Lumer–Phillipsの定理

同義語:Lumer–Phillips theorem

概要

Lumer–Phillipsの定理(Lumer–Phillips theorem)とは、Banach 空間の上の定義域が稠密な線形作用素 $A$ が縮小半群を生成するための必要十分条件は、$A$ が散逸的(すべての $\lambda>0$ で $\|(\lambda-A)x\|\ge\lambda\|x\|$、Hilbert 空間では $\operatorname{Re}\langle Ax,x\rangle\le0$)で、ある $\lambda>0$ について $\lambda-A$ が全射であることだ、という定理である。Hille–吉田の定理のレゾルベントの評価を、符号の条件と方程式の可解性に分けたもので、sup ノルムでは最大値原理が散逸性を与える。

$$\newcommand{C}[0]{\mathbb{C}} \newcommand{div}[0]{\mathbin{÷}} \newcommand{N}[0]{\mathbb{N}} \newcommand{Q}[0]{\mathbb{Q}} \newcommand{R}[0]{\mathbb{R}} \newcommand{Z}[0]{\mathbb{Z}} $$

前提知識: Banach空間, 強連続半群, Hille–吉田の定理

Lumer–Phillipsの定理(Lumer–Phillips theorem)とは、Banach 空間 $X$ の上の定義域が稠密な線形作用素 $A$ について、$A$ が縮小半群(ノルムが $1$ 以下の作用素からなる 強連続半群)を生成するための必要十分条件は、$A$ が 散逸的 であり、ある $\lambda>0$ について $\lambda-A$ が全射であることだ、という定理である。散逸性は、Hilbert 空間では $\operatorname{Re}\langle Ax,x\rangle\le0$ という条件であり、一般の Banach 空間では内積の代わりにノルムを与える汎関数を使って同じ形に書ける。
Hille–吉田の定理 は、生成作用素をレゾルベント $(\lambda-A)^{-1}$ のノルムの評価で特徴づける。しかし具体的な微分作用素についてレゾルベントのノルムを直接評価するのは難しい。Lumer–Phillips の定理は、評価を「$A$ そのものの符号の条件」(散逸性)と「方程式 $\lambda u-Au=f$ が解けること」(値域の条件)に分ける。前者は最大値原理やエネルギー等式で、後者は常微分方程式や楕円型方程式の可解性で確かめられる。$\sup$ ノルムや $L^1$ ノルムのように内積から来ないノルムで発展方程式を扱うときに、とくに役に立つ。
この記事では、散逸性の 2 つの定義が一致することを示し、Hille–吉田の定理から主定理を導く。応用として、$\sup$ ノルムでの Dirichlet 境界条件の熱方程式と、行列の指数関数が最大値ノルムで縮小になる条件を扱う。

散逸的な作用素

以下、$X$ を複素 Banach 空間、$X^*$ をその連続双対空間とし、$x^*\in X^*$ の $x\in X$ での値を $\langle x,x^*\rangle$ と書く。作用素 $A$ は定義域 $D(A)\subset X$ の部分空間をもつ線形作用素とする。

双対集合

$x\in X$ について
$$ J(x):=\{x^*\in X^*\mid\langle x,x^*\rangle=\|x\|^2,\ \|x^*\|=\|x\|\} $$
とおく。Hahn–Banachの定理 により $J(x)$ は空でない。

$J(x)$ は Hilbert 空間 $H$ では $\{x\}$ だけ($\langle y,x^*\rangle=(y,x)$ と同一視して)であり、実の場合の集合値写像 $x\mapsto J(x)$ は 双対写像(Banach空間) である。$\sup$ ノルムの空間 $C(S)$ では、$|f|$ が最大になる点 $s_0$ をとれば、$g\mapsto\overline{f(s_0)}g(s_0)$ が $J(f)$ の元である。

散逸的な作用素

作用素 $A$ が 散逸的(dissipative)であるとは、すべての $\lambda>0$ と $x\in D(A)$ について
$$ \|(\lambda-A)x\|\ge\lambda\|x\| $$
が成り立つことをいう。

これは Hille–吉田の定理 の記事の「散逸的」と同じ定義である。「消散的」ともいう。散逸的な $A$ では $\lambda-A$ は単射で、値域の上で定義された逆写像のノルムは $1/\lambda$ 以下である。次の命題は、これを内積に似た形に言い換える。

