Riesz–Thorinの補間定理(Riesz–Thorin interpolation theorem)とは、複素数値の関数の空間の上の線形作用素 $T$ が $L^{p_0}\to L^{q_0}$ でノルム $M_0$ 以下、$L^{p_1}\to L^{q_1}$ でノルム $M_1$ 以下なら、$1/p,1/q$ をそれぞれ $\theta:(1-\theta)$ の比で内分した指数でも $L^p\to L^q$ でノルム $M_0^{1-\theta}M_1^{\theta}$ 以下になるという定理である(終域の測度は σ-有限とする)。指数を複素変数に置き換えた正則関数に Hadamard の三線補題を当てて証明される。Fourier 係数の Hausdorff–Young の不等式などを導き、実数のスカラーでは同じ定数の評価が一般には成り立たない。
前提知識: Lp空間, Hölderの不等式, 正則関数, Cauchyの積分公式
線形作用素が $L^{p_0}$ から $L^{q_0}$ へ、また $L^{p_1}$ から $L^{q_1}$ へ有界であることが分かっているとき、その「間」の指数でも有界かを問うのが補間の問題である。Riesz–Thorin の補間定理は、複素数値の関数の空間では(終域の測度が σ-有限なら)答えが常に肯定的で、しかも作用素ノルムが端点のノルムの重み付き幾何平均 $M_0^{1-\theta}M_1^{\theta}$ 以下になることを述べる。証明の鍵は、指数を複素数の変数 $z$ に置き換えて作った正則関数に、帯領域での最大値の原理(三線補題)を当てることである。
この記事では、三線補題と $L^q$ ノルムの双対表示を証明したうえで定理を証明し、実数値の作用素で端点が $L^1$ と $L^\infty$ の場合の系、Fourier 係数への応用、条件を外したときの反例を述べる。
$(X,\mu)$、$(Y,\nu)$ を測度空間とし、関数は複素数値で、ほとんど至るところ等しいものを同一視する。$Y$ 上の可測関数(の同値類)全体を $L^0(Y)$ と書く。指数について $1/\infty:=0$ と約束する。$1\le q\le\infty$ の共役指数を $q'$($1/q+1/q'=1$)と書く。
$1\le p_0,p_1,q_0,q_1\le\infty$ とし、$\nu$ は σ-有限とする。$T\colon L^{p_0}(X)+L^{p_1}(X)\to L^0(Y)$ を線形写像とし、定数 $M_0,M_1\ge0$ について
$$
\|Tf\|_{q_0}\le M_0\|f\|_{p_0}\quad(f\in L^{p_0}(X)),\qquad
\|Tf\|_{q_1}\le M_1\|f\|_{p_1}\quad(f\in L^{p_1}(X))
$$
が成り立つとする。$0<\theta<1$ に対して
$$
\frac1p=\frac{1-\theta}{p_0}+\frac{\theta}{p_1},\qquad
\frac1q=\frac{1-\theta}{q_0}+\frac{\theta}{q_1}
$$
とおく。このとき任意の $f\in L^p(X)$ について $Tf\in L^q(Y)$ であり、
$$
\|Tf\|_{q}\le M_0^{1-\theta}M_1^{\theta}\|f\|_{p}
$$
が成り立つ。
証明は、次の節の 3 つの補題を準備したあと、節「定理の証明」で与える。
$(1/p,1/q)$ は平面上の 2 点 $(1/p_0,1/q_0)$ と $(1/p_1,1/q_1)$ を結ぶ線分の上を動く。定理は、作用素ノルム $M_{p,q}$ の対数がこの線分の上で凸関数であることを述べている(この形から「Riesz の凸性定理」とも呼ばれる)。$f\in L^p(X)$ が $L^{p_0}+L^{p_1}$ に属することは lem-rt-split で確かめる。
帯 $S:=\{z\in\mathbb C\mid0\le\operatorname{Re}z\le1\}$ を考える。
