Hurwitzの定理(合成代数)

同義語:Hurwitz's theorem (composition algebras)合成代数の分類

概要

Hurwitzの定理(合成代数)(Hurwitz's theorem on composition algebras)とは、標数が $2$ でない体の上で、単位元をもち、非退化な二次形式 $N$ が $N(xy)=N(x)N(y)$ を満たす多元環(合成代数)の次元は $1,2,4,8$ に限るという定理である。部分代数に直交する元を加えると Cayley–Dickson の倍加が現れ、倍加のノルムが積を保つためにはもとの代数が結合的でなければならないことから証明される。実数体の上でノルムが正定値なら、合成代数は実数・複素数・四元数・八元数に限り、平方和の積を平方和で表す双線形な恒等式は $1,2,4,8$ 個の平方でしか成り立たない。

$$\newcommand{C}[0]{\mathbb{C}} \newcommand{div}[0]{\mathbin{÷}} \newcommand{N}[0]{\mathbb{N}} \newcommand{Q}[0]{\mathbb{Q}} \newcommand{R}[0]{\mathbb{R}} \newcommand{Z}[0]{\mathbb{Z}} $$

前提知識: 四元数, 八元数, 二次形式, 双線形形式

複素数の絶対値は積を保ち、$|zw|=|z||w|$ を成分で書くと $(a^2+b^2)(c^2+d^2)=(ac-bd)^2+(ad+bc)^2$ という恒等式になる。四元数 と 八元数 の絶対値も積を保ち、4 個・8 個の平方和について同じ形の恒等式を与える。Hurwitz は 1898 年に、このような「平方和の積が平方和になる」双線形な恒等式は $1,2,4,8$ 個の平方についてしか存在しないことを示した。
これを多元環の言葉で述べたものが Hurwitzの定理(合成代数) である。単位元をもち、ノルム(二次形式)が積を保つ多元環を合成代数という。この記事では、標数が $2$ でない体の上の合成代数の次元は $1,2,4,8$ に限ることを、部分代数を倍にしていく Cayley–Dickson の構成によって完全に証明し、実数体の上でノルムが正定値なら $\mathbb R,\mathbb C,\mathbb H,\mathbb O$ に限ることを導く。Diophantus 近似の Hurwitz の定理(Diophantus近似)や、正則関数列の零点についての Hurwitz の定理(偏角の原理)とは別の定理である。

定義

この記事を通して $k$ は 標数 が $2$ でない体とする。$k$ 上の 多元環(この記事では結合法則を仮定しない)とは、$k$ ベクトル空間 $C$ と双線形な積 $C\times C\to C$、$(x,y)\mapsto xy$ の組で、$0$ でない元 $1$ が $1x=x1=x$(全ての $x$)を満たすものをいう。$k$ の元 $\lambda$ を $\lambda1$ と同一視する。結合法則 $(xy)z=x(yz)$ を満たすとき 結合的、$xy=yx$ を満たすとき 可換 という。部分空間で $1$ を含み積で閉じたものを 部分代数 という。
$C$ 上の 二次形式 $N$ について、その極形式を
$$ \langle x,y\rangle:=N(x+y)-N(x)-N(y) $$
と定める。$\langle\ ,\ \rangle$ は対称な双線形形式で、$\langle x,x\rangle=2N(x)$ である。全ての $y$ について $\langle x,y\rangle=0$ なら $x=0$ となるとき、$N$ は 非退化 であるという。

合成代数

$k$ 上の多元環 $C$ と、$C$ 上の非退化な二次形式 $N$ の組で、
$$ N(xy)=N(x)N(y)\qquad(x,y\in C) $$
を満たすものを 合成代数(composition algebra)といい、$N$ をその ノルム という。$C$ の次元が有限であることは仮定しない。

$k=\mathbb R$ で $N$ が正定値のとき、$|x|:=\sqrt{N(x)}$ は内積 $\frac12\langle x,y\rangle$ から定まる長さで、条件は $|xy|=|x||y|$ と同じである。

