Reedy圏とReedyモデル構造(Reedy category and Reedy model structure)とは、射を次数を下げる射の後に上げる射へ一意に分解する小圏と、その上の図式圏に定まるモデル構造である。弱同値は各成分で判定し、余ファイブレーションとファイブレーションは低次数の入口・出口を集めた相対ラッチング射・相対マッチング射で判定する。次数に沿う帰納法で持ち上げと分解を構成でき、単体的対象や余単体的対象のホモトピー論を統一する。
単体的対象には面写像と退化写像があり、一つの次数の対象を選ぶだけでは図式にならない。低い次数から既に決まっている入力を貼り合わせ、低い次数へ出ていく出力との整合性も保つ必要がある。Reedy圏は、この二方向を分離し、図式の構成や持ち上げを次数についての帰納法へ帰着するための添字圏である。
本稿では小さい通常の Reedy 圏と、非負整数値の次数関数を扱う。図式は共変関手 $X\colon R\to\mathcal M$ とする。単体的対象は $R=\Delta^{\mathrm{op}}$、余単体的対象は $R=\Delta$ の場合である。値を取る圏 $\mathcal M$ には小極限・小余極限があるとし、モデル構造を論じる箇所ではモデル圏とする。コファイブレーションとファイブレーションを、それぞれ余ファイブレーションとファイブレーションとも呼ぶ。
小圏 $R$ と、すべての対象を含む二つの部分圏 $R^+,R^-$ が次の条件を満たすとき、$R$ を Reedy圏 という。
(i) 対象に非負整数の次数 $d(r)$ を割り当てられ、$R^+$ の非恒等射は次数を厳密に上げ、$R^-$ の非恒等射は次数を厳密に下げる。
(ii) 各射 $f\colon r\to s$ は
$$
r\xrightarrow{f^-}t\xrightarrow{f^+}s,
\qquad f^-\in R^-,\quad f^+\in R^+
$$
とただ一通りに分解する。中間対象と二つの射を含めて一意である。
$R^+$ を正方向部分圏、$R^-$ を負方向部分圏と呼ぶ(Hir03 Definition 15.1.2)。
次数関数自体を構造に含める流儀もある。ここでは二つの部分圏を固定し、帰納法のために次数関数を一つ選ぶ。後で定めるラッチング対象とマッチング対象は二つの部分圏だけで定まる。同じ次数の対象の間にも、負方向の後に正方向へ進む非恒等射はあり得る。「非恒等射はすべて次数を変える」という定義ではない。
次数 $n$ 以下の対象からなる充満部分圏を $R_{\le n}$ と書く。射の分解の中間対象は始域・終域のどちらよりも高い次数を持たないので、$R_{\le n}$ も Reedy 圏である。特に $R_{\le0}$ の射は恒等射だけである。恒等射の唯一の分解は恒等射二つであり、次数を下げてから上げて恒等射になるような別分解は許されない。
一つの射 $0\to1$ からなる圏を、$d(0)=0,d(1)=1$、すべての射を正方向、負方向を恒等射だけとすると Reedy 圏になる。順序を反転させれば、すべての射を負方向とする例も得られる。
$\Delta$ は対象 $[n]=\{0,\ldots,n\}$ と単調写像の圏である。次数を $n$、正方向を単射、負方向を全射とすると Reedy 圏になる。単調写像は像への全射と像の包含へ一意に分解するためである。この射の分解は 単体的対象 の「単体圏の射の標準分解」で詳しく扱う。
反対圏では正方向と負方向を交換する。したがって $\Delta^{\mathrm{op}}$ の正方向射は $\Delta$ の全射の反対、負方向射は単射の反対である。積 $R\times S$ では次数を和、正負の射をそれぞれ成分ごとに定めると Reedy 圏になる。
| 添字圏 | 正方向 | 負方向 | 図式の読み方 |
|---|---|---|---|
| $\Delta$ | 単射 | 全射 | 余単体的対象 |
| $\Delta^{\mathrm{op}}$ | 全射の反対 | 単射の反対 | 単体的対象 |
| 正方向だけの圏 | すべての射 | 恒等射 | 入力を順次付加 |
| 負方向だけの圏 | 恒等射 | すべての射 | 出力条件を順次指定 |
$r\in R$ に対し、ラッチング圏 $\partial(R^+\downarrow r)$ は、非恒等な正方向射 $u\colon s\to r$ を対象とする。$u\colon s\to r$ から $v\colon t\to r$ への射は $v a=u$ を満たす正方向射 $a\colon s\to t$ である。
マッチング圏 $\partial(r\downarrow R^-)$ は、非恒等な負方向射 $u\colon r\to s$ を対象とする。$u$ から $v\colon r\to t$ への射は $a u=v$ を満たす負方向射 $a\colon s\to t$ である。
図式 $X\colon R\to\mathcal M$ の ラッチング対象 と マッチング対象 を
$$
L_rX:=\operatorname{colim}_{\partial(R^+\downarrow r)}X_s,
