Riemann可積分性のLebesgueの判定法

同義語:Riemann可積分性のLebesgueの判定条件Lebesgue–Vitaliの定理Lebesgue's criterion for Riemann integrabilityLebesgue–Vitali theorem

概要

Riemann可積分性のLebesgueの判定法(Lebesgue's criterion for Riemann integrability)とは、有界閉区間 $[a,b]$ 上の有界な関数 $f$ が Riemann 積分可能であるための必要十分条件は、$f$ の不連続点の集合が Lebesgue 測度 $0$ であることだという定理である。不連続点の集合は振れ幅が $1/k$ 以上の点の閉集合の和として書け、積分可能性は上の包絡関数と下の包絡関数の Lebesgue 積分の一致として言い換えられ、このとき Riemann 積分と Lebesgue 積分は一致する。積分可能な関数の積や連続関数との合成、一様収束の極限が積分可能であることや、集合の Jordan 可測性の判定がこの定理から従う。

$$\newcommand{C}[0]{\mathbb{C}} \newcommand{div}[0]{\mathbin{÷}} \newcommand{N}[0]{\mathbb{N}} \newcommand{Q}[0]{\mathbb{Q}} \newcommand{R}[0]{\mathbb{R}} \newcommand{Z}[0]{\mathbb{Z}} $$

前提知識: Riemann積分, Lebesgue測度, コンパクト空間

Riemann可積分性のLebesgueの判定法(Lebesgue's criterion for Riemann integrability)とは、有界閉区間 $[a,b]$ 上の有界な関数 $f$ が Riemann積分 の意味で積分可能であるための必要十分条件は、$f$ の不連続点の集合が Lebesgue測度 $0$ であることだ、という定理である。
Riemann 積分は、区間を細かく分けて上限和と下限和で関数を上下から挟む積分である。挟みきれないのは関数が大きく揺れている所、つまり不連続点の近くだけである。判定法は、その揺れている所が「長さの合計をいくらでも小さくできる集合」に収まることが、挟みきれるための条件そのものであることを述べる。連続関数、単調関数、不連続点が有限個の関数がどれも積分可能であることは、この定理の特別な場合になる。逆に、どの点でも不連続な関数(有理数で $1$、無理数で $0$ の関数)は積分可能でない。
この判定法から、積分可能な関数の積・合成・一様収束の極限が積分可能であることが一度に分かり、集合の Jordan測度 の判定(境界の測度が $0$)も出る。この記事では、不連続の程度を測る振れ幅を定義し、判定法を 2 通りに証明する。1 つ目は区間の被覆だけを使う証明、2 つ目は上下の包絡関数の Lebesgue積分 を使う証明で、後者から Riemann 積分と Lebesgue 積分の値の一致も出る。

準備:零集合と振れ幅

零集合

$Z\subset\mathbb{R}$ が 零集合(Lebesgue 測度 $0$ の集合)であるとは、任意の $\varepsilon>0$ に対して、長さの和が $\varepsilon$ 未満の可算個(有限個でもよい)の開区間で $Z$ を覆えることをいう。

Lebesgue 外測度は、可算個の開区間による被覆の長さの和の下限であるので(外測度)、零集合とは外測度が $0$ の集合のことであり、Lebesgue 測度 $0$ の集合と同じである。零集合の部分集合は零集合である。可算個の零集合 $Z_1,Z_2,\dots$ の和集合も零集合である($Z_k$ を長さの和が $\varepsilon/2^k$ 未満の開区間で覆って、全部を合わせればよい)。とくに可算集合は零集合である。
零集合は長さが正の区間 $[u,v]$($u< v$)を含まない。含めば、Heine–Borelの定理 により覆いの開区間のうち有限個が $[u,v]$ を覆い、その長さの和は $v-u$ 以上になる(区間の長さの劣加法性)ので、$\varepsilon< v-u$ ととった覆いと矛盾する。
以下、$a< b$ とし、$f\colon[a,b]\to\mathbb{R}$ は有界、$|f|\le K$ とする。$x\in[a,b]$ と $r>0$ について $I(x,r):=[a,b]\cap(x-r,x+r)$ とおく。