実数・複素数・四元数・八元数

$\mathbb R$($N(x)=x^2$)、$\mathbb C$($N(z)=|z|^2$)、四元数 の $\mathbb H$($N(q)=|q|^2$)、八元数 の $\mathbb O$($N(x)=|x|^2$)は、ノルムが正定値な $\mathbb R$ 上の合成代数である。$\mathbb C$、$\mathbb H$ については絶対値が積を保つことがよく知られており、$\mathbb O$ については 八元数 の定理「絶対値は積を保つ」にある。下の命題「倍加と結合法則」からも、$\mathbb C,\mathbb H,\mathbb O$ が合成代数であることが従う。

ノルムが正定値でない合成代数

$C=\mathbb R\times\mathbb R$ に成分ごとの積を入れ(単位元 $(1,1)$)、$N(a,b):=ab$ とおく。$N((a,b)(c,d))=acbd=N(a,b)N(c,d)$ で、極形式 $\langle(a,b),(c,d)\rangle=ad+bc$ は非退化なので、$C$ は $2$ 次元の合成代数である。しかし $N(1,-1)=-1$ でノルムは正定値でなく、$(1,0)(0,1)=0$ なので零因子をもつ。

主定理

Hurwitzの定理

$C$ を $k$ 上の合成代数とする。

  1. $C$ の次元は $1,2,4,8$ のいずれかである。
  2. 次元が $1$ なら $C=k$、$2$ なら $C$ は可換かつ結合的、$4$ なら結合的だが可換でなく、$8$ なら結合的でない。
  3. $k=\mathbb R$ で $N$ が正定値なら、$C$ はノルムを保つ同型によって $\mathbb R,\mathbb C,\mathbb H,\mathbb O$ のいずれかと同型である。
証明の方針

証明は「主定理の証明」の節で行う。$k1$ から出発し、部分代数 $D$ に $D$ と直交する元 $\ell$ を加えると、生成される部分代数は $D$ の倍加(Cayley–Dickson の構成)と同じ形になる(補題「部分代数の倍加」)。倍加のノルムが積を保つには $D$ が結合的でなければならず(命題「倍加と結合法則」)、倍加を 1 回するごとに「共役が恒等写像であること」・可換性・結合性が順に 1 つずつ失われるので、倍加は 3 回までしか続かない。

平方和の恒等式

$n\ge1$ とする。双線形写像 $\mu\colon\mathbb R^n\times\mathbb R^n\to\mathbb R^n$ で、標準のノルムについて $|\mu(x,y)|=|x||y|$ を満たすものが存在するのは、$n=1,2,4,8$ のときに限る。言い換えると、$x$ の成分と $y$ の成分について双線形な実係数の式 $z_1,\dots,z_n$ で
$$ (x_1^2+\cdots+x_n^2)(y_1^2+\cdots+y_n^2)=z_1^2+\cdots+z_n^2 $$
を満たすものがあるのは、$n=1,2,4,8$ のときに限る。

系の「言い換え」は、$z_j$ を $\mu(x,y)$ の第 $j$ 成分とみれば同じことである。系の証明は定理の証明の後に置く。

合成代数の基本的な恒等式

以下、$C$ を合成代数とし、$T(x):=\langle x,1\rangle$、$\bar x:=T(x)1-x$ とおく。$\bar x$ を $x$ の 共役 という。$x\mapsto\bar x$ は線形である。

基本恒等式

全ての $x,y,z,w\in C$ について次が成り立つ。

  1. $N(1)=1$、$T(1)=2$、$\bar{\bar x}=x$。
  2. $\langle xy,xz\rangle=N(x)\langle y,z\rangle$、$\langle xz,yz\rangle=\langle x,y\rangle N(z)$。
  3. $\langle xy,z\rangle=\langle y,\bar xz\rangle=\langle x,z\bar y\rangle$。
  4. $x^2-T(x)x+N(x)=0$。従って $x\bar x=\bar xx=N(x)$、さらに $x\bar y+y\bar x=\langle x,y\rangle$。
  5. $\bar x(xy)=N(x)y=(yx)\bar x$。$x$ について線形化した $\bar x(wy)+\bar w(xy)=\langle x,w\rangle y$、$(yx)\bar w+(yw)\bar x=\langle x,w\rangle y$ も成り立つ。
  6. $\overline{xy}=\bar y\,\bar x$。