\qquad
M_rX:=\lim_{\partial(r\downarrow R^-)}X_s
$$
で定める。構造射から $L_rX\to X_r\to M_rX$ が得られる。空の添字圏の余極限は初期対象、極限は終対象とする(Hir03 Definitions 15.2.3, 15.2.5)。
入口を全部余積にすると、同じ低次数のデータが異なる経路で到達することを忘れてしまう。ラッチング対象は、その経路間の関係も課した余極限である。同様に、マッチング対象は出口の値をただ並べる積ではなく、出口どうしの整合条件を課した極限である。いずれも添字圏の射まで必要になる。
次数 $0$ では $L_rX$ は初期対象、$M_rX$ は終対象である。$\Delta^{\mathrm{op}}$ 上では $L_1X=X_0$ で、射 $L_1X\to X_1$ は退化写像であり、$M_1X=X_0\times X_0$ で、$X_1\to M_1X$ は二つの面写像の組である。$\Delta$ 上では逆に $L_1X=X^0\sqcup X^0$、$M_1X=X^0$ となる。同じ「次数1」でも、共変と反変を交換すると入口と出口の内容が変わる。
$d(r)=n$ とし、$R_{\le n-1}$ 上だけで図式 $X$ が与えられているとする。非恒等正方向射 $s\to r$ と非恒等負方向射 $r\to t$ の合成は、低次数の対象どうしの射である。この合成に $X$ を適用し、余極限と極限の普遍性を使うと、正準射 $L_rX\to M_rX$ が定まる。
$R_{\le n-1}$ 上の図式を $R_{\le n}$ に延ばすことは、各 $d(r)=n$ について、正準射の分解
$$
L_rX\longrightarrow X_r\longrightarrow M_rX
$$
を選ぶことと同値である。この選択は次数 $n$ の対象ごとに独立に行える(Hir03 Theorem 15.2.1, Corollary 15.2.9)。
まず、低次数の対象 $s$ から $r$ への任意の射を $s\xrightarrow a t\xrightarrow b r$ と負・正に分解する。$b$ は恒等射でない。もし恒等射なら、$a$ が低次数から次数 $n$ へ向かう負方向射になってしまう。したがって $X_s\xrightarrow{X_a}X_t\to L_rX\to X_r$ が定まる。
これが入口の射と整合することも一意分解から分かる。$s\xrightarrow h u\xrightarrow v r$ で $v$ が正方向の非恒等射なら、$h=h^+h^-$ と分解したとき $h^-=a$、$v h^+=b$ である。よって、どの入口を経由してもラッチング余極限で同じ射になる。出口については反対圏で同じ議論を行い、$X_r\to M_rX$ から低次数へのすべての射を得る。
同じ次数の異なる対象の間の射、または同じ次数の非恒等自己射は、一意分解の中間対象が低次数にある。その射の値を $X_r\to X_t\to X_s$ という合成で定める。残る合成則は、正方向射の後に負方向射が来る箇所だけを確かめればよい。中間の対象が低次数なら既存図式の合成則であり、次数 $n$ なら $L_rX\to X_r\to M_rX$ が正準射に等しいという条件そのものである。任意の合成はこの箇所を一意分解で置き換えて正規形にできるので、すべての射について合成則が成り立つ。逆に延長図式は入口と出口を与え、その合成が正準射である。二つの構成は互いに逆である。$\square$
この補題は、次数 $n$ の対象の間に射がないという主張ではない。それらの射の値が低次数のデータから強制されるという主張である。次数ごとの独立な選択が可能になるのは、この違いによる。自然変換を延長する場合にも、入口・出口の二つの可換条件だけを課せばよい。
自然変換 $f\colon X\to Y$ に対し
$$
P_r(f):=X_r\sqcup_{L_rX}L_rY,
\qquad
Q_r(f):=Y_r\times_{M_rY}M_rX
$$
と置く。誘導される射
$$
\ell_r(f)\colon P_r(f)\longrightarrow Y_r,
\qquad
m_r(f)\colon X_r\longrightarrow Q_r(f)
$$
を、それぞれ 相対ラッチング射、相対マッチング射 という(Hir03 Definition 15.3.2)。
相対ラッチング射の始域には、$X_r$ に既にある部分と、$Y$ の低次数から新たに入る部分が、$L_rX$ に沿って貼り合わされている。相対マッチング射の終域には、$Y_r$ で指定された値と、$X$ の低次数への出口が、$M_rY$ 上で整合するという条件が入っている。
$$
\xymatrix{
L_rX\ar[r]\ar[d]&X_r\ar[d]\ar@/^/[ddr]^{f_r}&\\
L_rY\ar[r]\ar@/_/[drr]&P_r(f)\ar@{.>}[dr]^{\ell_r(f)}&\\
&&Y_r
}
$$
