Hilbertの既約性定理

同義語:Hilbert's irreducibility theoremHilbert irreducibility theorem

概要

Hilbertの既約性定理(Hilbert's irreducibility theorem)とは、整数係数の多項式 $F(t_1,\dots,t_s,X)$ が既約で $X$ を含むならば、パラメータに整数を代入した $F(a_1,\dots,a_s,X)$ が $\mathbb{Q}$ 上既約になる整数の組が無限に多くある、という定理である。Hilbert が 1892 年に証明した。Galois 群も特殊化で保たれ、とくに $\mathbb{Q}$ 上の Galois 群が対称群になる多項式が無限に得られる。パラメータが 1 つなら、例外の整数は $|a|\le N$ に $O(N^{1-\delta})$ 個しかない。

$$\newcommand{C}[0]{\mathbb{C}} \newcommand{div}[0]{\mathbin{÷}} \newcommand{N}[0]{\mathbb{N}} \newcommand{Q}[0]{\mathbb{Q}} \newcommand{R}[0]{\mathbb{R}} \newcommand{Z}[0]{\mathbb{Z}} $$

前提知識: Galois群, Gaussの補題(多項式), 代数関数

Hilbertの既約性定理(Hilbert's irreducibility theorem)とは、整数係数の多項式 $F(t_1,\dots,t_s,X)$ が既約で $X$ を含むならば、パラメータ $t_1,\dots,t_s$ に整数を代入して得られる 1 変数多項式 $F(a_1,\dots,a_s,X)$ が $\mathbb{Q}$ 上既約になるような整数の組 $(a_1,\dots,a_s)$ が無限に多くある、という定理である。Hilbert が 1892 年に証明した。
たとえば $X^2-t$ は既約だが、$t$ に平方数 $a=b^2$ を代入すると $X^2-b^2=(X-b)(X+b)$ と分解する。定理は、このような悪い値が無限にあっても全体から見ればまれで、既約性がほとんどの値で保たれることを保証する。同じことは Galois 群についても成り立ち、$\mathbb{Q}(t)$ 上で群 $G$ を Galois 群にもつ多項式から、$\mathbb{Q}$ 上で $G$ を Galois 群にもつ多項式が無限に得られる。これは 逆Galois問題 の基本的な道具で、とくに各 $n$ について、$\mathbb{Q}$ 上の Galois 群が対称群 $S_n$ になる整数係数の多項式が無限に多くあることが従う。
この記事では、主張を述べたあと、パラメータが 1 つの場合を完全に証明する。根を $t\to\infty$ で $t$ の分数冪の級数に展開し、「多項式でない関数」が整数点で整数値をとることはまれであることを 差分商(補間) で示す。この方法で、例外となる整数が $|a|\le N$ の範囲に $O(N^{1-\delta})$ 個しかないことまで分かる。続いて Galois 群が保たれることを導き、$\mathbb{R}$・$\mathbb{C}$・有限体の上では同じ主張が成り立たないことを見る。

主張

$K$ を標数 $0$ の体、$t=(t_1,\dots,t_s)$ を不定元とする。$f\in K(t)[X]$ と $a\in K^s$ について、$f$ の係数($K(t)$ の元)の分母も $X$ の最高次の係数も $a$ で $0$ にならないとき、$t$ に $a$ を代入した多項式を $f(a,X)\in K[X]$ と書き、$f$ の $a$ での特殊化という。このとき $f(a,X)$ の次数は $f$ の $X$ についての次数に等しい。

Hilbert 集合と Hilbert 体

$f\in K(t)[X]$ を、$K(t)$ 上既約で $X$ についての次数が $1$ 以上の多項式とする。$a\in K^s$ で、特殊化 $f(a,X)$ が定義されて $K$ 上既約になるものの全体を $f$ の Hilbert 集合という。$s=1$ で、$K(t)$ 上既約な任意の $f$ の Hilbert 集合が空でない体 $K$ を Hilbert 体(Hilbertian field)という。