どれも、$N(xy)=N(x)N(y)$ の変数を和に置き換えて展開すること(線形化)と、極形式の非退化性から従う。2 を線形化して 3 を、3 から 4・5 を、3 と 1 から 6 を導く。

詳細

1:$N(1)=N(1\cdot1)=N(1)^2$ なので $N(1)\in\{0,1\}$。$N(1)=0$ なら全ての $x$ で $N(x)=N(x1)=N(x)N(1)=0$ となり、極形式が $0$ になって非退化性に反する。従って $N(1)=1$、$T(1)=\langle1,1\rangle=2N(1)=2$ である。$T(\bar x)=T(x)T(1)-T(x)=T(x)$ から $\bar{\bar x}=T(x)1-\bar x=x$。

2:$\langle xy,xz\rangle=N(x(y+z))-N(xy)-N(xz)=N(x)\bigl(N(y+z)-N(y)-N(z)\bigr)=N(x)\langle y,z\rangle$。右からの積も同じである。

3:2 の第 1 式で $x$ を $x+w$ に替えて展開し、$x$ と $w$ の項を引くと $$ \langle xy,wz\rangle+\langle wy,xz\rangle=\langle x,w\rangle\langle y,z\rangle $$ を得る。$w=1$ とおくと $\langle xy,z\rangle+\langle y,xz\rangle=T(x)\langle y,z\rangle$、すなわち $\langle xy,z\rangle=\langle y,T(x)z-xz\rangle=\langle y,\bar xz\rangle$ である。2 の第 2 式で $z$ を $z+w$ に替えると $\langle xz,yw\rangle+\langle xw,yz\rangle=\langle x,y\rangle\langle z,w\rangle$ で、$(x,y,z,w)$ に $(x,z,y,1)$ を代入すると $\langle xy,z\rangle+\langle x,zy\rangle=\langle x,z\rangle T(y)$、すなわち $\langle xy,z\rangle=\langle x,z\bar y\rangle$ である。

4:3 と 2 から $\langle x^2,z\rangle=\langle x,\bar xz\rangle=T(x)\langle x,z\rangle-\langle x1,xz\rangle=T(x)\langle x,z\rangle-N(x)\langle1,z\rangle$。従って $x^2-T(x)x+N(x)1$ は全ての $z$ と直交し、非退化性から $0$ である。$x\bar x=T(x)x-x^2=N(x)$、$\bar xx$ も同じ。最後の式は $(x+y)\overline{(x+y)}=N(x+y)$ を展開して得る。

5:3 を $\bar x$ に使うと $\langle\bar x(xy),z\rangle=\langle xy,xz\rangle=N(x)\langle y,z\rangle$ なので、非退化性から $\bar x(xy)=N(x)y$。同様に $\langle(yx)\bar x,z\rangle=\langle yx,zx\rangle=N(x)\langle y,z\rangle$。線形化は $x$ を $x+w$ に替えて展開すればよい。

6:3 と 1 から $\langle\bar y\bar x,z\rangle=\langle\bar x,yz\rangle$ である。一方 $\langle\bar u,v\rangle=T(u)T(v)-\langle u,v\rangle$ と、3 から得る $T(uv)=\langle v,\bar u\rangle=T(u)T(v)-\langle u,v\rangle$ を使うと、 $$ \langle\bar x,yz\rangle-\langle\overline{xy},z\rangle=T(x)T(yz)-\langle x,yz\rangle-T(xy)T(z)+\langle xy,z\rangle $$ で、$T(x)T(yz)-T(xy)T(z)=-T(x)\langle y,z\rangle+\langle x,y\rangle T(z)$、また 3 から $\langle xy,z\rangle=T(x)\langle y,z\rangle-\langle y,xz\rangle$、$\langle x,yz\rangle=\langle yz,x\rangle=\langle y,x\bar z\rangle=T(z)\langle x,y\rangle-\langle y,xz\rangle$ なので、右辺は $0$ である。非退化性から $\overline{xy}=\bar y\bar x$。$\square$

4 の $x^2-T(x)x+N(x)=0$ は、合成代数の各元が $2$ 次方程式を満たすことを表す。$\mathbb C$ では $T(z)=2\operatorname{Re}z$ で、これは $z^2-2(\operatorname{Re}z)z+|z|^2=0$ である。