$F$ を $S$ 上の有界な連続関数で $S$ の内部で正則なものとする。$A_0,A_1>0$ について、すべての実数 $t$ で $|F(it)|\le A_0$、$|F(1+it)|\le A_1$ なら、$0\le\theta\le1$ と実数 $t$ について
$$
|F(\theta+it)|\le A_0^{1-\theta}A_1^{\theta}
$$
である。
$G(z):=F(z)A_0^{z-1}A_1^{-z}$ とおく($A^{w}:=e^{w\log A}$)。$|A_0^{z-1}A_1^{-z}|=A_0^{x-1}A_1^{-x}$($x=\operatorname{Re}z$)は $S$ 上で有界なので $G$ も有界で、$|G|\le B$ とする。2 本の境界線の上では $|G|\le1$ である。$\varepsilon>0$ に対し $G_\varepsilon(z):=G(z)e^{\varepsilon z^2}$ とおくと、$z=x+iy$ で $|e^{\varepsilon z^2}|=e^{\varepsilon(x^2-y^2)}\le e^{\varepsilon}e^{-\varepsilon y^2}$ である。$Y>0$ を $Be^{-\varepsilon Y^2}\le1$ となるように大きくとり、長方形 $R_Y:=\{0\le x\le1,\ |y|\le Y\}$ を考える。$R_Y$ の縦の辺では $|G_\varepsilon|\le e^{\varepsilon}$、横の辺では $|G_\varepsilon|\le Be^{\varepsilon}e^{-\varepsilon Y^2}\le e^{\varepsilon}$ である。下の最大値の原理により $R_Y$ 全体で $|G_\varepsilon|\le e^{\varepsilon}$ であり、$Y$ はいくらでも大きくとれるので $S$ 全体で $|G(z)|\le e^{\varepsilon}e^{-\varepsilon(x^2-y^2)}$ である。$\varepsilon\to0$ として $|G|\le1$、すなわち $|F(\theta+it)|\le A_0^{1-\theta}A_1^{\theta}$ を得る。
主張:$R$ を閉じた長方形、$H$ を $R$ 上で連続かつ内部で正則な関数とすると、$\max_R|H|$ は $R$ の境界の上で達成される。
$m:=\max_R|H|$($R$ はコンパクトなので存在する)とし、境界の上では $|H|< m$ だと仮定して矛盾を導く。内部の点の集合 $K:=\{z\in R^\circ\mid|H(z)|=m\}$ は空でなく、連続性から $R^\circ$ の中で閉じている。$z_0\in K$ と、閉円板 $\{|z-z_0|\le\rho_0\}$ が $R^\circ$ に含まれる $\rho_0>0$ をとる。$0<\rho\le\rho_0$ について Cauchyの積分公式 の系「平均値の性質」から $m=|H(z_0)|\le\frac1{2\pi}\int_0^{2\pi}|H(z_0+\rho e^{it})|\,dt\le m$ であり、被積分関数は連続で $m$ 以下なので、円周上で $|H|=m$ である。よって円板全体が $K$ に含まれ、$K$ は開集合でもある。$R^\circ$ は連結なので $K=R^\circ$ となり、連続性から境界でも $|H|=m$ となって仮定に反する。$\square$
$\nu$ を σ-有限、$1\le q\le\infty$ とし、$h$ を $Y$ 上のほとんど至るところ有限な可測関数とする。$\mathcal G_h$ を、$|\varphi|=1$ の可測関数 $\varphi$ と、$\nu(\{b\ne0\})<\infty$ の非負の単関数 $b$ による積 $g=\varphi b$ で $hg$ が可積分なもの全体とする。このとき($[0,\infty]$ の値として)
$$
\|h\|_q=\sup\Bigl\{\Bigl|\int_Yhg\,d\nu\Bigr|\ \Bigm|\ g\in\mathcal G_h,\ \|g\|_{q'}\le1\Bigr\}.
