R=T定理

同義語:R=T theorem

概要

R=T定理($R=\mathbb T$ theorem)とは、法 $\ell$ の Galois 表現 $\bar\rho$ の局所条件つき普遍変形環 $R$ から、$\bar\rho$ を還元にもつ保型形式の Hecke 環 $\mathbb T$ への自然な全射が同型であるという形の定理の総称である。Wiles と Taylor–Wiles は、$\mathbb Q$ 上の 2 次元の既約でモジュラーな表現のうち、行列式と局所的な振る舞い(半安定性など)に条件をみたすものについて $R$ と $\mathbb T$ が同型で完全交叉であることを示し、半安定な楕円曲線のモジュラー性と Fermat の最終定理を導いた。鍵は、接空間 $\Phi_R$ の位数と合同イデアル $\eta_{\mathbb T}$ を比べる Wiles の数値判定法である。

$$\newcommand{C}[0]{\mathbb{C}} \newcommand{div}[0]{\mathbin{÷}} \newcommand{N}[0]{\mathbb{N}} \newcommand{Q}[0]{\mathbb{Q}} \newcommand{R}[0]{\mathbb{R}} \newcommand{Z}[0]{\mathbb{Z}} $$

前提知識: Galois表現の変形, Hecke作用素, 完全交叉局所環

R=T定理(R=T theorem)とは、法 $\ell$ の Galois 表現 $\bar\rho$ の、局所条件つきの変形を分類する普遍変形環 $R$ と、$\bar\rho$ を法 $\ell$ の還元にもつ保型形式の Hecke 作用素が生成する Hecke 環 $\mathbb T$ との間の自然な全射 $R\to\mathbb T$ が同型である、という形の定理の総称である。最初の例は A. Wiles と R. Taylor・Wiles が 1995 年に $\mathbb Q$ 上の 2 次元表現について示したもので、$\mathbb Q$ 上の半安定な楕円曲線のモジュラー性(モジュラー性定理)とFermatの最終定理はこれから導かれた。
$R$ の点は「条件をみたす Galois 表現」、$\mathbb T$ の点は「保型形式」に対応するので、$R=\mathbb T$ は「条件をみたす持ち上げはすべて保型形式から来る」ことを環の同型として述べたものである。全射 $R\to\mathbb T$ を作るのは比較的易しく、難しいのは単射性、すなわち $R$ が $\mathbb T$ より大きくないことである(DDT95 pp. 13–14)。
この記事では、Wiles と Taylor–Wiles の定理の主張と証明の構成を述べたうえで、証明の鍵になった可換環論の判定法のうち、接空間 $\Phi$ と合同イデアル $\eta$ の不等式 $\#\Phi\ge\#(\mathcal O/\eta)$ と、判定法の 2 つの条件の同値性を完全に証明し、具体的な環で $\Phi$ と $\eta$ を計算する。定理そのもの(thm-rt-main)と判定法の残りの部分はこの記事では証明しない。

設定

$\ell$ を奇素数、$K$ を $\mathbb Q_\ell$ の有限次拡大、$\mathcal O$ をその整数環、$\lambda$ を素元、$k=\mathcal O/\lambda$ を剰余体、$q:=\#k$ とする。$\mathcal C_{\mathcal O}$ を、剰余体が $k$ の完備ネーター局所 $\mathcal O$ 代数の圏とする(Galois表現の変形 の設定)。
連続表現 $\bar\rho\colon G_{\mathbb Q}\to\mathrm{GL}_2(k)$ が次をみたすとする(DDT95 §3.3、p. 93)。