Hilbert の既約性定理
  1. $F\in\mathbb{Z}[t_1,\dots,t_s,X]$ が $\mathbb{Q}$ 上の $s+1$ 変数多項式として既約で、$X$ についての次数が $1$ 以上ならば、$F(a_1,\dots,a_s,X)$ が $\mathbb{Q}$ 上既約になる整数の組 $(a_1,\dots,a_s)\in\mathbb{Z}^s$ は無限に多くある。
  2. 代数体 $k$ の係数をもつ多項式 $F$ が $k$ 上既約なら、同じことが $k$ 上の既約性について成り立つ(代入する値は有理整数のままでよい)。
  3. $F\in\mathbb{Z}[t_1,\dots,t_s,X]$ が $\mathbb{Q}(t_1,\dots,t_s)$ の代数閉包の中に $X$ についての重根をもたないとし、$\mathbb{Q}(t_1,\dots,t_s)$ 上の Galois 群を $G$ とする。このとき、$F(a_1,\dots,a_s,X)$ の $\mathbb{Q}$ 上の Galois 群が $G$ と同型になる整数の組は無限に多くある。
所在

1 は Hil92 の Theorem I(p. 108、$s=1$)と Theorem II(p. 121。$X$ が複数の変数の場合を含む)、2 は Theorem III(p. 122)、3 は pp. 123–124 の議論で、同論文の Theorem IV(p. 128)はその代数体への拡張である。Hilbert は 3 から、係数そのものをパラメータとする $n$ 次方程式の群が対称群であることを使って、$\mathbb{Q}$ 上の群が対称群になる整数係数の $n$ 次方程式が無限に多くあることを導いた(p. 124)。この記事では $s=1$ の場合の 1 と 3 を、例外の個数の評価つきで証明する(thm-hit-one-variable・cor-hit-galois)。

1 は「$\mathbb{Q}$ が Hilbert 体である」ことの多変数版にあたる。$F$ が $\mathbb{Q}(t)$ 上 $X$ の多項式として既約なときは、$F=c(t)F_1$($c\in\mathbb{Q}[t]$、$F_1$ は $\mathbb{Q}$ 上の多変数多項式として既約)と書け、$c(a)\ne0$ なら $F(a,X)$ と $F_1(a,X)$ の既約性は同じである(Gaussの補題(多項式) の定理「一意分解整域上の多項式環」を $\mathbb{Q}[t]$ 上で使う)。

パラメータが 1 つの場合の証明

無限遠での級数展開

$e\ge1$ を整数、$R>0$ とする。$t>R$ で絶対収束する級数
$$ \varphi(t)=\sum_{k\le k_0}c_kt^{k/e}\qquad(c_k\in\mathbb{C},\ k\in\mathbb{Z}) $$
を、この記事では 無限遠の Puiseux 級数と呼ぶ($t^{k/e}$ は正の実数の正の冪根)。$w:=t^{-1/e}$ とおくと $\varphi=w^{-k_0}P(w)$ で、$P(w)=\sum_{j\ge0}c_{k_0-j}w^j$ は $|w|< R^{-1/e}$ で収束する冪級数である。したがって $\varphi$ は $(R,\infty)$ 上で何回でも項別微分でき、$\varphi$ が $(R,\infty)$ で恒等的に $0$ なら $P$ は実区間で $0$ なので係数はすべて $0$ である(一致の定理)。$0$ でない $\varphi$ は、係数が $0$ でない最大の $k$ を $k_1$ として $\varphi(t)=c_{k_1}t^{k_1/e}(1+O(t^{-1/e}))$ を満たす。無限遠の Puiseux 級数どうしの和と積は、$e$ を公倍数に取り替えれば再び無限遠の Puiseux 級数である。

多項式でない関数が整数値をとる点はまばら

$\varphi$ を $t>R$ で収束する無限遠の Puiseux 級数とし、$(R,\infty)$ 上の関数として $\mathbb{Q}[t]$ の元の制限でないとする。このとき定数 $C>0$ と $0< \delta\le\frac12$ があって、すべての $N\ge1$ で
$$ \#\{a\in\mathbb{Z}\mid R< a\le N,\ \varphi(a)\in\mathbb{Z}\}\le CN^{1-\delta}. $$

