可分空間

同義語:separable space

概要

可分空間(separable space)とは、高々可算な稠密部分集合をもつ位相空間のことである。稠密とは、空でないどの開集合とも交わることをいう。$\mathbb{R}^n$ は有理点全体を可算稠密部分集合にもつので可分である。点の個数を制限する条件ではなく、$\mathbb{R}$ は非可算だが可分である。第2可算空間はつねに可分だが、逆は一般には成り立たない。可分性は連続像と開部分空間には保たれるが、一般の部分空間には遺伝しない。距離空間に限れば、可分性は第2可算性・Lindelöf性と同値になり、部分空間にも遺伝する。非可算集合上の離散空間と、有界数列の空間 $\ell^\infty$ は可分でない。

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前提知識: 位相空間, 開集合, 閉包, 稠密, 可算集合

定義

位相空間 $X$ の部分集合 $D$ が $X$ で稠密(dense)であるとは、$X$ の空でないどの開集合 $U$ に対しても $D\cap U\ne\emptyset$ となることをいう。これは $D$ の閉包が $\overline{D}=X$ となることと同じである。稠密の定義とこの言い換えは 稠密 が所有する。

可分空間

位相空間 $X$ が 可分(separable)である、あるいは 可分空間(separable space)であるとは、$X$ の高々可算な稠密部分集合が少なくとも一つ存在することをいう。すなわち、$D\subseteq X$ であって $|D|\le\aleph_0$ かつ $\overline{D}=X$ を満たすものが存在することをいう。

ここで「高々可算」には有限の場合を含める。条件を書き下せば、高々可算な集合 $D=\{d_1,d_2,\dots\}$ が存在して、$X$ の空でない任意の開集合 $U$ が $D$ の点を少なくとも一つ含む、ということである。
条件は「ある高々可算な稠密集合が存在する」であって、「どの稠密集合も高々可算である」ではない。$X$ 自身はつねに $X$ で稠密であり、$X=\mathbb{R}$ の場合これは非可算だからである。
可分性は台集合だけで決まる性質ではなく、位相にも依存する。同じ台集合 $\mathbb{R}$ でも、通常の位相を入れれば可分であり(ex-separable-space-euclidean)、離散位相を入れれば可分でない(prop-separable-space-discrete)。

直感

可分性は「近似可能性」と読める。実数全体 $\mathbb{R}$ は非可算だが、その中には有理数全体 $\mathbb{Q}$ という可算な集合が稠密に含まれている。計算機で実数を扱うときに有理数(浮動小数点数)による近似計算ができるのは、この性質があるからだと言ってよい。
可分な空間は、点の個数こそ多くても、可算個の「目印」を置けば全体を言い当てられる空間である。逆に可分でない空間は、可算個の目印ではどうしても取り逃がす場所が残るほど広い。
点の個数を制限する条件ではないことに注意する。$\mathbb{R}$ は非可算だが可分である。効いているのは点の個数ではなく、どれだけ少ない点で残り全部を近似できるかである。

例と反例

有理点全体による近似

通常の位相を入れた $\mathbb{R}^n$ は可分である。実際、有理点全体 $\mathbb{Q}^n$ は $\mathbb{Q}$ が可算であることから可算であり、$\mathbb{R}^n$ で稠密である。稠密性は次のように確かめられる。$U$ を空でない開集合、$x\in U$ とすると、$B(x,\varepsilon)\subseteq U$ となる $\varepsilon>0$ がある。各座標 $x_i$ に対し $|x_i-q_i|<\varepsilon/(2\sqrt{n})$ となる有理数 $q_i$ をとれば(有理数は実数の中で稠密である)、$q=(q_1,\dots,q_n)$ は $|x-q|<\varepsilon/2<\varepsilon$ を満たすので $q\in B(x,\varepsilon)\subseteq U$ である。よって $\mathbb{Q}^n\cap U\ne\emptyset$ である。$n=1$ の場合が $\mathbb{R}$ と $\mathbb{Q}$ の例である。