散逸性の言い換え

作用素 $A$ について、次の 2 つは同値である。

  1. $A$ は散逸的である。
  2. 各 $x\in D(A)$ について、$\operatorname{Re}\langle Ax,x^*\rangle\le0$ となる $x^*\in J(x)$ がある。

2 ならば 1。 $x\in D(A)$ と 2 の $x^*$ をとる。$\lambda>0$ について
$$ \lambda\|x\|^2=\operatorname{Re}\langle\lambda x,x^*\rangle\le\operatorname{Re}\langle\lambda x-Ax,x^*\rangle\le\|\lambda x-Ax\|\,\|x\| $$
なので、$x\ne0$ なら両辺を $\|x\|$ で割って $\|(\lambda-A)x\|\ge\lambda\|x\|$ を得る。
1 ならば 2。 $x\in D(A)$、$\|x\|=1$ としてよい($x=0$ なら $x^*=0$)。各 $n\ge1$ について、Hahn–Banachの定理 により $\|y_n^*\|=1$、$\langle nx-Ax,y_n^*\rangle=\|nx-Ax\|$ となる $y_n^*$ をとる。1 から $\|nx-Ax\|\ge n$ であり、$\operatorname{Re}\langle x,y_n^*\rangle\le1$ なので
$$ n\le\operatorname{Re}\langle nx-Ax,y_n^*\rangle\le n-\operatorname{Re}\langle Ax,y_n^*\rangle $$
である。よって $\operatorname{Re}\langle Ax,y_n^*\rangle\le0$ であり、また $n\operatorname{Re}\langle x,y_n^*\rangle\ge n+\operatorname{Re}\langle Ax,y_n^*\rangle\ge n-\|Ax\|$ から $\operatorname{Re}\langle x,y_n^*\rangle\ge1-\|Ax\|/n$ である。
$X^*$ の閉単位球は Banach–Alaogluの定理 により弱 $*$ 位相でコンパクトである。$F_m$ を $\{y_n^*\mid n\ge m\}$ の弱 $*$ 閉包とすると、$F_m$ は空でない閉集合の減少列なので、共通部分に元 $x^*$ がある。$y^*\mapsto\operatorname{Re}\langle x,y^*\rangle$、$y^*\mapsto\operatorname{Re}\langle Ax,y^*\rangle$ は弱 $*$ 連続なので、$\|x^*\|\le1$、$\operatorname{Re}\langle Ax,x^*\rangle\le0$、すべての $m$ で $\operatorname{Re}\langle x,x^*\rangle\ge1-\|Ax\|/m$ である。よって $\operatorname{Re}\langle x,x^*\rangle\ge1\ge|\langle x,x^*\rangle|$ となり、$\langle x,x^*\rangle=1$、$\|x^*\|=1$、すなわち $x^*\in J(x)$ である。$\square$

Hilbert 空間では $J(x)=\{x\}$ なので、散逸的であることは $\operatorname{Re}(Ax,x)\le0$($x\in D(A)$)と同値であり、$-A$ が Hille–吉田の定理 の記事の意味で単調であることと同じである。

主定理

値域の条件の伝播

$A$ が散逸的で、ある $\lambda_0>0$ について $\lambda_0-A$ が全射なら、$A$ は閉作用素であり、すべての $\lambda>0$ が $A$ のレゾルベント集合に属し、$\|(\lambda-A)^{-1}\|\le1/\lambda$ である。

散逸性から $\lambda_0-A$ は単射で、$R_0:=(\lambda_0-A)^{-1}$ は $X$ 全体で定義されノルムが $1/\lambda_0$ 以下である。有界作用素のグラフは閉なので $\lambda_0-A$ のグラフも閉で、$A$ は閉である。
$\mu$ がレゾルベント集合に属し $\mu>0$ とする。$0< \lambda< 2\mu$ なら $|\mu-\lambda|\,\|(\mu-A)^{-1}\|\le|\mu-\lambda|/\mu< 1$ なので、$I-(\mu-\lambda)(\mu-A)^{-1}$ は Neumann 級数で可逆である。$D(A)$ の上で $\lambda-A=\bigl(I-(\mu-\lambda)(\mu-A)^{-1}\bigr)(\mu-A)$ なので $\lambda-A$ は $D(A)$ から $X$ への全単射で、逆写像は有界である。散逸性からそのノルムは $1/\lambda$ 以下である。$\mu=\lambda_0$ から始めて $\mu=(\frac32)^k\lambda_0$($k=1,2,\dots$)と順に広げると、すべての $\lambda>0$ に届く。$\square$