包絡関数と振れ幅

$x\in[a,b]$ について
$$ M_f(x):=\lim_{r\to+0}\sup_{I(x,r)}f,\qquad m_f(x):=\lim_{r\to+0}\inf_{I(x,r)}f,\qquad\omega_f(x):=M_f(x)-m_f(x) $$
と定める。$M_f$ を $f$ の 上の包絡関数、$m_f$ を 下の包絡関数、$\omega_f(x)$ を $x$ での 振れ幅(oscillation)という。

$r$ を小さくすると $\sup_{I(x,r)}f$ は増えず、$\inf_{I(x,r)}f$ は減らないので、極限は存在して $m_f(x)\le f(x)\le M_f(x)$ である。$\sup_{y,z\in I}|f(y)-f(z)|=\sup_If-\inf_If$ なので、$\omega_f(x)$ は「$x$ の近くでの $f$ の値の差の上限」の $r\to+0$ での極限でもある。

振れ幅の基本性質
  1. $f$ が $x$ で連続であることと $\omega_f(x)=0$ は同値である。
  2. 各 $\eta>0$ について $D_\eta:=\{x\in[a,b]\mid\omega_f(x)\ge\eta\}$ は閉集合である。
  3. $f$ の不連続点の集合を $D(f)$ とすると、$D(f)=\bigcup_{k\ge1}D_{1/k}$ である。とくに $D(f)$ は可算個の閉集合の和集合(Fσ集合)である。

1:$f$ が $x$ で連続なら、$\varepsilon>0$ に対して $I(x,r)$ 上で $|f-f(x)|< \varepsilon$ となる $r$ があり、そこで $\sup f-\inf f\le2\varepsilon$ なので $\omega_f(x)=0$ である。逆に $\omega_f(x)=0$ なら、$\varepsilon>0$ に対して $\sup_{I(x,r)}f-\inf_{I(x,r)}f< \varepsilon$ となる $r$ があり、$y\in I(x,r)$ なら $f(y)$ と $f(x)$ はともにこの範囲にあるので $|f(y)-f(x)|< \varepsilon$ である。
2:補集合 $\{\omega_f< \eta\}$ が $[a,b]$ の中で開集合であることを示す。$\omega_f(x)< \eta$ なら $\sup_{I(x,r)}f-\inf_{I(x,r)}f< \eta$ となる $r>0$ がある。$|z-x|< r/2$ なら $I(z,r/2)\subset I(x,r)$ なので $\omega_f(z)\le\sup_{I(z,r/2)}f-\inf_{I(z,r/2)}f< \eta$ である。
3:1 から $D(f)=\{\omega_f>0\}=\bigcup_k\{\omega_f\ge1/k\}$ である。$\square$

主定理と被覆による証明

Riemann 可積分性の Lebesgue の判定法

$f\colon[a,b]\to\mathbb{R}$ を有界な関数とする。$f$ が $[a,b]$ 上で Riemann 積分可能であることと、$f$ の不連続点の集合 $D(f)$ が零集合であることは同値である。

分割 $P=\{x_0< x_1< \dots< x_n\}$($x_0=a$、$x_n=b$)の小区間 $[x_{i-1},x_i]$ での上限・下限を $M_i$、$m_i$、長さを $\Delta x_i$ とし、$U(P,f)=\sum M_i\Delta x_i$、$L(P,f)=\sum m_i\Delta x_i$ とする。証明では、$f$ が積分可能であることと、任意の $\varepsilon>0$ について $U(P,f)-L(P,f)< \varepsilon$ となる分割 $P$ があることの同値(Riemann積分 の定理「可積分性の判定条件」)を使う。