ここで $\ell_r(f)$ と $X_r\to P_r(f)$ の合成は $f_r$、$\ell_r(f)$ と $L_rY\to P_r(f)$ の合成は $Y$ のラッチング射である。この二等式が押し出しからの射を一意に定める。
正方向の圏 $0\to1$ 上では、図式は一つの射 $X_0\to X_1$ である。自然変換 $f\colon X\to Y$ の相対ラッチング射は、次数 $0$ で $f_0$、次数 $1$ で $X_1\sqcup_{X_0}Y_0\to Y_1$ になる。マッチング対象は両次数で終対象なので、相対マッチング射は $f_0,f_1$ 自身である。正方向だけの例では、余ファイブレーションの側だけに貼り合わせ条件が加わる。
$\mathcal M$ をモデル圏とする。$\mathcal M^R$ の射 $f\colon X\to Y$ が
(i) Reedy弱同値 であるとは、すべての $r$ で $f_r$ が $\mathcal M$ の弱同値であること、
(ii) Reedy余ファイブレーション であるとは、すべての $r$ で $\ell_r(f)$ が余ファイブレーションであること、
(iii) Reedyファイブレーション であるとは、すべての $r$ で $m_r(f)$ がファイブレーションであることをいう。
自明 Reedy 余ファイブレーションは (i) と (ii) を、自明 Reedy ファイブレーションは (i) と (iii) を同時に満たす射である。
初期図式から $X$ への射にこの定義を適用すると、$X$ が Reedy コファイブラントであることは、全 $L_rX\to X_r$ が余ファイブレーションであることに等しい。終図式への射では、Reedy ファイブラント性は全 $X_r\to M_rX$ がファイブレーションであることになる。次数 $0$ は通常のコファイブラント性・ファイブラント性で始まるが、次数が上がるごとに整合条件が増えていく。
小さい Reedy 圏 $R$ とモデル圏 $\mathcal M$ に対し、def-reedy-model-classes の三つのクラスは $\mathcal M^R$ 上のモデル構造を定める。$\mathcal M$ に関手的分解があるなら、得られる分解も関手的に選べる(Hir03 Theorem 15.3.4, §15.3.16)。
この存在定理に余ファイブラント生成や固有性の仮定は要らない。一般の図式圏ではモデル構造の構成に生成集合や小ささの条件を使うことがあるが、ここでは射の分解と次数帰納がその役割を果たす。以下では自明な相対射の判定を先に証明し、それを用いて持ち上げと二種類の分解を構成する。
射 $a$ が射 $p$ に対して左持ち上げ性質を持つとは、$a$ を左辺、$p$ を右辺に置く任意の可換正方形に対角射があることをいう。固定した射のクラスに対する左持ち上げ性質は、押し出しと合成で保たれる。これは押し出しの普遍性による正方形の移し替えと、二回続けて対角射を選ぶ操作から従う。右持ち上げ性質では引き戻しと合成が対応する。
$\mathcal S$ を $\mathcal M$ の射のクラスとする。$d(s)< d(r)$ のすべての $s$ で $\ell_s(f)$ が $\mathcal S$ に対して左持ち上げ性質を持つなら、$L_rf\colon L_rX\to L_rY$ も持つ。全 $r$ でこの仮定が成り立つなら、全 $f_r$ も持つ。
双対的に、低次数の $m_s(f)$ が $\mathcal S$ に対して右持ち上げ性質を持てば、$M_rf$ も持つ。全次数で仮定すれば、全 $f_r$ も右持ち上げ性質を持つ(Hir03 Lemmas 15.3.9–15.3.10)。
$p\colon E\to B$ を $\mathcal S$ の射とし、$L_rX\to E$ と $L_rY\to B$ からなる可換正方形を固定する。余極限から $E$ への射を作るには、ラッチング圏の各対象 $u\colon s\to r$ に対し、$Y_s\to E$ を互いに整合するように選べばよい。
その選択を $d(s)$ について帰納的に行う。次数 $0$ では $\ell_s(f)=f_s$ だから仮定により選べる。次数 $k$ の対象 $u\colon s\to r$ を考えると、$s$ への全非恒等正方向射 $t\to s$ は $t\to s\to r$ によって既に処理したラッチング圏の対象を与える。選択済みの射は $L_sY\to E$ を定める。元の正方形の $X_s\to E$ と合わせて
$$
\xymatrix{
X_s\sqcup_{L_sX}L_sY\ar[r]\ar[d]_{\ell_s(f)}&E\ar[d]^p\\
Y_s\ar[r]\ar@{.>}[ur]&B
}
$$
を得る。可換性は、上辺が $X_s$ 上で指定された射に等しく、$L_sY$ 上で帰納的に指定された射に等しいことから従う。仮定により対角射を選ぶ。同じ次数のラッチング圏の対象間には非恒等射がないので、同じ段階の選択は互いを拘束しない。全対象について行うと、余極限の普遍性から求める $L_rY\to E$ を得る。
最後に $f_r$ は
$$
