量子力学の関数解析的構造

同義語:量子力学の数学的構造に関わる関数解析functional-analytic structure of quantum mechanics

概要

量子力学の関数解析的構造(functional-analytic structure of quantum mechanics)とは、状態を Hilbert 空間のベクトル、観測量を自己共役作用素、対称性をユニタリ表現として扱う枠組みである。位置と運動量は非有界な自己共役作用素で全空間では定義されないため、正準交換関係はユニタリ群の Weyl 関係 $U(x)V(y)=e^{-ix\cdot y}V(y)U(x)$ の形で述べ、有限自由度では Stone–von Neumann の定理により、その既約表現は Schrödinger 表現とユニタリ同値なものに限られる。この枠組みで不確定性不等式が示され、調和振動子や水素型 Hamilton 作用素の離散スペクトルが決まる。

$$\newcommand{C}[0]{\mathbb{C}} \newcommand{N}[0]{\mathbb{N}} \newcommand{Q}[0]{\mathbb{Q}} \newcommand{R}[0]{\mathbb{R}} \newcommand{Z}[0]{\mathbb{Z}} $$

前提知識: Hilbert空間, 自己共役作用素, Fourier変換, 局所コンパクト群のユニタリ表現

量子力学を作用素として読む

量子力学の関数解析的定式化では、状態をHilbert空間の単位ベクトルまたは密度作用素で表し、観測量を自己共役作用素で表す。有限次元線形代数と異なる本質は、位置・運動量・Hamilton作用素が通常は非有界であり、作用素の定義域、自己共役性、スペクトル測度を同時に管理しなければならない点にある。
本記事では $\hbar=1$ とし、内積は第2変数について線形とする。有限自由度のWeyl型正準交換関係とその表現の一意性(Stone–von Neumannの定理)、調和振動子、回転対称性、水素型作用素を同じ枠組みで位置づけ、最後に、仮定を外すと何が成り立たなくなるかを反例で確かめる。

状態と観測量

複素Hilbert空間 $\mathcal H$ の単位ベクトル $\psi$ が純粋状態を表す。ただし $\psi$ と $e^{i\theta}\psi$ は同じ純粋状態を表し、物理的な状態は単位ベクトルの射線である。自己共役作用素 $A$ とそのスペクトル測度 $E_A$ に対し、状態 $\psi$ で観測値がBorel集合 $B\subset\mathbb R$ に入る確率を
$$ \langle\psi,E_A(B)\psi\rangle $$
と定める。$\psi\in D(A)$ なら期待値は $\langle\psi,A\psi\rangle$ である。

自己共役と対称の違い

稠密定義作用素 $A$ が対称であるとは $A\subseteq A^*$ であること、自己共役であるとは $A=A^*$ であることをいう。スペクトル定理(実数直線上のスペクトル測度)と、Stoneの定理による一意なユニタリ時間発展 $e^{-itA}$ は、自己共役作用素に対して成り立つ。対称性だけではこれらは保証されず、境界条件の選択は自己共役拡張(不足指数)の選択として現れる(ex-functional-analysis-qm-counter-symmetric)。定義と例は Tes09 §2.2(pp. 58–62)、自己共役拡張は §2.6(pp. 81–83)、スペクトル定理は Theorem 3.7、Stoneの定理は Theorem 5.2 にある。

Schrödinger表現とWeyl関係

$\mathcal H=L^2(\mathbb R^N)$ とする。$j=1,\ldots,N$ に対し、位置作用素と運動量作用素を
$$ (Q_jf)(q)=q_jf(q),\qquad P_jf=-i\frac{\partial f}{\partial q_j} $$
で定める。$Q_j$ の自然な定義域は $q_jf\in L^2$ を満たす関数、$P_j$ の定義域は対応する弱微分が $L^2$ に属する関数である。両者は自己共役であり、Schwartz空間 $\mathcal S(\mathbb R^N)$ は共通の不変な芯になる。位置作用素の自己共役性は、次の一般的な命題の特別な場合である。

実数値関数による乗算作用素は自己共役

$(X,\mu)$ を $\sigma$ 有限な測度空間、$a\colon X\to\mathbb R$ を可測関数とし、$L^2(X,\mu)$ 上の作用素 $M_a$ を
$$ (M_af)(x)=a(x)f(x),\qquad D(M_a)=\{f\in L^2\mid af\in L^2\} $$
で定める。このとき $M_a$ は稠密に定義された自己共役作用素である。

