von Neumannの不等式

同義語:von Neumann's inequality

概要

von Neumannの不等式(von Neumann's inequality)とは、複素 Hilbert 空間の上のノルムが 1 以下の作用素 $T$ と複素係数の多項式 $p$ について $\|p(T)\|\le\max_{|z|=1}|p(z)|$ が成り立つという定理である。スカラーの場合は最大値原理であり、作用素の値をとる Poisson 核による積分表示から直接示せる。極が閉円板の外にある有理関数と円板代数の関数にも延び、実部についての Heinz の不等式も同じ方法で出る。可換な縮小作用素が 2 個なら安藤の定理により 2 変数でも成り立つが、3 個では成り立たない例がある。

$$\newcommand{C}[0]{\mathbb{C}} \newcommand{div}[0]{\mathbin{÷}} \newcommand{N}[0]{\mathbb{N}} \newcommand{Q}[0]{\mathbb{Q}} \newcommand{R}[0]{\mathbb{R}} \newcommand{Z}[0]{\mathbb{Z}} $$

前提知識: Hilbert空間, 有界線形作用素, 最大値原理(複素解析)

von Neumannの不等式(von Neumann's inequality)とは、複素 Hilbert空間 $H$ の上の有界線形作用素 $T$ でノルムが $1$ 以下のもの(縮小作用素)と、複素係数の多項式 $p$ について
$$ \|p(T)\|\le\max_{|z|=1}|p(z)| $$
が成り立つ、という定理である。$p(z)=\sum_kc_kz^k$ に対して $p(T)=\sum_kc_kT^k$ とおく。右辺は 最大値原理(複素解析) により閉円板 $|z|\le1$ の上の最大値に等しい。
$H=\mathbb C$ で $T$ が複素数 $\lambda$($|\lambda|\le1$)のとき、これは $|p(\lambda)|\le\max_{|z|=1}|p(z)|$、すなわち最大値原理そのものである。定理は、この 1 変数の関数論の事実が、互いに可換とは限らない成分をもつ「作用素の変数」にもそのまま成り立つことを述べる。三角不等式 $\|p(T)\|\le\sum_k|c_k|$ よりずっと強く、Hilbert 空間の幾何に本質的によっている(Banach 空間では成り立たない。ex-vni-table)。
この記事では、膨張を使わない Poisson 核による証明を述べ、有理関数と円板代数への拡張、Heinz による実部の版、変数が 2 個の場合の安藤の定理(主張と所在)、変数が 3 個では成り立たない例を扱う。膨張による証明は Sz.-Nagyの膨張定理 にある。

主張

以下、Hilbert 空間は複素数体の上で考え、作用素は有界線形作用素とする。$\|T\|\le1$ を満たす作用素を 縮小作用素(contraction)という。$\mathbb D=\{z\in\mathbb C\mid|z|< 1\}$、$\overline{\mathbb D}$ をその閉包、$\mathbb T=\{|z|=1\}$ とする。

von Neumann の不等式

$T$ を Hilbert 空間 $H$ の上の縮小作用素とする。任意の複素係数の多項式 $p$ について
$$ \|p(T)\|\le\max_{z\in\mathbb T}|p(z)|=\max_{z\in\overline{\mathbb D}}|p(z)| $$
が成り立つ。

膨張による証明

Sz.-Nagyの膨張定理 により、$H$ を含む Hilbert 空間 $K$ の上のユニタリ作用素 $U$ で $T^n=P_HU^n|_H$($n\ge0$)となるものがある。すると $p(T)=P_Hp(U)|_H$ であり、スペクトル定理 から $\|p(U)\|\le\max_{\mathbb T}|p|$ が出る(同記事の系「von Neumann の不等式」)。次数 $N$ の $p$ だけを扱うなら、$H$ の $N+1$ 個の直和の上に $T$ と欠損作用素を並べた有限の行列のユニタリ作用素で足りることを Egerváry が注意している(Sha20 (1.2)–(1.4)、p. 5)。この記事では、膨張を作らずに直接示す。

Poisson 核による証明

方針は、スカラーの場合の Poisson の積分表示 $p(\lambda)=\frac1{2\pi}\int_0^{2\pi}p(e^{i\theta})P_\lambda(\theta)\,d\theta$($P_\lambda\ge0$、$\frac1{2\pi}\int P_\lambda=1$)を、作用素の値をとる正の核で置き換えることである。まず $\|T\|< 1$ の場合に示す。