$S:=\{a\in\mathbb{Z}\mid a>R,\ \varphi(a)\in\mathbb{Z}\}$ とおく。
段 1(虚部)。 $\varphi_1:=\sum_k(\operatorname{Re}c_k)t^{k/e}$、$\varphi_2:=\sum_k(\operatorname{Im}c_k)t^{k/e}$ とおくと、$t>R$ で $\varphi_1,\varphi_2$ は実数値で $\varphi=\varphi_1+i\varphi_2$ である。$\varphi_2$ が恒等的に $0$ でなければ、$\varphi_2(t)=c\,t^{\beta}(1+O(t^{-1/e}))$($c\ne0$)なので十分大きい $t$ で $\varphi_2(t)\ne0$ であり、$S$ は有限集合である。以下 $\varphi_2\equiv0$、すなわちすべての $c_k$ が実数とする。
段 2(多項式の場合)。 $c_k\ne0$ となる $k$ がすべて $k\ge0$ かつ $e\mid k$ なら、$\varphi$ は実係数の多項式 $p(t)$ で、その次数を $m$ とする。$p$ が相異なる $m+1$ 個の整数で整数値をとれば、Lagrange補間 の公式で $p$ の係数はそれらの値の有理数係数の 1 次結合になり、$p\in\mathbb{Q}[t]$ となって仮定に反する。よって $\#S\le m$ である。
段 3(多項式でない場合)。 残るのは、$k/e$ が $0$ 以上の整数でない $k$ で $c_k\ne0$ となるものがある場合である。そのような $k/e$ の最大値を $\beta$ とし、整数 $r\ge1$ を $r>k_0/e$ にとる。項別に微分すると
$$ \varphi^{(r)}(t)=\sum_kc_k\,\frac{k}{e}\Bigl(\frac{k}{e}-1\Bigr)\cdots\Bigl(\frac{k}{e}-r+1\Bigr)t^{k/e-r} $$
で、係数が消えるのは $k/e\in\{0,1,\dots,r-1\}$ のときだけである。$k/e$ が $0$ 以上の整数の項は $k/e\le k_0/e< r$ なのですべて消え、$k/e=\beta$ の項は残る。よって $\gamma:=r-\beta>0$ として、$\varphi^{(r)}(t)=c'\,t^{-\gamma}(1+O(t^{-1/e}))$($c'\ne0$)であり、$R_1\ge\max(R,1)$ と $A>0$ があって $t\ge R_1$ で $0<|\varphi^{(r)}(t)|\le At^{-\gamma}$ となる。
$\rho:=r(r+1)/2$、$\delta:=\min(\gamma/\rho,\frac12)$、$c_0:=(r!/A)^{1/\rho}$ とおく。$x\ge R_1$ なら、区間 $[x,x+c_0x^{\delta})$ は $S$ の点を高々 $r$ 個しか含まない。 実際、$S$ の点 $a_0< a_1< \dots< a_r$ がこの区間にあるとする。差分商 $\Delta:=\varphi[a_0,\dots,a_r]$ は、差分商(補間) の定理「差分商の平均値の定理」により $\Delta=\varphi^{(r)}(\xi)/r!$($a_0< \xi< a_r$)なので、$0<|\Delta|< Ax^{-\gamma}/r!$ である。一方 $D:=\prod_{i< j}(a_j-a_i)$ は正の整数で、$x\ge1$ と $\delta\le\gamma/\rho$ より $D<(c_0x^{\delta})^{\rho}\le(r!/A)\,x^{\gamma}$ である。同じ記事の命題「差分商の基本性質」の陽公式
$$ D\Delta=\sum_{i=0}^r\varphi(a_i)\,\frac{D}{\prod_{j\ne i}(a_i-a_j)} $$
で、$\prod_{j\ne i}|a_i-a_j|$ は $D$ の因数の一部の積なので各分数は整数であり、$\varphi(a_i)\in\mathbb{Z}$ だから $D\Delta$ は $0$ でない整数である。ところが $|D\Delta|<(r!/A)x^{\gamma}\cdot Ax^{-\gamma}/r!=1$ となり、矛盾する。
最後に数える。$M\ge R_1$ について、$[M,2M]$ は長さ $c_0M^{\delta}$ の区間 $[x,x+c_0x^{\delta})$($x\ge M$ なので各区間は長さ $c_0M^\delta$ 以上)を $M^{1-\delta}/c_0+2$ 個以下並べて覆えるので、$\#(S\cap[M,2M])\le r(M^{1-\delta}/c_0+2)$ である。$[R_1,N]$ を $[N/2^{j+1},N/2^j]$($j=0,1,\dots$、$N/2^{j+1}\ge R_1$ のもの)と長さ $2R_1$ 以下の残りに分けて足すと、$\delta\le\frac12$ より $\sum_j(N/2^{j+1})^{1-\delta}\le N^{1-\delta}/(2^{1/2}-1)$、区間の個数は $\log_2N+1$ 以下なので、
$$ \#(S\cap(R,N])\le C_1+\frac{rN^{1-\delta}}{c_0(\sqrt2-1)}+2r(\log_2N+1) $$
($C_1$ は $(R,2R_1]$ の整数の個数)を得る。$\log_2N\le C_2N^{1/2}\le C_2N^{1-\delta}$ なので主張が従う。$\square$