有限個の成分を除いて $0$ である有理数列

$1\le p<\infty$ とし、$\ell^p$ を $\sum_{n\ge1}|x_n|^p<\infty$ を満たす実数列 $x=(x_n)_{n\ge1}$ 全体に $\|x\|_p=\bigl(\sum_{n\ge1}|x_n|^p\bigr)^{1/p}$ が定める距離を入れた空間とする。有限個の成分を除いて $0$ であり、$0$ でない成分がすべて有理数であるような数列全体を $D$ とおくと、$D=\bigcup_{N\ge1}\{x\in\ell^p\mid x_n=0\ (n>N),\ x_n\in\mathbb{Q}\ (n\le N)\}$ は可算個の可算集合の合併なので可算である。$x\in\ell^p$ と $\varepsilon>0$ に対し、級数の収束から $\sum_{n>N}|x_n|^p<(\varepsilon/2)^p$ となる $N$ をとり、$n\le N$ について $|x_n-q_n|^p<(\varepsilon/2)^p/N$ となる有理数 $q_n$ をとる。$q=(q_1,\dots,q_N,0,0,\dots)\in D$ とおくと $\|x-q\|_p^p<(\varepsilon/2)^p+(\varepsilon/2)^p$、すなわち $\|x-q\|_p<2^{1/p}\cdot\varepsilon/2\le\varepsilon$ である($p\ge1$ より $2^{1/p}\le2$)。よって $D$ は稠密であり、$\ell^p$ は可分である。複素数列の場合は実部と虚部がともに有理数である成分をとればよい。

一様収束位相を入れた連続関数の空間

$C([0,1])$ を区間 $[0,1]$ 上の実数値連続関数全体に $\|f-g\|_\infty=\sup_{t\in[0,1]}|f(t)-g(t)|$ が定める距離(一様収束位相)を入れた空間とする。有理数を係数とする多項式関数全体 $D$ は、次数ごとに $\mathbb{Q}^{N+1}$ で添字づけられるので可算である。$f\in C([0,1])$ と $\varepsilon>0$ に対し、Weierstrassの近似定理により $\|f-p\|_\infty<\varepsilon/2$ となる実係数多項式 $p=\sum_{k=0}^{N}a_kt^k$ がある(この定理は Weierstrassの近似定理 が所有する)。$\sum_{k=0}^{N}|a_k-b_k|<\varepsilon/2$ となる有理数 $b_k$ をとり $q=\sum_{k=0}^{N}b_kt^k\in D$ とおけば、$t\in[0,1]$ で $|t^k|\le1$ だから $\|p-q\|_\infty\le\sum_{k=0}^{N}|a_k-b_k|<\varepsilon/2$ であり、$\|f-q\|_\infty<\varepsilon$ となる。よって $D$ は稠密であり、$C([0,1])$ は可分である。

離散空間が可分になる条件

集合 $X$ に離散位相(すべての部分集合が開)を入れた空間が可分であることと、$X$ が高々可算であることは同値である。

$X$ が高々可算なら $D=X$ 自身が高々可算な稠密集合である。
逆に $X$ が可分だとし、$D$ を高々可算な稠密集合とする。各 $x\in X$ について $\{x\}$ は空でない開集合だから $D\cap\{x\}\ne\emptyset$、すなわち $x\in D$ である。よって $D=X$ となり、$X$ は高々可算である。$\square$

反例:非可算集合上の離散空間

非可算集合 $X$ に離散位相を入れた空間は可分ではない(prop-separable-space-discrete)。破れる定義条件はdef-separable-spaceの「高々可算な稠密部分集合が存在する」であり、唯一の稠密部分集合が非可算な $X$ 自身になってしまう。
$x\ne y$ のとき $d(x,y)=1$、$x=y$ のとき $d(x,y)=0$ とおく離散距離はこの位相を与えるので、この空間は距離空間である。また各点 $x$ で $\{\{x\}\}$ が基本近傍系になるので第1可算公理を満たす。したがって破れる含意は「距離空間ならば可分」と「第1可算ならば可分」の二つである。同じ空間は 第2可算公理 でも第2可算性の反例として扱われている。