Cayley–Dickson の倍加

倍加

$D$ を合成代数、$\gamma\in k$、$\gamma\neq0$ とする。$D\oplus D$ に積とノルムを
$$ (a,b)(c,d):=(ac+\gamma\,\bar d\,b,\ da+b\,\bar c),\qquad N(a,b):=N(a)-\gamma N(b) $$
で入れたものを $\operatorname{CD}(D,\gamma)$ と書き、$D$ の 倍加(Cayley–Dickson の構成)という。

$(1,0)$ は単位元で、$a\mapsto(a,0)$ により $D$ は部分代数とみなせる。極形式は $\langle(a,b),(c,d)\rangle=\langle a,c\rangle-\gamma\langle b,d\rangle$ で非退化である。$\gamma=-1$ のとき、$\operatorname{CD}(\mathbb R,-1)=\mathbb C$、$\operatorname{CD}(\mathbb C,-1)=\mathbb H$($j=(0,1)$ について $j^2=-1$、$jc=\bar cj$)、$\operatorname{CD}(\mathbb H,-1)=\mathbb O$ であり、最後は 八元数 の定義の式そのものである。

倍加と結合法則

$D$ を合成代数、$\gamma\neq0$、$E=\operatorname{CD}(D,\gamma)$ とする。

  1. $E$ のノルムが積を保つ($E$ が合成代数である)ことは、$D$ が結合的であることと同値である。
  2. $E$ が結合的なら $D$ は可換である。$E$ が可換なら $D=k$ である。
  3. $D$ が可換かつ結合的なら $E$ は結合的である。

1:$D$ のノルムが積を保ち、共役がノルムを保つ($N(\bar x)=N(T(x)1-x)=T(x)^2+N(x)-T(x)^2=N(x)$)ことを使って展開すると、
$$ N\bigl((a,b)(c,d)\bigr)-N(a,b)N(c,d)=\gamma\bigl(\langle ac,\bar db\rangle-\langle da,b\bar c\rangle\bigr) $$
となる($N(u+v)=N(u)+N(v)+\langle u,v\rangle$ で両辺を展開すると、$N(a)N(c)$、$\gamma^2N(b)N(d)$、$\gamma N(a)N(d)$、$\gamma N(b)N(c)$ の項は打ち消し合う)。lem-hurwitz-identities の 3 と 1 から $\langle ac,\bar db\rangle=\langle b,d(ac)\rangle$、$\langle da,b\bar c\rangle=\langle b,(da)c\rangle$ なので、右辺は $\gamma\langle b,\,d(ac)-(da)c\rangle$ である。$\gamma\neq0$ と非退化性から、これが全ての $a,b,c,d$ で $0$ であることは、$d(ac)=(da)c$ が全ての $a,c,d$ で成り立つこと、すなわち $D$ が結合的であることと同値である。
2:$\ell=(0,1)$ とおくと、定義から $(a,0)\ell=(0,a)$、$\ell(a,0)=(0,\bar a)$、$(a,0)\bigl((b,0)\ell\bigr)=(a,0)(0,b)=(0,ba)$、$\bigl((a,0)(b,0)\bigr)\ell=(0,ab)$ である。結合的なら最後の 2 つが等しく $ab=ba$。可換なら初めの 2 つが等しく $a=\bar a$、すなわち $2a=T(a)$ で、標数が $2$ でないので $a\in k$ である。
3:$D$ が可換なら lem-hurwitz-identities の 6 から $\overline{xy}=\bar x\bar y$ である。$\bigl((a,b)(c,d)\bigr)(e,f)$ と $(a,b)\bigl((c,d)(e,f)\bigr)$ を定義どおり展開すると、可換性と結合性によって成分が一致する。

詳細

第 1 成分はどちらも $ace+\gamma\,\bar dbe+\gamma\,\bar fda+\gamma\,\bar fb\bar c$ の並べ替え、第 2 成分はどちらも $fac+\gamma f\bar db+da\bar e+b\bar c\bar e$ の並べ替えになる。たとえば右側の第 1 成分は $a(ce+\gamma\bar fd)+\gamma\,\overline{(fc+d\bar e)}\,b=ace+\gamma a\bar fd+\gamma\bar f\bar cb+\gamma\bar deb$ である。$\square$