X_r\longrightarrow X_r\sqcup_{L_rX}L_rY
\xrightarrow{\ell_r(f)}Y_r
$$
と分解する。最初の射は $L_rf$ の押し出しなので、両射とも左持ち上げ性質を持ち、その合成も持つ。双対命題は $R^{\mathrm{op}}$ と $\mathcal M^{\mathrm{op}}$ に同じ証明を適用したものである。正方向と負方向、余極限と極限、押し出しと引き戻しがそれぞれ交換される。$\square$
モデル圏では余ファイブレーションは自明ファイブレーションすべてに対する左持ち上げ性質で、自明余ファイブレーションはファイブレーションすべてに対する左持ち上げ性質で特徴づけられる。この特徴づけと補題を合わせると、Reedy 余ファイブレーションは成分ごとの余ファイブレーションであり、Reedy ファイブレーションは成分ごとのファイブレーションである。しかし逆向きには相対射の条件が欠けている。
$f$ が自明 Reedy 余ファイブレーションであることと、すべての $\ell_r(f)$ が自明余ファイブレーションであることは同値である。双対的に、$f$ が自明 Reedy ファイブレーションであることと、すべての $m_r(f)$ が自明ファイブレーションであることは同値である(Hir03 Theorem 15.3.15)。
全相対ラッチング射が自明余ファイブレーションなら、lem-reedy-propagation をファイブレーションのクラスに適用し、全 $f_r$ が自明余ファイブレーションであると分かる。特に各次数の弱同値であり、定義から Reedy 余ファイブレーションでもある。
逆に $f$ が Reedy 余ファイブレーションかつ各次数の弱同値であるとする。次数について帰納する。次数 $0$ では $\ell_r(f)=f_r$ なのでよい。低次数で相対ラッチング射が自明余ファイブレーションだと仮定する。lem-reedy-propagation により $L_rf$ は自明余ファイブレーションで、その押し出し $X_r\to P_r(f)$ もそうである。合成 $X_r\to P_r(f)\to Y_r$ は $f_r$ で弱同値だから、弱同値の2-out-of-3性により $\ell_r(f)$ も弱同値である。これは既に余ファイブレーションなので自明余ファイブレーションとなる。
双対の証明では、$M_rf$ が自明ファイブレーションであれば、その引き戻し $Q_r(f)\to Y_r$ も自明ファイブレーションとなる。$f_r$ を $X_r\xrightarrow{m_r(f)}Q_r(f)\to Y_r$ と分解し、同じ次数帰納と2-out-of-3性を用いる。したがって右側の同値も成立する。$\square$
ここでは「弱同値の押し出しは弱同値」と一般に仮定したわけではない。押し出した射は自明余ファイブレーションなので、モデル圏の持ち上げ性質からそのクラスが保たれる。したがって左固有性は不要である。双対の議論にも右固有性は不要である。この区別が存在定理の仮定を軽くしている。
thm-reedy-model の持ち上げ公理を証明する。図式の可換正方形 $A\to X$、$B\to Y$ を考え、左辺を Reedy 余ファイブレーション $i\colon A\to B$、右辺を Reedy ファイブレーション $p\colon X\to Y$ とする。一方は各次数の弱同値であるとする。
低次数で持ち上げ $h_s\colon B_s\to X_s$ を選べたと仮定する。次数 $n$ の $r$ において、その入口と出口が作る正方形は
$$
\xymatrix{
A_r\sqcup_{L_rA}L_rB\ar[r]\ar[d]_{\ell_r(i)}&X_r\ar[d]^{m_r(p)}\\
B_r\ar[r]\ar@{.>}[ur]^{h_r}&Y_r\times_{M_rY}M_rX
}
$$
である。上辺は $A_r\to X_r$ と、低次数の持ち上げから得る $L_rB\to L_rX\to X_r$ を貼り合わせた射である。下辺は $B_r\to Y_r$ と、低次数の持ち上げを出口に適用した $B_r\to M_rB\to M_rX$ の組である。二成分の $M_rY$ への像が等しいことは、低次数で $p h$ が指定された $B\to Y$ に等しいことから従う。
左辺は余ファイブレーション、右辺はファイブレーションである。prop-reedy-trivial により、元の $i,p$ のうち各次数で弱同値であった側の相対射は自明である。よって $\mathcal M$ の持ち上げ公理を適用して $h_r$ を選べる。対角射の二等式 $h_r\ell_r(i)=\text{上辺}$、$m_r(p)h_r=\text{下辺}$ は、それぞれ入口と出口との自然性、および元の正方形を埋める条件を表す。lem-reedy-extension の自然変換版によって次数 $n$ へ延長できる。次数 $0$ からこれを繰り返せば、全図式上の持ち上げ $h$ が得られる。
