Leray–Hopf弱解(Leray–Hopf weak solution)とは、Navier–Stokes 方程式の解のうち、速度場が $L^\infty_tL^2_x\cap L^2_tH^1_x$ に属し、発散 $0$ の試験関数に対して超関数の意味で方程式をみたし、エネルギー不等式をみたすものである。有限エネルギーの任意の初期値に対して時間大域に存在する。古典解が存在する間は古典解に一致し、2 次元では一意でエネルギー等式をみたす。3 次元で外力のない場合の一意性は 2019 年の Buckmaster–Vicol の時点で未解決で、2025 年には計算機援用による非一意性の証明を主張するプレプリントが発表された。
前提知識: Navier–Stokes方程式, Sobolev空間, Fourier級数, Arzelà–Ascoliの定理
Leray–Hopf 弱解(Leray–Hopf weak solution)は、Navier–Stokes方程式 の解のうち、速度場が $L^\infty_tL^2_x\cap L^2_tH^1_x$ に属し、方程式を超関数の意味でみたし、エネルギー不等式をみたすものである。Leray が 1934 年に全空間で導入し(Ler34)、Hopf が有界領域へ広げた(Hop51)。
3 次元で滑らかな解が時間大域に存在するかは、ミレニアム懸賞問題 の一つとして提示された問題である。それでも、どんな有限エネルギーの初期値にも時間大域の Leray–Hopf 弱解が存在する(thm-lh-exist)。使うのはエネルギーの評価だけである。その代わり、3 次元での一意性は保証されない。弱解と古典解の差を測る計算(thm-lh-weakstrong)は古典解が存在する間は一意性を与え、2 次元では弱解どうしにも使えて一意性になる(thm-lh-2d)。
古典解のエネルギー等式と一意性そのものは Navier–Stokes方程式 の記事にある。この記事では同じ計算が弱解でどこまで通るかを述べる。
以下 $n=2,3$、$\nu>0$、$\mathbb{T}^n=\mathbb{R}^n/(2\pi\mathbb{Z})^n$ とする。外力は $0$ とし、圧力は $\nabla p$ の形で消える試験関数を使って方程式から除く。
$$
\partial_tu+(u\cdot\nabla)u+\nabla p=\nu\Delta u,\qquad\operatorname{div}u=0.
$$
$\|\cdot\|$ は $L^2(\mathbb{T}^n)$ のノルム、$\langle\ ,\ \rangle$ はその内積、$\widehat u(k)=(2\pi)^{-n}\int ue^{-ik\cdot x}dx$ は Fourier 係数である。Parsevalの等式 より $\|u\|^2=(2\pi)^n\sum_k\lvert\widehat u(k)\rvert^2$ である。$L^2_\sigma$ を、すべての $k$ で $k\cdot\widehat u(k)=0$ となる実数値の $u\in L^2(\mathbb{T}^n;\mathbb{R}^n)$ の空間とする。
$u_0\in L^2_\sigma$ とする。$u:[0,\infty)\to L^2_\sigma$ が初期値 $u_0$ の Leray–Hopf 弱解であるとは、次の 3 条件をみたすことをいう。
(1) $u\in L^\infty(0,\infty;L^2)$、$\nabla u\in L^2((0,\infty)\times\mathbb{T}^n)$ で、各 $\varphi\in L^2$ について $t\mapsto\langle u(t),\varphi\rangle$ は連続である。
(2) $\operatorname{div}\varphi=0$ となるコンパクト台の $\varphi\in C^\infty([0,\infty)\times\mathbb{T}^n;\mathbb{R}^n)$ について
$$
\int_0^\infty\!\!\int_{\mathbb{T}^n}\bigl(u\cdot\partial_t\varphi+u_iu_j\partial_j\varphi_i-\nu\nabla u:\nabla\varphi\bigr)dx\,dt=-\int_{\mathbb{T}^n}u_0\cdot\varphi(0,x)\,dx
$$
が成り立つ(添字は和を取る)。
(3) すべての $t\ge0$ でエネルギー不等式
$$
\frac12\|u(t)\|^2+\nu\int_0^t\|\nabla u(s)\|^2ds\le\frac12\|u_0\|^2
$$
が成り立つ。
(3) を外したものは、単に有限エネルギーの弱解という。