切り詰めた関数で試す

$\Omega_n=\{x\mid |a(x)|\leq n\}$ とおき、その特性関数を $\chi_n$ と書く。任意の $f\in L^2$ に対し $\chi_nf\in D(M_a)$ であり、$\Omega_n$ は $X$ へ増大するので、優収束定理から $\chi_nf\to f$ となる。よって $D(M_a)$ は稠密である。
$h,f\in D(M_a)$ なら $\langle h,M_af\rangle=\int\overline h\,af\,d\mu=\langle M_ah,f\rangle$ だから $M_a\subseteq M_a^*$ である。逆に $h\in D(M_a^*)$、$g=M_a^*h$ とすると、すべての $f\in D(M_a)$ で
$$ \int\overline{(ah-g)}\,f\,d\mu=0 $$
である($a$ が実数値であることを使った)。$f$ として $\chi_n\,\varphi$($\varphi\in L^2$ は任意)をとると $\chi_n(ah-g)=0$ がほとんど至るところで成り立つ。$n$ は任意だから $ah=g\in L^2$、すなわち $h\in D(M_a)$ かつ $M_ah=g$ である。よって $M_a^*=M_a$ である。

$N=1$、$X=\mathbb R$、$a(q)=q$ とすれば $Q$ が自己共役であることが従う。運動量作用素は、下の prop-functional-analysis-qm-fourier-qp により Fourier 変換で乗算作用素とユニタリ同値になるので、やはり自己共役である(Tes09 §7.1、§8.1)。

Weyl型正準交換関係

自己共役作用素の族 $Q_1,\ldots,Q_N,P_1,\ldots,P_N$ がWeyl型正準交換関係を満たすとは、
$$ U(x)=e^{i x\cdot Q},\qquad V(y)=e^{i y\cdot P} $$
が強連続なユニタリ表現をなし、
$$ U(x)V(y)=e^{-i x\cdot y}V(y)U(x) \qquad(x,y\in\mathbb R^N) $$
を満たすことをいう。

Schrödinger表現はWeyl関係を満たす

$L^2(\mathbb R^N)$ 上の位置・運動量作用素に対し、
$$ (U(x)f)(q)=e^{i x\cdot q}f(q),\qquad (V(y)f)(q)=f(q+y) $$
であり、Weyl型正準交換関係が成り立つ。

両辺を関数に作用させる

$U(x)$ は絶対値1の関数による乗算、$V(y)$ は平行移動だから、ともにユニタリで強連続である。任意の $f\in L^2(\mathbb R^N)$ に対し、ほとんどすべての $q$ で
$$ (U(x)V(y)f)(q)=e^{i x\cdot q}f(q+y) $$
である。一方、
$$ (V(y)U(x)f)(q)=e^{i x\cdot(q+y)}f(q+y) =e^{i x\cdot y}(U(x)V(y)f)(q) $$
だから、$U(x)V(y)=e^{-i x\cdot y}V(y)U(x)$ を得る。

Fourier変換による位置と運動量の交換

ユニタリFourier変換 $\mathcal F$ の規約を
$$ (\mathcal Ff)(\xi)=(2\pi)^{-N/2}\int_{\mathbb R^N}e^{-i q\cdot\xi}f(q)\,dq $$
とする。このときSchwartz空間上で
$$ \mathcal F P_j\mathcal F^{-1}=Q_j, \qquad \mathcal F Q_j\mathcal F^{-1}=-P_j $$
が成り立ち、閉包を取れば自己共役作用素としての等式になる。

部分積分と積分記号下の微分

$f\in\mathcal S(\mathbb R^N)$ とする。部分積分により
$$ \mathcal F(-i\partial_j f)(\xi)=\xi_j\mathcal Ff(\xi) $$
である。また積分核を $\xi_j$ で微分して
$$ \mathcal F(q_jf)(\xi)=i\partial_{\xi_j}\mathcal Ff(\xi) $$
を得る。従ってSchwartz空間上の二式が従う。Schwartz空間は各作用素の芯であり、$\mathcal F$ はユニタリなので閉包後の等式も成り立つ。