この構成で一度に持ち上げるのは $B_r\to X_r$ だが、右下の対象は $Y_r$ だけではない。$M_rX$ を含めることで、選んだ持ち上げが低次数へ出ていく射と可換になることも保証している。同様に、左上の対象に $L_rB$ を含めることで、低次数から入る射との可換性を保証している。
任意の自然変換 $f\colon X\to Y$ を $X\xrightarrow i Z\xrightarrow p Y$ に分解する。低次数で $Z,i,p$ が構成済みと仮定すると、次数 $n$ の $r$ では正準射
$$
X_r\sqcup_{L_rX}L_rZ
\longrightarrow
Y_r\times_{M_rY}M_rZ
$$
が定まる。左側の $X_r$ からは $f_r$ と低次数の $i$ による出口を、$L_rZ$ からは低次数の $p$ による $Y_r$ への入口と正準射 $L_rZ\to M_rZ$ を使う。元の $f$ と低次数の等式 $p i=f$ により、これらは共通部分で一致する。
この一つの射を $\mathcal M$ で
$$
X_r\sqcup_{L_rX}L_rZ
\xrightarrow a Z_r\xrightarrow b
Y_r\times_{M_rY}M_rZ
$$
と、余ファイブレーション・自明ファイブレーションに分解する。$a$ を $X_r$ に制限して $i_r$ を、$b$ を $Y_r$ に射影して $p_r$ を得る。$L_rZ\to Z_r\to M_rZ$ の合成は元の正準射なので、lem-reedy-extension により $Z$ を延長でき、$i,p$ も自然変換に延びる。
構成そのものから $a=\ell_r(i)$、$b=m_r(p)$ である。全次数で行えば $i$ は Reedy 余ファイブレーションで、全 $m_r(p)$ は自明ファイブレーションになる。prop-reedy-trivial により $p$ は自明 Reedy ファイブレーションである。もう一方の分解では、同じ正準射を自明余ファイブレーション・ファイブレーションに分解する。すると $i$ が自明 Reedy 余ファイブレーション、$p$ が Reedy ファイブレーションになる。
次数 $0$ では両端はただ $X_r,Y_r$ なので、これは $\mathcal M$ 内の通常の分解から始まる帰納法である。各段階で同じ関手的分解を使えば、元の射の間の可換正方形から分解の間の射が定まり、次の段階の正準射とも整合する。したがって分解全体を関手的に選べる。
$\mathcal M^R$ の極限と余極限は成分ごとに計算されるので、完備性と余完備性が成立する。弱同値の2-out-of-3性も各成分で成立する。弱同値のレトラクト閉性は同様である。
射の間のレトラクト図式に $\ell_r$ または $m_r$ を適用すると、それぞれ $\mathcal M$ の射のレトラクト図式になる。実際、ラッチング・マッチング、押し出し・引き戻しから相対射を作る操作は射圏上の関手であり、合成と恒等射を保つ。従って余ファイブレーションとファイブレーションのレトラクト閉性も成り立つ。前二節で持ち上げと分解を構成したので、すべてのモデル公理がそろい、thm-reedy-model が証明された。
モデル構造を特徴づける二つの弱分解系も、この証明から直接読める。左側に Reedy 余ファイブレーション、右側に自明 Reedy ファイブレーションを置く組と、その自明性を左右で交換した組である。どちらも、各成分の持ち上げ問題をそのまま独立に解くのではなく、相対射に変換してから解く点が共通している。
| 条件 | 必ず従う条件 | 逆向きに必要な追加条件 |
|---|---|---|
| Reedy余ファイブレーション | 全成分が余ファイブレーション | 各相対ラッチング射を検査 |
| Reedyファイブレーション | 全成分がファイブレーション | 各相対マッチング射を検査 |
| 自明Reedy余ファイブレーション | 全成分が自明余ファイブレーション | 各相対ラッチング射を検査 |
| 自明Reedyファイブレーション | 全成分が自明ファイブレーション | 各相対マッチング射を検査 |
負方向が恒等射だけならマッチング対象は終対象であり、Reedy ファイブレーションはちょうど成分ごとのファイブレーションである。正方向が恒等射だけなら、Reedy 余ファイブレーションはちょうど成分ごとの余ファイブレーションである。この二つの極端な場合は、どちら側に整合条件が残るかを確認するのに役立つ。離散圏なら両条件とも成分ごとになる。
$R$ を正方向の圏 $0\to1$ とし、$\mathcal M$ を Kan–Quillen モデル構造を持つ単体的集合の圏とする。$Y_0$ を離散な二点、$Y_1$ を一点とし、図式の射を二点から一点への射とする。初期図式から $Y$ への射は両成分で単射、従って余ファイブレーションである。しかし $L_1Y=Y_0$ なので、その相対ラッチング射は二点を一つへ送る写像 $Y_0\to Y_1$ であり、単射でない。従って $Y$ は成分ごとにはコファイブラントだが Reedy コファイブラントではない。