作用素の Poisson 核

$\|T\|< 1$ とし、$z\in\mathbb T$ について
$$ K(z):=\sum_{n\ge0}\bar z^nT^n+\sum_{n\ge1}z^n(T^*)^n $$
とおく(右辺は $z$ について一様にノルム収束する)。このとき
$$ K(z)=(I-zT^*)^{-1}(I-T^*T)(I-\bar zT)^{-1} $$
であり、$K(z)$ は 正作用素 である。

$\|\bar z^nT^n\|\le\|T\|^n$ なので級数は $z$ について一様に収束し、Neumann級数 により $A:=I-\bar zT$ は可逆で $A^{-1}=\sum_{n\ge0}\bar z^nT^n$ である。随伴をとって $(A^*)^{-1}=(A^{-1})^*=\sum_{n\ge0}z^n(T^*)^n$ なので $K(z)=A^{-1}+(A^*)^{-1}-I$ である。$|z|=1$ を使うと
$$ A+A^*-A^*A=2I-\bar zT-zT^*-(I-zT^*-\bar zT+|z|^2T^*T)=I-T^*T $$
である。左から $(A^*)^{-1}$、右から $A^{-1}$ を掛けると $A^{-1}+(A^*)^{-1}-I=(A^*)^{-1}(I-T^*T)A^{-1}$ を得る。$x\in H$ について $y:=A^{-1}x$ とおくと
$$ \langle K(z)x,x\rangle=\langle(I-T^*T)y,y\rangle=\|y\|^2-\|Ty\|^2\ge0 $$
である。$\square$

積分表示

$\|T\|< 1$ とする。多項式 $p$ と $x,y\in H$ について
$$ \langle p(T)x,y\rangle=\frac1{2\pi}\int_0^{2\pi}p(e^{i\theta})\,\langle K(e^{i\theta})x,y\rangle\,d\theta $$
が成り立つ。とくに $\frac1{2\pi}\int_0^{2\pi}\langle K(e^{i\theta})x,x\rangle\,d\theta=\|x\|^2$ である。

$p(z)=\sum_{k=0}^dc_kz^k$ とする。lem-vni-kernel の級数は一様に収束するので項別に積分できて
$$ \frac1{2\pi}\int_0^{2\pi}e^{ik\theta}\langle K(e^{i\theta})x,y\rangle\,d\theta=\sum_{n\ge0}\langle T^nx,y\rangle\frac1{2\pi}\int_0^{2\pi}e^{i(k-n)\theta}d\theta+\sum_{n\ge1}\langle(T^*)^nx,y\rangle\frac1{2\pi}\int_0^{2\pi}e^{i(k+n)\theta}d\theta $$
である。$k\ge0$、$n\ge1$ では $k+n\ne0$ なので第 2 の和は $0$、第 1 の和は $n=k$ の項 $\langle T^kx,y\rangle$ だけが残る。$c_k$ を掛けて足せば主張を得る。$p=1$、$y=x$ とすれば後半を得る。$\square$

作用素の Poisson 核を使う

右側の等号は 最大値原理(複素解析) による。$M:=\max_{\mathbb T}|p|$ とおく。
$\|T\|< 1$ の場合。 $x,y\in H$ を固定し、$a(\theta):=\langle K(e^{i\theta})x,x\rangle$、$b(\theta):=\langle K(e^{i\theta})y,y\rangle$ とおく。$K(e^{i\theta})$ は正作用素なので、半正定値の Hermite 形式についての Cauchy–Schwarz の不等式から $|\langle K(e^{i\theta})x,y\rangle|\le a(\theta)^{1/2}b(\theta)^{1/2}$ である。prop-vni-integral と積分の Cauchy–Schwarz の不等式により
$$ |\langle p(T)x,y\rangle|\le\frac M{2\pi}\int_0^{2\pi}a^{1/2}b^{1/2}\,d\theta\le M\Bigl(\frac1{2\pi}\int_0^{2\pi}a\,d\theta\Bigr)^{1/2}\Bigl(\frac1{2\pi}\int_0^{2\pi}b\,d\theta\Bigr)^{1/2}=M\|x\|\|y\| $$
である。$x,y$ は任意なので $\|p(T)\|\le M$ である。
一般の場合。 $0< r< 1$ について $\|rT\|< 1$ なので、前段から $\|p(rT)\|\le M$ である。$p(z)=\sum_{k=0}^dc_kz^k$ について
$$ \|p(T)-p(rT)\|\le\sum_{k=0}^d|c_k|(1-r^k)\|T\|^k\to0\qquad(r\to1) $$
なので $\|p(T)\|\le M$ である。$\square$

