Giraud–Lurieの公理

同義語:Giraud–Lurie axiomsGiraud–Lurieの定理Giraud–Lurie の公理Giraud-Lurieの公理

概要

Giraud–Lurieの公理(Giraud–Lurie axioms)とは、∞圏が∞トポスであるための必要十分条件を与える 4 条件で、表示可能であること、余極限が普遍的であること、余積が交わらないこと、すべての亜群対象が有効であることをいう。通常のトポスの Giraud の定理の∞圏版であり、同値関係の有効性が亜群対象の有効性に替わる。このうち後の 3 条件は Rezk の降下の条件、すなわち余極限の上のスライスがスライスの極限になることから従う。集合の圏の脈体では同値関係しか有効でないので 4 番目の公理が破れ、スペクトラムの∞圏では普遍性だけが破れる。

$$\newcommand{C}[0]{\mathbb{C}} \newcommand{div}[0]{\mathbin{÷}} \newcommand{N}[0]{\mathbb{N}} \newcommand{Q}[0]{\mathbb{Q}} \newcommand{R}[0]{\mathbb{R}} \newcommand{Z}[0]{\mathbb{Z}} $$

前提知識: ∞トポス, Giraudの定理, 表示可能∞圏, 余極限(∞圏), 単体的対象

Giraud–Lurie の公理は、∞圏が ∞トポス であることを、前層の局所化という外からの記述によらず、∞圏そのものの 4 つの性質で述べたものである。通常のトポスについての Giraudの定理 の∞圏版にあたり、4 つの公理は「表示可能である」「余極限が普遍的である」「余積が交わらない」「亜群対象が有効である」である。
通常の場合との最大の違いは 4 番目にある。集合の圏で良い商をもつのは同値関係だけである。集合に群が非自明に作用していれば、軌道の集合は安定化群の情報を失う。ところが空間の∞圏では、亜群の商をホモトピー商としてとることで、自己同型の情報が商の基本群として残る。∞トポスでは、同値関係の代わりにすべての亜群対象が「商の核」になる。
Giraud–Lurie の定理の主張と、同値な言い換えである Rezk の降下の条件を述べ、次を証明する。

  1. 降下の条件から公理 (ii)〜(iv) が従う(thm-gla-descent。平行移動についての 2 つの補題は引用する)。
  2. 亜群対象の有効性は左完全な局所化で受け継がれる(thm-gla-lex)。
  3. 集合の圏の脈体で有効な亜群対象は、ちょうど同値関係である(prop-gla-set)。
  4. 安定∞圏では、公理のうち余積と亜群対象の条件が成り立つ(prop-gla-stable)。
    さらに、どの公理も残りから従わないことを例で示す。難しい向き「公理から∞トポスへ」はこの記事では証明せず、証明の筋と公理の使われ方を述べる。

公理

$\mathcal X$ を小さい余極限と有限極限をもつ∞圏とする。始対象を $\emptyset$ と書く。$\Delta$ を空でない有限全順序集合 $[n]=\{0,\dots,n\}$ の圏、$\Delta_+$ を空集合 $[-1]$ を加えた圏とする。$N(\Delta_+)^{\mathrm{op}}$ は $N(\Delta)^{\mathrm{op}}$ に錐点 $[-1]$ を加えたものである。

亜群対象と有効性
  1. 単体的対象 $U_\bullet\colon N(\Delta)^{\mathrm{op}}\to\mathcal X$ が亜群対象であるとは、すべての $n\ge0$ と、$S\cup S'=[n]$、$S\cap S'=\{s\}$ となる部分集合について、$U([n])\to U(S)\times_{U(\{s\})}U(S')$ が同値であることをいう(HTT09 Proposition 6.1.2.6 の (4″)、Definition 6.1.2.7, pp. 538–541)。
  2. 増大単体的対象 $U_{\bullet}^+\colon N(\Delta_+)^{\mathrm{op}}\to\mathcal X$ が Čech 脈体であるとは、$U_\bullet$ が亜群対象で、正方形
    $$ \begin{array}{ccc}U_1&\to&U_0\\\downarrow&&\downarrow\\U_0&\to&U_{-1}\end{array} $$
    が引き戻しであることをいう。これは $U_n\simeq U_0\times_{U_{-1}}\cdots\times_{U_{-1}}U_0$($n+1$ 個)と同値である(同 Proposition 6.1.2.11, pp. 541–542)。
  3. 亜群対象 $U_\bullet$ が有効であるとは、余極限の錐 $U_\bullet^+$ が Čech 脈体であることをいう(同 Definition 6.1.2.14, p. 543)。

