Weyl–von Neumannの定理(Weyl–von Neumann theorem)とは、可分な Hilbert 空間の上の有界な自己共役作用素 $A$ と $\varepsilon>0$ について、Hilbert–Schmidt ノルムが $\varepsilon$ より小さい自己共役作用素 $K$ で、$A+K$ が固有ベクトルの正規直交基底をもつものがあるという定理である。連続スペクトルは小さなコンパクトな摂動で固有値に変わりうるが、本質的スペクトルは変わらず、$A+K$ の固有値はちょうど本質的スペクトルの各点に集積する。可分性、自己共役性を外すと、また $K$ を跡類に狭めると成り立たない。
前提知識: 自己共役作用素, スペクトル定理, Hilbert–Schmidt作用素, 本質的スペクトル
Weyl–von Neumannの定理(Weyl–von Neumann theorem)とは、可分な Hilbert 空間の上の有界な自己共役作用素 $A$ と $\varepsilon>0$ について、Hilbert–Schmidt ノルムが $\varepsilon$ より小さい自己共役な Hilbert–Schmidt作用素 $K$ で、$A+K$ が対角化可能(固有ベクトルからなる正規直交基底をもつ)になるものがあるという定理である。H. Weyl(1909 年、Wey09)と J. von Neumann(1935 年、vN35)による(帰属は Sim17 p. 11)。
$L^2(0,1)$ の掛け算作用素 $f(t)\mapsto tf(t)$ には固有値が 1 つもない。それでも、いくらでも小さな Hilbert–Schmidt 作用素を足すと、固有ベクトルの基底をもつ作用素になる。連続スペクトルか固有値かという区別は、コンパクトな摂動では保たれない。一方、コンパクトな摂動で保たれるのは本質的スペクトルという集合で(Weyl の定理、本質的スペクトル)、絶対連続な部分を保つには跡類という、より小さな摂動が要る(加藤敏夫と M. Rosenblum による加藤–Rosenblum の定理、Sim17 p. 10)。この定理は、その 2 つの間の境目を示す。
| 問い | 答え |
|---|---|
| 何が言えるか | $A+K$ が対角化可能、$\|K\|_2< \varepsilon$(thm-wvn-main) |
| 証明の鍵は | ほとんど $A$ で不変な有限次元の部分空間(lem-wvn-block) |
| 何が保たれるか | 本質的スペクトル。$A+K$ の固有値はその各点に集積する(cor-wvn-ess) |
| どこまで小さくできるか | 跡類にはできない(反例の表) |
本質的スペクトルの不変性を述べる「Weyl の定理」や、固有値の漸近分布の Weylの法則 とは別の定理である。
$H$ は複素 Hilbert 空間、$B(H)$ はその上の有界作用素の全体とする。$T\in B(H)$ の Hilbert–Schmidt ノルムを $\|T\|_2:=\bigl(\sum_k\|Tf_k\|^2\bigr)^{1/2}$($(f_k)$ は正規直交基底)と書く。これは基底によらず、$\|T^*\|_2=\|T\|_2$、$\|T\|\le\|T\|_2$ を満たし、$\|T\|_2< \infty$ ならコンパクトである(Hilbert–Schmidt作用素)。$D\in B(H)$ が 対角化可能 とは、$D$ の固有ベクトルからなる $H$ の正規直交基底があることをいう。
$H$ を可分な複素 Hilbert 空間、$A\in B(H)$ を自己共役作用素、$\varepsilon>0$ とする。自己共役な $K\in B(H)$ で、$\|K\|_2< \varepsilon$ かつ $A+K$ が対角化可能なものがある。
$\|K\|\le\|K\|_2$ なので、作用素ノルムでも $A$ は対角化可能な自己共役作用素でいくらでも近似でき、差はコンパクトにとれる。Sim17 p. 11 は、有界とは限らない自己共役作用素 $A$ についても Hilbert–Schmidt 作用素 $C$ で $A+C$ が点スペクトルだけをもつものがあるという形で Weyl と von Neumann の結果を述べ、それを黒田成俊(S. T. Kuroda)が Hilbert–Schmidt の代わりに跡類以外の任意の trace ideal に属する $K$ を許す形に拡張したと述べている(Kur58)。この記事では有界な場合を証明する。