必要性。 $f$ が積分可能とする。lem-lcr-oscillation の 3 と、零集合の可算和が零集合であることから、各 $\eta>0$ について $D_\eta$ が零集合であることを示せばよい。$\varepsilon>0$ をとり、$U(P,f)-L(P,f)< \eta\varepsilon/2$ となる分割 $P=\{x_0,\dots,x_n\}$ をとる。$M_i-m_i\ge\eta$ となる $i$ の集合を $B$ とすると、各項 $(M_i-m_i)\Delta x_i$ は $0$ 以上なので
$$ \eta\sum_{i\in B}\Delta x_i\le\sum_{i=1}^n(M_i-m_i)\Delta x_i< \frac{\eta\varepsilon}2 $$
であり、$\sum_{i\in B}\Delta x_i< \varepsilon/2$ である。$x\in D_\eta$ が分点でなければ、$x_{i-1}< x< x_i$ となる $i$ があり、小さい $r$ で $I(x,r)\subset[x_{i-1},x_i]$ なので $\eta\le\omega_f(x)\le M_i-m_i$、すなわち $i\in B$ である。よって $D_\eta$ は、$i\in B$ の小区間と $n+1$ 個の分点の和集合に含まれる。$\theta:=\varepsilon/(8(n+1))$ とし、$i\in B$ ごとに $(x_{i-1}-\theta,x_i+\theta)$、分点ごとに $(x_j-\theta,x_j+\theta)$ をとると、これらは $D_\eta$ を覆い、$B$ は高々 $n$ 個なので、長さの和は $\sum_{i\in B}\Delta x_i+2n\theta+2(n+1)\theta< \frac\varepsilon2+(4n+2)\theta< \varepsilon$ となる。$\varepsilon$ は任意なので $D_\eta$ は零集合である。
十分性。 $D(f)$ が零集合とする。$\varepsilon>0$ をとり、$\eta:=\frac{\varepsilon}{2(b-a)}$、$\mu:=\frac{\varepsilon}{4K+4}$ とおく。$D_\eta\subset D(f)$ は零集合で、lem-lcr-oscillation の 2 から有界閉集合、したがってコンパクトである。$D_\eta$ を長さの和が $\mu$ 未満の可算個の開区間で覆い、そのうち有限個 $J_1,\dots,J_r$ で覆う。$G:=J_1\cup\dots\cup J_r$ とする。
$a$、$b$ と、$[a,b]$ に入る $J_l$ の端点をすべて分点とする分割を $Q$ とする。$Q$ の各小区間 $[s,t]$ は次のどちらかである。(i) 内部が $G$ と交わる。このとき内部には $J_l$ の端点がないので、$[s,t]$ はある $J_l$ の閉包に含まれる。(ii) 内部が $G$ と交わらない。このとき端点 $s$ がある $J_l$ に入っていれば、$J_l$ は開区間なので $s$ のすぐ右の点も含み、内部と交わって矛盾する。$t$ も同様なので $[s,t]\cap G=\emptyset$、すなわち $[s,t]$ の各点で $\omega_f< \eta$ である。
(ii) の小区間 $[s,t]$ を細かく分ける。各 $x\in[s,t]$ に、$\sup_{I(x,r_x)}f-\inf_{I(x,r_x)}f< \eta$ となる $r_x>0$ をとる。開区間 $(x-r_x,x+r_x)$ の族はコンパクト集合 $[s,t]$ を覆うので、Lebesgue数 $\delta>0$ がある。$[s,t]$ を長さ $\delta$ 未満の小区間に分けると、各小区間はある $(x-r_x,x+r_x)$ に含まれ、その上で上限と下限の差は $\eta$ 未満である。こうして $Q$ を細かくした分割を $P$ とする。
$P$ の小区間のうち、(i) の小区間に含まれるものは、どれもある $J_l$ の閉包に含まれ、互いに内部が交わらないので、長さの和は $\sum_l|J_l|$ 以下、したがって $\mu$ 未満である(各小区間を、それを含む閉包の $J_l$ の 1 つに割り当てると、$J_l$ に割り当てた小区間の長さの和は $|J_l|$ 以下である)。そこでは $M_i-m_i\le2K$ である。残りの小区間では $M_i-m_i< \eta$ である。よって
$$ U(P,f)-L(P,f)\le2K\mu+\eta(b-a)< \frac\varepsilon2+\frac\varepsilon2=\varepsilon $$
であり、$f$ は積分可能である。$\square$

必要性の証明は、上限和と下限和の差が小さい分割では「揺れの大きい小区間」の長さの和が小さいことを、十分性の証明は、揺れの大きい点を全長の小さい区間に閉じ込め、残りの部分では連続関数と同じように一様に揺れを抑えることを使っている。十分性で $D_\eta$ がコンパクトであることが効いている。零集合を可算個の区間で覆っても、そのままでは有限個の分割に入らないからである。

包絡関数の積分による証明

2 つ目の証明は、上限和・下限和を包絡関数の Lebesgue 積分として書き直す。$M_f$ は上半連続、$m_f$ は下半連続なので(半連続。$\{M_f< c\}$ が開集合であることは lem-lcr-oscillation の 2 の証明と同じ議論で分かる)、どちらも Borel 可測である。