  • (a) $\bar\rho$ は既約、(b) $\bar\rho$ はモジュラー、(c) $\det\bar\rho$ は法 $\ell$ の円分指標、(d) $\bar\rho$ の $\ell$ での分解群への制限は半安定、(e) $p\ne\ell$ なら $\#\bar\rho(I_p)$ は $\ell$ を割る。
    半安定な楕円曲線 $E$ の $\ell$ 等分点の表現 $\bar\rho_{E,\ell}$ は、既約なら (b) 以外の条件をみたす(DDT95 p. 76)。素数の有限集合 $\Sigma$ について、型 $\Sigma$ の持ち上げ を DDT95 p. 76 のとおりに定める。大まかには、行列式が円分指標で、$\ell$ では半安定、$\Sigma$ に入らない素数では $\bar\rho$ と同じ程度にしか分岐しない持ち上げである。型 $\Sigma$ の持ち上げの普遍変形環を $R_\Sigma$ とする(存在は Galois表現の変形 の定理「普遍変形環の存在」と同じ方法による)。
    $\mathcal N_\Sigma$ を、Galois 表現が $\bar\rho$ の型 $\Sigma$ の持ち上げと同値になる新形式の集合とする(正確な条件は DDT95 p. 94)。各 $f\in\mathcal N_\Sigma$ に DDT95 の整数環 $\mathcal O'_f$ をとり、$\Sigma$ に入らず $\ell N(\bar\rho)$ を割らない素数 $p$ について $T_p:=(a_p(f))_f\in\prod_{f}\mathcal O'_f$ とおき、$T_p$ たちが生成する $\mathcal O$ 部分代数を $\mathbb T_\Sigma$ とする。$\mathbb T_\Sigma$ は $\mathcal C_{\mathcal O}$ の対象で、被約であり、有限生成自由 $\mathcal O$ 加群である(DDT95 p. 94)。
全射 $R_\Sigma\to\mathbb T_\Sigma$

連続表現 $\rho^{\mathrm{mod}}_\Sigma\colon G_{\mathbb Q}\to\mathrm{GL}_2(\mathbb T_\Sigma)$ で、$\bar\rho$ の型 $\Sigma$ の持ち上げであり、上の $p$ で不分岐かつ $\operatorname{tr}\rho^{\mathrm{mod}}_\Sigma(\operatorname{Frob}_p)=T_p$ となるものがある。普遍性から決まる $\mathcal O$ 代数の準同型 $\phi_\Sigma\colon R_\Sigma\to\mathbb T_\Sigma$ は全射である。

全射 $R_\Sigma\to\mathbb T_\Sigma$

$\rho^{\mathrm{mod}}_\Sigma$ の存在と、$\phi_\Sigma\circ\rho^{\mathrm{univ}}$ が $\rho^{\mathrm{mod}}_\Sigma$ と同値になる $\phi_\Sigma$ が一意にあることは DDT95 Lemma 3.27(p. 94)による(ここでは証明しない)。全射性を示す。跡は共役で変わらないので、上の $p$ について $\phi_\Sigma(\operatorname{tr}\rho^{\mathrm{univ}}(\operatorname{Frob}_p))=\operatorname{tr}\rho^{\mathrm{mod}}_\Sigma(\operatorname{Frob}_p)=T_p$ である。よって $\phi_\Sigma$ の像は、$\mathcal O$ 部分代数で $T_p$ をすべて含む。$\mathbb T_\Sigma$ は $T_p$ たちが生成する $\mathcal O$ 部分代数なので、像は $\mathbb T_\Sigma$ 全体である。$\square$

主定理

Wiles と Taylor–Wiles の定理

上の設定で、$\Sigma$ が $\bar\rho$ について DDT95 Definition 3.25 の集合 $\Sigma_{\bar\rho}$ に含まれるとする。このとき $\phi_\Sigma\colon R_\Sigma\to\mathbb T_\Sigma$ は同型で、$R_\Sigma$ と $\mathbb T_\Sigma$ は完全交叉である。

主定理の所在

DDT95 Theorem 3.42(p. 100)。$\Sigma_{\bar\rho}$ は、$\bar\rho$ の $\ell$ での分解群への制限が good かつ ordinary のときの $\ell$ と、$\bar\rho$ が不分岐な素数 $p\ne\ell$ とからなる集合である(同 Definition 3.25、p. 94)。この記事では証明しない。 完全交叉の定義は下の def-rt-invariants の 3 である。

$\mathbb Q$ 上の半安定な楕円曲線 $E$ では、$\bar\rho_{E,3}$ が既約なら、Langlands–Tunnell の定理で $\bar\rho_{E,3}$ のモジュラー性が分かり、thm-rt-main によって $3$ 進表現 $\rho_{E,3}$ が $\mathbb T_\Sigma$ の点、すなわち保型形式から来ることが分かる。$\bar\rho_{E,3}$ が可約な場合は 5 に切り替える。この流れは モジュラー性定理 の節「証明の筋」にある。