差をコンパクトにすることが定理の中身である。差を問わなければ、作用素ノルムでの近似はスペクトル定理からすぐ出る。$\sigma(A)$ を含む区間を長さ $\ell$ の区間 $\Delta_j$ に分け、その中点を $c_j$、スペクトル射影を $E_j$ として $A_\ell:=\sum_jc_jE_j$ とおくと、$\|A-A_\ell\|\le\ell/2$ で、$A_\ell$ は各 $\operatorname{ran}E_j$ の上で定数倍なので対角化可能である。しかし $A$ が ex-wvn-multiplication の掛け算作用素なら、$\operatorname{ran}E_j$ は無限次元で、$A-A_\ell$ は関数 $t\mapsto t-c_j$($t\in\Delta_j$)による掛け算になる。そのスペクトルは区間 $[-\ell/2,\ell/2]$ で非可算だから、スペクトルが高々可算なコンパクト作用素ではない。下の証明は、射影 $E_j$ を全部使う代わりに、1 つのベクトルから作る有限次元の部分だけを使い、漏れを Hilbert–Schmidt ノルムで測る。
証明の材料は、有限次元の部分空間で「ほとんど $A$ で不変」なものを作ることである。$Q$ をその上への射影とすると、$(I-Q)AQ$ は $Q$ の範囲から外へ漏れる部分で、これを Hilbert–Schmidt ノルムで小さくする。
$G$ を複素 Hilbert 空間、$B\in B(G)$ を自己共役作用素、$x\in G$、$\delta>0$ とする。有限階数の直交射影 $Q$ で、$x\in\operatorname{ran}Q$ かつ $\|(I-Q)BQ\|_2< \delta$ となるものがある。
$\sigma(B)\subset[a,b]$、$a:=-\|B\|$、$b:=\|B\|$ とする。$B=0$ なら $Q$ を $x$ の張る空間への射影($x=0$ なら $Q=0$)とすればよいので、$B\ne0$ とする。自然数 $m$ を $(b-a)^2/(4m)< \delta^2$ となるようにとり、$[a,b]$ を長さ $\ell:=(b-a)/m$ の区間 $\Delta_1,\dots,\Delta_m$(最後だけ閉区間、ほかは右半開区間)に分け、$\Delta_j$ の中点を $c_j$ とする。$E$ を $B$ のスペクトル測度とし(スペクトル定理 の定理「有界自己共役作用素のスペクトル定理」)、$E_j:=E(\Delta_j)$ とおく。$E_j$ は互いに直交する射影で $\sum_jE_j=I$ である。関数 $(\lambda-c_j)\mathbf 1_{\Delta_j}(\lambda)$ の絶対値は $\ell/2$ 以下なので
$$
\|(B-c_jI)E_j\|\le\frac\ell2
$$
である。
$x_j:=E_jx$ とし、$x_j\ne0$ となる $j$ の集合を $J$、$u_j:=x_j/\|x_j\|$($j\in J$)とする。$u_j$ たちは正規直交系で、その張る空間への射影を $Q$ とすると、$Q$ の階数は $m$ 以下で $x=\sum_{j\in J}x_j\in\operatorname{ran}Q$ である。$(I-Q)u_j=0$ と $u_j=E_ju_j$ から
$$
\|(I-Q)Bu_j\|=\|(I-Q)(B-c_jI)E_ju_j\|\le\frac\ell2
$$
である。$\{u_j\}$ を延ばした $G$ の正規直交基底で Hilbert–Schmidt ノルムを計算すると、$(I-Q)BQ$ は $\operatorname{ran}Q$ の直交補空間の上で $0$ なので
$$
\|(I-Q)BQ\|_2^2=\sum_{j\in J}\|(I-Q)Bu_j\|^2\le m\frac{\ell^2}4=\frac{(b-a)^2}{4m}< \delta^2
$$
である。$\square$
$H$ が有限次元なら、有限次元のスペクトル定理により $K=0$ でよい。以下 $H$ は無限次元とし、正規直交基底 $(y_n)_{n\ge1}$ をとる。
段 1(射影の列). 互いに直交する有限階数の射影 $Q_1,Q_2,\dots$ を帰納的に作る。$P_0:=0$、$P_n:=Q_1+\dots+Q_n$ とおく。$Q_1,\dots,Q_{n-1}$ ができたとき、$G_n:=(I-P_{n-1})H$ の上の自己共役作用素 $B_n:=(I-P_{n-1})A|_{G_n}$ と $x:=(I-P_{n-1})y_n\in G_n$ に lem-wvn-block を $\delta=\varepsilon2^{-n}$ で使い、得られた $G_n$ の射影を $Q_n$ とする($H$ の上では $Q_n\le I-P_{n-1}$ で、$Q_n$ は $Q_1,\dots,Q_{n-1}$ と直交する)。$y_n=P_{n-1}y_n+x\in\operatorname{ran}P_n$ である。$u\in\operatorname{ran}Q_n\subset G_n$ なら $I-P_n=(I-P_{n-1})-Q_n$ と $(I-P_{n-1})u=u$ から