$u$ を def-lh-main の (1)(2) をみたす関数とし、$\varphi\in C^\infty([0,T]\times\mathbb{T}^n)$ を $\operatorname{div}\varphi=0$ とすると、$0\le t < T$ で
$$
\langle u(t),\varphi(t)\rangle-\langle u_0,\varphi(0)\rangle=\int_0^t\Bigl(\langle u,\partial_t\varphi\rangle+\int u_iu_j\partial_j\varphi_i\,dx-\nu\langle\nabla u,\nabla\varphi\rangle\Bigr)ds
$$
である。とくに $\langle u(t),\phi\rangle\to\langle u_0,\phi\rangle$($t\to0$)で、$u(0)=u_0$ である。
$\eta_\varepsilon$ を $[0,t]$ で $1$、$[t,t+\varepsilon]$ で $1$ から $0$ へ 1 次関数で減り、以後 $0$ となる関数の平滑化とし、$\eta_\varepsilon\varphi$ を (2) に代入する。$\varepsilon\to0$ で $\eta_\varepsilon'$ の項は (1) の連続性から $-\langle u(t),\varphi(t)\rangle$ に近づく。$\square$
$u(t,x)=e^{-\nu t}(\sin x_2,0)$($n=2$)は $(u\cdot\nabla)u=0$、$\Delta u=-u$ をみたす古典解である。$\|u(t)\|^2=\|\nabla u(t)\|^2=2\pi^2e^{-2\nu t}$ なので
$$
\frac12\|u(t)\|^2+\nu\int_0^t\|\nabla u\|^2ds=\pi^2e^{-2\nu t}+\pi^2(1-e^{-2\nu t})=\pi^2=\frac12\|u_0\|^2
$$
で、エネルギー不等式は等号で成り立つ。
$n=2,3$ とする。任意の $u_0\in L^2_\sigma$ に対し、初期値 $u_0$ の Leray–Hopf 弱解が存在する。さらに、ほとんどすべての $s\ge0$ とすべての $t\ge s$ で
$$
\frac12\|u(t)\|^2+\nu\int_s^t\|\nabla u\|^2d\tau\le\frac12\|u(s)\|^2
$$
をみたすものが取れる。
第 1 段:近似解とエネルギー。 $V_N$ を $\sum_{\lvert k\rvert\le N}a_ke^{ik\cdot x}$ の形の $L^2_\sigma$ の元の有限次元空間、$P_N$ を $L^2$ から $V_N$ への直交射影とする。$V_N$ 上の常微分方程式
$$
\partial_tu_N=\nu\Delta u_N-P_N\bigl[(u_N\cdot\nabla)u_N\bigr],\qquad u_N(0)=P_Nu_0
$$
の解を取る。$u_N$ を掛けて積分すると、$\langle P_N[(u_N\cdot\nabla)u_N],u_N\rangle=\int u_N\cdot\nabla\tfrac12\lvert u_N\rvert^2dx=0$ なので、解の存在する間
$$
\frac12\|u_N(t)\|^2+\nu\int_s^t\|\nabla u_N\|^2d\tau=\frac12\|u_N(s)\|^2,\qquad\|u_N(t)\|\le\|u_0\|
$$
である(近似のエネルギー等式)。とくに解は時間大域に存在する。
第 2 段:各係数の収束。 $\lvert k\rvert\le N$ のとき、$\partial_j(u_iu_j)$ の係数は $ik_j\widehat{u_iu_j}(k)$ で、$\lvert\widehat{u_N\otimes u_N}(k)\cdot k\rvert\le(2\pi)^{-n}\lvert k\rvert\|u_N\|^2$ である。したがって
$$
\Bigl\lvert\frac{d}{dt}\widehat u_N(k,t)\Bigr\rvert\le\nu\lvert k\rvert^2(2\pi)^{-n/2}\|u_0\|+\lvert k\rvert(2\pi)^{-n}\|u_0\|^2
$$
で、右辺は $N,t$ によらない。各 $k$ で $\widehat u_N(k,\cdot)$ は一様有界かつ同程度 Lipschitz なので、Arzelà–Ascoliの定理 と対角線論法により、部分列についてすべての $k$ で $\widehat u_N(k,\cdot)\to c_k$ が時間の各コンパクト集合で一様に成り立つ。