Heisenberg群と一意性

$N$ 次Heisenberg群

$N$ 次Heisenberg群 $H_N$ は集合 $\mathbb R^N\times\mathbb R^N\times\mathbb R$ に積
$$ (x,y,t)(x',y',t')=\left(x+x',y+y',t+t'+\frac12(x\cdot y'-x'\cdot y)\right) $$
を入れた局所コンパクトLie群である。

Weyl表現からHeisenberg群の表現を作る

Weyl関係を満たす $U,V$ に対し
$$ \pi(x,y,t)=e^{-i(t-\frac12x\cdot y)}U(x)V(y) $$
とおくと、$\pi$ は $H_N$ の強連続ユニタリ表現であり、中心上で $\pi(0,0,t)=e^{-it}1$ を満たす。

Weyl関係で因子を並べ替える

Weyl関係から $V(y)U(x')=e^{i x'\cdot y}U(x')V(y)$ である。従って
$$ \begin{aligned} \pi(x,y,t)\pi(x',y',t') &=e^{-i(t+t'-\frac12x\cdot y-\frac12x'\cdot y')}e^{i x'\cdot y}U(x+x')V(y+y')\\ &=\pi\left(x+x',y+y',t+t'+\frac12(x\cdot y'-x'\cdot y)\right). \end{aligned} $$
強連続性とユニタリ性は $U,V$ の対応する性質から従い、中心上の式は定義から直ちに分かる。

Schrödinger表現の一意性

$H_N$ の既約な強連続ユニタリ表現 $\pi$ が
$$ \pi(0,0,t)=e^{-it}1 $$
を満たすなら、$\pi$ は $L^2(\mathbb R^N)$ 上のSchrödinger表現から prop-functional-analysis-qm-heisenberg-representation で得られる表現とユニタリ同値である。既約性を仮定しなければ、そのような表現はSchrödinger表現の直和(重複度つき)とユニタリ同値である。

定理の所在と適用範囲

証明は Stone–von Neumannの定理 にある。そこでは主張を Weyl 関係を満たすユニタリ群の対 $(U,V)$ の形で述べ、同記事の命題「Weyl 対と Heisenberg 群の表現」により上の形と同じになる(この命題は、prop-functional-analysis-qm-heisenberg-representation の構成とその逆が 1 対 1 の対応を与え、既約性とユニタリ同値もこの対応で移ることを述べる。Ros04 Theorem 2.2 と続く段落)。有限自由度、強連続性(Weyl形への積分可能性)、中心指標の固定が必要であり、無限自由度の正準交換関係では互いにユニタリ同値でない既約表現が存在する(Ros04 §7.2)。従って場の量子論へ同じ一意性をそのまま延長することはできない。仮定を外した反例は ex-functional-analysis-qm-counter-weyl と ex-functional-analysis-qm-counter-irreducible に置く。

不確定性と定義域

Robertsonの不確定性不等式

$A,B$ を自己共役作用素とし、単位ベクトル $\psi$ が $D(AB)\cap D(BA)$ に属するとする。$a=\langle\psi,A\psi\rangle$、$b=\langle\psi,B\psi\rangle$ とおけば
$$ \|(A-a)\psi\|\,\|(B-b)\psi\| \geq\frac12\left|\langle\psi,[A,B]\psi\rangle\right| $$
である。

Cauchy–Schwarzの不等式の虚部

$u=(A-a)\psi$、$v=(B-b)\psi$ とおく。Cauchy–Schwarzの不等式から
$$ \|u\|\|v\|\geq|\langle u,v\rangle|\geq|\operatorname{Im}\langle u,v\rangle| $$
である。自己共役性と定義域の仮定により
$$ 2i\operatorname{Im}\langle u,v\rangle =\langle u,v\rangle-\langle v,u\rangle =\langle\psi,(AB-BA)\psi\rangle. $$
絶対値を取れば主張を得る。

$A=Q$、$B=P$($N=1$)、$\psi\in\mathcal S(\mathbb R)$ では $[Q,P]\psi=i\psi$ だから、位置と運動量の標準偏差の積は $1/2$ 以上である。同じ形の不等式は Tes09 Theorem 8.2(p. 174)に、対称作用素について述べられている。