$$
(I-P_n)Au=(I_{G_n}-Q_n)B_nu
$$
なので、補題から
$$
\|(I-P_n)AQ_n\|_2< \varepsilon2^{-n}\qquad(n\ge1)
$$
である。
段 2($H$ の分解). $m\le n$ なら $y_m\in\operatorname{ran}P_n$ なので、$y_m$ の有限 1 次結合 $v$ について $n$ が大きければ $P_nv=v$ である。$\|P_n\|\le1$ だから、すべての $v\in H$ について $P_nv\to v$ である。したがって $H$ は $\operatorname{ran}Q_n$($n\ge1$)の直交直和で、$v=\sum_nQ_nv$ である。
段 3(対角ブロック). $Dv:=\sum_nQ_nAQ_nv$ と定める。項は互いに直交し $\sum_n\|Q_nAQ_nv\|^2\le\|A\|^2\sum_n\|Q_nv\|^2=\|A\|^2\|v\|^2$ なので、級数は収束し、$D\in B(H)$ は自己共役である。各 $\operatorname{ran}Q_n$ は有限次元で $D$ はその上で Hermite 作用素 $Q_nAQ_n$ に一致するから、それぞれに固有ベクトルの正規直交基底がとれ、段 2 によりその和集合は $H$ の正規直交基底になる。よって $D$ は対角化可能である。
段 4(差の評価). $K:=D-A$ は自己共役である。各 $\operatorname{ran}Q_n$ の正規直交基底を合わせた基底で計算すると、$\|K\|_2^2=\sum_{m,n}\|Q_mKQ_n\|_2^2$ であり、$Q_mKQ_n$ は $m=n$ なら $0$、$m\ne n$ なら $-Q_mAQ_n$ である。$n$ を固定すると、$\sum_{m>n}Q_m=I-P_n$(強収束)から $\sum_{m>n}\|Q_mAQ_n\|_2^2=\|(I-P_n)AQ_n\|_2^2$ であり、$m< n$ の項は随伴 $(Q_mAQ_n)^*=Q_nAQ_m$ について同じ和に入る。よって
$$
\|K\|_2^2=2\sum_{n\ge1}\|(I-P_n)AQ_n\|_2^2< 2\sum_{n\ge1}\varepsilon^24^{-n}=\frac23\varepsilon^2
$$
で、$\|K\|_2< \varepsilon$、$A+K=D$ は対角化可能である。$\square$
証明が可分性を使うのは段 2 で、可算個の $y_n$ を順に取り込むところである。可分でなければ定理は成り立たない(反例の表)。
$A+K$ の固有値は、$A$ の固有値とはまったく別のものになりうる。それでも、固有値がどこに集まるかは $A$ だけで決まる。
thm-wvn-main の状況で $H$ は無限次元とし、$A+K$ の固有ベクトルの正規直交基底 $(e_k)$ と固有値 $(A+K)e_k=\lambda_ke_k$ をとる。$\lambda\in\mathbb R$ について、次は同値である。
$K$ は自己共役なコンパクト作用素なので、本質的スペクトル の系「コンパクトな摂動と相対コンパクトな摂動」の 1 により $\sigma_{\mathrm{ess}}(A)=\sigma_{\mathrm{ess}}(A+K)$ である。$D:=A+K$ のスペクトル測度 $P_D$ は、Borel 集合 $\Delta$ に、$\lambda_k\in\Delta$ となる $e_k$ の張る閉部分空間への射影を対応させる(この射影の族は射影値測度で、$\int\lambda\,dP_D=D$ を満たすので、スペクトル定理の一意性による)。よって $P_D((\lambda-\varepsilon,\lambda+\varepsilon))$ の階数は $|\lambda_k-\lambda|< \varepsilon$ となる $k$ の個数である。本質的スペクトル の定理「本質的スペクトルの特徴づけ」の 1 と 2 の同値性から主張が出る。$\square$
$H=L^2(0,1)$、$(Af)(t)=tf(t)$ とする。$Af=\lambda f$ なら $(t-\lambda)f(t)=0$ がほとんどすべての $t$ で成り立つので $f=0$ であり、$A$ に固有値はない。$\sigma(A)=\sigma_{\mathrm{ess}}(A)=[0,1]$ である。
