部分加群(submodule)とは、環 $R$ 上の加群 $M$ の部分集合 $N$ で、加法群の部分群であり、かつスカラー倍 $rx$($r\in R$、$x\in N$)で閉じているもののことである。ベクトル空間の部分空間、アーベル群の部分群、環の左イデアルはいずれも部分加群である。部分加群の共通部分と和は部分加群になり、準同型の核と像も部分加群である。部分加群 $N$ で割った商加群 $M/N$ の部分加群は、$N$ を含む $M$ の部分加群と一対一に対応する。ベクトル空間と違い、部分加群は補加群をもつとは限らない。たとえば $\mathbb{Z}$ 加群 $\mathbb{Z}$ の部分加群 $2\mathbb{Z}$ は、$\mathbb{Z}$ の直和因子にならない。
前提知識: 環, 加群, 部分群
部分加群は、加群の中に含まれていて、それ自身も同じ環上の加群になっている部分集合である。ベクトル空間の部分空間、アーベル群の部分群、環のイデアルは、いずれも部分加群の特別な場合である。部分加群で割ると商加群ができ、準同型の核と像は部分加群になる。一方、ベクトル空間と違って、部分加群にはそれを補う部分加群(直和の相手)が存在するとは限らない。本記事では、環は結合的で単位元 $1$ をもつものとし(環の記事の流儀)、可換とは限らない。加群は単位元が恒等的に作用する左加群とする。右加群についても左右を入れ替えて同じことが成り立つ。
$R$ を環、$M$ を左 $R$ 加群とする。$M$ の部分集合 $N$ が $M$ の 部分加群(submodule)であるとは、次の 2 条件を満たすことをいう。
部分加群 $N$ は、$M$ の加法とスカラー倍を $N$ に制限することで、それ自身が左 $R$ 加群になる。加群の公理(分配法則・結合法則・$1x=x$)は $M$ で成り立つ等式を $N$ の元に適用すればよいからである。包含写像 $N\to M$ は単射な $R$ 加群準同型である(AM69 Chapter 2、DF04 §10.1)。どの加群 $M$ にも、零部分加群 $\{0\}$($0$ と書く)と $M$ 自身という 2 つの部分加群がある。
$M$ を左 $R$ 加群、$N\subset M$ を部分集合とする。次は同値である。
(1 ⇒ 3)部分加群は $0$ を含むので空でない。$x,y\in N$、$r,s\in R$ なら、スカラー倍で閉じていることから $rx,sy\in N$、加法で閉じていることから $rx+sy\in N$ である。
(3 ⇒ 2)$r=s=1$ とすると $x+y=1x+1y\in N$ である。$s=0$ とすると $rx=rx+0y\in N$ である。ここで $0y=0$ は $0y=(0+0)y=0y+0y$ の両辺から $0y$ を引いて得られる。
(2 ⇒ 1)加法とスカラー倍で閉じていることは仮定そのものである。$N$ は空でないので元 $x$ をとると、$0=0x\in N$ である。また $x\in N$ に対して $(-1)x\in N$ であり、$x+(-1)x=(1+(-1))x=0x=0$ なので $(-1)x=-x$ である。よって $-x\in N$ となり、$N$ は加法群の部分群である。
条件 2・3 の「$N\ne\emptyset$」は省けない。空集合は 2・3 の閉包条件を(確かめるべき元がないので)満たすが、$0$ を含まないので部分加群ではない。また 2 の条件から加法の逆元について閉じていることが従うのは、スカラー $-1$ が使えるからである。スカラー倍を考えない「加法で閉じた空でない部分集合」は部分群とは限らない($\mathbb{N}\subset\mathbb{Z}$)。
$M$ の部分集合 $S$ に対し、$S$ を含む $M$ の部分加群すべての共通部分を、$S$ が 生成する部分加群 といい、$\langle S\rangle$ または $\sum_{s\in S}Rs$ と書く。1 つの元 $m$ が生成する部分加群 $Rm=\{rm\mid r\in R\}$ を 巡回部分加群 という。有限集合で生成される加群を有限生成加群という。
部分加群の共通部分は部分加群である(下の prop-submodule-intersection-sum)から、$\langle S\rangle$ は $S$ を含む最小の部分加群である。具体的には