$$
u(t)=\sum_kc_k(t)e^{ik\cdot x}
$$
とおく。$k\cdot c_k=0$、$c_{-k}=\overline{c_k}$ で、$c_k(0)=\widehat u_0(k)$ である。
第 3 段:エネルギー不等式。 級数と積分に Fatouの補題 を使うと、すべての $t$ で
$$
\|u(t)\|^2\le\liminf_N\|u_N(t)\|^2,\qquad\int_0^t\|\nabla u\|^2ds\le\liminf_N\int_0^t\|\nabla u_N\|^2ds
$$
である。近似のエネルギー等式で $s=0$ とすれば、$u\in L^\infty L^2$、$\nabla u\in L^2L^2$ とエネルギー不等式を得る。$c_k$ が連続で $\|u(t)\|$ が有界なので、$\langle u(t),\varphi\rangle$ は連続である。
第 4 段:強収束。 $T,K>0$ を取る。高周波の部分を $\lvert k\rvert^2/K^2$ で押さえると
$$
\int_0^T\|u_N-u\|^2dt\le(2\pi)^n\int_0^T\sum_{\lvert k\rvert\le K}\lvert\widehat u_N(k)-c_k\rvert^2dt+\frac{2}{K^2}\int_0^T\bigl(\|\nabla u_N\|^2+\|\nabla u\|^2\bigr)dt.
$$
第 2 項は $2\|u_0\|^2/(\nu K^2)$ 以下で、第 1 項は一様収束で $N\to\infty$ のとき $0$ に行く。$K$ は任意なので $u_N\to u$ は $L^2((0,T)\times\mathbb{T}^n)$ で強収束する。よって
$$
\|u_N\otimes u_N-u\otimes u\|_{L^1((0,T)\times\mathbb{T}^n)}\le\int_0^T\|u_N-u\|\bigl(\|u_N\|+\|u\|\bigr)dt\to0
$$
である。非線形項の極限が通るのは、この強収束によるものである。
第 5 段:弱形式。 まず $\varphi$ が空間について有限個の周波数しかもたないとする。$N$ が大きければ $P_N\varphi=\varphi$ なので、近似方程式と $\varphi$ の内積を時間で積分して部分積分すると
$$
\int_0^\infty\bigl(\langle u_N,\partial_t\varphi+\nu\Delta\varphi\rangle+\int u_{N,i}u_{N,j}\partial_j\varphi_i\,dx\bigr)dt=-\langle P_Nu_0,\varphi(0)\rangle
$$
である。$N\to\infty$ として、$\langle u,\Delta\varphi\rangle=-\langle\nabla u,\nabla\varphi\rangle$ を使えば (2) である。一般の $\varphi$ は $P_M\varphi\to\varphi$($M\to\infty$)が時間空間の $C^1$ で一様に成り立つので、$u\otimes u\in L^1$ と $\nabla u\in L^2$ から (2) に移行できる。
第 6 段:時刻 $s$ からの不等式。 第 4 段から、さらに部分列を取ればほとんどすべての $s$ で $\|u_N(s)\|\to\|u(s)\|$ である。近似のエネルギー等式を $s$ から $t$ まで使い、左辺に第 3 段と同じ下半連続性を当てれば主張を得る。$\square$
コンパクト性の議論は、Aubin–Lionsの補題を使うのが標準的である(OP18 Theorem 4.7 は全空間で別の近似を使う)。周期の場合は、各 Fourier 係数の Lipschitz 評価だけで済むので、ここでは Fourier 係数に直接 Arzelà–Ascoliの定理 を適用した。
$s=0$ から $t\to0$ を見ると $\limsup_{t\to0}\|u(t)\|\le\|u_0\|$ で、弱連続性と合わせて $\|u(t)-u_0\|\to0$ である。すなわち $t=0$ では強連続である。
$n=2,3$ とする。$v\in C^\infty([0,T]\times\mathbb{T}^n)$ を Navier–Stokes 方程式の古典解、$u$ を $v(0)$ を初期値とする Leray–Hopf 弱解とすると、$[0,T]$ で $u=v$ である。