スカラーの場合 $T=\lambda$($|\lambda|< 1$)には、$K(e^{i\theta})=\sum_{n\ge0}e^{-in\theta}\lambda^n+\sum_{n\ge1}e^{in\theta}\bar\lambda^n=\dfrac{1-|\lambda|^2}{|e^{i\theta}-\lambda|^2}$ は Poisson 核そのもので(Poisson核)、prop-vni-integral は Poisson の積分公式になる。
同じ表示から、値の大きさでなく実部についての不等式も出る。

Heinz の不等式

$T$ を縮小作用素、$p$ を多項式とし、$\mathbb T$ の上で $\operatorname{Re}p\ge0$ とする。このとき、すべての $x\in H$ について $\operatorname{Re}\langle p(T)x,x\rangle\ge0$ である。

$\|T\|< 1$ なら、prop-vni-integral で $y=x$ とすると、$\langle K(e^{i\theta})x,x\rangle$ は $0$ 以上の実数なので
$$ \operatorname{Re}\langle p(T)x,x\rangle=\frac1{2\pi}\int_0^{2\pi}\operatorname{Re}p(e^{i\theta})\,\langle K(e^{i\theta})x,x\rangle\,d\theta\ge0 $$
である。一般の場合は $rT$ に当てはめて $r\to1$ とする(prf-thm-vni-main の後段と同じ)。$\square$

有理関数と円板代数への拡張

有理関数の場合

$a,b$ を多項式とし、$b$ は $\overline{\mathbb D}$ に零点をもたないとする。縮小作用素 $T$ について $b(T)$ は可逆であり、$r=a/b$ について $r(T):=a(T)b(T)^{-1}$ とおくと
$$ \|r(T)\|\le\max_{z\in\mathbb T}|r(z)| $$
が成り立つ。

$b(z)=c\prod_j(z-\alpha_j)$($c\ne0$、$|\alpha_j|>1$)と分解する。$\|T/\alpha_j\|< 1$ なので Neumann級数 により $T-\alpha_jI=-\alpha_j(I-T/\alpha_j)$ は可逆で、$b(T)$ も可逆である。$a(T)$ と $b(T)^{-1}$ は可換である。
$r$ は $|z|< \rho:=\min_j|\alpha_j|$ で正則なので、Taylor 展開 $r(z)=\sum_{k\ge0}c_kz^k$ は $|z|< \rho$ で絶対収束し、$\rho>1$ から $\sum_k|c_k|< \infty$ である。よって $S:=\sum_kc_kT^k$ はノルム収束する。冪級数の等式 $b(z)\sum_kc_kz^k=a(z)$ の係数を比べ、有限和 $b$ と絶対収束級数の積を項ごとに並べ替えると $b(T)S=a(T)$、すなわち $S=r(T)$ を得る。部分和 $s_N(z):=\sum_{k\le N}c_kz^k$ は $\overline{\mathbb D}$ の上で $r$ に一様収束し、$s_N(T)\to r(T)$ である。thm-vni-main から $\|s_N(T)\|\le\max_{\mathbb T}|s_N|$ で、$N\to\infty$ とすれば主張を得る。$\square$

Möbius 変換は縮小作用素を保つ

$|\alpha|< 1$ とし、$\varphi_\alpha(z)=\dfrac{z-\alpha}{1-\bar\alpha z}$ とする。縮小作用素 $T$ について $\varphi_\alpha(T)=(T-\alpha I)(I-\bar\alpha T)^{-1}$ は縮小作用素である。