$$
\langle S\rangle=\left\{\sum_{i=1}^n r_is_i\ \middle|\ n\ge0,\ r_i\in R,\ s_i\in S\right\}
$$
($n=0$ の和は $0$)であり、この証明は 加群 の記事の命題「生成された部分加群の具体形」にある。とくに $\langle\emptyset\rangle=0$ である。$Rm$ が部分加群であることは、$rm+sm=(r+s)m$、$s(rm)=(sr)m$ から直接わかる。
部分加群は「加法とスカラー倍という 2 つの操作をしても外に出ない部分」である。ベクトル空間では、これは原点を通る直線や平面のような部分空間にあたる。加群では係数環 $R$ が体とは限らないため、スカラー倍で閉じるという条件は環ごとに意味が変わる。$\mathbb{Q}$ の部分集合 $\mathbb{Z}$ は、$\mathbb{Q}$ を $\mathbb{Z}$ 加群とみれば部分加群だが、$\mathbb{Q}$ 加群とみると部分加群でない(ex-submodule-z-in-q)。どの環の作用で閉じるかまで含めて、部分加群という概念が定まる。
環 $R$ は左乗法 $r\cdot x=rx$ によって左 $R$ 加群になる。$R$ の部分集合 $I$ がこの加群の部分加群であることは、$I$ が加法部分群であって $r\in R$、$x\in I$ なら $rx\in I$ となること、すなわち $I$ が $R$ の左イデアル(イデアル)であることと同じである。$R$ が可換なら、部分加群はちょうど $R$ のイデアルである。$x\in R$ が生成する巡回部分加群 $Rx$ は、$x$ で生成される単項左イデアルである。たとえば $\mathbb{Z}$ 加群 $\mathbb{Z}$ の部分加群は $n\mathbb{Z}$($n\ge0$)の形のものに限る(イデアル の記事の例「整数環のイデアル」)。
$k$ を体、$V$ を $k$ 上のベクトル空間、$T\colon V\to V$ を線形写像とする。多項式環 $k[x]$ の元 $f=\sum_ia_ix^i$ を $f\cdot v:=\sum_ia_iT^i(v)$ で $V$ に作用させると、$V$ は $k[x]$ 加群になる。$V$ の部分集合 $W$ が $k[x]$ 部分加群であることは、$W$ が部分空間であって $T(W)\subset W$ となること($T$ で不変な部分空間)と同値である。実際、$x\cdot w=T(w)$ だから部分加群なら $T(W)\subset W$ であり、逆に $T(W)\subset W$ なら $T^i(W)\subset W$ となって多項式の作用で閉じる。
たとえば $V=k^2$、$T(a,b)=(b,0)$(行列 $\begin{pmatrix}0&1\\0&0\end{pmatrix}$)とする。$W$ が $1$ 次元の不変部分空間で $w\ne0$ が $W$ を張るなら $T(w)=\lambda w$ となる $\lambda\in k$ があり、$T^2=0$ から $\lambda^2w=0$、よって $\lambda=0$ で $w\in\ker T=k(1,0)$ である。したがって $k[x]$ 部分加群は $0$、$k(1,0)$、$V$ の 3 つだけである。
$\mathbb{Q}$ を自分自身の上の加群とみる。$\mathbb{Z}\subset\mathbb{Q}$ は加法群の部分群だが、$\tfrac12\in\mathbb{Q}$ と $1\in\mathbb{Z}$ について $\tfrac12\cdot1\notin\mathbb{Z}$ なので、$\mathbb{Q}$ 加群としての部分加群ではない。この例は定義の条件 1 を満たし条件 2 を満たさない。破る含意は「加法群の部分群なら部分加群である」である。同じ $\mathbb{Z}$ は、$\mathbb{Q}$ を $\mathbb{Z}$ 加群とみれば部分加群である(ex-submodule-vector-abelian の 2)。$\mathbb{Q}$ 加群 $\mathbb{Q}$ の部分加群は $\mathbb{Q}$ のイデアルなので、$0$ と $\mathbb{Q}$ だけである(体のイデアルは $0$ と全体だけ)。