次の補題が証明の要である。合成代数の中に部分代数 $D$ があれば、その外の元を 1 つ加えて生成される部分代数は、$D$ の倍加とちょうど同じ形をしている。

部分代数の倍加

$C$ を合成代数、$D\subset C$ を有限次元の部分代数で、$N$ の $D$ への制限が非退化なものとし、$D\neq C$ とする。このとき、$D$ と直交する $\ell\in C$ で $N(\ell)\neq0$ となるものがある。そのような $\ell$ について $\gamma:=-N(\ell)$ とおくと、$D+D\ell$ は $C$ の部分代数で、$a+b\ell\mapsto(a,b)$ はノルムを保つ多元環の同型 $D+D\ell\cong\operatorname{CD}(D,\gamma)$ である。特に $D$ は結合的である。

$\ell$ の存在。$D$ の直交補空間を $D^{\perp}$ とする。$c\in C$ に対し、$D$ 上の線形形式 $d\mapsto\langle c,d\rangle$ は、$D$ が有限次元で形式が非退化なので、ある $p\in D$ により $\langle p,\cdot\rangle$ と表せ、$c-p\in D^{\perp}$ となる。$D\cap D^{\perp}=0$ なので $C=D\oplus D^{\perp}$ であり、$D\neq C$ から $D^{\perp}\neq0$ である。$D^{\perp}$ の元で $D^{\perp}$ 全体と直交するものは $C$ 全体と直交するので $0$ であり、形式は $D^{\perp}$ 上でも非退化である。もし $D^{\perp}$ 上で $N=0$ なら、極形式も $D^{\perp}$ 上で $0$ になって矛盾するので、$N(\ell)\neq0$ となる $\ell\in D^{\perp}$ がある。
以下 $a,b,d\in D$ とし、lem-hurwitz-identities を使う。$D$ は $1$ を含むので共役で閉じている。

  • $T(\ell)=\langle\ell,1\rangle=0$ なので $\bar\ell=-\ell$、4 から $\ell^2=-N(\ell)=\gamma$。
  • $\langle b\ell,a\rangle=\langle\ell,\bar ba\rangle=0$ なので $D\ell\perp D$。2 から $\langle a\ell,b\ell\rangle=N(\ell)\langle a,b\rangle$ で、$a\mapsto a\ell$ は単射、$D+D\ell$ は直和で、$N(a+b\ell)=N(a)-\gamma N(b)$。$T(b\ell)=0$ なので $\overline{b\ell}=-b\ell$。
  • 4 の最後の式で $x=d$、$y=\ell$ とおくと $-d\ell+\ell\bar d=0$、すなわち $\ell\bar d=d\ell$。
  • 5 の線形化で $x=\ell$、$w=d$ とおくと、$\bar d(\ell y)=\ell(dy)$、$(y\ell)\bar d=(yd)\ell$(全ての $y\in C$)。
    これらから積の公式を出す。
  • $a(b\ell)=a(\ell\bar b)=\ell(\bar a\bar b)=\ell\,\overline{ba}=(ba)\ell$(6 を使った)。
  • $(a\ell)b=(a\bar b)\ell$(上の第 2 式で $y=a$、$d=\bar b$)。
  • 5 の第 2 の線形化で $y=a$、$x=\ell$、$w=-b\ell$($\bar w=b\ell$)とおくと、$(a\ell)(b\ell)+\bigl(a(b\ell)\bigr)\ell=\langle\ell,-b\ell\rangle a=\gamma T(b)a$ である。$a(b\ell)=(ba)\ell$ と、5 から得る $(u\ell)\ell=-(u\ell)\bar\ell=-N(\ell)u=\gamma u$ を使うと、$(a\ell)(b\ell)=\gamma(T(b)a-ba)=\gamma\,\bar b\,a$ である。
    従って $(a+b\ell)(c+d\ell)=(ac+\gamma\bar db)+(da+b\bar c)\ell$ であり、$D+D\ell$ は積で閉じ、その積とノルムは $\operatorname{CD}(D,\gamma)$ のものと一致する。$D$ は $N$ の制限について合成代数で、$D+D\ell$ のノルムは積を保つので、prop-hurwitz-doubling-associativity の 1 から $D$ は結合的である。$\square$