$$
右辺が $\|h\|_q$ 以下であることは Hölderの不等式 による。逆向きを示す。$\varphi:=\overline h/|h|$($h\ne0$ の点)、$\varphi:=1$($h=0$ の点)とおく。σ-有限性から $\nu(E_n)<\infty$ の増加列 $E_n$ で $\bigcup_nE_n=Y$ となるものをとり、$H_n:=|h|\,1_{E_n\cap\{|h|\le n\}}$ とおく。$H_n$ は増加して $|h|$ にほとんど至るところ収束する。$0\le c_n\le H_n$ で $c_n\uparrow|h|$(ほとんど至るところ)となる単関数 $c_n$ をとる($H_n$ を下から近似する単関数の最大値をとればよい)。
$1< q<\infty$:$g_n:=\varphi c_n^{q-1}/\|c_n\|_q^{q-1}$($c_n\ne0$ のとき)とおく。$c_n\le H_n$ より $\{c_n\ne0\}\subset E_n\cap\{|h|\le n\}$ なので $|hg_n|\le n^q1_{E_n}/\|c_n\|_q^{q-1}$ は可積分である。$(q-1)q'=q$ より $\|g_n\|_{q'}=1$ であり、$\int hg_n=\int|h|c_n^{q-1}/\|c_n\|_q^{q-1}\ge\|c_n\|_q$ である。単調収束定理で $\|c_n\|_q\to\|h\|_q$ だから、上限は $\|h\|_q$ 以上である。
$q=1$:$g_n:=\varphi1_{\{c_n\ne0\}}$ とおくと($\{c_n\ne0\}$ の上で $|h|\le n$ なので $hg_n$ は可積分で) $\|g_n\|_\infty\le1$、$\int hg_n=\int_{\{c_n\ne0\}}|h|\ge\int c_n\to\|h\|_1$ である。
$q=\infty$:$0\le M<\|h\|_\infty$ とすると $\nu(\{|h|>M\})>0$ である。$\{|h|>M\}=\bigcup_n(\{|h|>M\}\cap E_n\cap\{|h|\le n\})$ なので、ある $n$ で $A:=\{|h|>M\}\cap E_n\cap\{|h|\le n\}$ は $0<\nu(A)<\infty$ を満たす。$g:=\varphi1_A/\nu(A)$ は $\|g\|_1=1$ で、$\int hg=\nu(A)^{-1}\int_A|h|>M$ である。$\square$
$r_0< p< r_1\le\infty$ とし $f\in L^p(X)$ とする。$u:=f1_{\{|f|>1\}}$、$v:=f1_{\{|f|\le1\}}$ とおくと $u\in L^{r_0}\cap L^p$、$v\in L^{r_1}\cap L^p$ である。さらに $\mu(\{s\ne0\})<\infty$ の単関数の列 $u_n,v_n$ で、$u_n\to u$ が $L^{r_0}$ と $L^p$ で、$v_n\to v$ が $L^{r_1}$ と $L^p$ で成り立つものがある。
$\{|f|>1\}$ の上では $|f|^{r_0}\le|f|^p$、$\{|f|\le1\}$ の上では $|f|^{r_1}\le|f|^p$($r_1<\infty$)または $|v|\le1$($r_1=\infty$)なので、前半が従う。$\mu(\{|f|>1/n\})\le n^p\|f\|_p^p<\infty$ である。$u$ と $v$($r_1<\infty$ のとき)には、$|s_n|\le|f|$ で各点収束する単関数 $s_n$(Lp空間 の命題「単関数の稠密性」の証明のもの)を当て、優収束定理 を使えばよい。
複素数 $w$ の実部と虚部をそれぞれ $0$ の側へ $\frac1n\mathbb Z$ に丸めた値を $Q_n(w)$ とすると、$|Q_n(w)|\le|w|$、$|Q_n(w)-w|\le\sqrt2/n$ である。$v_n:=Q_n(v)1_{\{|f|>1/n\}}$ は有限個の値しかとらない単関数で、台の測度は有限である。$\{|f|\le1/n\}$ の上では $|v|\le1/n$ なので $\|v_n-v\|_\infty\le(\sqrt2+1)/n$ である。また $|v_n-v|\le2|v|$ で各点 $0$ に近づくので、優収束定理から $L^p$ でも収束する。$\square$
段階 0($p_0=p_1$ の場合)。 このとき $p=p_0=p_1$ で、$f\in L^p$ について $Tf\in L^{q_0}\cap L^{q_1}$ である。$q_0\ne q_1$ なら Hölderの不等式 の系「補間の不等式」から
$$