$A$ を可換環、$M$ を $A$ 加群とし、$T(M):=\{m\in M\mid$ ある $a\in A$、$a\ne0$ について $am=0\}$ とおく。
$k$ を体、$A=k[x_1,x_2,x_3,\dots]$ を可算無限個の変数の多項式環とする。$A$ は $1$ で生成される $A$ 加群(有限生成)だが、その部分加群(イデアル)$\mathfrak{a}=(x_1,x_2,\dots)$ は有限生成でない。実際、$\mathfrak{a}$ が $f_1,\dots,f_r$ で生成されるとすると、各 $f_j$ は有限個の変数しか含まず定数項が $0$ なので、ある $n$ について $f_j\in(x_1,\dots,x_n)$ となり、$\mathfrak{a}\subset(x_1,\dots,x_n)$ である。一方、$x_1,\dots,x_n$ に $0$、$x_{n+1}$ に $1$、残りの変数に $0$ を代入する環準同型 $A\to k$ は $(x_1,\dots,x_n)$ を $0$ に写すが $x_{n+1}$ を $1$ に写すので、$x_{n+1}\notin(x_1,\dots,x_n)$ である。これは $x_{n+1}\in\mathfrak{a}$ に矛盾する。この例は「有限生成加群の部分加群は有限生成である」という含意を破る。すべての部分加群が有限生成である加群を Noether加群 という。
$M$ を左 $R$ 加群、$(N_i)_{i\in I}$ を $M$ の部分加群の族とする。
$I$ が 2 元のときの 2 は 加群 の記事の命題「二つの部分加群の和」でもある。$M$ の部分加群の全体は包含について順序集合をなし、2 つの部分加群 $N,L$ に対して $N\cap L$ が最大の下界、$N+L$ が最小の上界になる。すなわち部分加群の全体は束をなす。この束は次のモジュラー律を満たす(モジュラー束)。
$L,N,P$ を $M$ の部分加群とし、$L\subset N$ とする。このとき
$$
N\cap(L+P)=L+(N\cap P)
$$
である。
($\supset$)$L\subset N$ かつ $L\subset L+P$ なので $L\subset N\cap(L+P)$ である。$N\cap P\subset N$ かつ $N\cap P\subset P\subset L+P$ なので $N\cap P\subset N\cap(L+P)$ である。左辺の部分加群 $N\cap(L+P)$ は加法で閉じているので、$L+(N\cap P)$ を含む。
($\subset$)$x\in N\cap(L+P)$ とし、$x=\ell+p$($\ell\in L$、$p\in P$)と書く。$\ell\in L\subset N$ かつ $x\in N$ なので $p=x-\ell\in N$ であり、$p\in N\cap P$ である。よって $x=\ell+p\in L+(N\cap P)$ である。
仮定 $L\subset N$ は省けない。$M=k^2$($k$ は体)で $L=k(1,0)$、$P=k(0,1)$、$N=k(1,1)$ とすると $L\not\subset N$ であり、$N\cap(L+P)=N\cap k^2=N$ だが $L+(N\cap P)=L+0=L\ne N$ である。
共通部分と違い、和集合は一般に部分加群でない。
$N,L$ を $M$ の部分加群とする。和集合 $N\cup L$ が部分加群であることと、$N\subset L$ または $L\subset N$ であることは同値である。
$N\subset L$ なら $N\cup L=L$、$L\subset N$ なら $N\cup L=N$ であり、どちらも部分加群である。逆に $N\not\subset L$ かつ $L\not\subset N$ とし、$n\in N\setminus L$、$\ell\in L\setminus N$ をとる。$n+\ell\in N$ なら $\ell=(n+\ell)-n\in N$ となって矛盾し、$n+\ell\in L$ なら $n=(n+\ell)-\ell\in L$ となって矛盾する。よって $n+\ell\notin N\cup L$ であり、$N\cup L$ は加法で閉じないので部分加群でない。