集合の圏では、亜群対象は通常の小さい亜群の脈体である(同 Example 6.1.2.1, p. 536)。Čech 脈体は射 $U_0\to U_{-1}$ の「核」にあたり、有効とは「亜群が自分の商の核に等しい」ことを意味する。

Giraud–Lurie の公理

$\mathcal X$ についての次の 4 条件を Giraud–Lurie の公理という(HTT09 Theorem 6.1.0.6 の (3), p. 530)。

  • (i) $\mathcal X$ は表示可能∞圏である。
  • (ii) 余極限が普遍的である:任意の射 $T\to S$ と、$S$ 上の対象の小さい図式 $(D_i\to S)_{i\in K}$ について、自然な射 $\operatorname{colim}_i(D_i\times_ST)\to(\operatorname{colim}_iD_i)\times_ST$ が同値である。
  • (iii) 余積が交わらない:任意の対象 $A,B$ について $A\times_{A\sqcup B}B\simeq\emptyset$ である。
  • (iv) 亜群対象が有効である:$\mathcal X$ のすべての亜群対象が有効である。

(ii) は「和と積の分配法則」にあたる。(ii) は引き戻し関手 $\mathcal X_{/S}\to\mathcal X_{/T}$ が小さい余極限を保つことと言い換えられ(同 Definition 6.1.1.2, p. 532)、$\mathcal X$ が表示可能なら、この関手が右随伴をもつことと同値である。これらの条件の定義の説明は ∞トポス にもある。

降下

自然変換 $\alpha\colon p\to q$($p,q\colon K\to\mathcal X$)が Cartesian であるとは、$K$ の各辺 $x\to y$ について、正方形 $p(x)\to p(y)$、$q(x)\to q(y)$ が引き戻しであることをいう(HTT09 Definition 6.1.3.1, p. 544)。$K^{\triangleright}$ を $K$ に錐点 $\infty$ を加えた単体的集合とする。

降下の条件

$\mathcal X$ が降下の条件を満たすとは、すべての小さい単体的集合 $K$、図式 $\bar p,\bar q\colon K^{\triangleright}\to\mathcal X$、自然変換 $\bar\alpha\colon\bar p\to\bar q$ について次が成り立つことをいう。$\bar q$ が余極限の図式で、$\bar\alpha|_K$ が Cartesian ならば、
$$ \bar p\text{ が余極限の図式である}\iff\bar\alpha\text{ が Cartesian である。} $$

⇐ の向きは余極限が普遍的であることにあたる。⇒ の向きが新しい内容で、「$q(i)$ の上の対象 $p(i)$ の族が整合的に与えられると、$\operatorname{colim}q(i)$ の上の対象 $\operatorname{colim}p(i)$ に貼り合わさり、それを $q(i)$ へ引き戻すと元の $p(i)$ に戻る」ことをいう。言い換えると、$X=\operatorname{colim}_iX_i$ のとき
$$ \mathcal X_{/X}\simeq\lim_i\mathcal X_{/X_i} $$
である。この形が同 Theorem 6.1.3.9 の (3)(p. 548)にあたり、スライスをとる関手 $\mathcal X^{\mathrm{op}}\to\mathrm{Pr}^L$ が極限を保つという条件である。
$\mathcal X=\mathcal S$ のとき、この式は次のように読める。空間 $B$ の上の空間は、$B$ から $\mathcal S$ への関手、すなわち $B$ の各点にファイバーを割り当て、道に同値を割り当てるデータである($\mathcal S_{/B}\simeq\operatorname{Fun}(B,\mathcal S)$。直化と非直化)。空間の余極限の上の関手は、各部分の上の関手を整合的に貼り合わせたものなので、上の式が成り立つ。この説明は見通しであり、$\mathcal S$ が降下の条件を満たすことはこの記事では証明しない(HTT09 Lemma 6.1.3.14, p. 550 と Theorem 6.1.3.9)。

Giraud–Lurie の定理

∞圏 $\mathcal X$ について、次は同値である(HTT09 Theorem 6.1.0.6, pp. 529–530)。

  1. $\mathcal X$ は∞トポスである。
  2. $\mathcal X$ は表示可能で、降下の条件を満たす。
  3. $\mathcal X$ は Giraud–Lurie の公理 (i)〜(iv) を満たす。