\|Tf\|_q\le\|Tf\|_{q_0}^{1-\theta}\|Tf\|_{q_1}^{\theta}\le M_0^{1-\theta}M_1^{\theta}\|f\|_p
$$
であり、$q_0=q_1$ なら $\|Tf\|_q\le\min(M_0,M_1)\|f\|_p$ である。以下 $p_0\ne p_1$ とする。このとき $p$ は $p_0$ と $p_1$ の真に間にあり、$p<\infty$ である。
段階 1(単関数)。 $f=\sum_ja_j1_{A_j}$(有限和、$A_j$ は互いに交わらず $\mu(A_j)<\infty$、$a_j\ne0$)で $\|f\|_p=1$ とする。$h:=Tf$ は $L^{q_0}+L^{q_1}$ に属するのでほとんど至るところ有限であり、lem-rt-duality により、$g=\varphi b\in\mathcal G_h$、$\|g\|_{q'}=1$、$b=\sum_kb_k1_{B_k}$($b_k>0$、$B_k$ は互いに交わらず測度有限)について $\bigl|\int hg\bigr|\le M_0^{1-\theta}M_1^{\theta}$ を示せばよい。
$$
\alpha(z):=p\Bigl(\frac{1-z}{p_0}+\frac{z}{p_1}\Bigr),\qquad
\beta(z):=q'\Bigl(\frac{1-z}{q_0'}+\frac{z}{q_1'}\Bigr)
$$
とおき($q'=\infty$ のときは $\beta$ を使わない)、
$$
f_z:=\sum_j|a_j|^{\alpha(z)}\frac{a_j}{|a_j|}1_{A_j},\qquad
g_z:=\varphi\sum_kb_k^{\beta(z)}1_{B_k}\quad(q'=\infty\text{ なら }g_z:=g)
$$
と定め、$F(z):=\int_YT(f_z)\,g_z\,d\nu$ とおく。線形性から
$$
F(z)=\sum_{j,k}|a_j|^{\alpha(z)}b_k^{\beta(z)}\frac{a_j}{|a_j|}\int_YT(1_{A_j})\,\varphi1_{B_k}\,d\nu
$$
であり、各積分は Hölder の不等式で有限である($T(1_{A_j})\in L^{q_0}+L^{q_1}$、$\varphi1_{B_k}\in L^{q_0'}\cap L^{q_1'}$)。したがって $F$ は $e^{cz}$ 型の関数の有限和で、整関数であり $S$ 上で有界である。$\alpha(\theta)=\beta(\theta)=1$ だから $F(\theta)=\int hg$ である。
$\operatorname{Re}z=0$ のとき、$p_0<\infty$ なら $|f_{it}|=|f|^{p/p_0}$ で $\|f_{it}\|_{p_0}=\|f\|_p^{p/p_0}=1$、$p_0=\infty$ なら $\alpha(it)$ は純虚数で $|f_{it}|=1_{\{f\ne0\}}$ だから $\|f_{it}\|_{\infty}\le1$ である。同様に $\|g_{it}\|_{q_0'}\le1$ である。よって Hölder の不等式から
$$
|F(it)|\le\|T(f_{it})\|_{q_0}\|g_{it}\|_{q_0'}\le M_0
$$
であり、同じく $|F(1+it)|\le M_1$ である。$\delta>0$ について lem-rt-three-lines を $A_0=M_0+\delta$、$A_1=M_1+\delta$ で使い、$\delta\to0$ とすれば $|F(\theta)|\le M_0^{1-\theta}M_1^{\theta}$ である。
段階 2(一般の $f$)。 $r_0:=\min(p_0,p_1)$、$r_1:=\max(p_0,p_1)$ とし、lem-rt-split の $u_n,v_n$ で $f_n:=u_n+v_n$ とおく。$f_n\to f$($L^p$)であり、仮定の 2 つの評価から $Tu_n\to Tu$、$Tv_n\to Tv$ がそれぞれ対応する $L^{q_i}$ で成り立つ。部分列をとれば $Tf_n\to Tf$ がほとんど至るところ成り立つ(Lp空間 の系「各点収束する部分列」)。Fatou の補題($q=\infty$ では本質的上限の定義)と段階 1 から
$$
\|Tf\|_q\le\liminf_n\|Tf_n\|_q\le M_0^{1-\theta}M_1^{\theta}\lim_n\|f_n\|_p=M_0^{1-\theta}M_1^{\theta}\|f\|_p.\qquad\square
$$