主定理の証明

1・2:$D_0:=k1$ とおく。$\langle1,1\rangle=2\neq0$ なので $N$ の $D_0$ への制限は非退化である。$D_0\neq C$ なら lem-hurwitz-subalgebra-doubling により $D_1:=D_0+D_0\ell_1\cong\operatorname{CD}(D_0,\gamma_1)$ が得られ、これも有限次元・非退化($\operatorname{CD}$ の極形式は非退化)なので、$D_1\neq C$ ならさらに $D_2:=D_1+D_1\ell_2$ が得られる。こうして $\dim D_i=2^i$ の部分代数の列 $D_0\subset D_1\subset\cdots$ ができ、補題から、$D_i\neq C$ である限り $D_i$ は結合的である。

  • $D_1=\operatorname{CD}(k,\gamma_1)$ は $2$ 次元なので $D_1\neq k$ である。
  • $D_2$ ができたとすると、$D_2=\operatorname{CD}(D_1,\gamma_2)$ は、prop-hurwitz-doubling-associativity の 2 の後半と $D_1\neq k$ から可換でない。
  • $D_3$ ができたとすると、$D_3=\operatorname{CD}(D_2,\gamma_3)$ は、同じ命題の 2 の前半と $D_2$ が可換でないことから結合的でない。従って $D_3\neq C$ はありえない($D_3\neq C$ なら補題により $D_3$ は結合的)。
    よって列はある $i\le3$ で $D_i=C$ となって止まり、$\dim C\in\{1,2,4,8\}$ である。2 の性質は次のとおり。$D_1=\operatorname{CD}(k,\gamma_1)$ では $k$ の共役が恒等写像なので積の式が $(a,b)$ と $(c,d)$ について対称で可換であり、命題の 3 から結合的である。$D_2$ は命題の 3($D_1$ が可換かつ結合的)から結合的で、上で見たとおり可換でない。$D_3$ は結合的でない。
    3:$k=\mathbb R$ で $N$ が正定値なら、補題の $\ell$ は $D^{\perp}$ の $0$ でない任意の元でよく、$\ell/\sqrt{N(\ell)}$ に取り替えて $N(\ell)=1$、すなわち $\gamma=-1$ とできる。$\varphi\colon D\to D'$ がノルムを保つ多元環の同型なら、$T(x)=\langle x,1\rangle$ と共役も保つので、$a+b\ell\mapsto\varphi(a)+\varphi(b)\ell'$ は $\operatorname{CD}(D,-1)\cong\operatorname{CD}(D',-1)$ を与える。$D_0=\mathbb R$ から帰納的に、$D_1\cong\operatorname{CD}(\mathbb R,-1)=\mathbb C$、$D_2\cong\mathbb H$、$D_3\cong\mathbb O$ がノルムを保つ同型で得られる。$\square$

逆に、$\mathbb R,\mathbb C,\mathbb H$ は結合的なので、prop-hurwitz-doubling-associativity の 1 から $\mathbb C,\mathbb H,\mathbb O$ は正定値なノルムをもつ合成代数であり、4 つの次元はすべて実際に現れる。
cor-hurwitz-sums-of-squares は、単位元のない積を単位元のある積に取り替えることで定理に帰着する。

$n=1,2,4,8$ では $\mathbb R,\mathbb C,\mathbb H,\mathbb O$ の積が条件を満たす。逆に $\mu$ があるとし、$|e|=1$ となる $e$ をとる。$R(x):=\mu(x,e)$、$L(y):=\mu(e,y)$ は $|R(x)|=|x|$、$|L(y)|=|y|$ を満たす線形写像なので単射、従って有限次元から可逆で、逆写像も長さを保つ。
$$ x\circ y:=\mu\bigl(R^{-1}x,\ L^{-1}y\bigr),\qquad u:=\mu(e,e) $$
とおくと、$|x\circ y|=|R^{-1}x||L^{-1}y|=|x||y|$ である。$R(e)=u$、$L(e)=u$ なので $u\circ y=\mu(e,L^{-1}y)=y$、$x\circ u=\mu(R^{-1}x,e)=x$ となり、$u$ は単位元である。$N(x)=|x|^2$ は正定値(特に非退化)なので、$(\mathbb R^n,\circ,N)$ は合成代数であり、thm-hurwitz-composition から $n\in\{1,2,4,8\}$ である。$\square$