余単体的対象全体でも同じ障害が起こる。定値余単体的単体的集合 $c\Delta^0$ の次数 $1$ のラッチング射は $\Delta^0\sqcup\Delta^0\to\Delta^0$ である。こちらの反例と余単体的分解への影響は 組合せ的モデル圏 の「反例の確かめ」にある。添字圏を $\Delta^{\mathrm{op}}$ へ交換して同じラッチング計算を使うことはできない。
| 外す条件・混同する条件 | 反例 | 成り立たなくなること |
|---|---|---|
| 相対ラッチング条件を成分ごとの単射に置換 | 二点から一点への正方向の図式 | 初期射がReedy余ファイブレーションになること |
| 余単体的対象の入口を単体的対象の入口と同一視 | 定値余単体的一点 | 成分コファイブラント性からReedyコファイブラント性を得ること |
| 非退化部分の自己同型作用の自由性を省く | 非自明な群 $G$ の一点自明作用 | 単射を自由拡大とみなすこと |
最後の行は自己同型を許す一般化の場合の注意であり、通常の Reedy 圏の存在定理の反例ではない。具体的な一点作用の反例は Eilenberg–Zilber圏 の「亜群と非骨格の例」にある。反例が破るのは自由性の追加条件であって、ラッチング射を退化部分の包含と同定することではない。
単体的単体的集合 $X\colon\Delta^{\mathrm{op}}\to\mathbf{sSet}$、すなわち単体的空間を考える。Reedy ファイブラント性は、各 $X_n\to M_nX$ が Kan ファイブレーションであるという条件である。次数 $1$ では $X_1\to X_0\times X_0$ が必要になる。従って、各 $X_n$ が Kan 複体であることだけを検査しても、辺とその二端点の同時持ち上げまでは保証されない。
完備Segal空間 で使う Reedy ファイブラント性はこの条件である。Segal 条件はさらに高次数の合成に関する条件を課し、完全性は同値と対象の関係に関する条件を課す。Reedy モデル構造の弱同値は各次数の弱同値であり、局所化後のモデル構造の弱同値と無条件に同一ではない。この二段階は Bousfield局所化 と区別して使う。
単体的集合 $K$ の単体の圏 $\Delta K$ の対象は $\sigma\colon\Delta[n]\to K$、射 $\sigma\to\tau$ は $\sigma=\tau a$ を満たす単調写像 $a\colon[n]\to[m]$ である。次数を $n$、正負を $a$ が単射・全射であることにより定めると Reedy 圏になる。$a$ の一意な像分解を使えば、中間の単体も $\tau$ の制限として一意に決まる。
この添字圏は、$K$ を標準単体から再構成する図式を与える。具体的には $\sigma\colon\Delta[n]\to K$ に $\Delta[n]$ を対応させた図式の余極限が $K$ になる。次数 $k$ の元の代表は対 $(\sigma,a)$、$a\colon[k]\to[n]$ であり、$K$ への像は $\sigma a$ である。任意の $x\in K_k$ は $(x,\mathrm{id}_{[k]})$ から得られるので全射である。二代表の像が同じ $x$ なら、単体の圏における射 $x\xrightarrow a\sigma$ と $x\xrightarrow b\tau$ により、両代表とも $(x,\mathrm{id}_{[k]})$ と同一視されるので単射である。前合成とも整合し、単体的集合の自然な同型を得る(Hir03 Proposition 15.1.20)。
積圏 $R\times S$ の正方向射は二成分とも正方向で、少なくとも一方が非恒等である。そのため積のラッチング対象は
$$
L_{(r,s)}X\cong
L_r(X_{-,s})\sqcup_{L_rL_sX}L_s(X_{r,-})
$$
となる。右辺は $R$ 方向から入る部分と $S$ 方向から入る部分を、両方向から入る部分で貼り合わせる押し出しである。実際、左辺から任意の対象への射を指定する余錐は、$R$ 成分が非恒等な射への余錐と $S$ 成分が非恒等な射への余錐を、共通部分で一致させたものに等しい。これは右辺の普遍性そのものである。マッチング対象では双対の引き戻し表示が得られる。
相対ラッチング射にもこの押し出しの組み替えを適用すると、積圏についての Reedy モデル構造と、$R$、$S$ の順で二度 Reedy モデル構造を作る構成は一致する。順序を逆にしても同じである。弱同値はいずれも全成分での弱同値であり、余ファイブレーションの一致から自明ファイブレーションとファイブレーションも持ち上げ性質で一致する(Hir03 Lemma 15.5.1, Theorem 15.5.2)。
ただし、二重単体的集合を「単体的集合に値を取る単体的対象」と見る場合、値の圏は集合の圏でなく Kan–Quillen モデル構造を持つ単体的集合の圏である。水平と垂直を入れ替えた二つの各次数弱同値は、同じものとは限らない。積 Reedy 構造の一致を、この別の比較へ流用しない。