上積分と下積分の包絡関数による表示

有界な関数 $f\colon[a,b]\to\mathbb{R}$ の上積分 $\overline{\int_a^b}f:=\inf_PU(P,f)$ と下積分 $\underline{\int_a^b}f:=\sup_PL(P,f)$ について
$$ \overline{\int_a^b}f=\int_{[a,b]}M_f\,d\lambda,\qquad\underline{\int_a^b}f=\int_{[a,b]}m_f\,d\lambda $$
が成り立つ($\lambda$ は Lebesgue 測度)。

上積分の式を示す(下積分は $-f$ に使えばよい。$M_{-f}=-m_f$ である)。
$\le$ の向き。 任意の分割 $P$ をとり、$x$ が小区間 $[x_{i-1},x_i]$ の内部にあるときは $h_P(x):=M_i$、分点では $h_P(x):=K$ とおく。内部の点 $x$ では、小さい $r$ で $I(x,r)\subset[x_{i-1},x_i]$ なので $M_f(x)\le M_i=h_P(x)$ である。分点でも $M_f\le K=h_P$ である。$h_P$ は有限個の点を除いて階段関数で、$\int h_P\,d\lambda=U(P,f)$ なので、$\int M_f\,d\lambda\le U(P,f)$ である。$P$ について下限をとれば $\int M_f\,d\lambda\le\overline{\int}f$ を得る。
$\ge$ の向き。 $[a,b]$ を $2^n$ 等分する分割を $P_n$ とし、$x$ ごとに $h_n(x)$ を「$x$ を含む $P_n$ の小区間($x$ が分点なら、$x$ を含む高々 2 つの小区間の和)での $f$ の上限」と定める。$h_n$ は $P_n$ の分点を除いて $U(P_n,f)$ を与える階段関数に等しいので $\int h_n\,d\lambda=U(P_n,f)\ge\overline{\int}f$ である。$x$ を含むこの集合は $[a,b]$ の中で $x$ の近傍であり、$x$ を中心とする半径 $(b-a)2^{1-n}$ の区間に含まれる。前者から $h_n(x)\ge M_f(x)$、後者から $h_n(x)\le\sup_{I(x,(b-a)2^{1-n})}f\to M_f(x)$ であり、$h_n\to M_f$ が各点で成り立つ。$|h_n|\le K$ なので、優収束定理 により $\int h_n\,d\lambda\to\int M_f\,d\lambda$ であり、$\int M_f\,d\lambda\ge\overline{\int}f$ を得る。$\square$

判定法の 2 つ目の証明と積分の一致

有界な関数 $f$ が Riemann 積分可能であることと、$\omega_f=0$ がほとんど至るところで成り立つこと、すなわち $D(f)$ が零集合であることは同値である。このとき $f$ は Lebesgue 可測で、Riemann 積分と Lebesgue 積分は一致する。

$f$ が積分可能であることは上積分と下積分が一致することであり、thm-lcr-envelope から $\int(M_f-m_f)\,d\lambda=\int\omega_f\,d\lambda=0$ と同値である。$\omega_f\ge0$ は可測なので、これは $\omega_f=0$ がほとんど至るところで成り立つことと同値である(Lebesgue積分 の補題「零集合と積分」)。$\{\omega_f>0\}=D(f)$(lem-lcr-oscillation の 1)なので、これは $D(f)$ が零集合であることと同値である。
このとき $m_f\le f\le M_f$ で $m_f=M_f$ がほとんど至るところで成り立つので、$f$ は Borel 可測な $M_f$ と零集合の上でしか違わず、Lebesgue 測度の完備性から可測である。積分は $\int f\,d\lambda=\int M_f\,d\lambda=\overline{\int}f=\int_a^bf$ である。$\square$

2 つの証明の違いは、零集合をどう扱うかにある。1 つ目はコンパクト性で有限個の区間に落とし、2 つ目は極限の操作を Lebesgue 積分の収束定理に任せている。Lebesgue積分 の定理「Riemann積分との一致」は、積分可能性を仮定して値の一致を示している。