たとえば $k^2$ の 2 本の座標軸 $k(1,0)\cup k(0,1)$ は $(1,0)+(0,1)=(1,1)$ を含まない。部分加群の空でない族が包含について全順序をなす(どの 2 つも一方が他方を含む)ときは、和集合は部分加群になる。実際、和集合は族の 1 つの $N_i$ を含むので $0$ を含み、$x\in N_i$、$y\in N_j$ なら $N_i,N_j$ の大きい方に $x+y$ が入り、$rx\in N_i$ である。この和集合はすべての $N_i$ を含む部分加群なので $\sum_iN_i$ を含み、逆に各 $N_i\subset\sum_iN_i$ なので $\sum_iN_i$ に含まれる。よって和集合は $\sum_iN_i$ に等しい。空な族では和集合は $\emptyset$ で部分加群でない(族の和は $0$ である)。
$f\colon M\to M'$ を左 $R$ 加群の準同型とする。
像の逆像はもとの部分加群より大きくなりうる。一般に $f^{-1}(f(N))=N+\ker f$ である($f(x)=f(n)$ と $x-n\in\ker f$ が同値だから)。
$N$ を $M$ の部分加群とすると、加法群の剰余類 $x+N$ の全体 $M/N$ に $r(x+N):=rx+N$ と定めることで、$M/N$ は左 $R$ 加群になる。これを $M$ の $N$ による商加群(剰余加群)という。スカラー倍が代表元の選び方によらないのは $N$ がスカラー倍で閉じているからであり($x-x'\in N$ なら $rx-rx'=r(x-x')\in N$)、その証明は 加群 の記事の命題「商作用の定義可能性」にある。標準射影 $\pi\colon M\to M/N$、$x\mapsto x+N$ は全射準同型で、$\ker\pi=N$ である。とくに、部分加群はちょうど何らかの準同型の核になる部分集合である(核が部分加群であることは prop-submodule-image-preimage)。
$N$ を左 $R$ 加群 $M$ の部分加群、$\pi\colon M\to M/N$ を標準射影とする。
たとえば $n\ge1$ について、$\mathbb{Z}$ 加群 $\mathbb{Z}/n\mathbb{Z}$ の部分加群(部分群)は、$n\mathbb{Z}$ を含む $\mathbb{Z}$ の部分加群 $d\mathbb{Z}$($d$ は $n$ の正の約数)に対応する $d\mathbb{Z}/n\mathbb{Z}$ で尽くされる。$d\mathbb{Z}\supset n\mathbb{Z}$ は $d\mid n$ と同値だからである。環 $R$ を左 $R$ 加群とみて左イデアルに適用すると、剰余環のイデアルの対応(剰余環 の記事の定理「イデアルの対応定理」)の加群版になる。
同じく準同型定理から、部分加群 $N,L\subset M$ について $(N+L)/L\cong N/(N\cap L)$ も得られる。$N\to(N+L)/L$、$x\mapsto x+L$ は全射($(n+\ell)+L=n+L$)で、核が $N\cap L$ だからである。
$N,L$ を $M$ の部分加群とする。$N+L=M$ かつ $N\cap L=0$ のとき、$M$ は $N$ と $L$ の 内部直和 であるといい、$M=N\oplus L$ と書く。このとき $L$ を $N$ の 補加群(直和補因子)といい、$N$ を $M$ の 直和因子 という。
$M=N\oplus L$ であることは、各 $x\in M$ が $x=n+\ell$($n\in N$、$\ell\in L$)とただ 1 通りに書けることと同値である。実際、$N+L=M$ は書けることを、$N\cap L=0$ は一意性を意味する($n+\ell=n'+\ell'$ なら $n-n'=\ell'-\ell\in N\cap L$)。このとき $(n,\ell)\mapsto n+\ell$ は外部の直和 $N\oplus L$(成分ごとの演算をもつ直積 $N\times L$)から $M$ への同型である。さらに $L$ は商加群 $M/N$ と同型である。$L\to M/N$、$\ell\mapsto\ell+N$ は、$N+L=M$ から全射、$N\cap L=0$ から単射だからである。したがって、$N$ が補加群をもつなら、$M/N$ と同型な部分加群が $M$ の中に $N$ と交わらずに置ける。短完全列 $0\to N\to M\to M/N\to0$ の言葉では、これは列が分裂することにあたる。
