合同関係(普遍代数)

同義語:congruence relation (universal algebra)congruence (universal algebra)

概要

合同関係(普遍代数)(congruence relation)とは、演算を備えた集合(代数系)$A$ 上の同値関係 $\theta$ で、各演算 $f$ について $a_1\,\theta\,b_1,\dots,a_n\,\theta\,b_n$ なら $f(a_1,\dots,a_n)\,\theta\,f(b_1,\dots,b_n)$ となるものをいう。同値類の集合にもとの演算から演算が入って商代数 $A/\theta$ ができ、合同関係はちょうど準同型の核であり、準同型像は商代数と同型なものに限られる。合同関係の全体は完備束をなし、$\theta$ を含む合同関係は $A/\theta$ の合同関係と対応する。群では正規部分群、環ではイデアルと一対一に対応するが、束やモノイドでは一つの同値類から合同関係は一般には決まらない。

$$\newcommand{C}[0]{\mathbb{C}} \newcommand{div}[0]{\mathbin{÷}} \newcommand{N}[0]{\mathbb{N}} \newcommand{Q}[0]{\mathbb{Q}} \newcommand{R}[0]{\mathbb{R}} \newcommand{Z}[0]{\mathbb{Z}} $$

前提知識: 同値関係, 代数構造, 準同型, 普遍代数

合同関係(congruence relation)とは、群・環・束のように演算を備えた集合(代数系)の上の同値関係で、すべての演算と両立するもの、すなわち同値な元どうしに演算を施した結果がまた同値になるものをいう。整数の「$n$ を法として合同」という関係は、足し算・掛け算と両立するので、整数環の合同関係の代表例である。
合同関係で代数系を割ると、同値類の集合に同じ種類の演算が入り、商代数ができる。逆に、準同型が同じ値に送る元を同一視する関係(核)は合同関係であり、代数系の準同型像は商代数と同型なものに限られる。群ではこの役を正規部分群が、環ではイデアルが担うが、それらは合同関係の同値類の一つにすぎない。差をとる演算をもたない代数系、たとえば束やモノイドでは、一つの同値類から関係全体は一般には決まらず、合同関係そのものを扱う必要がある。
この記事では、普遍代数の言葉で合同関係を定義し、一つずつの変数での両立という言い換え、商代数と準同型の対応、合同関係全体のなす完備束(合同束)、対応定理と同型定理を証明する。続いて群の合同関係と正規部分群の対応を示し、全順序集合の束や自然数の加法モノイドの例で、一つの類から関係が決まらないことを確かめる。

結果内容
prop-cong-one-place合同関係であることは、一つずつの変数で両立することと同値
thm-cong-quotient合同関係はちょうど準同型の核であり、商代数は普遍性をもつ
thm-cong-lattice合同関係の全体は完備束をなし、結びは有限の鎖で書ける
thm-cong-correspondence$\theta$ を含む合同関係と $A/\theta$ の合同関係が対応する
prop-cong-group群の合同関係は正規部分群と一対一に対応する

定義

型 $F$ とは演算記号の集合で、各記号 $f\in F$ に項数 $n_f\in\mathbb{N}$ が定まっているものをいう。型 $F$ の 代数系 $A$ とは、空でない集合 $A$ と、各 $f\in F$ についての写像 $f^A\colon A^{n_f}\to A$($n_f=0$ なら $A$ の元。定数という)の組である(代数構造 の定義「同じ演算の型と準同型」、普遍代数)。同じ型の代数系 $A,B$ の間の写像 $h\colon A\to B$ が、すべての $f\in F$ と $a_1,\dots,a_{n_f}\in A$ について $h(f^A(a_1,\dots,a_{n_f}))=f^B(h(a_1),\dots,h(a_{n_f}))$ を満たすとき、$h$ を 準同型 という。以下、同じ型の代数系だけを考え、$f^A$ を $f$ とも書く。

合同関係

$A$ を型 $F$ の代数系とする。$A$ 上の 同値関係 $\theta$ が、すべての $f\in F$ と $a_1,\dots,a_n,b_1,\dots,b_n\in A$($n=n_f$)について
$$ a_1\,\theta\,b_1,\ \dots,\ a_n\,\theta\,b_n\ \Longrightarrow\ f(a_1,\dots,a_n)\ \theta\ f(b_1,\dots,b_n) $$
を満たすとき、$\theta$ を $A$ の 合同関係(congruence)という。$A$ の合同関係の全体を $\operatorname{Con}A$ と書く。
$\theta\in\operatorname{Con}A$ について、$a$ の同値類を $[a]_\theta$(または $[a]$)、同値類の集合を $A/\theta$ と書き、
$$ f^{A/\theta}([a_1]_\theta,\dots,[a_n]_\theta):=[f^A(a_1,\dots,a_n)]_\theta $$
で演算を入れた代数系 $A/\theta$ を、$A$ の $\theta$ による 商代数 という。$\nu_\theta\colon A\to A/\theta$、$a\mapsto[a]_\theta$ を 自然な写像 という。