二重単体的集合で外側の次数を一つ固定してラッチング対象を計算すると、内側の各次数では、外側方向の退化単体の集合になる。これは単体的集合の退化表示、または Eilenberg–Zilber圏 の「ラッチング射は退化部分の包含である」を $R=\Delta$ に適用して得られる。単射 $X\to Y$ は退化を反映するので、相対ラッチング射は $Y_n$ 内の $X_n$ と退化部分の和集合の包含となる。従って各次数の単射は Reedy 余ファイブレーションであり、逆は lem-reedy-propagation から従う。単体的集合の余ファイブレーションが単射であることを前提として、二重単体的集合では Reedy 余ファイブレーションと単射が一致する(Hir03 Theorem 15.8.7)。余単体的な定値図式の反例との違いは、ラッチング射が退化部分の包含であるという入力の有無にある。
$\mathcal M$ が単体的モデル圏なら、図式への単体的集合のテンソルを $(X\otimes K)_r=X_r\otimes K$ で定める。コテンソルも成分ごとに定め、写像単体的集合は各成分の写像のうち自然性を満たすものを集める極限で定める。テンソル・コテンソルの随伴は成分ごとの随伴とこの自然性条件から従う。
この場合の Reedy モデル構造は単体的モデル圏になる。核心は、Reedy 余ファイブレーション $i\colon A\to B$ と単体的集合の余ファイブレーション $j\colon K\to L$ の押し出し積 $i\mathbin\square j$ を調べることにある。$r$ におけるその相対ラッチング射は
$$
\ell_r(i\mathbin\square j)\cong\ell_r(i)\mathbin\square j
$$
である。実際、ラッチング対象は余極限で、各テンソルは余極限を保つ。左辺の始域を押し出しとテンソルで展開すると、$P_r(i)=A_r\sqcup_{L_rA}L_rB$ を用いて
$$
(B_r\otimes K)\sqcup_{P_r(i)\otimes K}(P_r(i)\otimes L)
$$
となり、右辺の始域と同じ普遍性を持つ。終域はともに $B_r\otimes L$ で、そこへの射も同じ構造射から誘導される。従ってこの同型は終域への射まで含めて整合する。
$\mathcal M$ の押し出し積公理によりこれは余ファイブレーションであり、$i$ または $j$ が弱同値なら自明余ファイブレーションになる。$i$ が弱同値の場合に $\ell_r(i)$ の自明性を得るには prop-reedy-trivial を使う。再び同命題を図式側に適用すると、単体的モデル圏の公理 SM7 が得られる(Hir03 Theorem 15.3.4(3), §15.3.16)。値の圏に単体的モデル圏の構造があることが、この節の明示的な前提である。
Quillen随伴 $F\colon\mathcal M\rightleftarrows\mathcal N\colon U$ を成分ごとに適用すると、Reedy モデル構造の間の Quillen 随伴になる。$F$ は左随伴なので余極限と押し出しを保ち、$\ell_r(Ff)\cong F\ell_r(f)$ となる。$F$ が余ファイブレーションと自明余ファイブレーションを保つことから従う。元の随伴が Quillen 同値なら図式側もそうである。Reedy コファイブラントな $X$ と Reedy ファイブラントな $Y$ はそれぞれ成分ごとにもコファイブラント・ファイブラントなので、$FX\to Y$ と $X\to UY$ の弱同値の同値性を全成分で適用できるためである(Hir03 Proposition 15.4.1)。
同じ $\mathcal M^R$ に、弱同値とファイブレーションを成分ごとに定める 射影モデル構造が存在していると仮定する。この仮定の下では、恒等随伴
$$
\mathrm{id}\colon(\mathcal M^R)_{\mathrm{proj}}
\rightleftarrows(\mathcal M^R)_{\mathrm{Reedy}}\colon\mathrm{id}
$$
は左から右への左 Quillen 関手を持つ Quillen 同値である。Reedy ファイブレーションは成分ごとのファイブレーションなので、右随伴の恒等関手はファイブレーションを保つ。弱同値は両方で同じであるため、自明ファイブレーションも保つ。さらに随伴で対応する射は同じ射そのものであり、弱同値かどうかの判定も同じだから Quillen 同値の判定を満たす。
ここで示したのは、射影モデル構造の存在を入力した比較である。通常 Reedy モデル構造の存在証明から、任意の添字圏での射影モデル構造の存在を導いたわけではない。また、Quillen 同値であることから両方の余ファイブレーション・ファイブレーションのクラスが一致するとは限らない。
余ファイブラント生成や胞体性についても、Reedy モデル構造が存在することとは別に条件を検査する。生成射を作る場合には、表現可能図式とその境界を使った射の集合だけでなく、その始域の小ささを証明する必要がある。胞体性にはさらにコンパクト性などの条件がある。これらの存在・保存定理は本稿では証明しない。小ささの仮定を含む生成性は Hir03 Theorem 15.6.27、胞体性は同 Theorem 15.7.6 を参照されたい。
