可換モノイドの合同関係(congruence relation on a commutative monoid)とは、可換モノイド上の加法と両立する同値関係である。合同関係による商集合には自然に可換モノイド構造が入り、すべての合同関係は全射準同型の核合同関係として得られる。商の普遍性、第一同型定理、合同関係の生成を通じて、生成元と関係式による表示の基礎を与える。
前提知識: 可換モノイド, 同値関係, 商集合, モノイド準同型
可換モノイド $M$ の元を同一視して新しい可換モノイドを作るには、同値関係が加法と両立しなければならない。この条件を満たす関係を 可換モノイドの合同関係(congruence relation on a commutative monoid)という。
合同関係は、群や環における正規部分群・イデアルの役割をモノイドで担う。ただし、一般のモノイドには減法がないため、単に「差がある部分集合に属する」とは書けない。そこで等しいとみなす元の対を直接扱う。基本事項は Gri01 Chapters I–II を参照。
可換モノイド $M$ 上の同値関係 $\sim$ が 合同関係 であるとは、任意の $a,b,c,d\in M$ について
$$
a\sim b,\quad c\sim d
\quad\Longrightarrow\quad
a+c\sim b+d
$$
が成り立つことをいう。
同値関係を仮定すれば、この条件は平行移動に関する条件
$$
a\sim b\quad\Longrightarrow\quad a+x\sim b+x
$$
と同値である。実際、前者から後者は $x\sim x$ を用いれば従い、後者から前者は $a+c\sim b+c\sim b+d$ と推移律を使えば従う。
可換モノイド準同型 $f:M\to N$ の 核合同関係 を
$$
\ker_{\mathrm{cong}}(f)
=\{(a,b)\in M\times M\mid f(a)=f(b)\}
$$
で定める。
これは逆像 $f^{-1}(0)$ だけを表す集合とは異なる。モノイドでは、準同型がどの元どうしを同一視するかを記録するには元の対からなる核合同関係が必要である。
可換モノイド準同型 $f:M\to N$ に対し、$\ker_{\mathrm{cong}}(f)$ は $M$ 上の合同関係である。
$N$ における等号の反射律・対称律・推移律から、$\ker_{\mathrm{cong}}(f)$ は同値関係である。また $f(a)=f(b)$、$f(c)=f(d)$ なら
$$
f(a+c)=f(a)+f(c)=f(b)+f(d)=f(b+d)
$$
だから $a+c\sim b+d$ である。よって合同関係である。$\blacksquare$
可換モノイド $M$ とその合同関係 $\sim$ に対し、商集合 $M/{\sim}$ には
$$
[a]+[b]=[a+b],
\qquad
0_{M/{\sim}}=[0]
$$
によって可換モノイド構造が一意に定まる。商写像
$$
\pi:M\longrightarrow M/{\sim},
\qquad
a\longmapsto[a]
$$
は全射準同型である。
まず代表元に依存しないことを示す。$[a]=[a']$、$[b]=[b']$ なら $a\sim a'$、$b\sim b'$ である。合同関係の条件から
$$
a+b\sim a'+b'
$$
となるため、$[a+b]=[a'+b']$ である。よって加法はwell-definedである。
任意の $[a],[b],[c]\in M/{\sim}$ に対し
$$
([a]+[b])+[c]=[(a+b)+c]=[a+(b+c)]=[a]+([b]+[c])
$$
なので結合律が成り立つ。また
$$
[a]+[0]=[a+0]=[a],
\qquad
[a]+[b]=[a+b]=[b+a]=[b]+[a]
$$
より $[0]$ は単位元で、加法は可換である。したがって $M/{\sim}$ は可換モノイドになる。定義から $\pi(a+b)=[a+b]=[a]+[b]$ かつ $\pi(0)=[0]$ なので $\pi$ は準同型であり、各同値類は代表元の像だから全射である。
最後に、$\pi$ を準同型にする演算があるなら $[a]+[b]=\pi(a)+\pi(b)=\pi(a+b)=[a+b]$ でなければならない。よってこの構造は一意である。$\blacksquare$
可換モノイド準同型 $f:M\to N$ が
$$
a\sim b\quad\Longrightarrow\quad f(a)=f(b)
$$
を満たすなら、ただ一つの準同型 $\overline f:M/{\sim}\to N$ が存在して $\overline f\circ\pi=f$ となる。