反例

各行は 1 つの仮定だけを外している。

外す条件反例成り立たなくなること
$N$ が正定値($k=\mathbb R$)例「ノルムが正定値でない合成代数」の $\mathbb R\times\mathbb R$$\mathbb R,\mathbb C,\mathbb H,\mathbb O$ のいずれかと同型であること
$N$ が非退化$C=k\oplus V$($V$ は任意次元、$V\cdot V=0$)、$N(a+v)=a^2$次元が $1,2,4,8$ のいずれかであること
倍加のもとが結合的$\operatorname{CD}(\mathbb O,-1)$(16 次元)倍加のノルムが積を保つこと
反例の確かめ

表の 3 行は、それぞれ次のように確かめられる。

詳細

1. $\mathbb R\times\mathbb R$ は 2 次元の合成代数だが、零因子 $(1,0)(0,1)=0$ をもつ。2 次元の候補 $\mathbb C$ は体なので零因子をもたず、同型でない。これは定理の 1・2(次元 2、可換かつ結合的)とは矛盾しない。

2. 積を $(a+v)(b+w):=ab+aw+bv$ で定めると単位元 $1$ をもつ多元環で、$N((a+v)(b+w))=a^2b^2$ なのでノルムは積を保つ。極形式は $\langle a+v,b+w\rangle=2ab$ で、$V$ の元はすべてと直交するので、$V\neq0$ なら退化している。$\dim C=1+\dim V$ は $3$ でも無限でもよい。

3. $\mathbb O$ は結合的でないので、prop-hurwitz-doubling-associativity の 1 から $\operatorname{CD}(\mathbb O,-1)$ のノルムは積を保たない。具体的には、$\mathbb O$ の標準基底 $e_1,\dots,e_7$ について $x=(e_1,e_2)$、$y=(e_4,-e_7)$ とおくと $xy=0$ だが $N(x)N(y)=4$ である(八元数 の例「反例の確かめ」の 2)。

補足

正定値な場合の言い換えとほかの分類

$k=\mathbb R$ で $N$ が正定値な合成代数は、内積から定まる長さについて $|xy|=|x||y|$ を満たす単位元つきの実多元環と同じものである。$x\neq0$ なら $\bar x/N(x)$ が両側の逆元になり、零因子はない。ノルムを仮定しない場合も、単位元をもち零因子のない有限次元の実多元環の次元は $1,2,4,8$ に限ることが知られているが、その証明には代数的位相幾何学が使われる(Kervaire、Bott–Milnor。Bae02 §1.1 Theorem 3, p. 5。この記事では証明しない)。$\mathbb C,\mathbb H,\mathbb O$ の積からは、$S^1,S^3,S^7$ をファイバーとする Hopfファイブレーション が作られる。$7$ 次元のベクトル積が存在することは $\mathbb O$ の虚部から得られる(ベクトル積)。

文献

実数体の上で正定値な場合の主張は、Bae02 §1.1 Theorem 1(p. 5)が「normed division algebra は $\mathbb R,\mathbb C,\mathbb H,\mathbb O$ に限る」という形で述べており、Hurwitz の 1898 年の論文に遡る。部分代数を倍加していく証明の筋は Bae02 §2.3(p. 13)が概略を述べており、Cayley–Dickson の構成は同 §2.2(pp. 8–10)にある。この記事の証明は、標数 $2$ でない一般の体の上で、各恒等式を合成の条件から導いて組み立てたものである。

関連項目

参考文献

[1]
John C. Baez, The octonions, Bulletin of the American Mathematical Society 39 (2002), 2002, arXiv:math/0105155v4 の頁:§1.1(Theorem 1・Theorem 3, p. 5)、§2.2(pp. 8–10 Cayley–Dickson 構成)、§2.3(p. 13 部分代数の倍加による分類の概略)

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