ に近づき、$\nu\to\infty$ で無限大になる。連続性により正の解があり、負の固有値が存在する。$q=0$ であっても、境界項を含む商の符号を見なければならない。
重み $r(x)=x$ の例の固有値 $\lambda\approx\pm10.7033\,i$ は数値計算による値である。$[-1,1]$ を $N$ 等分した中心差分で一般化固有値問題を解くと、$N=400,800,1600$ で虚部は $10.70320$、$10.70330$、$10.70332$ と落ち着く。係数が実数なので、非実の固有値は共役の組で現れる。固有方程式に $\overline y$ を掛けて積分すると、Dirichlet 条件では左辺 $\int_{-1}^1(\lvert y'\rvert^2-5\lvert y\rvert^2)\,dx$ が実数なので、非実の固有値の固有関数では $\int_{-1}^1x\lvert y\rvert^2\,dx=0$ となる。実数性の証明で割った量が零になる場合が、実際に起こっている。
$p(x)=x$ の例では、方程式は $xy''+y'+\lambda y=0$ である。$y=\sum_ka_kx^k$ と置くと $a_{k+1}=-\lambda a_k/(k+1)^2$ となり、$a_0=1$ の原点で解析的な解 $y_1$ が一つ得られる。決定方程式の根が $0$ の重根なので、もう一つの独立な解は $\log x$ を含み、原点で有界でない。従って $C^2([0,1])$ に属する解は $y_1$ の定数倍だけで、$y(0)=0$ から零解しか残らない。
区間の有界性を外した例では、$y''=(1-\lambda)y$ を解く($\lambda\in\mathbb C$)。$\lambda=1$ なら $y=A+Bx$ で、$L^2(\mathbb R)$ に属するのは $A=B=0$ のときだけである。$\lambda\ne1$ なら $1-\lambda=\omega^2$、$\operatorname{Re}\omega\ge0$ となる $\omega\neq0$ をとると $y=Ae^{\omega x}+Be^{-\omega x}$ である。$\operatorname{Re}\omega>0$ なら、$A\ne0$ のとき $x\to+\infty$ で $|y|\to\infty$、$B\ne0$ のとき $x\to-\infty$ で $|y|\to\infty$ なので、$L^2$ に属するのは $A=B=0$ だけである。$\operatorname{Re}\omega=0$ なら $\omega=ik$($k>0$)で、$|y|^2$ は周期 $2\pi/k$ の連続関数であり、1 周期の積分は $\frac{2\pi}k(|A|^2+|B|^2)$ なので、$L^2(\mathbb R)$ に属するのは $A=B=0$ だけである。よって $L^2(\mathbb R)$ の固有関数は一つもない。有界区間での証明(prf-sl-dirichlet-basis)でコンパクト性を与えたのは、$H^1$ の有界集合が $C([a,b])$ で相対コンパクトであることだったが、$\mathbb R$ ではこれが成り立たない。この場合の解の作用素 $f\mapsto y$ は $L^2(\mathbb R)$ 上の有界な自己共役作用素だがコンパクトでなく、固有値の代わりに連続スペクトルが現れる(Bre11 Remark 30、p. 233)。
周期条件の例では、実数性や直交性が直ちに失われるわけではない。失われるのは、この分離条件の単純性の結論である。仮定を外したときは、どの証明のどの部分が使えなくなるかを特定する。一つの条件の変更から、すべての結論が偽になると推測するのも誤りである。

図で根と固有関数を見る

図: Robin 条件の固有値方程式と固有関数 図: Robin 条件の固有値方程式と固有関数
左は $\mu\cos\mu+\sin\mu$ と最初の三つの正の零点、右はそれらに対応する $\sin(\mu_nx)$ である。原点の零は固有関数を与えないため、固有値として数えない。右の曲線は振幅を $1$ に固定しており、重み付きノルムで正規化した曲線ではない。

よくある誤り

誤り正しくはなぜ
$-(py')'$ を $-py''$ に置き換える$-p'y'$ の項も含めて展開する$p$ が定数でなければ $p'y'$ の項が残る
直交性の重みを落とす元の方程式の $r$ と内積の $r$ を一致させる直交性は重み付き内積で成り立つ(thm-sl-orthogonality)
固有値の実数性から正値性を結論する商の $q$ と境界項の符号を調べるcor-sl-rayleigh。$q=-10$ の反例
Robin 条件でも境界項を捨てて商の符号を判定する分子の境界項 $-[py'\overline y]_a^b$ を残して符号を調べる境界項が負なら負の固有値が現れる(反例の表の Robin の行)
固有値方程式を割って零の場合を失う$\lambda=0$ を別に調べ、元の式へ戻す割った因子が零の場合が抜ける(ex-sl-robin)
直交性だけで完全性を主張する正則な展開定理の条件まで確認する完全性は直交性から導けない(thm-sl-basis)
$L^2$ 収束から端点の値や微分を断定する連続性、境界適合、微分の収束条件を追加するthm-sl-basis が一様収束を保証するのは、$f\in C^2([a,b])$ が同じ境界条件を満たす場合である。$L^2$ 収束だけからは端点の値も微分も決まらない

正規化と固有値方程式を照合する

同じ固有関数を二倍にしても固有値は変わらない。一方、展開係数は半分になり、係数と固有関数の積が保たれる。この対応は係数の分母を含む公式から直接分かる。単位ノルムの固有関数を使う場合も符号の自由度は残るが、符号を変えると係数も同時に変わるため、展開した関数は変わらない。異なる資料の係数を比較する際は、固有関数の規格化も比較する。
Robin の例のノルムは
$$ \int_0^1\sin^2(\mu x)\,dx=\frac12-\frac{\sin(2\mu)}{4\mu} $$
である。$\mu$ が固有値方程式の正の根なら、この積分は正である。単位ノルムにしたい場合は、その正の平方根で割る。整数周波数の正弦ではノルムの二乗が $1/2$ になるが、Robin の非整数周波数に同じ数をそのまま使ってはいけない。
根を選ぶ計算では、固有値 $\lambda$ と補助変数 $\mu$ を混同しない。ここでは $\lambda=\mu^2$ と置いたので、固有値の比較には根の二乗を使う。微分方程式に係数や重みがあれば、この関係も変わる。定数の重みの例では $2\lambda-3$ が正弦の振動数の二乗になった。右端の超越方程式だけを別の問題から借りると、この尺度を取り落とす。
可変係数の問題を三角関数へ移す場合は、変数変換した後の境界だけでなく内積も変換する。対数座標の例では区間の長さが一になり、関数に掛けた因子と積分のヤコビアンが相殺した。関数に掛ける因子を省けば、変換後の方程式に一階微分が残り、無重みの三角関数の直交性を同じ形では使えなくなる。方程式の変換と積分の変換を別々に計算して一致させる。
固有値の列を初期分布の展開に使った後は、時間方程式を元の偏微分方程式から求める。熱なら固有値が減衰率に現れ、波動なら角振動数の二乗に現れる。ただし負の固有値や零固有値が許される問題では、時間の形も変わる。正則問題であることは、すべての時間因子が振動になることまで保証しない。境界項と零次項を含めた固有値の符号が、この段階でも必要になる。

関連項目

参考文献

[2]
Haim Brezis, Functional Analysis, Sobolev Spaces and Partial Differential Equations, Universitext, Springer, 2011, Theorem 8.22(pp. 231–232、Dirichlet 条件の固有関数の基底)、Remark 30(p. 233、有界でない区間)、第 8 章の Comments の 3(p. 234、固有関数の零点と固有値の増え方)

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