条件は「同値な元を代入すれば結果も同値」ということで、$n_f=0$ の定数については何も課さない(反射律で自動的に満たされる)。対角 $\Delta_A:=\{(a,a)\mid a\in A\}$ と全体 $\nabla_A:=A\times A$ はどの代数系でも合同関係である。$A$ が $2$ 個以上の元をもち $\operatorname{Con}A=\{\Delta_A,\nabla_A\}$ のとき、$A$ は 単純 であるという。
商代数の演算が代表元の取り方によらないことは、合同関係の条件そのものである。実際、$[a_k]=[b_k]$($1\le k\le n$)なら $a_k\,\theta\,b_k$ なので、条件から $[f(a_1,\dots,a_n)]=[f(b_1,\dots,b_n)]$ となる。逆に、同値関係 $\theta$ について上の式で $A/\theta$ に演算が矛盾なく定まるなら、$a_k\,\theta\,b_k$ のとき $[f(a_1,\dots,a_n)]=f^{A/\theta}([a_1],\dots,[a_n])=f^{A/\theta}([b_1],\dots,[b_n])=[f(b_1,\dots,b_n)]$ なので $\theta$ は合同関係である。つまり合同関係とは、「同値類の集合に、もとの演算から自然に演算を入れられる同値関係」のことである。
この記事でいう合同関係は、演算だけをもつ代数系のものである。関係記号ももつ一階の構造の合同関係(等号付き一階論理 の定義「合同関係と商構造」)は関係との両立も課す別の概念であり、可換モノイドの場合は 可換モノイドの合同関係 で詳しく扱う。

一つずつの変数での両立

代数系 $A$ 上の同値関係 $\theta$ について、次は同値である。

  1. $\theta$ は $A$ の合同関係である。
  2. すべての $f\in F$、$1\le i\le n_f$、$c_1,\dots,c_{n_f},a,b\in A$ について、$a\,\theta\,b$ なら
    $$ f(c_1,\dots,c_{i-1},a,c_{i+1},\dots,c_{n_f})\ \theta\ f(c_1,\dots,c_{i-1},b,c_{i+1},\dots,c_{n_f}) $$
    である。

1 ならば 2:$k\neq i$ では $a_k=b_k=c_k$(反射律で $c_k\,\theta\,c_k$)、$a_i=a$、$b_i=b$ として合同関係の条件を使えばよい。
2 ならば 1:$a_k\,\theta\,b_k$($1\le k\le n$)とし、$0\le j\le n$ について $d_j:=f(b_1,\dots,b_j,a_{j+1},\dots,a_n)$ とおく。$d_{j-1}$ と $d_j$ は第 $j$ 変数だけが $a_j$ と $b_j$ で異なるので、2 により $d_{j-1}\,\theta\,d_j$ である。推移律により $f(a_1,\dots,a_n)=d_0\,\theta\,d_n=f(b_1,\dots,b_n)$ である。$\square$

2 の形は、二項演算 $\cdot$ なら「$a\,\theta\,b$ なら $ca\,\theta\,cb$ かつ $ac\,\theta\,bc$」ということで、合同関係かどうかを確かめるときに使いやすい。

準同型と商代数

合同関係と準同型

$A$ を代数系、$\theta\in\operatorname{Con}A$ とする。

  1. 自然な写像 $\nu_\theta\colon A\to A/\theta$ は全射準同型で、その核 $\ker\nu_\theta:=\{(a,b)\mid\nu_\theta(a)=\nu_\theta(b)\}$ は $\theta$ に等しい。
  2. 準同型 $h\colon A\to B$ の核 $\ker h:=\{(a,b)\mid h(a)=h(b)\}$ は $A$ の合同関係である。したがって $A$ の合同関係とは、$A$ を定義域とする準同型の核のことにほかならない。
  3. (商の普遍性)準同型 $h\colon A\to B$ が $\theta\subset\ker h$ を満たすなら、$\bar h\circ\nu_\theta=h$ となる準同型 $\bar h\colon A/\theta\to B$ がただ一つあり、$\bar h([a])=h(a)$ である。$\bar h$ が単射であることと $\theta=\ker h$ は同値である。
  4. (準同型定理)準同型 $h\colon A\to B$ について、$A/\ker h$ は像 $h(A)$ と同型である。