$w=u-v$、$u_0=v(0)$ とする。lem-lh-time に $\varphi=v$ を代入する。$\partial_tv=\nu\Delta v-(v\cdot\nabla)v-\nabla p$ と $\langle u,\nabla p\rangle=0$ より、
$$
\langle u(t),v(t)\rangle-\|u_0\|^2=\int_0^t\Bigl(-2\nu\langle\nabla u,\nabla v\rangle+\int(u_iu_j-u_iv_j)\partial_jv_i\,dx\Bigr)ds
$$
である。$u_iu_j-u_iv_j=u_iw_j$ である。
一方、$u$ のエネルギー不等式と $v$ のエネルギー等式 $\frac12\|v(t)\|^2+\nu\int_0^t\|\nabla v\|^2=\frac12\|u_0\|^2$ を足すと
$$
\frac12\|u(t)\|^2+\frac12\|v(t)\|^2+\nu\int_0^t\bigl(\|\nabla u\|^2+\|\nabla v\|^2\bigr)ds\le\|u_0\|^2
$$
である。$\|w\|^2=\|u\|^2+\|v\|^2-2\langle u,v\rangle$ と $\|\nabla w\|^2$ の展開を使って上の式から $\langle u,v\rangle$ を消すと
$$
\frac12\|w(t)\|^2+\nu\int_0^t\|\nabla w\|^2ds\le-\int_0^t\!\!\int u_iw_j\partial_jv_i\,dx\,ds
$$
である。$\operatorname{div}w=0$ より $\int v_iw_j\partial_jv_i\,dx=\int w\cdot\nabla\tfrac12\lvert v\rvert^2dx=0$ なので、右辺の $u_i$ は $w_i$ に置き換えてよい。$K=\sup_{[0,T]\times\mathbb{T}^n}\lvert\nabla v\rvert$ とすれば
$$
\|w(t)\|^2\le2K\int_0^t\|w(s)\|^2ds
$$
である。$\|w(t)\|^2$ は有界で、$\langle u(t),\phi\rangle$ の連続性から可測である。$Y(t)=\int_0^t\|w(s)\|^2ds$ は Lipschitz 連続で、ほとんどすべての $t$ で $Y'\le2KY$ をみたすので、$Y(t)e^{-2Kt}$ は増えず、$Y(0)=0$ から $Y=0$ である。上の不等式から $w=0$ である(Grönwallの不等式 の積分形は連続関数についてのものなので、同じ計算を直接行った)。時刻 $T$ は弱連続性で含まれる。$\square$
この計算でエネルギー不等式は等式でなくてよい。必要なのは「$\le$」の向きだけである。不等式を仮定から外すとこの証明は使えない(rem-lh-status)。Leray の結果としての弱強一意性は OP18 Lemma 4.9 にある。OP18 Theorem 4.11 の構造定理は、同 Theorem 4.7 で構成した弱解が、時間軸の測度 $0$ の集合を除いて強解であると述べる(全空間の場合)。
$g\in H^1(\mathbb{T}^2)$ を実数値で平均 $0$ とすると、
$$
\|g\|_{L^4}^4\le5\|g\|^2\|\nabla g\|^2
$$
である。したがって平均 $0$ の $w\in H^1(\mathbb{T}^2;\mathbb{R}^2)$ で $\|w\|_{L^4}^2\le\sqrt5\|w\|\|\nabla w\|$ である。
三角多項式で示せば十分である。$x_2$ を固定すると、$x_1$ の円周の上に $g(a,x_2)^2$ が平均値 $\frac1{2\pi}\int g^2dy_1$ に等しくなる点 $a$ がある。$a$ から積分して
$$
g(x_1,x_2)^2\le A(x_2):=\frac1{2\pi}\int g(y_1,x_2)^2dy_1+2\int\lvert g\rvert\lvert\partial_1g\rvert(y_1,x_2)\,dy_1
$$
である。$x_2$ の方向にも同様の $B(x_1)$ を作ると $\int\!\!\int g^4\le\int\!\!\int A(x_2)B(x_1)=(\int A)(\int B)$ である。平均 $0$ なので $\|g\|\le\|\nabla g\|$($k\ne0$ で $\lvert k\rvert\ge1$)であり、$\int A\le\frac1{2\pi}\|g\|^2+2\|g\|\|\nabla g\|\le(2+\frac1{2\pi})\|g\|\|\nabla g\|$ である。$B$ も同じで、$(2+\frac1{2\pi})^2 < 5$ である。ベクトルは $\|w\|_{L^4}^2\le\sum_i\|w_i\|_{L^4}^2\le\sqrt5\sum_i\|w_i\|\|\nabla w_i\|\le\sqrt5\|w\|\|\nabla w\|$ と Cauchy–Schwarz の不等式で従う。$\square$