有界作用素では正準交換関係を実現できない

Hilbert空間 $\mathcal H\neq\{0\}$ 上の有界作用素 $A,B$ で
$$ AB-BA=i1 $$
を満たすものは存在しない。

冪についての帰納法とノルムの比較

そのような $A,B$ があるとする。$n\geq1$ について
$$ AB^n-B^nA=in\,B^{n-1} $$
を帰納法で示す。$n=1$ は仮定である。$n$ で成り立てば
$$ AB^{n+1}-B^{n+1}A=(AB^n-B^nA)B+B^n(AB-BA)=inB^n+iB^n=i(n+1)B^n $$
となる。次に、すべての $n\geq0$ で $B^n\neq0$ である。$B=0$ なら $AB-BA=0\neq i1$ である。$B^n=0$ となる最小の $n\geq2$ があれば、上の等式から $in\,B^{n-1}=AB^n-B^nA=0$ となり、最小性に反する。
したがって $\|B^{n-1}\|>0$ であり、
$$ n\|B^{n-1}\|=\|AB^n-B^nA\|\leq2\|A\|\,\|B\|\,\|B^{n-1}\| $$
から $n\leq2\|A\|\|B\|$ がすべての $n\geq1$ で成り立つ。これは矛盾である。

有限次元なら、跡をとると $\operatorname{tr}(AB-BA)=0$ だが $\operatorname{tr}(i1)=i\dim\mathcal H\neq0$ であり、もっと早く矛盾が出る。この命題により、正準交換関係 $[Q,P]=i$ を満たす $Q,P$ の少なくとも一方は非有界であり、定義域の管理が避けられない。

非有界作用素の積は全空間で定義されない

$L^2(\mathbb R)$ の関数 $\psi=\mathbf1_{[0,1]}$ は位置作用素 $Q$ の定義域に属するが、弱微分がDirac測度を含むため運動量作用素 $P$ の定義域には属さない。従って $[Q,P]\psi$ は定義されない。「$[Q,P]=i1$」は共通不変芯など定義域を固定して読む必要があり、任意の $L^2$ ベクトルへ作用させられる有界作用素等式ではない。

調和振動子

Hermite 関数 $q^ne^{-q^2/2}$($n\geq0$)の張る空間 $\mathcal D$ の上の対称作用素
$$ H_0=-\frac{d^2}{dq^2}+q^2=P^2+Q^2 $$
は本質的自己共役である。$\mathcal D\subset\mathcal S(\mathbb R)$ であり、Schwartz空間上の同じ微分作用素も対称だから、その閉包も同じ自己共役作用素になる。これを $H_{\mathrm{osc}}$ とする。$\mathcal D$ 上で
$$ a=\frac{Q+iP}{\sqrt2},\qquad a^*=\frac{Q-iP}{\sqrt2} $$
とおけば、$[a,a^*]=1$、$H_0=2a^*a+1$ である。

調和振動子の基底状態

$a\psi=0$ を満たす非零の $L^2(\mathbb R)$ 関数は定数倍を除いて
$$ \psi_0(q)=\pi^{-1/4}e^{-q^2/2} $$
であり、$H_{\mathrm{osc}}\psi_0=\psi_0$ を満たす。

一階の微分方程式を解く

$P=-i\,d/dq$ だから
$$ a\psi=\frac1{\sqrt2}\left(q+\frac d{dq}\right)\psi=0 $$
は $\psi'(q)=-q\psi(q)$ と同値である。解は $Ce^{-q^2/2}$ であり、正規化定数は
$$ 1=|C|^2\int_{\mathbb R}e^{-q^2}\,dq=|C|^2\sqrt\pi $$
から $|C|=\pi^{-1/4}$ となる。また $a\psi_0=0$ と $H_0=2a^*a+1$ から固有値1を得る。

調和振動子のスペクトル

$H_{\mathrm{osc}}$ のスペクトルは純粋に離散で、
$$ \sigma(H_{\mathrm{osc}})=\{2n+1:n=0,1,2,\ldots\} $$
である。固有関数は $\psi_n=(n!)^{-1/2}(a^*)^n\psi_0$ で与えられ、Hermite関数として $L^2(\mathbb R)$ の完全正規直交系をなす。

所在と代数計算の限界

この記事では証明しない。1次元の計算と3次元の定理は Tes09 §8.3, Theorem 8.5(pp. 178–179)にある。交換関係は候補固有値と固有関数を与えるが、自己共役性、スペクトルに他の点がないこと、固有関数の完全性は別に示す必要がある。形式的な昇降作用素計算だけでスペクトル決定が完了したとはみなさない。