$\alpha=0$ なら明らかである。$\alpha\ne0$ なら分母の零点 $1/\bar\alpha$ は $\overline{\mathbb D}$ の外にある。$|z|=1$ では $|1-\bar\alpha z|=|\bar z-\bar\alpha|=|z-\alpha|$ なので $|\varphi_\alpha(z)|=1$ であり(Möbius変換)、thm-vni-rational から $\|\varphi_\alpha(T)\|\le1$ である。$\square$

$\overline{\mathbb D}$ の上で連続で $\mathbb D$ で正則な関数の全体を、最大値ノルム $\|f\|_\infty:=\max_{\overline{\mathbb D}}|f|$ で考えたものを 円板代数 $A(\mathbb D)$ という(円板代数とWiener代数)。

円板代数の関数計算

$T$ を縮小作用素とする。多項式 $p$ に $p(T)$ を対応させる写像は、$A(\mathbb D)$ から作用素のなす環への連続な写像 $f\mapsto f(T)$ にただ 1 通りに延び、これは単位元を保つ環準同型で、$\|f(T)\|\le\|f\|_\infty$ を満たす。

多項式の稠密性。 $f\in A(\mathbb D)$ と $0< r< 1$ について $f_r(z):=f(rz)$ とおく。$f$ は $\overline{\mathbb D}$ の上で一様連続なので、$r\to1$ で $f_r\to f$ が $\overline{\mathbb D}$ の上で一様に成り立つ。$f_r$ は $|z|< 1/r$ で正則なので、その Taylor 多項式は $\overline{\mathbb D}$ の上で $f_r$ に一様収束する。よって多項式の列 $p_n$ で $\|p_n-f\|_\infty\to0$ となるものがある。
延長。 thm-vni-main から $\|p_n(T)-p_m(T)\|\le\|p_n-p_m\|_\infty$ なので $(p_n(T))$ はノルムについて Cauchy 列で、極限 $f(T)$ をもつ。2 つの列をあわせた列を考えれば、極限は列の選び方によらない。$\|p_n(T)\|\le\|p_n\|_\infty$ の極限をとって $\|f(T)\|\le\|f\|_\infty$ である。$p_nq_n\to fg$ が一様に成り立つことから $(fg)(T)=f(T)g(T)$ であり、線形性も同様である。連続な延長は稠密な部分集合の上の値で決まるので、ただ 1 通りである。$\square$

thm-vni-rational の $r$ は $A(\mathbb D)$ に属し、その証明の部分和 $s_N$ が $r$ に一様収束するので、2 つの定義の $r(T)$ は一致する。

例

片側シフトでは等号が成り立つ

$H=\ell^2(\mathbb N)$ の片側シフト $S(x_0,x_1,\dots)=(0,x_0,x_1,\dots)$(片側シフト作用素)について、すべての多項式 $p$ で $\|p(S)\|=\max_{\mathbb T}|p|$ である。したがって thm-vni-main の上界はこれ以上改良できない。

$S$ は等長なので縮小作用素であり、$\le$ は thm-vni-main による。逆向きを示す。$\ell^2(\mathbb Z)$ の両側シフト $(Bx)_k=x_{k-1}$ を考える。Fourier 級数 $x\mapsto\sum_kx_ke^{ik\theta}$ は $\ell^2(\mathbb Z)$ から $L^2(\mathbb T,\frac{d\theta}{2\pi})$ へのユニタリ写像で(Parseval の等式)、$B$ を $e^{i\theta}$ を掛ける作用素に、$p(B)$ を $p(e^{i\theta})$ を掛ける作用素に移す。$|p(e^{i\theta_0})|=M:=\max_{\mathbb T}|p|$ とし、$\varepsilon>0$ について $|p(e^{i\theta})|\ge M-\varepsilon$ となる $\theta_0$ のまわりの弧の指示関数を $g$ とすると $\|pg\|\ge(M-\varepsilon)\|g\|$ なので、$\|p(B)\|=M$ である。
$\ell^2(\mathbb N)$ を $\ell^2(\mathbb Z)$ の $x_k=0$($k< 0$)の部分とみると、これは $B$ で不変で $B$ の制限が $S$ である。有限個の成分だけが $0$ でない $y\in\ell^2(\mathbb Z)$ について、$m$ を大きくとれば $B^my\in\ell^2(\mathbb N)$ で、$p(S)B^my=p(B)B^my=B^mp(B)y$ なので $\|p(S)B^my\|/\|B^my\|=\|p(B)y\|/\|y\|$ である。このような $y$ は稠密なので $\|p(S)\|\ge\|p(B)\|=M$ である。$\square$