$\varphi(t)=t^{1/2}$ では $r=1$、$\beta=\gamma=\frac12$、$\rho=1$ で $\delta=\frac12$ となる。$\varphi(a)\in\mathbb{Z}$ となる $a\le N$ は平方数なので約 $N^{1/2}$ 個あり、この場合の評価は指数まで最良である。

主定理

1 変数の場合:例外はまばら

$f\in\mathbb{Q}(t)[X]$ を $\mathbb{Q}(t)$ 上既約で、$X$ についての次数が $n\ge1$ の多項式とする。$f(a,X)$ が定義されないか $\mathbb{Q}$ 上可約になる整数 $a$ の全体を $E(f)$ とする。このとき $f$ だけで決まる定数 $C>0$ と $0< \delta\le\frac12$ があって、すべての $N\ge1$ で
$$ \#\{a\in E(f)\mid |a|\le N\}\le CN^{1-\delta} $$
が成り立つ。とくに $f(a,X)$ が $\mathbb{Q}$ 上既約になる整数 $a$ は無限に多く、$|a|\le N$ の整数のうちのその割合は $N\to\infty$ で $1$ に近づく。

$n=1$ なら $E(f)$ は分母と最高次の係数の零点だけで有限なので、$n\ge2$ とする。
段 1(モニックな整数係数への帰着)。 $f$ に $0$ でない $c(t)\in\mathbb{Q}[t]$ を掛けて係数を $\mathbb{Z}[t]$ に入れる。$c(a)\ne0$ となる $a$ では既約性は変わらないので、例外が有限個増えるだけである。$f=\sum_{i=0}^nb_i(t)X^{n-i}$($b_i\in\mathbb{Z}[t]$、$b_0\ne0$)とし、
$$ g(t,Y):=b_0(t)^{n-1}f\bigl(t,Y/b_0(t)\bigr)=Y^n+\sum_{i=1}^nb_ib_0^{\,i-1}Y^{n-i}\in\mathbb{Z}[t][Y] $$
とおく。$Y=b_0X$ は可逆な変数変換なので、$g$ は $\mathbb{Q}(t)$ 上既約で、$b_0(a)\ne0$ となる整数 $a$ について $f(a,X)$ と $g(a,Y)$ の $\mathbb{Q}$ 上の既約性は同じである。$g(a,Y)$ はモニックな整数係数の多項式なので、Gaussの補題(多項式) により、可約ならモニックな $u,v\in\mathbb{Z}[Y]$ で $g(a,Y)=uv$、$1\le\deg u\le n-1$ となるものがある。
段 2(根の展開)。 $g$ は既約で標数は $0$ なので重根をもたない。$t=1/x$ と置き換え、$x^Mg(1/x,y)\in\mathbb{Q}[x,y]$($M$ は係数の $t$ についての次数の最大)に 代数関数 の定理「Puiseux 展開」を $x=0$ で使う。$x=1/t$($t>0$)に対して $x$ の正の冪根をとり、分岐の型の最小公倍数を $e$ とすると、$R>0$ と、$t>R$ で収束する無限遠の Puiseux 級数 $y_1,\dots,y_n$ があって、各 $t>R$ で $y_1(t),\dots,y_n(t)$ は $g(t,Y)$ の相異なる $n$ 個の根である。
段 3(根の部分集合)。 $I\subset\{1,\dots,n\}$、$1\le|I|\le n-1$ について、$\{y_i\}_{i\in I}$ の $k$ 次の基本対称式を $\sigma_{I,k}$ とする(無限遠の Puiseux 級数である)。各 $I$ について、ある $k$ で $\sigma_{I,k}\notin\mathbb{Q}[t]$ である。 実際、すべての $k$ で $\sigma_{I,k}=p_k\in\mathbb{Q}[t]$ なら、$h:=Y^{|I|}-p_1Y^{|I|-1}+\dots+(-1)^{|I|}p_{|I|}\in\mathbb{Q}[t][Y]$ はモニックなので $g=hq+r$($q,r\in\mathbb{Q}[t][Y]$、$\deg_Yr<|I|$)と割れる。各 $t>R$ で $h(t,Y)=\prod_{i\in I}(Y-y_i(t))$ は $g(t,Y)$ を割るので $r(t,Y)$ も $h(t,Y)$ で割れ、次数から $r(t,Y)=0$ である。$r$ の係数は無限個の $t$ で消える多項式なので $r=0$ となり、$h$ が $\mathbb{Q}(t)$ 上で $g$ の真の因子になって既約性に反する。この $k$ を $k_I$ とする。
段 4(数える)。 整数 $a>R$ で $b_0(a)\ne0$ かつ $g(a,Y)$ が可約とし、段 1 の $u$ をとる。$u$ の根は $g(a,Y)$ の相異なる根の一部なので、ある $I$($|I|=\deg u$)について $\{y_i(a)\}_{i\in I}$ に一致し、$u$ の係数は $\pm\sigma_{I,k}(a)$ である。よって $\sigma_{I,k_I}(a)\in\mathbb{Z}$ となる。lem-hit-sparse を各 $\sigma_{I,k_I}$ に使い、有限個の $I$ について足せば、$0< a\le N$ の例外は $CN^{1-\delta}$ 以下である($\delta$ は各 $I$ の値の最小)。負の $a$ は、$\mathbb{Q}(t)$ の自己同型 $t\mapsto-t$ で移した $f(-t,X)$(これも既約)に同じ議論を使えばよい。$\square$