thm-wvn-main の $A+K$ の固有値 $\lambda_k$ は、cor-wvn-ess により $[0,1]$ のすべての点に集積し、$[0,1]$ の外の点には集積しない。特に $\{\lambda_k\}$ の閉包は $[0,1]$ を含む。$\|K\|_2$ をいくら小さくしても、固有値の個数は無限で、$[0,1]$ を埋めつくす。
有界な自己共役作用素の コンパクトな摂動を除いたユニタリ同値 による分類も、この定理を使って得られる。可分な無限次元 Hilbert 空間の有界な自己共役作用素 $A,B$ について、ユニタリ $U$ とコンパクト作用素 $K$ で $UAU^*=B+K$ となるものがあることと、$\sigma_{\mathrm{ess}}(A)=\sigma_{\mathrm{ess}}(B)$ であることは同値である。また、有界でない自己共役作用素についてはこの同値は一般には成り立たない(AM17 p. 1)。
各行で定理の仮定を 1 つ外し、成り立たなくなる結論を挙げる。理由は表の下の例にある。
| 外す仮定 | 反例 | 成り立たなくなる結論 |
|---|---|---|
| $H$ が可分 | 非可算個の $L^2(0,1)$ の直和の上の掛け算作用素 | 自己共役なコンパクトな $K$ でも、$A+K$ は対角化可能にならない |
| $A$ が自己共役 | $\ell^2$ の片側シフト $S$ | コンパクトな $K$ でも、$S+K$ は対角化可能にならない |
| $K$ を Hilbert–Schmidt から跡類に狭める | $L^2(0,1)$ の掛け算作用素 | 自己共役な跡類の $K$ では、$A+K$ は対角化可能にならない |
可分性. $\Gamma$ を非可算集合、$H:=\bigoplus_{\gamma\in\Gamma}L^2(0,1)$、$A$ を各成分の掛け算作用素 $f(t)\mapsto tf(t)$ の直和とする。$A$ は有界な自己共役作用素で、ex-wvn-multiplication と同様に、各成分を見ると $A$ に固有値はない。自己共役なコンパクト作用素 $K$ で $A+K$ が固有ベクトルの正規直交基底 $(e_i)_{i\in I}$ をもつとする。$H$ は可分でないので $I$ は非可算である。$K$ の値域の閉包 $M$ は可分で(コンパクト作用素の値域は、可算個の有限次元部分空間の和の閉包に含まれる)、$M$ の可算な正規直交基底の各元と直交しない $e_i$ は可算個しかない。よって $M$ と直交する $e_i$ がある。$K$ は自己共役なので $\ker K=M^\perp$ で、$Ke_i=0$、したがって $Ae_i=(A+K)e_i$ となり、$e_i$ は $A$ の固有ベクトルになる。これは矛盾である。
自己共役性. $S$ を $\ell^2$ の片側シフトとする。片側シフト作用素 によれば $S$ は Fredholm 作用素で、指数は $-1$ である。コンパクトな $K$ で $D:=S+K$ が固有ベクトルの正規直交基底 $(e_k)$ をもつとすると、Fredholm作用素 のコンパクトな摂動についての定理により $D$ も指数 $-1$ の Fredholm 作用素である。一方、$De_k=\lambda_ke_k$ なら $D^*e_k=\overline{\lambda_k}e_k$ なので $D$ は正規で、$\|Dx\|=\|D^*x\|$ から $\ker D=\ker D^*$ である。$D$ の値域は閉なので余核の次元は $\dim\ker D^*$ に等しく、指数は $0$ になる。これは矛盾である。
跡類. $A$ を $L^2(0,1)$ の掛け算作用素とする。$A$ のスペクトル測度は $P_A(\Delta)f=\mathbf 1_\Delta f$ で、$\langle P_A(\Delta)f,f\rangle=\int_\Delta|f|^2\,dt$ は Lebesgue 測度に絶対連続だから、$H$ 全体が $A$ の絶対連続部分空間である。自己共役な跡類作用素 $K$ で $D:=A+K$ が固有ベクトルの正規直交基底をもつとする。加藤–Rosenblum の定理(Sim17 p. 10、波動作用素(散乱理論))により、$A$ と $D$ の組の波動作用素は存在して完全であり、したがって $A$ と $D$ の絶対連続部分はユニタリ同値である。ところが $D$ の各固有ベクトル $e_k$ のスペクトル測度は 1 点 $\lambda_k$ の点質量で、$H$ の各ベクトルのスペクトル測度は点質量の可算和になるから、$D$ の絶対連続部分空間は $0$ である。$L^2(0,1)\ne0$ とユニタリ同値にはならないので矛盾である。
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