多変数への拡張

可換な作用素の組 $T=(T_1,\dots,T_d)$ と $d$ 変数の多項式 $p$ について $p(T)=p(T_1,\dots,T_d)$ は矛盾なく定まる。von Neumann の不等式の $d$ 変数版は
$$ \|p(T_1,\dots,T_d)\|\le\sup_{z\in\mathbb T^d}|p(z)| $$
である(右辺は最大値原理を変数ごとに使うと閉多重円板 $\overline{\mathbb D}^d$ の上の上限に等しい。多重円板)。$d=2$ では成り立ち、$d=3$ では成り立たない。

安藤の定理

$T_1,T_2$ を Hilbert 空間 $H$ の上の可換な縮小作用素とする。$H$ を含む Hilbert 空間 $K$ と $K$ の上の可換なユニタリ作用素 $U_1,U_2$ で、すべての $n_1,n_2\ge0$ について $T_1^{n_1}T_2^{n_2}=P_HU_1^{n_1}U_2^{n_2}|_H$ となるものがある。とくに、すべての 2 変数の多項式 $p$ について $\|p(T_1,T_2)\|\le\sup_{\mathbb T^2}|p|$ である。

定理の所在と証明の要点

安藤毅(T. Andô)による(1963 年。Sha20 Theorem 3.2–3.4、pp. 11–12 が、可換な等長膨張の構成、ユニタリ膨張、2 変数の不等式の順に述べている。この記事では主張と所在だけを述べる)。構成の要は、欠損作用素 $D_{T_i}=(I-T_i^*T_i)^{1/2}$ について
$$ \|D_{T_1}T_2h\|^2+\|D_{T_2}h\|^2=\|h\|^2-\|T_1T_2h\|^2=\|D_{T_2}T_1h\|^2+\|D_{T_1}h\|^2 $$
が成り立つことである(両辺を展開し $T_1T_2=T_2T_1$ を使う)。この等式から、1 変数の等長膨張(Sz.-Nagyの膨張定理 の命題「等長膨張の構成」)を 2 つ並べたものを、ユニタリ作用素で補正して可換な等長膨張にでき、可換な等長作用素の組は可換なユニタリ作用素の組に延びる(Sha20 Theorem 3.1、p. 11)。2 変数の不等式は、可換なユニタリ作用素の同時の スペクトル定理 から 1 変数と同様に出る。

3 変数の反例

$H=\mathbb C^8$ の正規直交基底を $e,f_1,f_2,f_3,g_1,g_2,g_3,h$ とし、$i=1,2,3$ について作用素 $T_i$ を
$$ T_ie=f_i,\quad T_if_i=-g_i,\quad T_if_j=g_k\ (\{i,j,k\}=\{1,2,3\}),\quad T_ig_j=\delta_{ij}h,\quad T_ih=0 $$
で定める。$T_1,T_2,T_3$ は互いに可換な縮小作用素であり、$p(z)=z_1z_2z_3-z_1^3-z_2^3-z_3^3$ について
$$ \|p(T_1,T_2,T_3)\|\ge4>\max_{z\in\overline{\mathbb D}^3}|p(z)| $$
である。とくに $T_1,T_2,T_3$ は可換なユニタリ膨張をもたない。