証明の構成

DDT95 の証明(§3.4–§3.5、pp. 98–102)は 2 段に分かれる。

  1. 最小の場合 $\Sigma=\emptyset$. Taylor と Wiles は、各 $n$ について、$q\equiv1\pmod{\ell^n}$ をみたし $\bar\rho(\operatorname{Frob}_q)$ の固有値が相異なる $r$ 個の素数の集合 $Q_n$ で、$R_{Q_n}$ が $r$ 個の元で位相的に生成されるものを選んだ(DDT95 Theorem 2.49、pp. 82–83。$r$ は $n$ によらない)。$Q_n$ の素数で分岐を許した $R_{Q_n}\to\mathbb T_{Q_n}$ を集めると、$\mathcal O[\![S_1,\dots,S_r]\!]$ の上の「$J_n$ 構造」の列ができ、可換環論の判定法(DDT95 Theorem 3.41、p. 99)から $R_\emptyset\cong\mathbb T_\emptyset$ と完全交叉性が出る。
  2. 一般の $\Sigma$. Wiles の数値判定法(thm-rt-numerical)を使う。$\Sigma$ を広げたときに $\Phi$ の大きさ(Galois コホモロジーで計算される)と $\eta$ の大きさ(保型形式の合同で計算される)がどれだけ増えるかを比べ、最小の場合の結果と合わせて判定法の不等式を確かめる(DDT95 pp. 100–101)。
    DDT95 Remark 3.43(p. 100)は、同型であることと完全交叉であることが、どちらの段でも同時に示されることを注意している。

接空間と合同イデアル

$\mathcal C_{\mathcal O}$ の対象 $A$ と全射 $\mathcal O$ 代数準同型 $\pi_A\colon A\to\mathcal O$ の組を 増強つき環 という。増強つき環の射は、増強と両立する局所準同型である。

接空間・合同イデアル・完全交叉

増強つき環 $(A,\pi_A)$ について、$\mathfrak p_A:=\ker\pi_A$ とおく。

  1. 接空間(余接空間):$\Phi_A:=\mathfrak p_A/\mathfrak p_A^2$(有限生成 $\mathcal O$ 加群)。
  2. 合同イデアル:$\eta_A:=\pi_A(\operatorname{Ann}_A\mathfrak p_A)\subset\mathcal O$。
  3. $A$ が有限生成で捩れのない $\mathcal O$ 加群のとき、ある $n$ と $f_1,\dots,f_n\in\mathcal O[\![X_1,\dots,X_n]\!]$ で $A\cong\mathcal O[\![X_1,\dots,X_n]\!]/(f_1,\dots,f_n)$ となるなら、$A$ を 完全交叉 という。

定義は DDT95 §5.1(Definition 5.1、p. 138)と同じである。3 は変数と関係式の個数が等しいという素朴な定義で、完全交叉局所環 の一般の定義との関係は DDT95 Remark 5.2 と §5.3(pp. 138–144)にある。以下、$\#$ は集合の元の個数で、無限集合では $\infty$ とする。

Wiles の数値判定法

$\phi\colon R\to T$ を増強つき環の全射とし、$T$ は有限生成で捩れのない $\mathcal O$ 加群で、$\eta_T\ne0$ とする。次は同値である。

  • (a) $\#\Phi_R\le\#(\mathcal O/\eta_T)$。
  • (b) $\#\Phi_R=\#(\mathcal O/\eta_T)$。
  • (c) $R$ と $T$ は完全交叉で、$\phi$ は同型である。
数値判定法の所在

DDT95 Theorem 5.3(p. 139)と Theorem 3.40(p. 99)。最初の形は Wiles が $T$ に Gorenstein 性を仮定して示し、この形は H. Lenstra による(同 Remark 5.4、p. 139)。この記事では (a) と (b) の同値(cor-rt-a-b)だけを証明する。(b) から (c) と (c) から (b) は DDT95 §5.3–§5.8 にある。

不等式 $\#\Phi\ge\#(\mathcal O/\eta)$

DDT95 §5.2(pp. 140–142)の方針に沿って、Fittingイデアル を使って示す。$M$ が有限表示 $A$ 加群のとき、零次の Fitting イデアルを $\operatorname{Fitt}_0^A(M)$ と書く。