$n=2$ とする。初期値 $u_0\in L^2_\sigma$ の Leray–Hopf 弱解はただ一つで、エネルギー不等式は等号で成り立つ。
正則性。 平均は保存される($k=0$ の係数は時間によらない)。lem-lh-lady を平均を引いた $u$ に使うと、$u\in L^4((0,T)\times\mathbb{T}^2)$ で $u\otimes u\in L^2((0,T)\times\mathbb{T}^2)$ である。
切断のエネルギー等式。 $u^{(1)},u^{(2)}$ を同じ初期値の Leray–Hopf 弱解、$w=u^{(1)}-u^{(2)}$、$\Pi_M$ を $\lvert k\rvert\le M$ への切断とする。lem-lh-time に $e^{ik\cdot x}$ の発散 $0$ の組を代入すると、$\lvert k\rvert\le M$ の係数は絶対連続で、方程式を成分ごとにみたす。したがって
$$
\frac12\|\Pi_Mw(t)\|^2+\nu\int_0^t\|\nabla\Pi_Mw\|^2ds=\int_0^t\!\!\int\bigl(u^{(1)}_iu^{(1)}_j-u^{(2)}_iu^{(2)}_j\bigr)\partial_j\Pi_Mw_i\,dx\,ds
$$
である。$u\otimes u\in L^2L^2$ と $\Pi_M\nabla w\to\nabla w$($L^2L^2$)から $M\to\infty$ に移行できて、$\Pi_M$ を除いた等式が成り立つ。
差の評価。 $u^{(1)}_iu^{(1)}_j-u^{(2)}_iu^{(2)}_j=w_iu^{(1)}_j+u^{(2)}_iw_j$ である。$H^1\subset L^4$ なので部分積分が正当化できて、$\int w_iu^{(1)}_j\partial_jw_i=\int u^{(1)}\cdot\nabla\frac12\lvert w\rvert^2=0$、$\int u^{(2)}_iw_j\partial_jw_i=-\int w_iw_j\partial_ju^{(2)}_i$ である。$w$ の平均は $0$ なので、lem-lh-lady と Young の不等式から
$$
\Bigl\lvert\int w_iw_j\partial_ju^{(2)}_i\Bigr\rvert\le\|\nabla u^{(2)}\|\|w\|_{L^4}^2\le\sqrt5\|\nabla u^{(2)}\|\|w\|\|\nabla w\|\le\nu\|\nabla w\|^2+\frac{5}{4\nu}\|\nabla u^{(2)}\|^2\|w\|^2
$$
である。よって $y(t)=\|w(t)\|^2$ は $y(t)\le\frac{5}{2\nu}\int_0^t\|\nabla u^{(2)}\|^2y\,ds$ をみたす。$\beta=\frac{5}{2\nu}\|\nabla u^{(2)}\|^2\in L^1(0,T)$ とし、$Y(t)=\int_0^t\beta y\,ds$ とおく($y$ は有界で可測である)。$Y$ は絶対連続で、ほとんどすべての $t$ で $Y'=\beta y\le\beta Y$ なので、$Y(t)\exp(-\int_0^t\beta\,ds)$ は増えず、$Y(0)=0$ から $Y=0$ である。よって $y\le Y=0$ である。
エネルギー等式。 同じ切断を $u$ 自身に行うと、右辺の極限は $\int_0^t\!\int u\cdot\nabla\frac12\lvert u\rvert^2=0$ である。$\square$
一意性の主張は Lions–Prodi(LP59)と Ladyzhenskaya による。
$n=3$ で同じ計算をすると、$\|w\|_{L^4}^2\le C\|w\|^{1/2}\|\nabla w\|^{3/2}$ しか使えないので、Young の不等式の後に $\|\nabla u\|^4\|w\|^2$ が現れる。ところが弱解で可積分なのは $\|\nabla u\|^2$ までで、Grönwall の不等式が閉じない。2 乗と 4 乗の差が、2 次元と 3 次元の違いである。