縮小性。 $x=ae+\sum_jb_jf_j+\sum_jc_jg_j+dh$ について $T_ix=af_i+\sum_jb_jT_if_j+c_ih$ である。$j\mapsto T_if_j$ は $f_1,f_2,f_3$ を $\pm g_1,\pm g_2,\pm g_3$ に 1 対 1 に送る($T_if_i=-g_i$ と、$j\ne i$ では残りの添字 $k$ の $g_k$)ので、$\|T_ix\|^2=|a|^2+\sum_j|b_j|^2+|c_i|^2\le\|x\|^2$ である。
可換性。 2 つの作用素の積は、$e$ を $g$ の線形結合へ、$f_j$ を $h$ の倍へ送り、$g_j$、$h$ を $0$ に送る。$i\ne j$ について $T_iT_je=T_if_j=g_k=T_jf_i=T_jT_ie$($k$ は残りの添字)である。$T_iT_jf_l$ は、$i,j,l$ が相異なれば $T_ig_i=h$($T_jf_l=g_i$ による)で、$i,j$ について対称である。$j=l\ne i$ なら $T_iT_jf_j=-T_ig_j=0$、$T_jT_if_j=T_jg_k=0$($k\ne j$)。$i=l\ne j$ も同様に両方 $0$ である。よって $T_iT_j=T_jT_i$ である。
値。 $T_1T_2T_3e=T_1T_2f_3=T_1g_1=h$、$T_i^3e=T_iT_if_i=-T_ig_i=-h$ なので $p(T)e=h+3h=4h$ で、$\|p(T)\|\ge4$ である。
上限。 $z\in\overline{\mathbb D}^3$ について $|p(z)|\le|z_1z_2z_3|+\sum_j|z_j|^3\le4$ である。等号には $|z_j|=1$ と、絶対値 $1$ の 4 つの複素数 $z_1z_2z_3,-z_1^3,-z_2^3,-z_3^3$ がすべて等しいことが要る。そのとき $(z_1z_2z_3)^3=(-z_1^3)(-z_2^3)(-z_3^3)=-(z_1z_2z_3)^3$ となり、$|z_1z_2z_3|=1$ に反する。$\overline{\mathbb D}^3$ はコンパクトなので最大値は $4$ 未満である(数値では約 $3.61$)。
ユニタリ膨張 $U_i$ があれば $p(T)=P_Hp(U)|_H$ で、可換なユニタリ作用素の同時のスペクトル定理から $\|p(U)\|\le\max_{\mathbb T^3}|p|$ となり矛盾する。$\square$

3 変数以上の歴史

prop-vni-three の例は M. J. Crabb と A. M. Davie(1975 年)によるもので、ほぼ同じ時期に T. Kaijser と N. Th. Varopoulos が $5\times5$ 行列 3 個の反例を見出している(Varopoulos の 1974 年の論文。Sha20 Example 3.5・Remark 3.6、p. 13)。同じ Remark によれば、2020 年の時点で、$2\times2$ 行列の組では不等式が成り立ち、$4\times4$ 行列 3 個の反例(Holbrook、2001 年)が知られ、$3\times3$ 行列 3 個の組では不等式が成り立つことが示されている。可換な縮小作用素 3 個の組がユニタリ膨張をもたないことは、この不等式が成り立たないことからも分かる。

反例:仮定を外すと成り立たないこと

外す仮定反例成り立たなくなること
$\Vert T\Vert\le1$$H=\mathbb C^2$、$T=\begin{pmatrix}0&2\\0&0\end{pmatrix}$、$p(z)=z$スペクトルは $\{0\}$ で $\overline{\mathbb D}$ に入るが、$\Vert p(T)\Vert=2>1=\max_{\mathbb T}\vert p\vert$
空間が Hilbert 空間であること$\mathbb C^2$ に $\ell^1$ ノルム $\vert x_1\vert+\vert x_2\vert$、$T$ は座標の入れ替え、$p(z)=1+\frac i2(z+z^3)$$T$ は等長だが $\Vert p(T)\Vert=2>\max_{\mathbb T}\vert p\vert$
thm-vni-ando の可換性$T_1=\begin{pmatrix}0&1\\0&0\end{pmatrix}$、$T_2=\begin{pmatrix}0&0\\1&0\end{pmatrix}$、$p(z_1,z_2)=z_1z_2-z_2z_1$ を書かれた順の積で評価する多項式としては $p=0$ だが $T_1T_2-T_2T_1=\begin{pmatrix}1&0\\0&-1\end{pmatrix}$ のノルムは $1$
変数が 2 個以下であることprop-vni-three の $T_1,T_2,T_3$ と $p$$\Vert p(T)\Vert\ge4>\max_{\overline{\mathbb D}^3}\vert p\vert$
表の確かめ