2 の特徴づけは Rezk による(同 Remark 6.1.0.7, p. 530)。この記事では、2 ⇒ 3 を平行移動についての 2 つの補題を引用して証明し、1 ⇒ 3 を $\mathcal S$ についての事実に帰着する。1 ⇒ 2 と 3 ⇒ 1 はこの記事では証明しない。

降下から公理へ

亜群対象の平行移動(décalage)を次のように定める。$U_\bullet$ の余極限の錐を $U_\bullet^+$ とする。順序集合 $J$ に最大元 $\infty$ を付け加える関手 $J\mapsto J\star\{\infty\}$ を $\Delta_+$ に合成すると、増大単体的対象 $U'^+_\bullet$($U'_n=U_{n+1}$、$U'_{-1}=U_0$)を得る。包含 $J\subset J\star\{\infty\}$ から、自然変換 $\bar\alpha\colon U'^+_\bullet\to U_\bullet^+$ を得る。

  • (a) $U'^+_\bullet$ は余極限の図式である($U'_\bullet$ は $U_0$ の上で分裂している)。
  • (b) $U_\bullet$ が亜群対象なら、$\bar\alpha|_{N(\Delta)^{\mathrm{op}}}$ は Cartesian である。
    どちらも HTT09 Lemma 6.1.3.17(p. 554)であり、(a) は同 Lemma 6.1.3.16(p. 553)による。この 2 つの補題はこの記事では証明しない。
降下の条件から公理へ

$\mathcal X$ が小さい余極限と有限極限をもち、降下の条件を満たすなら、公理 (ii)・(iii)・(iv) が成り立つ。

要点:(ii) は引き戻した図式が Cartesian であること、(iii) は 2 点の図式と $A\sqcup\emptyset\simeq A$、(iv) は平行移動 $\bar\alpha$ に降下の条件を当てることから従う。

詳しい証明を開く

(ii).$(D_i\to S)_{i\in K}$ の余極限の錐を $\bar q\colon K^{\triangleright}\to\mathcal X$、$Q:=\bar q(\infty)$ とする。各点で $T\to S$ に沿って引き戻し、$\bar p:=\bar q\times_ST$、$\bar\alpha\colon\bar p\to\bar q$ を射影とする。$\bar p(i)=D_i\times_ST$、$\bar p(\infty)=Q\times_ST$ である。各辺の正方形は、貼り合わせの補題(HTT09 Lemma 4.4.2.1, p. 295)により引き戻しである。よって $\bar\alpha$ は Cartesian で、降下の条件の ⇐ から $\bar p$ は余極限の図式である。これが (ii) である。

(iii).$K=\{a,b\}$ を 2 点の集合とし、$\bar q$ を余積の錐 $A\to A\sqcup B\leftarrow B$、$\bar p$ を $A\to A\leftarrow\emptyset$ とする。$\bar p$ は余積の錐である($A\sqcup\emptyset\simeq A$)。$\bar\alpha$ を $a$ で $\mathrm{id}_A$、$b$ で $\emptyset\to B$、錐点で $A\to A\sqcup B$ とする。$K$ の辺は退化した辺だけなので、$\bar\alpha|_K$ は Cartesian である。降下の条件の ⇒ から $\bar\alpha$ は Cartesian であり、辺 $b\to\infty$ の正方形から $\emptyset\simeq A\times_{A\sqcup B}B$ を得る。

(iv).$U_\bullet$ を亜群対象とし、$\bar q:=U_\bullet^+$、$\bar p:=U'^+_\bullet$ とする。(a)・(b) により、降下の条件の ⇒ が使えて、$\bar\alpha$ は Cartesian である。$[0]$ から錐点 $[-1]$ への辺の正方形は $$\begin{array}{ccc}U_1&\to&U_0\\\downarrow&&\downarrow\\U_0&\to&U_{-1}\end{array}$$ なので、これは引き戻しである。$U_\bullet$ は亜群対象なので、def-gla-groupoid の 2 により $U_\bullet^+$ は Čech 脈体である。$\blacksquare$