回転対称性と水素型作用素

角運動量作用素

$L^2(\mathbb R^3)$ のSchwartz空間上で
$$ L=Q\times P, \qquad L_j=\sum_{k,l=1}^3\varepsilon_{jkl}Q_kP_l $$
と定める。これは回転群 $SO(3)$ の正則ユニタリ表現の無限小生成子であり、共通芯上で
$$ [L_i,L_j]=i\sum_k\varepsilon_{ijk}L_k $$
を満たす。

球面調和関数による分解

球面 $S^2$ 上では
$$ L^2(S^2)=\widehat\bigoplus_{l=0}^{\infty}\mathcal H_l, $$
ここで $\mathcal H_l$ は次元 $2l+1$ の球面調和関数の空間であり、$L^2=L_1^2+L_2^2+L_3^2$ は $\mathcal H_l$ 上で固有値 $l(l+1)$ をもつ。回転不変なSchrödinger作用素はこの分解を保ち、各 $l$ ごとの動径方程式へ分解される。

所在

この記事では証明しない。角運動量作用素とその交換関係は Tes09 §8.2(pp. 175–177)、$L^2$ のスペクトル $\{l(l+1)\}$ と球面調和関数による正規直交基底は §10.3, Theorem 10.7(p. 227)にある。

水素型Hamilton作用素の離散スペクトル

適切な単位系で
$$ H_{\mathrm H}=-\Delta-\frac2{|x|},\qquad D(H_{\mathrm H})=H^2(\mathbb R^3) $$
とする。$H_{\mathrm H}$ は自己共役で下に有界であり、本質的スペクトルは $[0,\infty)$、負の離散固有値は
$$ -\frac1{n^2}\qquad(n=1,2,3,\ldots) $$
で、各固有値の重複度は $n^2$ である。

水素型作用素の厳密化と所在

この記事では証明しない。$|x|^{-1}$ の特異性があるため、微分式を書くだけでは作用素は定まらない。$|x|^{-1}$ が $-\Delta$ に対して相対有界であることから、加藤–Rellichの定理 により定義域 $H^2(\mathbb R^3)$ で自己共役になる(Tes09 §6.1、Theorem 10.2)。本質的スペクトルは Tes09 §10.2((10.6)、p. 222)、固有値と重複度は Theorem 10.9(pp. 231–232)にある。そこでは $-\Delta-\gamma/|x|$ の固有値を $-\gamma^2/(4(n+1)^2)$($n\geq0$、重複度 $(n+1)^2$)と書いており、$\gamma=2$ として番号を $1$ ずらすと上の形になる。Runge–Lenzベクトルによる縮退の説明も、まず共通不変定義域を確保してから行う。

反例:条件を外すと成り立たないこと

外す条件反例成り立たなくなること
自己共役(対称で止める)$L^2(0,2\pi)$ 上で両端 $0$ の $-i\,d/dx$実数のスペクトル、一意な時間発展
非有界性を許すこと有界作用素の対$[A,B]=i1$ の実現(prop-functional-analysis-qm-bounded-ccr)
Weyl形(ユニタリ群の関係)$L^2(0,2\pi)$ 上の $Q$ と周期的境界条件の $P$Stone–von Neumannの一意性
既約性Schrödinger表現の2つの直和Schrödinger表現そのものとのユニタリ同値
共通の定義域$\mathbf1_{[0,1]}$$[Q,P]\psi$ が定義されること(ex-functional-analysis-qm-domain)
反例:対称だが自己共役でない運動量作用素