1 行目:$T$ は冪零で $T-\lambda I$ は $\lambda\ne0$ で可逆なのでスペクトルは $\{0\}$、$\|T\|=\|Te_2\|=2$ である。スペクトルが閉円板に入るだけでは足りず、ノルムの条件が要る。
2 行目:$T^2=I$ なので $T^3=T$ で、$p(T)=I+iT=\begin{pmatrix}1&i\\i&1\end{pmatrix}$ である。$\ell^1$ ノルムに関する作用素ノルムは列ごとの絶対値の和の最大で、$2$ である。$z=e^{i\theta}$ について $\frac12(z+z^3)=e^{2i\theta}\cos\theta$ なので $|p(z)|\le1+|\cos\theta|$ であり、等号には $|\cos\theta|=1$ と $ie^{2i\theta}\cos\theta>0$ が要るが、$\theta=0,\pi$ では $ie^{2i\theta}\cos\theta=\pm i$ なので起きない。$\mathbb T$ はコンパクトなので $\max_{\mathbb T}|p|< 2$ である(数値では約 $1.80$)。
3 行目:$T_1T_2=\begin{pmatrix}1&0\\0&0\end{pmatrix}$、$T_2T_1=\begin{pmatrix}0&0\\0&1\end{pmatrix}$ である。可換でない作用素では多項式の値が変数の並べ方によるので、多項式の上限による評価は意味をもたない。
4 行目:prf-prop-vni-three による。$\square$

補足

名前と文献

定理は J. von Neumann による(1951 年)。SzN53 p. 87 は、閉円板を含む領域で正則な $u$ について $\overline{\mathbb D}$ の上で $|u|\le1$ なら $u(T)$ も縮小作用素であることを von Neumann の定理として、$\operatorname{Re}u\ge0$ なら $\operatorname{Re}(u(T)f,f)\ge0$ であることを E. Heinz(1952 年)の定理として挙げ、p. 88 でそれらを膨張定理から導いている。Sha20 Theorem 1.1(p. 5)も同じ定理を von Neumann に帰している。SzN53 の膨張定理の証明(pp. 89–90)は、関数 $(f,f)+2\sum_{k\ge1}z^k(T^kf,f)$ が $((I+zT)(I-zT)^{-1}f,f)$ に等しく正の実部をもつことを使う。prf-thm-vni-main の作用素の Poisson 核 lem-vni-kernel はこれと同じ式の実部にあたるが、この記事の証明は膨張を経由せずに書き下ろしたものである。thm-vni-rational・thm-vni-disc-algebra の証明、prop-vni-three の確かめも書き下ろしである。

関連する話題
  • スペクトル集合:閉集合 $X$ が $T$ のスペクトルを含み、$X$ の外に極をもつ有理関数 $r$ について $\|r(T)\|\le\sup_X|r|$ となるとき、$X$ を $T$ の スペクトル集合 という。thm-vni-rational は、閉円板が縮小作用素のスペクトル集合であることを述べる。
  • 膨張との関係:prop-vni-three の最後の段落のとおり、ユニタリ膨張があれば von Neumann 型の不等式が出る。1 変数では Sz.-Nagyの膨張定理、2 変数では thm-vni-ando が膨張を与え、3 変数では膨張が一般には存在しない。
  • 縮小半群:連続な時間の縮小作用素の族は Lumer–Phillipsの定理 と Hille–吉田の定理 で特徴づけられ、Sz.-Nagyの膨張定理 はそれらにも、強連続なユニタリ作用素の半群(ユニタリ群に延びる)への膨張を与える。

関連項目

参考文献

[1]
Béla Sz.-Nagy, Sur les contractions de l'espace de Hilbert, Acta Scientiarum Mathematicarum (Szeged), 1953, pp. 87–92(p. 87:von Neumann の定理と Heinz の定理の主張と出典、p. 88:膨張定理からの導出、pp. 89–90:膨張定理の証明に使う $(I+zT)(I-zT)^{-1}$ の式)
[2]
Orr Moshe Shalit, Dilation theory: a guided tour, arXiv:2002.05596v2, 2020, p. 5:(1.2)–(1.4)(Egerváry の有限の膨張)と Theorem 1.1(von Neumann の不等式)、p. 11:Theorem 3.1(可換な等長作用素の組のユニタリ拡張)、pp. 11–12:Theorem 3.2–3.4(安藤の定理と 2 変数の不等式)、p. 13:Example 3.5(Crabb–Davie の例)・Remark 3.6(Kaijser–Varopoulos の例と行列の大きさごとの状況)

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