Lumer–Phillips の定理

$A$ を Banach 空間 $X$ の上の作用素で、$D(A)$ が稠密なものとする。次は同値である。

  1. $A$ は縮小半群の生成作用素である。
  2. $A$ は散逸的で、ある $\lambda_0>0$ について $\lambda_0-A$ は全射である。
    さらに 1 が成り立つとき、すべての $x\in D(A)$ とすべての $x^*\in J(x)$ について $\operatorname{Re}\langle Ax,x^*\rangle\le0$ である。
Hille–吉田の定理に帰着する

2 ならば 1。 lem-lph-range により、$(0,\infty)$ はレゾルベント集合に含まれ、$\|(\lambda-A)^{-1}\|\le1/\lambda$ である。$D(A)$ は稠密なので、Hille–吉田の定理 の定理「Hille–吉田の定理」の条件 2 が成り立ち、$A$ は縮小半群を生成する。
1 ならば 2 と最後の主張。 $T$ を $A$ が生成する縮小半群とする。$x\in D(A)$、$x^*\in J(x)$、$t>0$ について
$$ \operatorname{Re}\langle T(t)x-x,x^*\rangle=\operatorname{Re}\langle T(t)x,x^*\rangle-\|x\|^2\le\|T(t)x\|\,\|x\|-\|x\|^2\le0 $$
である。$t$ で割って $t\to+0$ とすると $\operatorname{Re}\langle Ax,x^*\rangle\le0$ を得る。これで最後の主張が示され、prop-lph-equivalent から $A$ は散逸的である。また Hille–吉田の定理 の定理「Hille–吉田の定理」の条件 2 から $1$ はレゾルベント集合に属し、$1-A$ は全射である。$\square$

2 で散逸性を確かめるには、各 $x$ について $J(x)$ の元を 1 つ 見つければよい。一方 1 からは、$J(x)$ の すべての 元について不等式が出る。この非対称性が具体例で役に立つ(ex-lph-matrix)。
Hilbert 空間では、散逸的で $I-A$ が全射なら $D(A)$ は自動的に稠密である(Hille–吉田の定理 の定理「Hilbert 空間での Hille–吉田の定理」の証明の段 3 を $-A$ に使う)。したがって Hilbert 空間では、縮小半群の生成作用素は $-A$ が極大単調な作用素と一致する。一般の Banach 空間では稠密性は仮定から外せない(ex-lph-table の 1 行目)。

随伴も散逸的な場合

$A$ が稠密な定義域をもつ閉作用素で、$A$ と共役作用素 $A^*$($X^*$ の上の作用素)がともに散逸的なら、$A$ は縮小半群を生成する。

thm-lph-main により、$I-A$ の値域 $R$ が $X$ 全体であることを示せばよい。散逸性から $\|(I-A)x\|\ge\|x\|$ で、$A$ は閉なので $R$ は閉部分空間である。$R\ne X$ なら、Hahn–Banachの定理 により $R$ の上で $0$ になる $x^*\ne0$ がある。すべての $x\in D(A)$ で $\langle Ax,x^*\rangle=\langle x,x^*\rangle$ なので、共役作用素の定義から $x^*\in D(A^*)$、$A^*x^*=x^*$ である。すると $\|(I-A^*)x^*\|=0< \|x^*\|$ となり、$A^*$ の散逸性に反する。$\square$

例

sup ノルムでの Dirichlet 境界条件の熱方程式

$X:=\{u\in C([0,1])\mid u(0)=u(1)=0\}$(複素数値、$\sup$ ノルム)とし、
$$ Au:=u'',\qquad D(A):=\{u\in C^2([0,1])\mid u\in X,\ u''\in X\} $$
とおく。$A$ は縮小半群を生成する。とくに熱方程式 $u_t=u_{xx}$、$u(t,0)=u(t,1)=0$ の解の $\sup$ ノルムは時間とともに増えない。