(iv) の証明の核心は、平行移動 $U'_\bullet$ の余極限が $U_0$ になることである。$U_0$ が一点で $U_1=G$ が群のとき、$U_\bullet$ は $G$ の bar 構成で、$U'_\bullet\to U_\bullet$ は普遍束 $EG\to BG$ の単体的な模型にあたる。全空間 $EG$ が可縮であることが (a) で、$G$ が $EG\to BG$ のファイバーであることが $U_1\simeq U_0\times_{U_{-1}}U_0$ である。
$\mathcal S$ が降下の条件を満たすので、thm-gla-descent から $\mathcal S$ のすべての亜群対象は有効である(HTT09 Corollary 6.1.3.20, p. 556)。

亜群の商

$\mathcal G$ を小さい亜群とし、$U_n$ を脈体の $n$ 単体の集合(離散空間)とする。$U_\bullet$ は $\mathcal S$ の亜群対象である。実際、頂点 $s$ から各頂点への射の組が単体を決めるので、$U([n])\cong U(S)\times_{U(\{s\})}U(S')$ であり、離散空間の引き戻しは集合の引き戻しである。
$B:=\operatorname{colim}U_\bullet$ とおく。$\pi_0$ は余極限を保つので、$\pi_0(B)$ は $\mathcal G$ の連結成分の集合である。有効性から、対象 $x,y$ について $\{x\}\times_B\{y\}\simeq\operatorname{Hom}_{\mathcal G}(x,y)$ である。とくに $x$ を基点とする $B$ のループ空間は離散群 $\operatorname{Aut}_{\mathcal G}(x)$ である。よって $B$ は $\operatorname{Aut}_{\mathcal G}(x)$ の分類空間の和である。自己同型は、商の基本群として保存される。

局所化による継承

有効性は左完全な局所化で受け継がれる

$\mathcal X$ を小さい余極限と有限極限をもつ∞圏、$L\colon\mathcal X\to\mathcal Y$ を左完全な局所化とする。$\mathcal X$ のすべての亜群対象が有効なら、$\mathcal Y$ のすべての亜群対象も有効である。

$G$ を $L$ の充満忠実な右随伴とする。$\mathcal Y$ は小さい余極限をもち、$\mathcal Y$ の余極限は $L\operatorname{colim}G$ で与えられる(∞トポス の節「主定理:左完全な局所化が受け継ぐ性質」の (a))。
$U_\bullet$ を $\mathcal Y$ の亜群対象とする。$G$ は極限を保つので、$GU_\bullet$ は $\mathcal X$ の亜群対象であり、仮定により、その余極限の錐 $V_\bullet^+$ は Čech 脈体である。$L$ で写す。$L$ は余極限を保ち $LG\simeq\mathrm{id}$ なので、$LV_\bullet^+$ は $U_\bullet$ の余極限の錐である。$L$ は左完全なので引き戻しの正方形を保ち、$LV_\bullet^+$ は Čech 脈体である。よって $U_\bullet$ は有効である。$\square$

これと ∞トポス の定理「左完全な局所化による継承」を合わせると、1 ⇒ 3 が $\mathcal S$ の事実に帰着する。

1 ⇒ 3 の組み立て

$L\colon\mathcal P(\mathcal C)\to\mathcal X$ を到達可能かつ左完全な局所化とする。

  • (i):表示可能∞圏の到達可能な局所化は表示可能である(HTT09 Remark 5.5.1.6, p. 460。この記事では証明しない)。
  • (ii)・(iii):$\mathcal S$ の性質から ∞トポス の定理「左完全な局所化による継承」による。
  • (iv):$\mathcal P(\mathcal C)$ の極限と余極限は各対象ごとに $\mathcal S$ で計算されるので、$\mathcal S$ の有効性から $\mathcal P(\mathcal C)$ の有効性が従い、thm-gla-lex により $\mathcal X$ の有効性が従う。
    $\mathcal S$ の有効性は thm-gla-descent により $\mathcal S$ の降下の条件から従う。

集合の圏と同値関係

公理 (iv) が通常のトポスの公理と本質的に違うことを、集合の圏で見る。

集合の圏の有効な亜群

$N(\mathbf{Set})$ の亜群対象 $U_\bullet$(小さい亜群 $\mathcal G$ の脈体)について、次は同値である。

  1. $U_\bullet$ は有効である。
  2. $\mathcal G$ の任意の 2 対象の間の射は高々 1 つである。すなわち $U_1\to U_0\times U_0$ は単射であり、$\mathcal G$ は $U_0$ 上の同値関係である。