Fitting イデアルの 2 つの性質
  1. 可換環 $A$ 上の有限表示加群 $M$ について、$\operatorname{Fitt}_0^A(M)\subset\operatorname{Ann}_A(M)$ である。
  2. 元の個数が有限な $\mathcal O$ 加群 $M$ について、$\#M=\#(\mathcal O/\operatorname{Fitt}_0^{\mathcal O}(M))$ である。
Fitting イデアルの 2 つの性質

1.生成元 $x_1,\dots,x_n$ と、関係式を列とする $n\times m$ 行列 $B$ による表示をとる。$m< n$ なら $\operatorname{Fitt}_0=0$ である。$m\ge n$ とし、$B$ の $n$ 本の列からなる正方行列 $C$ をとる。各列は関係式なので、すべての $j$ で $\sum_iC_{ij}x_i=0$ である。余因子行列 $\operatorname{adj}C$ について $(\operatorname{adj}C)\,C=(\det C)I_n$ だから、各 $l$ で
$$ (\det C)\,x_l=\sum_i\bigl((\operatorname{adj}C)C\bigr)_{li}x_i=\sum_j(\operatorname{adj}C)_{lj}\sum_iC_{ij}x_i=0 $$
である。よって $\det C$ は $M$ を消す。$\operatorname{Fitt}_0^A(M)$ はこのような $\det C$ で生成されるので、$\operatorname{Ann}_A(M)$ に含まれる。
2.単項イデアル整域上の有限生成加群の構造定理 により $M\cong\bigoplus_{i=1}^n\mathcal O/\lambda^{a_i}$($a_i\ge1$)である。対角行列 $\operatorname{diag}(\lambda^{a_1},\dots,\lambda^{a_n})$ が表示行列なので、$\operatorname{Fitt}_0(M)=(\lambda^{a})$、$a:=\sum a_i$ である(Fittingイデアル の定理「表示非依存性」により表示によらない)。$\mathcal O/\lambda^a$ は $\lambda^j\mathcal O/\lambda^{j+1}\mathcal O\cong k$($0\le j< a$)を順に積み重ねたものなので $\#(\mathcal O/\lambda^a)=q^a=\prod_iq^{a_i}=\#M$ である。$\square$

接空間と合同イデアルの不等式
  1. 任意の増強つき環 $A$ について $\#\Phi_A\ge\#(\mathcal O/\eta_A)$ である。
  2. 増強つき環の全射 $\phi\colon A\to B$ について、$\Phi_A\to\Phi_B$ は全射で、$\#\Phi_A\ge\#\Phi_B$ である。
接空間と合同イデアルの不等式

1.$\Phi_A$ が無限なら明らかなので、有限とする。$A$ はネーター環なので $\mathfrak p_A$ は有限表示 $A$ 加群である。$\pi_A$ は $A/\mathfrak p_A\cong\mathcal O$ を与えるので、$\mathfrak p_A\otimes_A\mathcal O=\mathfrak p_A/\mathfrak p_A^2=\Phi_A$ である。Fittingイデアル の定理「任意の基底変換」を $\pi_A\colon A\to\mathcal O$ に当てると
$$ \operatorname{Fitt}_0^{\mathcal O}(\Phi_A)=\pi_A\bigl(\operatorname{Fitt}_0^A(\mathfrak p_A)\bigr)\,\mathcal O\subset\pi_A\bigl(\operatorname{Ann}_A\mathfrak p_A\bigr)=\eta_A $$
である。包含は lem-rt-fitting の 1 と、$\pi_A$ が全射なので $\pi_A(\operatorname{Ann}_A\mathfrak p_A)$ が $\mathcal O$ のイデアルであることによる。よって $\mathcal O/\operatorname{Fitt}_0(\Phi_A)\to\mathcal O/\eta_A$ は全射で、lem-rt-fitting の 2 から $\#\Phi_A=\#(\mathcal O/\operatorname{Fitt}_0(\Phi_A))\ge\#(\mathcal O/\eta_A)$ である。
2.$\pi_B\circ\phi=\pi_A$ なので $\phi(\mathfrak p_A)\subset\mathfrak p_B$ である。逆に $y\in\mathfrak p_B$ を $y=\phi(x)$ と書くと $\pi_A(x)=\pi_B(y)=0$ なので $x\in\mathfrak p_A$ である。よって $\phi(\mathfrak p_A)=\mathfrak p_B$ で、$\phi$ は全射 $\mathfrak p_A/\mathfrak p_A^2\to\mathfrak p_B/\mathfrak p_B^2$ を引き起こす。$\square$