通常の Reedy 圏では非恒等な同型射は存在しない。例えば同型 $f=gh$ を負・正に分解し、$hf^{-1}=g'h'$ と同様に分解すると、$\mathrm{id}=(gg')h'$ になる。一意性から $h'=\mathrm{id}$、$gg'=\mathrm{id}$ であり、正方向で次数を上げて戻ることはできないので $g=g'=\mathrm{id}$ となる。従って $f$ は負方向にある。$f^{-1}$ も同様であり、次数を下げて戻れないので $f$ も恒等射である。
一方、一般化Reedy圏 は同型による次数保存と、同型を除いた負・正分解を許す。正負の共通部分は同型射全体であり、負方向射 $f$ と同型 $\theta$ が $\theta f=f$ を満たせば $\theta=\mathrm{id}$ という条件を課す。双対化可能な場合には正方向射について $f\theta=f$ から $\theta=\mathrm{id}$ となる条件も課す。定義と通常版との比較は BM08 Definition 1.1, Remark 1.4 による。
ここでは相対ラッチング射は自己同型群 $\operatorname{Aut}(r)$ の作用を持つ射となる。群作用を忘れて余ファイブレーションかどうかを見るだけでは十分でない。例えば群作用の圏に射影モデル構造を使う一般化では、その群作用の圏における余ファイブレーションを検査する。各群作用の圏で射影モデル構造が存在するという条件自体も必要になる(BM08 Remark 1.5 に続く定義)。以下では存在定理を一般化せず、集合値前層の相対ラッチング射について何が分かるかを区切って述べる。
$R$ を Eilenberg–Zilber圏 とし、$X,Y$ を集合値前層、$f\colon X\to Y$ を成分ごとに単射な自然変換とする。この段落のラッチング対象は $R^{\mathrm{op}}$ 上の前層図式に対するものである。$D_rX$ を非可逆な分裂全射 $\rho\colon r\to s$ による退化要素 $\rho^*x$ の集合と書く。同記事の「ラッチング射は退化部分の包含である」により、ラッチング射そのものを $D_rX\subset X_r$ と同定できる。この同定と自己同型に関する自然性を入力として用いる。
上の条件で、同じ相対ラッチング射
$$
X_r\sqcup_{L_rX}L_rY\longrightarrow Y_r
$$
は単射で、その像の補集合は $Y_r$ の非退化要素のうち $f_r(X_r)$ に属さないもの全体である。この同定は $\operatorname{Aut}(r)$ の作用を保つ。
この補集合の全要素の安定化群が自明であるという追加条件を課すときに限って、この単射を自由拡大と呼べる。自由拡大とは、像の補集合における群作用が自由な同変単射のことである(BM08 Proposition 7.2 の (ii) から (i) の方向)。
まず任意の小圏の前層について成り立つ反映を確認する。$\rho\colon r\to s$ が分裂全射で、$\delta\colon s\to r$ が $\rho\delta=\mathrm{id}$ を満たし、$f_r(x)=\rho^*y$ とする。$x'=\delta^*x$ と置くと自然性から $f_s(x')=\delta^*\rho^*y=y$ である。さらに $f_r(\rho^*x')=\rho^*f_s(x')=f_r(x)$ なので、単射性から $\rho^*x'=x$ となる。同じ $\rho$ による退化が $X$ の側へ反映される。$\rho^*$ は左逆 $\delta^*$ を持つから単射であり、この $x'$ は一意である。
従って $f_r^{-1}(D_rY)=D_rX$ である。ここで指定されたラッチング同定を使うと、$Y_r$ 内での $f_r(X_r)$ と $D_rY$ の共通部分は $f_r(D_rX)$ になる。二つの部分集合をその共通部分で貼り合わせる集合の押し出しは和集合なので、元の相対ラッチング射は単射で、その像は $f_r(X_r)\cup D_rY$ である。補集合の表示が従う。
自然性により全写像は自己同型作用を保ち、和集合とその補集合も不変である。従って得た同定は同変である。ここまでは自由性を使っていない。最後に、新しい非退化要素すべての安定化群が自明という追加条件を課せば、同じ補集合の作用が自由となる。逆に自由拡大ならこの補集合上の安定化群は自明である。$\square$
この命題は、集合の単射から自動的に群作用の自由性を得るという主張ではない。また、非退化要素の自由性を得ても、任意の値域モデル圏における一般化 Reedy モデル構造の存在まで証明したことにはならない。通常版の存在定理、EZ前層の退化表示、群作用を持つ相対射という三つの役割を分けることで、どの仮定をどこで使っているかが見える。
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