通常の図式の余極限は脈体でも余極限である(余極限(∞圏) の命題「通常図式の余錐」)。$\Delta^{\mathrm{op}}$ を添字とする集合の図式の余極限は、面写像 $U_1\rightrightarrows U_0$ の余等化子であり、これは連結成分の集合 $\pi_0(\mathcal G)$ である。def-gla-groupoid の 2 により、$U_\bullet$ が有効であることは
$$ U_1\longrightarrow U_0\times_{\pi_0(\mathcal G)}U_0 $$
が全単射であることと同値である。同じ連結成分の 2 対象の間には射があるので、この写像はいつも全射である。単射であることは、2 対象の間の射が高々 1 つであることである。これは 2 である。$\square$

$\mathcal G$ が点 1 つと群 $G\ne1$ からなるとき、$N(\mathbf{Set})$ での商は一点で、$G$ の情報は完全に失われる。これに対し $\mathcal S$ での商は分類空間である(ex-gla-groupoid)。$\mathcal S$ が $N(\mathbf{Set})$ より「良い」のは、集合の圏の中では同値関係しか有効でないのに対し、空間の中ではすべての亜群が有効になるところである。
一般に、$n$-トポス($1\le n<\infty$)の Giraud の公理では、$\mathcal X$ が $n$ 圏であることを課し、(iv) を「$U_1\to U_0\times U_0$ が $(n-2)$ 切り詰め射である亜群対象($n$-efficient な亜群対象)は有効である」に替える(HTT09 Theorem 6.4.1.5 の (6), p. 640、Definition 6.4.3.1, p. 645。この記事では証明しない)。$n=1$ では $U_1\to U_0\times U_0$ は単射であり、同値関係の有効性という Giraudの定理 の条件に戻る。$n=\infty$ では切り詰めの制限がなくなり、(iv) になる(同 Remark 6.4.3.2)。

Grothendieck トポス∞トポス
大きさ表示可能(小さい余極限と小さい生成集合)表示可能
分配法則余極限が普遍的余極限が普遍的
余積余積が交わる部分は始対象余積が交わる部分は始対象
商同値関係は有効亜群対象は有効
典型例集合の圏、層の圏空間の∞圏、∞層の∞圏

Giraudの定理 の条件の立て方は文献により異なり、普遍性を余積と商に分けて述べるものもある。上の表は HTT09 Proposition 6.1.0.1(pp. 528–529)の形にそろえたものである。

安定∞圏

安定∞圏では余積と亜群対象の条件が成り立つ

$\mathcal C$ を幾何学的実現($N(\Delta)^{\mathrm{op}}$ の余極限)をもつ安定∞圏とする。

  1. $\mathcal C$ で余積は交わらない。
  2. $\mathcal C$ のすべての亜群対象は有効である。

要点:1 は写像空間で確かめる。2 は thm-gla-descent の平行移動の議論で、降下の条件の代わりに、安定∞圏では余極限がファイバーを保つことを使う。

詳しい証明を開く

1.有限余積は直和なので、$A\sqcup B$ は積でもあり、$A\to A\sqcup B$ は $(\mathrm{id},0)$、$B\to A\sqcup B$ は $(0,\mathrm{id})$ である。$P:=A\times_{A\sqcup B}B$ と対象 $Z$ について、$M:=\operatorname{Map}(Z,A)$、$N:=\operatorname{Map}(Z,B)$ とおくと、$\operatorname{Map}(Z,P)$ は $M\to M\times N\leftarrow N$ のホモトピー引き戻しである。その点は $a\in M$、$b\in N$ と、$(a,0)$ と $(0,b)$ を結ぶ道、すなわち $a$ と $0$ を結ぶ道および $0$ と $b$ を結ぶ道の組である。これは 2 つの道の空間の積で、可縮である。よって $P$ は零対象であり、始対象である。

2.thm-gla-descent の前の記号を使う。$U_\bullet$ を亜群対象とし、$F_n:=\operatorname{fib}(U_{n+1}\to U_n)$ とおく。(b) により、$F_\bullet$ の各辺は同値を与える。$N(\Delta)^{\mathrm{op}}$ は弱可縮なので、$F_0\to\operatorname{colim}F_\bullet$ は同値である(HTT09 Corollary 4.4.4.10, p. 302)。余極限をとる関手は左随伴で、安定∞圏の間で余ファイバー列を保つので、ファイバー列も保つ(安定∞圏 の命題「安定∞圏間の左右の一致」)。(a) により $\operatorname{colim}U'_\bullet\simeq U_0$ なので、$\operatorname{colim}F_\bullet\simeq\operatorname{fib}(U_0\to U_{-1})$ である。よって正方形 $$\begin{array}{ccc}U_1&\to&U_0\\\downarrow&&\downarrow\\U_0&\to&U_{-1}\end{array}$$ の縦の射のファイバーは同値である。安定∞圏でファイバーが同値な正方形は引き戻しなので、def-gla-groupoid の 2 により $U_\bullet$ は有効である。$\blacksquare$