数値判定法の (a) と (b) の同値

thm-rt-numerical の設定で、つねに $\#\Phi_R\ge\#\Phi_T\ge\#(\mathcal O/\eta_T)$ が成り立つ。とくに (a) と (b) は同値で、このとき $\Phi_R\to\Phi_T$ は同型である。

数値判定法の (a) と (b) の同値

不等式は prop-rt-inequality の 2($A=R$、$B=T$)と 1($A=T$)を並べたものである。(a) を仮定すると $\#(\mathcal O/\eta_T)\ge\#\Phi_R\ge\#(\mathcal O/\eta_T)$ で、$\eta_T\ne0$ より $\mathcal O/\eta_T$ は有限なので等号が成り立ち (b) を得る。(b) から (a) は明らか。このとき $\#\Phi_R=\#\Phi_T$ は有限で、$\Phi_R\to\Phi_T$ は有限集合の間の全射だから全単射である。$\square$

例

2 つの点が合同な環

$n\ge1$ とし、$A:=\{(a,b)\in\mathcal O\times\mathcal O:a\equiv b\pmod{\lambda^n}\}$、$\pi_A(a,b):=a$ とする。$A$ は $(1,1)$ と $t:=(0,\lambda^n)$ を基底とする自由 $\mathcal O$ 加群で、$(a,b)\in A$ が可逆であることは $a\notin\lambda\mathcal O$ と同値なので、$A$ は剰余体 $k$ の局所環で $\mathcal C_{\mathcal O}$ の対象である。

  1. $\mathfrak p_A=\{(0,b):b\in\lambda^n\mathcal O\}=\mathcal O t$、$\mathfrak p_A^2=\{(0,b):b\in\lambda^{2n}\mathcal O\}$ なので、$\Phi_A\cong\lambda^n\mathcal O/\lambda^{2n}\mathcal O\cong\mathcal O/\lambda^n$ で $\#\Phi_A=q^n$ である。
  2. $(a,b)t=(0,b\lambda^n)$ なので $\operatorname{Ann}_A\mathfrak p_A=\{(a,0):a\in\lambda^n\mathcal O\}$、$\eta_A=\lambda^n\mathcal O$ で、$\#(\mathcal O/\eta_A)=q^n$ である。
  3. $t(t-\lambda^n)=(0,\lambda^n)(-\lambda^n,0)=0$ なので、$T\mapsto t$ は $\mathcal O[\![T]\!]/(T(T-\lambda^n))\to A$ を定める。左辺を $Q$ と書く。$\lambda$ を法として $T^2-\lambda^nT\equiv T^2$ なので、$f\in\mathcal O[\![T]\!]$ は $f=q_0(T^2-\lambda^nT)+r_0+\lambda f_1$($r_0\in\mathcal O+\mathcal OT$)と書け、これを $f_1,f_2,\dots$ に繰り返して $\lambda$ 進に足し合わせると、$Q$ は $\mathcal O$ 加群として $1,T$ で生成される。$1,T$ は $A$ の基底 $(1,1),t$ に移るので、合成 $\mathcal O^2\to Q\to A\cong\mathcal O^2$ は全射な自己準同型であり、有限生成加群の全射な自己準同型は単射なので同型である。すると全射 $\mathcal O^2\to Q$ は単射でもあって同型なので、$Q\to A$ も同型で、$A$ は 1 変数 1 関係式の完全交叉である。
    $R=T=A$、$\phi=\mathrm{id}$ として thm-rt-numerical の (b) と (c) が両方成り立つ。$A\otimes_{\mathcal O}K\cong K\times K$ の 2 つの成分は 2 つの「固有形式」にあたり、$\eta_A=\lambda^n\mathcal O$ は両者が法 $\lambda^n$ で合同であることを測っている。
3 つの点が合同な環