反例:有界数列の空間

$\ell^\infty$ を有界な実数列全体に $\|x-y\|_\infty=\sup_{n\ge1}|x_n-y_n|$ が定める距離を入れた空間とすると、$\ell^\infty$ は可分ではない。破れる定義条件はdef-separable-spaceの「高々可算な稠密部分集合が存在する」である。
破れる含意は「$1\le p\le\infty$ のすべてで $\ell^p$ は可分である」という一括した主張である。ex-separable-space-lpの「$p<\infty$」という限定は落とせない。この空間も距離空間なので、「距離空間ならば可分」という含意も同時に破っている。関数解析で扱う空間に可分性を仮定することが多いのは、$\ell^\infty$ のような空間を除いておくためである。

各部分集合 $A\subseteq\mathbb{N}$ に対し、その定義関数 $x^A=(x^A_n)_{n\ge1}$($n\in A$ なら $x^A_n=1$、そうでなければ $0$)を考える。$x^A$ は有界なので $\ell^\infty$ の点であり、$A\ne B$ なら $A$ と $B$ の一方だけに属する $n$ があるので $\|x^A-x^B\|_\infty=1$ である。$\mathbb{N}$ の部分集合全体は非可算だから、$\{x^A\mid A\subseteq\mathbb{N}\}$ は互いの距離が $1$ である非可算個の点からなる。
$D$ を稠密部分集合とする。各 $A$ について $B(x^A,1/2)$ は空でない開集合だから、$y_A\in D\cap B(x^A,1/2)$ がとれる。$A\ne B$ のとき $y_A\ne y_B$ である。実際 $y_A=y_B$ とすると $\|x^A-x^B\|_\infty\le\|x^A-y_A\|_\infty+\|y_B-x^B\|_\infty<1/2+1/2=1$ となり、$\|x^A-x^B\|_\infty=1$ に矛盾する。よって $A\mapsto y_A$ は単射であり $|D|\ge2^{\aleph_0}$、$D$ は非可算である。ゆえに高々可算な稠密部分集合は存在しない。$\square$

反例:長い直線

長い直線 $L$ と長い半直線 $R$ は、局所的には実数の区間と区別がつかずHausdorffかつ第1可算だが、可分ではない。破れる含意はここでも「第1可算ならば可分」であり、上の非可算離散空間と違ってこの空間は連結である。この空間の定義と、可分でないことの証明は 長い直線 が所有する。可算性が各点の近くを見ても分からない大域的な条件であることが、この例に現れている。
拡張長い半直線 $\overline{R}$ も可分ではないが、$\overline{R}$ を上の二つと並べて「第1可算」と書くことはできない。$\overline{R}$ は端点 $\infty$ で第1可算ではないからである(長い直線 が証明つきで所有する)。したがって $\overline{R}$ は「第1可算ならば可分」が破れることの証人にはならない。

性質

可分性が空間の操作でどう振る舞うかを先にまとめておく。表の各行は以下で個別に扱う。

操作可分性は保たれるか所在
連続写像による像保たれるprop-separable-space-continuous-image
開部分空間保たれるprop-separable-space-open-subspace
一般の部分空間(閉部分空間を含む)保たれないprop-separable-space-not-hereditary
距離空間の部分空間保たれる第2可算公理 が所有(rem-separable-space-hereditary)
高々連続体濃度個の直積保たれるthm-separable-space-product-hmp
任意個の直積可分性は上の行の範囲でしか保証しない。可算鎖条件は保たれるthm-separable-space-product-ccc
連続写像による像

$X$ を可分空間、$f\colon X\to Y$ を連続写像とすると、像 $f(X)$ は $Y$ の部分空間として可分である。とくに可分空間の連続全射による像は可分である。

$D$ を $X$ の高々可算な稠密部分集合とする。$f(D)$ は $D$ の像なので高々可算である。$V$ を $f(X)$ の空でない相対開集合とすると、$Y$ の開集合 $W$ があって $V=W\cap f(X)$ である。$V\ne\emptyset$ だから $f(x)\in W$ となる $x\in X$ があり、$f^{-1}(W)$ は $x$ を含む $X$ の空でない開集合である($f$ の連続性)。$D$ の稠密性から $d\in D\cap f^{-1}(W)$ がとれ、このとき $f(d)\in f(D)$ かつ $f(d)\in W\cap f(X)=V$ である。よって $f(D)\cap V\ne\emptyset$ となり、$f(D)$ は $f(X)$ で稠密である。$X=\emptyset$ のときは $f(X)=\emptyset$ で、空集合は空の稠密集合をもつ。$\square$