証明の要は、$f_z$ と $g_z$ が $z=\theta$ で元の $f,g$ に戻り、$\operatorname{Re}z=0$ では「$L^{p_0}$ で正規化された関数」、$\operatorname{Re}z=1$ では「$L^{p_1}$ で正規化された関数」になるように、絶対値の冪だけを複素数で動かしたことである。偏角を保ったまま冪を動かすために、スカラーが複素数であることが本質的に使われる(ex-rt-real-counterexample)。
実数値の関数の空間の上の作用素は、複素化すれば定理を使える。端点が $L^1$ と $L^\infty$ なら複素化でノルムが増えない。
$\mu$ を σ-有限とし、$T$ を実数値の $L^1(X)+L^\infty(X)$ から $X$ 上の実数値の可測関数への線形写像で、$\|Tf\|_1\le M_1\|f\|_1$、$\|Tf\|_\infty\le M_\infty\|f\|_\infty$ を満たすものとする。このとき $1< p<\infty$ で、実数値の $f\in L^p(X)$ について
$$
\|Tf\|_p\le M_1^{1/p}M_\infty^{1-1/p}\|f\|_p.
$$
複素化 $T_{\mathbb C}(u+iv):=Tu+iTv$($u,v$ 実数値)は複素線形である。実数 $a,b$ について $|a+ib|=\frac14\int_0^{2\pi}|a\cos t+b\sin t|\,dt$($a\cos t+b\sin t=|a+ib|\cos(t-t_0)$ と $\int_0^{2\pi}|\cos s|\,ds=4$ による)だから、Tonelliの定理 と $T$ の線形性から
$$
\|T_{\mathbb C}(u+iv)\|_1=\frac14\int_0^{2\pi}\|T(u\cos t+v\sin t)\|_1\,dt\le\frac{M_1}4\int_0^{2\pi}\!\!\int_X|u\cos t+v\sin t|\,d\mu\,dt=M_1\|u+iv\|_1
$$
である。また $|a+ib|=\sup_{t\in D}(a\cos t+b\sin t)$($D$ は $[0,2\pi)$ の可算稠密部分集合)であり、各 $t\in D$ でほとんど至るところ $\cos t\,Tu+\sin t\,Tv\le M_\infty\|u\cos t+v\sin t\|_\infty\le M_\infty\|u+iv\|_\infty$ なので、可算個の例外集合を除いて $|T_{\mathbb C}(u+iv)|\le M_\infty\|u+iv\|_\infty$ である。定理を $p_0=q_0=1$、$p_1=q_1=\infty$、$\theta=1-1/p$ で $T_{\mathbb C}$ に使えばよい。$\square$
有限測度空間でのこの形は Bre11 Theorem 4.32(p. 117)に述べられている。分布関数だけを使う議論でも $L^p$ 有界性は出るが定数が悪くなる。実際、Marcinkiewiczの補間定理 の記事の定理($p_0=1$、$p_1=\infty$、準線形の定数 $K=1$)から得られるのは $2\bigl(p/(p-1)\bigr)^{1/p}M_1^{1/p}M_\infty^{1-1/p}$ であり、係数 $2(p/(p-1))^{1/p}$ が付く(係数 $2$ 付きの評価 $\|T\|_{p\to p}\le2M_1^{1/p}M_\infty^{1-1/p}$(有限測度)は Bre11 Problem 22(pp. 465–466)の設問にもなっている)。
$X=[-\pi,\pi)$ に測度 $dx/2\pi$、$Y=\mathbb Z$ に数え上げ測度を入れ、$Tf:=(\hat f(n))_{n\in\mathbb Z}$、$\hat f(n)=\frac1{2\pi}\int_{-\pi}^{\pi}f(x)e^{-inx}\,dx$ とする(Fourier級数 と同じ正規化)。$|\hat f(n)|\le\|f\|_{L^1}$ だから $T$ は $L^1\to\ell^\infty$ でノルム $1$ 以下、$\{e^{inx}\}$ は $L^2(dx/2\pi)$ の正規直交系なので Bessel の不等式(Hilbert空間 の命題「Besselの不等式と正規直交系の級数」)から $L^2\to\ell^2$ でもノルム $1$ 以下である。$\theta\in(0,1)$ で $1/p=1-\theta/2$、$1/q=\theta/2$ すなわち $q=p'$ となるので、$1< p<2$ について
$$
\Bigl(\sum_{n\in\mathbb Z}|\hat f(n)|^{p'}\Bigr)^{1/p'}\le\Bigl(\frac1{2\pi}\int_{-\pi}^{\pi}|f(x)|^p\,dx\Bigr)^{1/p}.