足りない分を仮定で補うのが Serrin 型の条件である。OP18 の序論によれば、弱解 $u$ が区間 $(a,b)$ で $L^r(L^s)$($2/r+3/s\le1$、$s>3$)に属するなら、その区間で強解である(Pro59、Serrin、Ladyzhenskaya)。$r=\infty$、$s=3$ の場合は Escauriaza–Seregin–Šverák による。
2019 年の BV19 の序文の時点で、$\mathbb{T}^3$ の外力なしの Leray–Hopf 弱解の一意性は未解決である。BV19 Theorem 1.2 は、$\mathbb{T}^3$ の $C_tL^2_x$ の弱解の非一意性を示した。この弱解にはエネルギー不等式も $\nabla u\in L^2_tL^2_x$ も課していないので、def-lh-main の (3) だけを外した弱解についての結果ではない。ABC22 Theorem 1.2 は $\mathbb{R}^3$ で外力 $f\in L^1_tL^2_x$ をうまく選ぶと、初期値 $0$ の異なる 2 つの Leray–Hopf 解があることを示した。外力 $0$ の場合について、この定理は何も述べていない。外力 $0$ の $\mathbb{R}^3$ では、同じ初期値の無限個の suitable Leray–Hopf 解を計算機援用の証明で構成したとするプレプリント(T. Hou, Y. Wang, C. Yang, arXiv:2509.25116)が 2025 年に発表された。
| 外す仮定 | 例 | 成り立たなくなるもの |
|---|---|---|
| $\nabla u_N$ の $L^2$ 有界性 | $u_N=(\sin Nx_2,0)$($\mathbb{T}^2$) | 主張には影響しない。第 4 段の強収束と非線形項の極限移行が成り立たない |
| エネルギー不等式 | $\nabla u\in L^2$ も外した $C_tL^2_x$ の弱解(BV19) | 一意性が成り立たない。弱強一意性の証明が使えない |
| 粘性 $\nu>0$ | Euler 方程式の弱解(DS10 Theorem 1.1) | エネルギー等式をみたしても一意性が成り立たない |
| 外力 $0$ | $\mathbb{R}^3$ の特別な外力(ABC22) | Leray–Hopf 解の一意性が成り立たない |
| $g$ の平均 $0$ | $g=1$ | lem-lh-lady が成り立たない(右辺が $0$) |
| $n=2$ | $g_\lambda=\chi(\lambda x)-$(平均)($\mathbb{T}^3$) | 同じ形の不等式が成り立たない(ex-lh-counter) |
弱収束だけでは足りない。 $u_N=(\sin Nx_2,0)$ は $L^2_\sigma$ の元で $\|u_N\|^2=2\pi^2$ である。Riemann–Lebesgue の補題から $u_N\to0$(弱収束)だが、$\sin^2Nx_2=\frac12-\frac12\cos2Nx_2$ より $u_N\otimes u_N$ は $\frac12e_1\otimes e_1$ に弱収束する。弱極限の積は積の弱極限と異なる。$\|\nabla u_N\|=N\|u_N\|$ は有界でなく、エネルギーの散逸の項がこの振動を禁じている。
3 次元の Ladyzhenskaya 型。 $\chi$ を原点の近くに台をもつ $0$ でない滑らかな関数、$g_\lambda=\chi(\lambda x)-m_\lambda$($m_\lambda$ は平均)とする。$\lambda\to\infty$ で $\|g_\lambda\|_{L^4}^4\sim\lambda^{-3}$、$\|g_\lambda\|^2\sim\lambda^{-3}$、$\|\nabla g_\lambda\|^2\sim\lambda^{-1}$ なので、$\|g_\lambda\|^2\|\nabla g_\lambda\|^2\sim\lambda^{-4}$ であり、$\|g\|_{L^4}^4\le C\|g\|^2\|\nabla g\|^2$ は $n=3$ で成り立たない。
定義の形は ABC22 Definition 1.1(全空間で外力つき)と同じ内容である。OP18 Definition 4.5 は thm-lh-exist の後半の不等式までを定義に含める。文献により、(3) を全時刻でなくほとんどすべての時刻で要求すること、局所エネルギー不等式を加えた suitable weak solution を考えることがある。外力 $f\in L^1_tL^2_x$ がある場合、存在の証明はエネルギーの右辺に $f$ の項を足すだけで同じである。
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