開部分空間

可分空間 $X$ の開集合 $U$ は、部分空間として可分である。

$D$ を $X$ の高々可算な稠密部分集合とする。$D\cap U$ は高々可算である。$V$ を $U$ の空でない相対開集合とすると、$U$ が $X$ の開集合だから $V$ も $X$ の開集合であり、$D$ の稠密性から $D\cap V\ne\emptyset$ である。$V\subseteq U$ なので $D\cap V=(D\cap U)\cap V$ であり、したがって $(D\cap U)\cap V\ne\emptyset$ となる。よって $D\cap U$ は $U$ で稠密である。$\square$

可分性は部分空間に遺伝しない

可分空間であって、可分でない部分空間をもつものが存在する。その部分空間は閉集合にとれる。

$S$ を非可算集合、$a\notin S$ とし、$X=S\cup\{a\}$ に
$$\mathcal{O}=\{\emptyset\}\cup\{U\subseteq X\mid a\in U\}$$
を開集合系とする位相を入れる。これが位相であること:$\emptyset\in\mathcal{O}$ であり $a\in X$ より $X\in\mathcal{O}$、また $\mathcal{O}$ の元の合併は、空でない元があればその元が $a$ を含むので $a$ を含み、すべて空なら空集合であり、いずれも $\mathcal{O}$ に属する。有限個の共通部分も、すべて空でなければ各元が $a$ を含むので共通部分が $a$ を含み、一つでも空なら空集合になる。
$X$ は可分である。実際 $\{a\}$ は高々可算であり、空でない開集合はすべて $a$ を含むので $\{a\}$ と交わる。
$S$ の相対位相は離散位相である。実際、任意の $A\subseteq S$ に対し $A\cup\{a\}$ は $X$ の開集合であり、$(A\cup\{a\})\cap S=A$ である。$S$ は非可算だから、prop-separable-space-discreteにより部分空間 $S$ は可分でない。
さらに $X\setminus S=\{a\}$ は開集合だから $S$ は $X$ の閉集合である。したがって閉部分空間でも可分性は遺伝しない。$\square$

遺伝性が回復する場合と、古典的な反例

prf-separable-space-not-hereditaryで作った空間はHausdorffではない($a$ はすべての空でない開集合に属するので、$a$ と他の点を互いに素な開集合で分けられない)。しかし、Hausdorffどころか完全正則な反例もある。Niemytzki平面は可分だが、境界上の点全体のなす部分空間が非可算な離散空間になるので可分でない部分空間をもつ。この主張と証明は Niemytzki平面 が所有する。
一方、$X$ が距離空間であれば可分性は任意の部分空間に遺伝する。これは、距離空間で可分性と第2可算性が同値であることと、第2可算性が部分空間に遺伝することから従う。二つの事実はいずれも 第2可算公理 が所有しており、本記事は言明と所在を示すにとどめる。
prf-separable-space-not-hereditaryの空間は、可分性とLindelöf性(Lindelöf空間)が一般には結びつかないことも示している。開被覆 $\{\{a,s\}\mid s\in S\}$ はどの高々可算な部分族をとっても $S$ の非可算個の点を覆い残すからである。Lindelöf性そのものの扱いは Lindelöf空間 にある。

可分Hausdorff空間の濃度

$X$ を可分なHausdorff空間とすると、$|X|\le2^{2^{\aleph_0}}$ が成り立つ。

$D$ を $X$ の高々可算な稠密部分集合とし、$D$ の部分集合の族への写像
$$\Phi\colon X\to\mathcal{P}(\mathcal{P}(D)),\qquad \Phi(x)=\{A\subseteq D\mid x\in\overline{A}\}$$
を考える。この $\Phi$ が単射であることを示す。
$x\ne y$ とする。Hausdorff性より互いに素な開集合 $U\ni x$、$V\ni y$ がとれる。$A=U\cap D$ とおく。
$x\in\overline{A}$ であること:$W$ を $x$ の任意の開近傍とすると $W\cap U$ は $x$ を含む空でない開集合だから、$D$ の稠密性より $(W\cap U)\cap D\ne\emptyset$、すなわち $W\cap A\ne\emptyset$ である。閉包の特徴づけにより $x\in\overline{A}$ となる。
$y\notin\overline{A}$ であること:$V$ は $y$ の開近傍であり $A\subseteq U$、$U\cap V=\emptyset$ だから $V\cap A=\emptyset$ である。よって $y\notin\overline{A}$ である。
したがって $A\in\Phi(x)$ かつ $A\notin\Phi(y)$ となり $\Phi(x)\ne\Phi(y)$、すなわち $\Phi$ は単射である。ゆえに
$$|X|\le|\mathcal{P}(\mathcal{P}(D))|=2^{2^{|D|}}\le2^{2^{\aleph_0}}$$
である($|D|\le\aleph_0$ から $2^{|D|}\le2^{\aleph_0}$、さらに $2^{2^{|D|}}\le2^{2^{\aleph_0}}$)。$\square$