帰結

積分可能な関数の演算

$f,g$ を $[a,b]$ 上で Riemann 積分可能な関数とする。

  1. $fg$、$\max(f,g)$、$\min(f,g)$、$|f|$ は積分可能である。
  2. $f$ の値が閉区間 $[u,v]$ に入り、$\varphi\colon[u,v]\to\mathbb{R}$ が連続なら、$\varphi\circ f$ は積分可能である。とくに、ある $c>0$ で $|f|\ge c$ なら $1/f$ は積分可能である。
  3. 積分可能な関数の列 $(f_k)$ が $f$ に 一様収束 するなら、$f$ は積分可能である。

いずれも thm-lcr-main による。1:$f$ と $g$ がともに $x$ で連続なら、積・最大・最小・絶対値も $x$ で連続なので、不連続点の集合は $D(f)\cup D(g)$ に含まれ、零集合である。有界性も保たれる。2:$f$ が $x$ で連続なら $\varphi\circ f$ も連続なので $D(\varphi\circ f)\subset D(f)$ であり、$\varphi\circ f$ は有界である。$1/f$ は $\varphi(t)=1/t$ を $[-K,-c]\cup[c,K]$ 上の連続関数($[-K,K]$ への連続な延長をとる)として当てはめればよい。3:$f_k$ はすべて有界で、一様収束の極限 $f$ も有界である。すべての $f_k$ が $x$ で連続なら、一様収束の極限 $f$ も $x$ で連続である(一様収束)。よって $D(f)\subset\bigcup_kD(f_k)$ は零集合である。$\square$

判定法を使うと、どれも「連続性は演算で保たれる」ことに帰着する。
集合の面積・長さについても判定法が使える。$A\subset[a,b]$ の 指示関数 $\chi_A$ は、$x$ のどの近くにも $A$ の点と $[a,b]\setminus A$ の点があるとき、そのときに限り $x$ で不連続である。つまり $D(\chi_A)$ は $A$ の $[a,b]$ における境界である。よって $\chi_A$ が積分可能であることと、$A$ の境界が零集合であることは同値であり、これが $A$ が Jordan 可測であることの判定条件になる(Jordan測度 の定理「Lebesgue測度による判定」)。
また、零集合は長さが正の区間を含まないので、積分可能な関数の連続点の集合は $[a,b]$ で 稠密 である。

例と反例

積分可能な関数の例
  1. 単調関数 の不連続点の集合は高々可算なので零集合であり、単調関数は積分可能である。
  2. Thomae関数(既約分数 $p/q$($q\ge1$)で $1/q$、無理数で $0$。$0=0/1$ では $1$)は、有理点でちょうど不連続である。不連続点の集合は可算で零集合なので、積分可能である。
  3. Cantor集合 $C$ の指示関数 $\chi_C$ は、$C$ が内点をもたない閉集合なので $D(\chi_C)=C$ であり、$C$ は零集合なので積分可能で、積分は $0$ である。不連続点は非可算個ある。
正の測度をもつ Cantor 型集合

$[0,1]$ から、第 $n$ 段($n\ge1$)で残っている $2^{n-1}$ 個の閉区間のそれぞれの中央から長さ $4^{-n}$ の開区間を取り除く操作をくり返し、残る集合を $K$ とする。各段で取り除く区間は残っている区間より短いので、この操作は続けられる(下の確かめ)。取り除く長さの合計は $\sum_{n\ge1}2^{n-1}4^{-n}=\frac12$ なので、$K$ は閉集合で Lebesgue 測度 $\frac12$ をもつ。第 $n$ 段の後に残る区間の長さは $2^{-n}$ 以下なので、$K$ は長さが正の区間を含まず、内点をもたない。
$\chi_K$ は $K$ の各点で不連続(どの近くにも $K$ に入らない点がある)で、$K$ の外では連続なので $D(\chi_K)=K$ であり、零集合でない。したがって $\chi_K$ は Riemann 積分可能でない。$\chi_K$ は有界で Borel 可測であり、連続点の集合 $[0,1]\setminus K$ は稠密な開集合である。それでも積分可能でない。

段の操作が続けられることの確かめを開く

第 $n$ 段の後に残る区間はどれも同じ長さ $\ell_n$ をもち、$\ell_0=1$、$\ell_n=(\ell_{n-1}-4^{-n})/2$ である。帰納法で $\ell_n=2^{-n}\bigl(\frac12+2^{-n-1}\bigr)$ が確かめられる($n=0$ で $1$。$\frac12\bigl(2^{1-n}(\frac12+2^{-n})-4^{-n}\bigr)=2^{-n}(\frac12+2^{-n-1})$)。よって $\ell_{n-1}>4^{-n}$ であり、各段で中央の区間を取り除ける。また $\ell_n\le2^{-n}$ である。