Galois 群の保存

Galois 群は特殊化で保たれる

$f\in\mathbb{Q}(t)[X]$ を、$X$ について次数 $n\ge1$ で、$\mathbb{Q}(t)$ の代数閉包の中に重根をもたない多項式とし、$\mathbb{Q}(t)$ 上の最小分解体を $L$、$G:=\mathrm{Gal}(L/\mathbb{Q}(t))$ とする。このとき定数 $C>0$ と $\delta>0$ があって、$|a|\le N$ の整数 $a$ で「$f(a,X)$ が定義されて重根をもたず、その $\mathbb{Q}$ 上の Galois 群が $G$ と同型」とならないものは $CN^{1-\delta}$ 個以下である。

原始元定理 により $L=\mathbb{Q}(t)(\theta)$ とし、$\theta$ に $\mathbb{Q}[t]$ の元を掛けて、その最小多項式 $g(t,Y)$ をモニックで係数が $\mathbb{Z}[t]$ のものにできる(段 1 と同じ置き換え)。$\deg_Yg=|G|$ である。$L$ の元はすべて $\theta$ の $\mathbb{Q}(t)$ 係数の多項式なので、$\mathbb{Q}(t)[Y]$ の元 $R_\sigma$($\sigma\in G$)、$P_i$($1\le i\le n$)と、$\mathbb{Q}(t)$ 係数の $n$ 変数多項式 $\Phi$ で
$$ \sigma(\theta)=R_\sigma(t,\theta),\qquad f\text{ の根 }\alpha_i=P_i(t,\theta),\qquad\theta=\Phi(t,\alpha_1,\dots,\alpha_n) $$
となるものがある。$\theta$ で成り立つ多項式の等式は $\mathbb{Q}(t)[Y]$ で $g$ を法として成り立つ。たとえば $\sigma\tau(\theta)=\sigma(R_\tau(t,\theta))=R_\tau(t,R_\sigma(t,\theta))$ から
$$ R_\tau\bigl(t,R_\sigma(t,Y)\bigr)\equiv R_{\sigma\tau}(t,Y),\quad g(t,R_\sigma(t,Y))\equiv0,\quad f(t,P_i(t,Y))\equiv0,\quad \Phi(t,P_1,\dots,P_n)\equiv Y\pmod{g} $$
であり、$\sigma\ne\tau$ なら $R_\sigma-R_\tau$ を $g$ で割った余りは $0$ でない($i\ne j$ の $P_i-P_j$ も同じ)。モニックな $g$ による割り算は特殊化と可換なので、これらの等式と「余りが $0$ でない」ことは、有限個の多項式の零点を除く整数 $a$ で、$t=a$ を代入しても成り立つ。
そのような $a$ で、さらに thm-hit-one-variable により $g(a,Y)$ が既約なものをとる。$\theta_a$ を $g(a,Y)$ の根とすると、$\deg g(a,Y)=|G|$ なので $[\mathbb{Q}(\theta_a):\mathbb{Q}]=|G|$ である。$R_\sigma(a,\theta_a)$($\sigma\in G$)は $g(a,Y)$ の根で、余りが $0$ でないので互いに相異なる。よって $\mathbb{Q}(\theta_a)$ は $g(a,Y)$ のすべての根を含む Galois 拡大で、その Galois 群 $H$ の各元 $\eta$ について $\eta(\theta_a)=R_{\varphi(\eta)}(a,\theta_a)$ となる $\varphi(\eta)\in G$ がただ 1 つある。$\eta\eta'(\theta_a)=\eta(R_{\varphi(\eta')}(a,\theta_a))=R_{\varphi(\eta')}(a,R_{\varphi(\eta)}(a,\theta_a))=R_{\varphi(\eta)\varphi(\eta')}(a,\theta_a)$ なので $\varphi$ は準同型で、単射で $|H|=|G|$ だから同型である。最後に、$P_i(a,\theta_a)$ は $f(a,X)$ の相異なる $n$ 個の根、すなわち根の全部で、$\theta_a=\Phi(a,P_1(a,\theta_a),\dots)$ なので $\mathbb{Q}(\theta_a)$ は $f(a,X)$ の最小分解体であり、$f(a,X)$ は重根をもたない。$\square$