この評価は Hausdorff 性を落とすと成り立たない。prf-separable-space-not-hereditaryで作った空間は、$S$ の濃度をいくらでも大きくとれるうえ可分だからである。

高々連続体濃度個の直積

$\{X_i\}_{i\in I}$ を可分空間の族とし、添字集合の濃度が $|I|\le2^{\aleph_0}$ を満たすとする。このとき直積位相を入れた直積空間 $\prod_{i\in I}X_i$ も可分である(Hewitt–Marczewski–Pondiczery の定理)。とくに可算個の可分空間の直積は可分である。

直積の可分性についての証明の方針と出典

$|I|\le2^{\aleph_0}$ なので各添字を $\{0,1\}$ 値の無限列とみなしてよい。各 $X_i$ の高々可算な稠密集合 $D_i$ を固定し、自然数の有限列と各添字の二進表示の先頭有限個の一致パターンを組み合わせると、有限個の座標だけを $D_i$ の元で指定した点が可算個構成できる。直積位相の基本開集合が有限個の座標にしか制約を課さないことから、この可算個の点全体が稠密になる。完全な証明は本記事では与えず、標準的な教科書 Engelking89 に譲る。
この定理の特別な場合として、Sierpinski空間の $\kappa\le2^{\aleph_0}$ 個の直積であるAlexandroff立方体が可分であることが得られる。その適用と、$\kappa=\omega_1$ のとき可分だが第2可算でない例になることは Alexandroff立方体 が所有する。

任意個の直積と可算鎖条件

$\{X_i\}_{i\in I}$ を濃度に制限のない任意個の可分空間の族とすると、直積空間 $\prod_{i\in I}X_i$ は**可算鎖条件**(countable chain condition, ccc)を満たす。すなわち、互いに交わらない空でない開集合からなる族は必ず高々可算である。

可算鎖条件についての証明の方針と出典

単独の可分空間が可算鎖条件を満たすことは短く示せる。高々可算な稠密集合 $D$ を固定し、その枚挙 $D=\{d_1,d_2,\dots\}$ を一つ固定する。互いに交わらない空でない開集合の族 $\mathcal{W}$ の各元 $U$ は $D$ と交わるので、$U\cap D$ に属する $d_n$ のうち番号が最小のものを $\varphi(U)$ とおける。$\mathcal{W}$ の元は互いに交わらないから $\varphi$ は単射であり、$\mathcal{W}$ は高々可算である。枚挙を先に固定しているので、この論証は選択公理を使わない。
直積の場合は、基本開集合が有限個の座標にしか制約を課さないことを使う。互いに交わらない基本開集合の非可算族があったとすると、いわゆるデルタ・システム補題により、制約を課す有限座標集合が共通の根をもつ非可算部分族がとれる。それを根の座標だけの有限直積(これも上のthm-separable-space-product-hmpにより可分)へ制限すると、可分空間の中に互いに交わらない空でない開集合の非可算族が得られて矛盾する。完全な証明は本記事では与えず、Engelking89 に譲る。
一般の(可分とは限らない)可算鎖条件をもつ空間どうしの直積が可算鎖条件を満たすかどうかは、ZFC から決定できない(Suslin 問題に関わる)。本定理は可分性を仮定することで、その独立性とは無関係に ZFC 内で無条件に成り立つ。

可分かつパラコンパクトならLindelöf

$X$ が可分かつパラコンパクト(パラコンパクト空間)であれば、$X$ はLindelöf空間である。ここでパラコンパクトとは、任意の開被覆が局所有限な開細分をもつことをいい、局所有限とは各点にある近傍が族の高々有限個の元としか交わらないことをいう。