最大値原理と常微分方程式

稠密性。 $(0,1)$ にコンパクトな台をもつ滑らかな関数は $D(A)$ に属する。$u\in X$ に、$[\delta,1-\delta]$ で $1$ になる区分的に 1 次の切り落とし関数を掛けると、誤差は $[0,\delta]\cup[1-\delta,1]$ での $|u|$ の最大値以下で、$\delta\to0$ で $0$ に近づく。台が $(0,1)$ のコンパクト集合に含まれる連続関数は、軟化子との畳み込みで、台を $(0,1)$ のコンパクト集合に留めたまま一様に近似できる。
散逸性。 $u\in D(A)$、$u\ne0$ とし、$|u|$ が最大になる点 $x_0$ をとる。$u(0)=u(1)=0$ なので $0< x_0< 1$ である。$g:=|u|^2=u\bar u$ は $C^2$ で $g''=2\operatorname{Re}(u''\bar u)+2|u'|^2$ であり、内部の最大点では $g''(x_0)\le0$ なので $\operatorname{Re}\bigl(u''(x_0)\overline{u(x_0)}\bigr)\le0$ である。$x^*:v\mapsto\overline{u(x_0)}v(x_0)$ は $J(u)$ の元で、$\operatorname{Re}\langle Au,x^*\rangle\le0$ である。prop-lph-equivalent により $A$ は散逸的である。
値域の条件。 $\lambda>0$、$\mu:=\sqrt\lambda$、$f\in X$ とし、
$$ u(x):=-\frac1\mu\int_0^x\sinh\bigl(\mu(x-y)\bigr)f(y)\,dy+c\sinh(\mu x),\qquad c:=\frac1{\mu\sinh\mu}\int_0^1\sinh\bigl(\mu(1-y)\bigr)f(y)\,dy $$
とおく。微分すると $u''-\lambda u=-f$ で、$u(0)=u(1)=0$ である。$u''=\lambda u-f$ は $0,1$ で $0$ になるので $u\in D(A)$、$(\lambda-A)u=f$ である。thm-lph-main により結論を得る。$\square$

同じ微分作用素を $L^2(0,1)$ で考えると、部分積分から $\operatorname{Re}(u'',u)=-\int|u'|^2\le0$ であり、散逸性はエネルギー等式から出る。$\sup$ ノルムでは内積がないので、最大値原理が散逸性の役を担う。

最大値ノルムで縮小になる行列の指数関数

$X=\mathbb{C}^n$ に最大値ノルム $\|x\|_\infty=\max_i|x_i|$ を入れ、$A=(a_{ij})$ を $n$ 次正方行列とする。すべての $t\ge0$ で $\|e^{tA}\|\le1$ であることは、各 $i$ について
$$ \operatorname{Re}a_{ii}+\sum_{j\ne i}|a_{ij}|\le0 $$
であることと同値である。たとえば非対角成分が $0$ 以上で各行の和が $0$ の行列(連続時間 Markov 連鎖の生成行列)はこれを満たす。

$e^{tA}$ は $A$ が生成する半群である(Hille–吉田の定理 の例「有界作用素の指数関数」)。$x\ne0$ について $|x_i|=\|x\|_\infty$ となる $i$ をとると、$x^*:y\mapsto\overline{x_i}y_i$ は $J(x)$ の元である($X^*$ のノルムは $\ell^1$ ノルム)。
条件ならば縮小。 この $x^*$ について $\operatorname{Re}\langle Ax,x^*\rangle=\operatorname{Re}\bigl(a_{ii}|x_i|^2+\sum_{j\ne i}a_{ij}x_j\overline{x_i}\bigr)\le|x_i|^2\bigl(\operatorname{Re}a_{ii}+\sum_{j\ne i}|a_{ij}|\bigr)\le0$ である。prop-lph-equivalent により $A$ は散逸的で、有限次元なので単射な $1-A$ は全射である。thm-lph-main による。
縮小ならば条件。 $i$ を固定し、$x_i:=1$、$j\ne i$ では $a_{ij}\ne0$ なら $x_j:=\overline{a_{ij}}/|a_{ij}|$、$a_{ij}=0$ なら $x_j:=1$ とおく。$\|x\|_\infty=1$ で、$y\mapsto y_i$ は $J(x)$ の元である。thm-lph-main の最後の主張から $0\ge\operatorname{Re}(Ax)_i=\operatorname{Re}a_{ii}+\sum_{j\ne i}|a_{ij}|$ である。$\square$

$A=\begin{pmatrix}-1&2\\0&-1\end{pmatrix}$ は 1 行目で条件が満たされず、$e^{tA}=e^{-t}\begin{pmatrix}1&2t\\0&1\end{pmatrix}$ の最大値ノルムに関するノルムは $e^{-t}(1+2t)$ で、小さい $t>0$ で $1$ を超える。固有値はどちらも $-1$ で、スペクトルだけでは縮小性は決まらない。