Lan02 Chapter VII の Proposition 2.8(p. 344)は、整閉整域 $A$ の極大イデアル $\mathfrak{p}$ で還元した最小多項式が重根をもたなければ、分解群がその還元の Galois 群に同型であることを述べる。$A=\mathbb{Q}[t]$、$\mathfrak{p}=(t-a)$ で還元 $g(a,Y)$ が既約なら、還元の Galois 群の位数は $|G|$ 以上なので分解群は $G$ 全体になり、上の系と同じ結論になる。同書 pp. 345–346 の例は、この方法で一般の $n$ 次多項式の群 $S_n$ を特殊化する筋を述べている。

例

$X^2-t$ と $X^3-t$

$f=X^2-t$ は $\mathbb{Q}(t)$ 上既約で、$f(a,X)$ が可約になる整数 $a$ はちょうど平方数 $0,1,4,9,\dots$ であり、$0\le a\le N$ に $\lfloor\sqrt N\rfloor+1$ 個ある。例外は無限に多いが割合は $0$ に近づき、thm-hit-one-variable の評価は $\delta=\frac12$ で最良である。
$f=X^3-t$ も $\mathbb{Q}(t)$ 上既約で(根 $t^{1/3}$ は $\mathbb{Q}(t)$ に入らない)、最小分解体は $\mathbb{Q}(t)(t^{1/3},\omega)$($\omega$ は 1 の原始 3 乗根)、Galois 群は $S_3$ である(判別式 $-27t^2$ が $\mathbb{Q}(t)$ の平方でない)。整数 $a$ について、$X^3-a$ は $a$ が立方数のとき可約で、そうでなければ既約であり、判別式 $-27a^2$ が平方数でないので Galois 群は $S_3$ である(Galois群 の定理「判別式が平方であるための条件」)。例外は $|a|\le N$ に $2\lfloor N^{1/3}\rfloor+1$ 個で、cor-hit-galois のとおり Galois 群 $S_3$ はほとんどすべての $a$ で保たれる。

対称群を Galois 群にもつ多項式

$s_1,\dots,s_n$ を不定元とし、一般の $n$ 次多項式 $X^n-s_1X^{n-1}+\dots+(-1)^ns_n$ を考えると、その $\mathbb{Q}(s_1,\dots,s_n)$ 上の Galois 群は対称群 $S_n$ である(Lan02 Chapter VI §2 の Example 4、p. 272。根を独立な不定元 $u_1,\dots,u_n$ とみると、$\mathbb{Q}(u_1,\dots,u_n)$ の $S_n$ の固定体が $\mathbb{Q}(s_1,\dots,s_n)$ になる)。thm-hit-main の 3 を $s=n$ で使うと、$\mathbb{Q}$ 上の Galois 群が $S_n$ になる整数係数の $n$ 次多項式が無限に多くあることが従う(Hil92 p. 124)。