$\mathcal{U}$ を $X$ の開被覆とする。パラコンパクト性より、$\mathcal{U}$ の局所有限な開細分 $\mathcal{V}$ がとれる($\mathcal{V}$ は $X$ の開被覆で、各元はある $\mathcal{U}$ の元に含まれる)。$D$ を高々可算な稠密部分集合とする。
各 $d\in D$ に対し、$\mathcal{V}$ の高々有限個の元としか交わらない開近傍 $N_d$ をとる($D$ は高々可算なので可算選択公理を用いる)。$d\in V$ なる $V\in\mathcal{V}$ は $d\in V\cap N_d$ より $N_d$ と交わるので、$\{V\in\mathcal{V}\mid d\in V\}$ は有限である。
$\mathcal{V}$ の空でない元 $V$ はすべて開集合だから $D$ と交わり、$d\in V\cap D$ がとれる。よって
$$\mathcal{V}\setminus\{\emptyset\}=\bigcup_{d\in D}\{V\in\mathcal{V}\mid d\in V\}$$
であり、右辺は高々可算個の有限集合の合併なので高々可算である(可算選択公理を用いる)。したがって $\mathcal{V}$ は高々可算である。
各 $V\in\mathcal{V}\setminus\{\emptyset\}$ に対し $V\subseteq U_V$ となる $U_V\in\mathcal{U}$ を一つ選ぶ(高々可算個の選択なので可算選択公理を用いる)。$\mathcal{V}$ が $X$ を覆うので $\{U_V\}$ も $X$ を覆い、これは $\mathcal{U}$ の高々可算な部分被覆である。よって $X$ はLindelöf空間である。$\square$

他の可算性条件との関係

第2可算性・Lindelöf性との関係

高々可算な開基をもつ空間(第2可算公理を満たす空間)はつねに可分である。この含意と証明は 第2可算公理 が所有する。
逆向きは一般には成り立たない。可分だが第2可算でない空間の例としては、非可算集合上の補有限位相(第2可算公理 が所有)、Sorgenfrey直線(Sorgenfrey直線 が所有)、$\kappa=\omega_1$ のときのAlexandroff立方体(Alexandroff立方体 が所有)がある。
距離空間に限れば、可分性・第2可算性・Lindelöf性(Lindelöf空間)の三条件は互いに同値である。この同値定理とその証明は 第2可算公理 が所有しており、本記事は言明と所在を示すにとどめる。「距離空間に限れば」という限定は落とせない。落とすと上の三つの空間が反例になる。
一般の位相空間では、可分性から Lindelöf 性も第2可算性も従わない(rem-separable-space-hereditary)。逆に距離空間でない場合には、第1可算性や距離空間であることからも可分性は従わない(rem-separable-space-uncountable-discrete、rem-separable-space-long-line)。

選択公理の使いどころ

本記事の証明のうち選択公理を使うのはprf-separable-space-paracompact-lindelofだけであり、そこでも可算選択公理で足りる(各 $d\in D$ に対する近傍 $N_d$ の選択、高々可算個の有限集合の合併が高々可算であること、各 $V$ に対する $U_V$ の選択の三箇所)。
prf-separable-space-discrete・prf-separable-space-continuous-image・prf-separable-space-open-subspace・prf-separable-space-not-hereditary・prf-separable-space-cardinalityは選択公理を使わない。prf-separable-space-bounded-sequencesでは各 $A\subseteq\mathbb{N}$ に対し $y_A\in D\cap B(x^A,1/2)$ を選んでいるが、これは非可算個の選択なので選択公理を用いている。ただし選択を避けることもできる。$D$ が高々可算だと仮定して、$D$ の各点を含む半径 $1/2$ の球が高々一つの $x^A$ しか含まないことから $\{x^A\}$ が高々可算になる、と論じればよい。
本記事が引用にとどめた thm-separable-space-product-hmp と thm-separable-space-product-ccc の証明では、一般の選択公理(デルタ・システム補題を含む)が使われる。

本記事の記述は、おおむね標準的な教科書 Mun00・Engelking89 に従う。

関連項目

参考文献

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