$\overline f([a])=f(a)$ と定める。仮定により代表元に依存せず、
$$
\overline f([a]+[b])=f(a+b)=f(a)+f(b)
$$
なので準同型である。また $\overline f(\pi(a))=f(a)$ を満たす。$\pi$ は全射だから、この条件を満たす写像の値はすべての同値類上で決まり、一意である。$\blacksquare$
可換モノイド $M$ 上の二項関係 $R$ について、次は同値である。
3から2は明らかであり、2から1は「核合同関係は合同関係である」命題による。
1を仮定する。商可換モノイドの構成により、商写像 $\pi:M\to M/R$ は全射準同型である。また
$$
\pi(a)=\pi(b)
\quad\Longleftrightarrow\quad
[a]=[b]
\quad\Longleftrightarrow\quad
(a,b)\in R
$$
なので $R=\ker_{\mathrm{cong}}(\pi)$ である。よって3が従う。$\blacksquare$
可換モノイド準同型 $f:M\to N$ に対し、
$$
M/\ker_{\mathrm{cong}}(f)\cong\operatorname{im}(f)
$$
である。
写像
$$
\widetilde f:M/\ker_{\mathrm{cong}}(f)\longrightarrow\operatorname{im}(f),
\qquad
[a]\longmapsto f(a)
$$
を考える。核合同関係の定義によりwell-definedで、明らかに準同型かつ全射である。$\widetilde f([a])=\widetilde f([b])$ なら $f(a)=f(b)$ だから $(a,b)\in\ker_{\mathrm{cong}}(f)$、したがって $[a]=[b]$ である。よって単射でもあり、同型である。$\blacksquare$
$M$ 上の合同関係の族 $\{R_\lambda\}_{\lambda\in\Lambda}$ に対し、
$$
\bigcap_{\lambda\in\Lambda}R_\lambda
$$
は合同関係である。
同値関係の反射律・対称律・推移律は各 $R_\lambda$ で成り立つので、その交わりでも成り立つ。また $(a,b),(c,d)$ がすべての $R_\lambda$ に属するなら、各 $\lambda$ について $(a+c,b+d)\in R_\lambda$ である。よって $(a+c,b+d)$ は交わりに属する。$\blacksquare$
部分集合 $S\subset M\times M$ に対し、$S$ を含むすべての合同関係の交わりを、$S$ によって 生成された合同関係 といい、$\langle S\rangle_{\mathrm{cong}}$ と書く。
全体関係 $M\times M$ は $S$ を含む合同関係なので、交わりを取る族は空でない。前命題により $\langle S\rangle_{\mathrm{cong}}$ は合同関係であり、定義から $S$ を含む最小の合同関係である。この構成は 可換モノイドの表示 で関係式から商を作る際に用いられる。
加法モノイド $\mathbb N$ 上で
$$
a\sim b\quad\Longleftrightarrow\quad a\equiv b\pmod 2
$$
と定めると合同関係になる。商モノイド $\mathbb N/{\sim}$ は2元巡回群 $\mathbb Z/2\mathbb Z$ と同型である。これはモノイドの商が群になる例でもある。
$\mathbb N$ 上で関係式 $1\sim2$ によって生成される合同関係を考える。平行移動により $n\sim n+1$ がすべての $n\ge1$ で成り立つため、正の整数はすべて同じ同値類 $e$ に属する。一方、準同型
$$
\mathbb N\longrightarrow\{0,e\},
\qquad
0\longmapsto0,\quad n\ge1\longmapsto e,
$$
ただし $e+e=e$、は $0$ と $1$ を区別しながら $1$ と $2$ を同一視する。したがって商はちょうど $\{0,e\}$ で、$e+e=e$ である。
$\mathbb N$ を $\{0,1\}$ と $\{2,3,4,\ldots\}$ の二つの類に分ける同値関係は合同関係ではない。実際、$0\sim1$ だが、$0+1=1$ と $1+1=2$ は異なる類に属する。この反例は、同値関係だけでは商上の加法を定義できないことを示す。
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