Hilbert は同じ論文で、最後の係数だけをパラメータ $t$ とする多項式 $a_0x^n+\dots+a_{n-1}x+t$($a_i$ は整数)の群も、その導関数の根が相異なり、それらの根での多項式の値も相異なるなら対称群になると述べ、パラメータ 1 つでも $S_n$ が得られることを示した(Hil92 pp. 124–125。このときは thm-hit-one-variable と cor-hit-galois だけで足りる)。同様の考察で交代群 $A_n$ についても同じ結論を得ている(pp. 125–127)。

反例:仮定を外すと成り立たないこと

基礎体を $\mathbb{Q}$ から取り替えると、thm-hit-one-variable の結論(既約な特殊化の存在)が成り立たなくなる。結論を「有限個を除いて既約」に強めることもできない。

外す仮定・強める結論例成り立たなくなること
基礎体が $\mathbb{Q}$($\mathbb{C}$ に替える)$X^2-t$すべての $a\in\mathbb{C}$ で $f(a,X)$ が可約
基礎体が $\mathbb{Q}$($\mathbb{R}$ に替える)$X^2-(t^2+1)$すべての $a\in\mathbb{R}$ で $f(a,X)$ が可約
基礎体が $\mathbb{Q}$(有限体 $\mathbb{F}_q$ に替える)$X^2-(t^q-t+1)$すべての $a\in\mathbb{F}_q$ で $f(a,X)$ が可約
結論を「有限個の例外を除き既約」に強める$X^2-t$例外の平方数が無限にある
表の確かめ
確かめを開く

3 つの多項式はいずれも $X^2-h(t)$ の形で、$h$ が $K(t)$ の平方でなければ $K(t)$ 上既約である。$h=t$ と $h=t^q-t+1$ は平方因子をもたない定数でない多項式(後者は導関数が $-1$ なので重根がない)で、$h=t^2+1$ は $\mathbb{R}$ 上既約な 2 次式なので、どれも $K(t)$ の平方でない($h=(p/r)^2$、$p,r$ 互いに素なら $p^2=hr^2$ から $r$ は定数になり、$h$ は多項式の平方になる)。1 行目は $\mathbb{C}$ が代数閉体だから、2 行目は $a^2+1>0$ が実数の平方だから、3 行目は $a\in\mathbb{F}_q$ で $a^q=a$ より $a^q-a+1=1$ となり $X^2-1=(X-1)(X+1)$ だから、すべての特殊化が可約になる。4 行目は ex-hit-square-cube で見た。$\square$

とくに $\mathbb{C}$・$\mathbb{R}$ は Hilbert 体でなく、$\mathbb{Q}$ と代数体は Hilbert 体である(thm-hit-main の 2)。

補足

証明の方法

Hilbert の証明も根を無限遠で冪級数に展開するが、整数列についての組合せ的な補題(Hil92 pp. 104–108 の Hülfssatz)を使う。この記事では、その補題の代わりに lem-hit-sparse の差分商による評価を使い、thm-hit-one-variable の段 3・段 4 では根の部分集合の基本対称式で整理している。多変数の場合(thm-hit-main の 1)について、Hilbert は変数 $t_1,\dots,t_s$ を 1 つのパラメータの 1 次式に置き換えても既約性が保たれるようにとり、1 変数の場合に帰着させている(p. 121)。

関連項目

参考文献

[1]
David Hilbert, Ueber die Irreducibilität ganzer rationaler Functionen mit ganzzahligen Coefficienten, Journal für die reine und angewandte Mathematik, 1892, pp. 104–129。Hülfssatz pp. 104–108、Theorem I p. 108、Theorem II p. 121、Theorem III p. 122、Galois 群の特殊化 pp. 123–124、対称群 pp. 124–125、交代群 pp. 125–127、Theorem IV p. 128
[2]
Serge Lang, Algebra, Revised 3rd ed.(Graduate Texts in Mathematics 211), Springer, 2002, Chapter VI §2 Example 4(p. 272、一般の多項式の Galois 群)、Chapter VII §2 Proposition 2.8(p. 344)・Theorem 2.9 と例(pp. 345–346)

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