零でない対象をもつ安定∞圏では余極限は普遍的でない(∞トポス の系「狭義の始対象」の証明)。したがって、零でない対象をもつ表示可能な安定∞圏は、(ii) だけを破る例である。

公理から∞トポスへ

難しい向き 3 ⇒ 1 の証明の筋を述べる。この向きはこの記事では証明しない(HTT09 §6.1.4–§6.1.5, pp. 556–565)。

  1. 正則基数 $\kappa$ を、$\mathcal X$ が $\kappa$ 到達可能で、$\kappa$ コンパクト対象のなす充満部分∞圏 $\mathcal X^\kappa$ が有限極限で閉じるようにとる(同 Proposition 5.4.7.4, p. 450)。$\mathcal C$ を $\mathcal X^\kappa$ の小さい模型とすると、$\mathcal X\simeq\mathrm{Ind}_\kappa(\mathcal C)$ である。
  2. 包含 $\mathrm{Ind}_\kappa(\mathcal C)\subset\mathcal P(\mathcal C)$ には左随伴 $L$ があり、これは到達可能な局所化である。$L$ と米田埋め込みの合成は、$\mathcal C\to\mathrm{Ind}_\kappa(\mathcal C)$ なので左完全である。
  3. 残るのは $L$ の左完全性である。一般に、$\mathcal C$ が有限極限をもち $\mathcal X$ が公理を満たすとき、余極限を保つ関手 $F\colon\mathcal P(\mathcal C)\to\mathcal X$ は、米田埋め込みとの合成が左完全なら左完全である(同 Proposition 6.1.5.2, p. 562)。
  4. これを示すため、$Z\in\mathcal P(\mathcal C)$ を、$Z$ への射に沿う引き戻しを $F$ が保つとき「良い」という。表現可能前層は仮定から良い。$\mathcal P(\mathcal C)$ の対象は表現可能前層から余積と余等化子で作られるので、良い対象がそれらで閉じることを示せばよい。
    各公理の使われ方は次のとおりである。
    公理使われる場所
    (i)段 1・2:小さい $\mathcal C$ と局所化の存在
    (ii)段 4:良さの判定を表現可能前層からの射に帰着する
    (iii)段 4:良い対象が小さい余積で閉じる(同 Lemma 6.1.5.1, p. 561)
    (iv)段 4:良い対象が余等化子で閉じる(同 Proposition 6.1.4.2, p. 557。余等化子の図式が生成する亜群対象の有効性を使う)

反例の表

4 つの公理はどれも残りの 3 つから従わない。各行は、外す公理だけを破る例である。

外す公理反例成り立たなくなること
(i) 表示可能大きな宇宙の空間の∞圏 $\widehat{\mathcal S}$写像空間が小さくならない
(ii) 普遍性スペクトラムの∞圏 $\mathrm{Sp}$空の図式の余極限 $0$ を $X\to0$($X\not\simeq0$)で引き戻すと $X$ になり、始対象でない
(iii) 余積の非交性2 元の順序 $\{0<1\}$ の脈体 $\Delta^1$$1\times_{1\sqcup1}1=1$ が始対象 $0$ でない
(iv) 亜群対象の有効性$N(\mathbf{Set})$自明でない群の亜群の商が一点になる
表の確かめ

どの例も∞トポスでなく、thm-gla-main と矛盾しない。外した公理以外が成り立つことを確かめる。

確かめを開く

$\widehat{\mathcal S}$.小さい宇宙より大きい宇宙を固定し、その宇宙で小さい空間の∞圏を $\widehat{\mathcal S}$ とする。大きい宇宙で見ると $\widehat{\mathcal S}$ は空間の∞圏そのものなので、(ii)〜(iv) はとくに小さい図式について成り立つ。一方、大きい集合 $T$ を離散空間とみると、一点からの写像空間は $T$ で小さくない。表示可能∞圏の写像空間は小さい空間と同値なので、(i) は成り立たない。