$A:=\{(a,b,c)\in\mathcal O^3:a\equiv b\equiv c\pmod\lambda\}$、$\pi_A(a,b,c):=a$ とする(上と同じ理由で $\mathcal C_{\mathcal O}$ の対象)。$\mathfrak p_A=\{(0,b,c):b,c\in\lambda\mathcal O\}$ で、$\mathfrak p_A^2$ は $(0,\lambda,0)^2=(0,\lambda^2,0)$、$(0,0,\lambda)^2$ と定数 $(x,x,x)\in A$ の倍から $\{(0,b,c):b,c\in\lambda^2\mathcal O\}$ に等しいので、$\Phi_A\cong k^2$、$\#\Phi_A=q^2$ である。$\operatorname{Ann}_A\mathfrak p_A=\{(a,0,0):a\in\lambda\mathcal O\}$ なので $\eta_A=\lambda\mathcal O$、$\#(\mathcal O/\eta_A)=q$ である。$\#\Phi_A=q^2>q$ なので、$R=T=A$ では (a) が成り立たず、thm-rt-numerical により $A$ は完全交叉でない。DDT95 p. 139 はこの環を $\mathcal O[\![X,Y]\!]/(X(X-\lambda),Y(Y-\lambda),XY)$ と表している。

この 2 つは DDT95 §5.1(p. 139)の例 1・例 2 にあたる。

反例

thm-rt-numerical の仮定を 1 つずつ外す。どの行も (a) は成り立つが、結論 (c)($R,T$ が完全交叉で $\phi$ が同型)が成り立たない。

外した仮定例成り立たなくなる結論
$\eta_T\ne0$$R=\mathcal O[\![X]\!]\to T=\mathcal O[\![X]\!]/(X^2)$、増強は $X\mapsto0$(c):$\phi$ は同型でない
$T$ が捩れのない $\mathcal O$ 加群$R=T=\mathcal O[\![X]\!]/(X^2,\lambda X)$、$\phi=\mathrm{id}$、増強は $X\mapsto0$(c):$T$ は完全交叉でない
$\phi$ が全射$R=\mathcal O\to T=$ ex-rt-two-points の $A$(c):$\phi$ は同型でない
反例の確かめ

1 行目:$T$ は $1,X$ を基底とする自由 $\mathcal O$ 加群で、$\mathfrak p_T=\mathcal OX$、$\operatorname{Ann}_T\mathfrak p_T=\mathfrak p_T$ なので $\eta_T=0$ である。$\Phi_R=\mathcal OX$ も $\mathcal O/\eta_T=\mathcal O$ も無限集合なので (a) は $\infty\le\infty$ として成り立つが、$X^2\ne0$ が $\phi$ の核に入るので $\phi$ は同型でない。2 行目:$T=\mathcal O\oplus kX$ で、$\mathfrak p_T=kX$、$\mathfrak p_T^2=0$ なので $\#\Phi_T=q$ である。$(a+bX)X=aX$ なので $\operatorname{Ann}_T\mathfrak p_T=\lambda\mathcal O\oplus kX$、$\eta_T=\lambda\mathcal O\ne0$ で、$\#\Phi_R=q=\#(\mathcal O/\eta_T)$ である。一方 $\lambda X=0$、$X\ne0$ なので $T$ は捩れをもち、def-rt-invariants の 3 の意味で完全交叉でない。3 行目:$\Phi_{\mathcal O}=0$ なので $\#\Phi_R=1\le q^n$ だが、$A$ は階数 2 の自由 $\mathcal O$ 加群なので $\phi$ は全射でも同型でもない。

関連項目

参考文献

[1]
Henri Darmon, Fred Diamond, Richard Taylor, Fermat's Last Theorem, Current Developments in Mathematics, 1995, International Press, 1994, pp. 1–154。頁は著者公開版(2007-09-09 付)による:序論(pp. 13–14)、§2.7 の型 Σ(p. 76)、Theorem 2.49(pp. 82–83)、§3.3(pp. 93–94。Definition 3.25・Lemma 3.27)、Definition 3.38(p. 98)、Theorem 3.40・3.41(p. 99)、Theorem 3.42・Remark 3.43(p. 100)、§5.1(Definition 5.1、p. 138。Theorem 5.3・Remark 5.4・例 1・例 2、p. 139)、§5.2(pp. 140–142)、§5.3(pp. 143–144)

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