体上のベクトル空間では、任意の部分空間が補空間をもつ(部分空間の基底を全体の基底に延長し(基底と次元)、付け加えた基底ベクトルで張られる部分空間をとる。無限次元では Zornの補題 を使う。Lan02 Chapter III)。一般の環上の加群では、この性質が成り立たない。
$\mathbb{Z}$ を $\mathbb{Z}$ 加群とみる。$0$ でない 2 つの部分加群は $0$ でない元を共有する。とくに、$n\ge2$ について真部分加群 $n\mathbb{Z}$ は補加群をもたず、$\mathbb{Z}$ は $n\mathbb{Z}$ と他の部分加群の内部直和に分解しない。
$\mathbb{Z}$ の部分加群は $a\mathbb{Z}$($a\ge0$)の形である(ex-submodule-ideals)。$a\mathbb{Z}\ne0$、$b\mathbb{Z}\ne0$ なら $a,b\ne0$ であり、$ab\ne0$ は $a\mathbb{Z}$ と $b\mathbb{Z}$ の両方に属する。
$L$ が $n\mathbb{Z}$ の補加群だとする。$n\mathbb{Z}\ne0$ かつ $n\mathbb{Z}\cap L=0$ なので、前半により $L=0$ である。すると $n\mathbb{Z}+L=n\mathbb{Z}$ であり、$n\ge2$ なので $1\notin n\mathbb{Z}$、よって $n\mathbb{Z}+L\ne\mathbb{Z}$ となって内部直和の条件 $n\mathbb{Z}+L=\mathbb{Z}$ に反する。したがって補加群は存在しない。
この反例は、補加群の存在を破る原因が 2 通りに見えることを示す。1 つは前半の「$0$ でない部分加群どうしが必ず交わる」ことであり、もう 1 つは、補加群があれば $M/N=\mathbb{Z}/n\mathbb{Z}$ と同型な部分加群が $\mathbb{Z}$ にあるはずだが、$\mathbb{Z}$ の $0$ でない元はすべて無限の位数をもつので、位数 $n$ の元をもつ $\mathbb{Z}/n\mathbb{Z}$ と同型な部分加群はない、ということである。したがって短完全列 $0\to2\mathbb{Z}\to\mathbb{Z}\to\mathbb{Z}/2\mathbb{Z}\to0$ は分裂しない。この例が満たすのは「$2\mathbb{Z}$ は $\mathbb{Z}$ の部分加群である」という性質、満たさないのは「補加群をもつ」という性質であり、破る含意は、ベクトル空間で成り立つ「部分加群は直和因子である」である。ex-submodule-invariant-subspace の $k[x]$ 加群 $k^2$ でも、部分加群 $k(1,0)$ の補加群になりうる $1$ 次元の部分加群はほかにないので、$k(1,0)$ は(部分空間としては補空間をもつのに)$k[x]$ 部分加群としては直和因子でない。
右 $R$ 加群の部分加群は、加法部分群で右からのスカラー倍 $xr$ で閉じたものとして同様に定義され、本記事の命題はすべて左右を入れ替えて成り立つ。環 $R$ を右 $R$ 加群とみたときの部分加群は右イデアルであり、非可換環では左イデアルと異なることがある。$R$ を左右両方の作用をもつ加群($(R,R)$ 両側加群)とみたときの部分加群が両側イデアルである。
左 $R$ 加群の圏では、モノ射はちょうど単射な準同型であり、部分対象(モノ射の同値類)は部分加群と一対一に対応する。単射 $f\colon N\to M$ に像 $f(N)$ を対応させればよい(prop-submodule-image-preimage)。商加群は同様に全射の同値類(商対象)に対応し、thm-submodule-correspondence は「$M/N$ の部分対象は、$N$ を含む $M$ の部分対象と対応する」という形で、アーベル圏一般でも成り立つ。
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