$\mathrm{Sp}$.表示可能である(表示可能∞圏 の例「代表的な表示可能∞圏」)。(iii)・(iv) は prop-gla-stable による。(ii) は、零でない $X$ があるので、∞トポス の系「狭義の始対象」により成り立たない。

$\Delta^1$.2 元の順序は完備束なので、(i) が成り立つ(表示可能∞圏 の命題「表示可能な半順序集合は完備束」)。余極限は上限、引き戻しは下限であり、全順序なので下限は上限に分配し、(ii) が成り立つ。単体的対象 $U_\bullet$ については、$[0]\to[n]\to[0]$ から $U_0\le U_n\le U_0$ なのですべての $U_n$ が $U_0$ に等しく、構造射は恒等射である。余極限は $U_0$ で、$\mathrm{id}_{U_0}$ の Čech 脈体は定値なので、(iv) が成り立つ。(iii):$1\sqcup1=1$ で $1\times_11=1$ は始対象 $0$ でない。

$N(\mathbf{Set})$.$\pi_0\colon\mathcal S\to N(\mathbf{Set})$ は集合の包含を右随伴とする局所化で(空間の∞圏 の例「連結成分をとる操作」)、$GL=\pi_0$ はフィルター余極限を保つので到達可能であり、(i) が成り立つ。単体的集合 $K$ から $N(\mathbf{Set})$ への図式は $K$ の圏化からの関手と同じものであり、余極限は通常の余極限である(余極限(∞圏) の命題「通常図式の余錐」)。集合の圏で (ii)・(iii) は成り立つ。(iv) は prop-gla-set により、$G\ne1$ の亜群で成り立たない。

$\Delta^1$ と $N(\mathbf{Set})$ はどちらも $\mathcal S$ の局所化である($\Delta^1$ は ∞トポス の例「左完全でない局所化」の $\mathcal Y$)。しかしどちらの局所化も左完全でない。たとえば $\pi_0$ は、円周の基点どうしの引き戻し $\ast\times_{S^1}\ast\simeq\mathbb Z$ を $\ast\times_\ast\ast=\ast$ に写さない。そのため (iii)・(iv) は受け継がれない。

注意

  • 公理は $\mathcal X$ の性質であって、$\mathcal X$ を前層の局所化として表す仕方によらない。同じ∞トポスが異なる $\mathcal C$ の局所化として表されることがある。
  • 公理は Grothendieck 位相に触れない。通常のトポスと異なり、∞トポスがいつも位相から来るとは限らない(HTT09 p. 530 の説明、§6.5。この記事では証明しない)。
  • (ii) の普遍性は、$\mathcal X$ が表示可能のとき、局所的に Cartesian 閉であることと同じである(同 Remark 6.1.3.11, p. 549。この記事では証明しない)。

関連項目

参考文献

[1]
Jacob Lurie, Higher Topos Theory, Annals of Mathematics Studies 170, Princeton University Press, 2009, Lemma 4.4.2.1(p. 295)、Corollary 4.4.4.10(p. 302)、Proposition 5.4.7.4(p. 450)、Remark 5.5.1.6(p. 460)、Proposition 6.1.0.1・Theorem 6.1.0.6・Remark 6.1.0.7(pp. 528–530)、Definition 6.1.1.2(p. 532)、Example 6.1.2.1(p. 536)、Proposition 6.1.2.6・Definition 6.1.2.7・Proposition 6.1.2.11(pp. 538–542)、Definition 6.1.2.14(p. 543)、Definition 6.1.3.1(p. 544)、Theorem 6.1.3.9(p. 548)、Remark 6.1.3.11(p. 549)、Lemma 6.1.3.14(p. 550)、Lemma 6.1.3.16・Lemma 6.1.3.17(pp. 553–554)、Corollary 6.1.3.20(p. 556)、§6.1.4–§6.1.5(pp. 556–565)、Proposition 6.1.4.2(p. 557)、Lemma 6.1.5.1・Proposition 6.1.5.2(pp. 561–562)、Theorem 6.4.1.5(p. 640)、Definition 6.4.3.1・Remark 6.4.3.2(p. 645)、§6.5

Mathpediaは寄付と、参考文献の書籍リンク(Amazonアソシエイト)の紹介料で運営されています。 支援について / 寄付する