反例:仮定を外すと成り立たないこと

外す仮定反例成り立たなくなること
$D(A)$ の稠密性$X=C([0,1])$、$Au=-u'$、$D(A)=\{u\in C^1([0,1])\mid u(0)=0\}$散逸的で $1-A$ は全射だが、生成作用素でない
散逸性$X=\mathbb{C}$、$A=1$稠密で $2-A$ は全射だが、$e^{t}$ は縮小でない
値域の条件$X=L^2(0,1)$、$Af=f'$、$D(A)=\{f\in H^1(0,1)\mid f(0)=f(1)=0\}$稠密で散逸的だが、どの $\lambda>0$ でも $\lambda-A$ は全射でなく、生成作用素でない
表の確かめ

1 行目は Hille–吉田の定理 の反例の表の 1 行目と同じ作用素で、そこで $\lambda u+u'=f$、$u(0)=0$ の解 $u(x)=\int_0^xe^{-\lambda(x-s)}f(s)\,ds$ と評価 $\|u\|\le\|f\|/\lambda$ が確かめられている。これは全射性と散逸性を与える。$D(A)$ は閉部分空間 $\{u(0)=0\}$ に含まれ稠密でなく、生成作用素の定義域は稠密である。2 行目:$\|(\lambda-1)x\|=|\lambda-1|\,|x|$ は $\lambda>\frac12$ で $\lambda|x|$ より小さい(たとえば $\lambda=1$ で $0$ である)。3 行目:$\operatorname{Re}(f',f)=\frac12\bigl(|f(1)|^2-|f(0)|^2\bigr)=0$ で散逸的であり、$C_c^\infty(0,1)\subset D(A)$ なので稠密である。$\lambda f-f'=g$ の解で $f(0)=0$ を満たすものは $f(x)=-e^{\lambda x}\int_0^xe^{-\lambda y}g(y)\,dy$ だけで、$f(1)=0$ となるのは $\int_0^1e^{-\lambda y}g(y)\,dy=0$ のときに限る。よって値域は $e^{-\lambda y}$ の直交補空間である。生成作用素なら十分大きい $\lambda$ で $\lambda-A$ は全射なので、生成作用素でない。$\square$

補足

極大散逸性との違い

散逸的で $I-A$ が全射な作用素は、散逸的な真の拡張をもたない(極大散逸的)。散逸的な拡張 $B$ では $I-B$ が単射で、$I-A$ がすでに全射なので、$x\in D(B)$ について $(I-B)x=(I-A)y=(I-B)y$ となる $y\in D(A)$ があり $x=y$ となるからである。Hilbert 空間では、定義域が稠密なら逆も成り立つ(LP61 p. 679 と p. 688 は Phillips の先行研究としてこれを引いている)。一般の Banach 空間では、半内積を 1 つ固定した意味の極大散逸性については成り立たない。LP61 は、両端で $0$ になる実数値連続関数の空間 $C_0[0,1]$ で、$Ay=y'$ が稠密な定義域をもち、$|f|$ の最大点 $x_0$ での値による半内積 $[g,f]=g(x_0)f(x_0)$ を 1 つ固定した意味(LP61 Definition 1.2)で極大散逸的な作用素なのに、$I-A$ の値域が稠密でさえない例を挙げている(p. 688)。

名前と文献

G. Lumer と R. S. Phillips は 1961 年の論文で、半内積(LP61 Definition 1.1、p. 679)を使って散逸性を定義し(Definition 1.2、p. 680)、稠密な定義域をもつ作用素が縮小半群を生成するための必要十分条件が、散逸的で $I-A$ の値域が全空間であることを示した(Theorem 3.1、p. 686)。散逸性からレゾルベントの評価が出ることは Lemma 3.1(p. 686)、cor-lph-adjoint は同論文の Corollary(p. 687)である。同論文の Remark 1(p. 687)は、この条件のもとでは散逸性が半内積の選び方によらないと注意している。この記事の prop-lph-equivalent の 1 ならば 2 の証明と、ex-lph-heat・ex-lph-matrix は書き下ろしたものである。

関連項目

参考文献

[1]
Gunter Lumer, R. S. Phillips, Dissipative operators in a Banach space, Pacific Journal of Mathematics, 1961, pp. 679–698(p. 679:動機と Definition 1.1、p. 680:Definition 1.2、p. 686:Lemma 3.1・Theorem 3.1、p. 687:Corollary・Remark 1、p. 688:極大散逸的だが生成作用素でない例)

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