$\mathcal H=L^2(0,2\pi)$ で $A_0f=-if'$、$D(A_0)=\{f\in C^1[0,2\pi]\mid f(0)=f(2\pi)=0\}$ とする。部分積分で境界項が消えるので $\langle g,A_0f\rangle=\langle A_0g,f\rangle$($f,g\in D(A_0)$)であり、$A_0$ は対称である。しかし任意の $z\in\mathbb C$ について $g_z(x)=e^{izx}$ とおくと、$f\in D(A_0)$ に対し
$$ \langle g_z,A_0f\rangle=\int_0^{2\pi}\overline{g_z}\,(-if')\,dx=\int_0^{2\pi}\overline{(-ig_z')}\,f\,dx=\langle zg_z,f\rangle $$
(部分積分。境界項は $f(0)=f(2\pi)=0$ で消える)だから、$g_z\in D(A_0^*)$ かつ $A_0^*g_z=zg_z$ である。特に $z=i$ では $\langle g_i,A_0^*g_i\rangle=i\|g_i\|^2$ は実数でなく、$A_0^*$ は対称でない。よって $A_0\neq A_0^*$ で、$A_0$ は自己共役でない。$A_0$ の自己共役拡張は、境界条件 $f(2\pi)=e^{i\theta}f(0)$ で決まる族 $P_\theta$ で与えられ(Tes09 §2.6, pp. 82–83)、$P_\theta$ の固有値は $n+\theta/(2\pi)$($n\in\mathbb Z$、固有関数 $e^{i(n+\theta/2\pi)x}$)である。境界条件ごとにスペクトルも時間発展 $e^{-itP_\theta}$ も違い、対称作用素 $A_0$ だけでは物理が定まらない。

反例:交換関係を満たすがWeyl関係を満たさない対

$\mathcal H=L^2(0,2\pi)$ で、$Q$ を $x$ による乗算(有界な自己共役作用素、$\sigma(Q)=[0,2\pi]$)、$P=P_0$ を周期的境界条件 $f(2\pi)=f(0)$ の自己共役作用素 $-i\,d/dx$ とする。$C_c^\infty(0,2\pi)$ は $Q$ と $P$ で不変な稠密部分空間で、その上で
$$ (QP-PQ)f=x(-if')-(-i)(xf)'=if $$
だから、交換関係 $[Q,P]=i$ が成り立つ。しかし $U(s)=e^{isQ}$、$V(y)=e^{iyP}$ はWeyl関係を満たさない。満たすとすると $V(y)^*U(s)V(y)=e^{-isy}U(s)=e^{is(Q-y)}$ がすべての $s$ で成り立ち、強連続ユニタリ群の生成子の一意性から $V(y)^*QV(y)=Q-y$ となる。ユニタリ同値な作用素のスペクトルは等しいので $\sigma(Q)=\sigma(Q)-y$ がすべての $y\in\mathbb R$ で成り立ち、空でない $\sigma(Q)$ は $\mathbb R$ 全体でなければならない。これは $\sigma(Q)=[0,2\pi]$ に反する。Schrödinger表現やその直和では位置作用素のスペクトルが $\mathbb R$ なので、この対はそのどれともユニタリ同値でない。満たされない仮定は「交換関係がユニタリ群のWeyl関係の形で成り立つこと」で、稠密な不変定義域上の $[Q,P]=i$ だけではStone–von Neumannの定理は使えない。

反例:既約でない表現

$\mathcal H=L^2(\mathbb R^N)\oplus L^2(\mathbb R^N)$ で $U\oplus U$、$V\oplus V$ をとると、Weyl関係と中心指標の条件はそのまま成り立つ。しかし第1成分への射影 $E$ はすべての $(U\oplus U)(x)$、$(V\oplus V)(y)$ と可換で、$E\mathcal H$ は $0$ でも全体でもない不変部分空間だから、表現は既約でない。既約なSchrödinger表現と、既約でない表現はユニタリ同値になりえない(ユニタリ同値は不変部分空間を不変部分空間へ移す)。Stone–von Neumannの定理のこの場合の結論は「Schrödinger表現の重複度 $2$ の直和とユニタリ同値」であり、一意性は既約表現について述べたものである。

有限自由度から先へ

有限自由度では Stone–von Neumannの定理 がSchrödinger表現の一意性を与える。一方、無限自由度では表現が一意でなく、真空・温度・相の違いが非同値な表現として現れる。したがって、有限自由度の量子力学で用いたHilbert空間と作用素の組を、量子場や無限量子系へ無条件に固定することはできない。この先ではC*-環の状態、GNS構成、von Neumann環、KMS状態が自然な言語になる。

関連項目

参考文献

[2]
Jonathan Rosenberg, A selective history of the Stone–von Neumann theorem, Contemporary Mathematics 365(Operator Algebras, Quantization, and Noncommutative Geometry), 2004, Theorem 2.2 とその後の段落、§7.2(著者公開版の番号)

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