合成の反例

$T$ を Thomae 関数、$g:=\chi_{(0,1]}$($0$ だけで不連続)とする。どちらも積分可能だが、$T$ は $[0,1]$ の有理数で正、無理数で $0$ なので、$g\circ T$ は有理数で $1$、無理数で $0$ をとり、どの点でも不連続なので積分可能でない。cor-lcr-operations の 2 で、外側の関数の連続性は外せない。

外す仮定・置き換える条件例成り立たなくなること
$f$ の有界性$f(x):=1/x$($0< x\le1$)、$f(0):=0$$D(f)=\{0\}$ は零集合だが、Riemann 積分可能でない
「零集合」を「内点をもたない閉集合」にex-lcr-fat-cantor の $\chi_K$不連続点の集合は内点をもたない閉集合だが、積分可能でない
「ほとんど至るところ連続」を「連続関数とほとんど至るところ等しい」に有理数で $1$、無理数で $0$ の関数$0$ とほとんど至るところ等しいが、積分可能でない
cor-lcr-operations の 2 で $\varphi$ の連続性ex-lcr-composition積分可能な関数の合成が積分可能でない
cor-lcr-operations の 3 で一様収束有理数を並べ $r_1,r_2,\dots$、$f_k:=\chi_{\{r_1,\dots,r_k\}}$各 $f_k$ は積分可能だが、各点収束の極限は積分可能でない
反例の確かめ

1 行目:$f$ は $(0,1]$ で連続なので $D(f)=\{0\}$ だが、有界でないので Riemann 積分の定義の対象外である(上限和が定まらない)。判定法の有界性の仮定は、十分性の向きに必要である。
3 行目:この関数 $\chi_{\mathbb{Q}}$ は、どの点の近くにも有理数と無理数があるので、どの点でも不連続であり $D=[0,1]$ は零集合でない。一方、$\{x\mid\chi_{\mathbb{Q}}(x)\ne0\}=\mathbb{Q}\cap[0,1]$ は可算で零集合なので、定数関数 $0$ とほとんど至るところ等しい。逆に階段関数 $\chi_{[1/2,1]}$ は不連続点が 1 つでほとんど至るところ連続だが、どの連続関数ともほとんど至るところ等しくはない(連続関数 $h$ がほとんど至るところ $\chi_{[1/2,1]}$ に等しければ、零集合は区間を含まないので $h$ は $[0,\frac12)$ の稠密な集合で $0$、$(\frac12,1]$ の稠密な集合で $1$ をとり、$\frac12$ で連続でない)。2 つの条件は互いに含まない。
5 行目:$f_k$ の不連続点は有限集合 $\{r_1,\dots,r_k\}$ なので $f_k$ は積分可能である。極限 $\chi_{\mathbb{Q}}$ は 3 行目のとおり積分可能でない。$\square$

補足

多変数の場合

$\mathbb{R}^n$ の閉じた直方体 $R$ 上の有界な関数についても、Riemann 積分可能であることと不連続点の集合が Lebesgue 測度 $0$ であることは同値である(Leb26b Theorem 10.4.3、p. 118)。零集合の定義の開区間を開いた直方体に替え、thm-lcr-main の証明の区間を直方体に替えれば同じ議論が通る。重積分 で使う「体積 $0$ の集合の外で連続な関数は積分可能」は、十分性の側の特別な場合である。

名前と文献

この定理は Lebesgue–Vitali の定理とも呼ばれる(Leb26b Theorem 10.4.3 の名前)。Riemann–Lebesgue の定理と呼ぶ文献もあるが、その名前は Fourier 係数についての Riemann–Lebesgueの補題 にも使われる。Bass24 Theorem 9.1(p. 78、証明は pp. 78–79)と Axl26 3.34(p. 93、証明は p. 94)は、どちらも分割を細かくした階段関数の極限(包絡関数にあたる関数)を使う thm-lcr-envelope と同じ型の証明を与え、積分の一致も示している。Bass24 Example 9.3(p. 79)は Thomae 関数をこの定理で扱っている。

関連項目

参考文献

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