$$
終域の指数 $p'$ が始域の指数 $p$ と異なるので、同じ指数どうしの補間(Marcinkiewiczの補間定理 の記事の対角版)からは出ない。$\mathbb R^n$ の上の Fourier 変換での同じ形の評価、指数を動かせないこと、$p>2$ では成り立たないことは Hausdorff–Youngの不等式 で扱う。
2 点集合 $\{1,2\}$ に数え上げ測度を入れ、実数値の $T(x,y):=(x+y,\,x-y)$ を考える。実数の範囲では $\max(|x+y|,|x-y|)=|x|+|y|$、$|x+y|+|x-y|=2\max(|x|,|y|)$ だから、$\ell^1\to\ell^\infty$ のノルムは $1$、$\ell^\infty\to\ell^1$ のノルムは $2$ である。$(p_0,q_0)=(\infty,1)$、$(p_1,q_1)=(1,\infty)$、$\theta=1/4$ とすると $p=4$、$q=4/3$ で、定理の形の上界は $2^{3/4}$ である。ところが $(x,y)=(2,1)$ では
$$
\frac{\|T(2,1)\|_{4/3}}{\|(2,1)\|_4}=\frac{(3^{4/3}+1)^{3/4}}{17^{1/4}}>2^{3/4}
$$
である(両辺を $4/3$ 乗して 3 乗すると $(3^{4/3}+1)^3>136$ と同値で、$3^4=81>4.15^3$ から $3^{4/3}+1>5.15$、$5.15^3>136$)。複素数の範囲では $(x,y)=(1,i)$ で $|1+i|+|1-i|=2\sqrt2$ となり、$\ell^\infty\to\ell^1$ のノルムは $2\sqrt2$ に増える。定理の上界 $(2\sqrt2)^{3/4}$ とは矛盾しない。
$X=Y=(0,1)$、$h(x):=x^{-1/2}$、$Tf:=\bigl(\int_0^1f\bigr)h$ とする。$\|Tf\|_q=\bigl|\int_0^1f\bigr|\,\|h\|_q\le\|f\|_1\|h\|_q$ で、$\|h\|_q^q=\int_0^1x^{-q/2}dx$ は $q<2$ で有限、$q\ge2$ で無限である。したがって $T$ は $L^1\to L^1$ と $L^1\to L^{3/2}$ で有界で、その間の $L^1\to L^q$($1\le q\le3/2$)でも有界だが、線分を延ばした先の $L^1\to L^2$ では $T1=h\notin L^2$ となり有界でない。
Marcinkiewiczの補間定理 の記事の例「反例:準線形性を外すと補間できない」の作用素 $T$($(0,\infty)$ 上で $Tf=\|f\|_\infty1_{(0,\|f\|_1/\|f\|_\infty)}$)は、$\|Tf\|_1\le\|f\|_1$ と $\|Tf\|_\infty\le\|f\|_\infty$ を定数 $1$ で満たすのに、どの $1< p<\infty$ でも $L^p$ で有界でない。線形性を外すと定理は成り立たない。
| 外す条件 | 反例 | 成り立たなくなること |
|---|---|---|
| スカラーが複素数 | ex-rt-real-counterexample の $T$ | 上界 $M_0^{1-\theta}M_1^{\theta}$ |
| $0\le\theta\le1$(線分の上の指数) | ex-rt-extrapolation の $T$ | $L^1\to L^2$ の有界性 |
| $T$ の線形性 | Marcinkiewicz の記事の非準線形な $T$ | $L^p$ 有界性($1< p<\infty$) |
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