1:商代数の演算の定義 $f([a_1],\dots,[a_n])=[f(a_1,\dots,a_n)]$ は、$\nu_\theta(f(a_1,\dots,a_n))=f(\nu_\theta(a_1),\dots,\nu_\theta(a_n))$ ということなので、$\nu_\theta$ は準同型であり、明らかに全射である。$\nu_\theta(a)=\nu_\theta(b)$ は $[a]=[b]$、すなわち $a\,\theta\,b$ と同値である。
2:$\ker h$ は $h$ の値が等しいという関係なので同値関係である。$h(a_k)=h(b_k)$($1\le k\le n$)なら
$$ h(f(a_1,\dots,a_n))=f(h(a_1),\dots,h(a_n))=f(h(b_1),\dots,h(b_n))=h(f(b_1,\dots,b_n)) $$
なので合同関係である。後半は 1 と合わせて従う。
3:$[a]=[a']$ なら $(a,a')\in\theta\subset\ker h$ なので $h(a)=h(a')$ であり、$\bar h([a]):=h(a)$ は矛盾なく定まる。$\bar h(f([a_1],\dots,[a_n]))=h(f(a_1,\dots,a_n))=f(h(a_1),\dots,h(a_n))=f(\bar h([a_1]),\dots,\bar h([a_n]))$ なので準同型である。$\bar h\circ\nu_\theta=h$ を満たす写像は $[a]$ での値が $h(a)$ に決まるので、ただ一つである。$\bar h$ が単射であることは「$h(a)=h(b)$ なら $[a]=[b]$」、すなわち $\ker h\subset\theta$ と同値であり、仮定 $\theta\subset\ker h$ と合わせて $\theta=\ker h$ と同値である。
4:3 を $\theta=\ker h$ に当てると、$\bar h\colon A/\ker h\to B$ は単射な準同型で、像は $h(A)$ である。$\bar h$ を $h(A)$ への写像とみると全単射な準同型であり、その逆写像も演算を保つ($\bar h$ の式を逆にたどればよい)ので同型である。$\square$

4 は 準同型 の定理「準同型の像と商」と同じ主張である(BS12 Theorem 6.12、p. 46)。1・2 により、代数系 $A$ の準同型像を求める問題は、$A$ の合同関係を求める問題に帰着する。

合同束

$\operatorname{Con}A$ は包含 $\subset$ について順序集合である。二つの合同関係の和集合は一般に同値関係ですらない(ex-cong-counterexamples の 4)が、次の形で「結び」がとれる。

合同関係のなす完備束

$A$ を代数系とし、$(\theta_i)_{i\in I}$ を $A$ の合同関係の族とする。

  1. $I\neq\emptyset$ なら、共通部分 $\bigcap_{i\in I}\theta_i$ は合同関係であり、族の下限である。
  2. $a,b\in A$ について、有限個の元 $a=x_0,x_1,\dots,x_m=b$($m\ge0$)と添字 $i_1,\dots,i_m\in I$ で $x_{j-1}\,\theta_{i_j}\,x_j$($1\le j\le m$)となるものがあるとき $a\,\psi\,b$ と定めると、$\psi$ は合同関係であり、族の上限である。
    したがって $\operatorname{Con}A$ は、最小元 $\Delta_A$ と最大元 $\nabla_A$ をもつ 完備束 である。これを $A$ の 合同束 という。

1:同値関係の共通部分は同値関係である(同値関係 の命題「同値関係の共通部分」)。$a_k\,\theta_i\,b_k$ がすべての $i$ と $k$ で成り立てば、各 $\theta_i$ が合同関係なので $f(a_1,\dots,a_n)\,\theta_i\,f(b_1,\dots,b_n)$ がすべての $i$ で成り立つ。共通部分は各 $\theta_i$ に含まれ、すべての $\theta_i$ に含まれる合同関係は共通部分に含まれるので下限である。
2:$m=0$ の鎖から $\psi$ は反射的であり、鎖を逆にたどれば(各 $\theta_{i_j}$ は対称なので)対称的で、二つの鎖をつなげば推移的である。$m=1$ の鎖から $\theta_i\subset\psi$ である。合同関係であることは prop-cong-one-place の 2 で確かめる。$a\,\psi\,b$ を与える鎖 $x_0,\dots,x_m$ をとり、$f$ の第 $i$ 変数以外を $c_k$ に固定した元 $y_j:=f(c_1,\dots,x_j,\dots,c_n)$ を考えると、$\theta_{i_j}$ が合同関係なので $y_{j-1}\,\theta_{i_j}\,y_j$ であり、$y_0,\dots,y_m$ は $f(\dots,a,\dots)$ と $f(\dots,b,\dots)$ を結ぶ鎖になる。最後に、すべての $\theta_i$ を含む同値関係 $\chi$ は、鎖の各段 $x_{j-1}\,\chi\,x_j$ と推移律から $\psi\subset\chi$ を満たすので、$\psi$ は上限である。
$I=\emptyset$ のときは、下限は $\nabla_A$、上限は $\Delta_A$(2 の $\psi$ で $m=0$ の鎖だけが残る)であり、どちらも合同関係である。よって任意の族が下限と上限をもつ。$\square$

上限を $\bigvee_i\theta_i$、二つなら $\theta\vee\psi$ と書く。2 の $\psi$ は同値関係としての結びと同じであり、合同関係の結びは同値関係の結びに一致する(BS12 Theorem 5.3、p. 37。同値関係の結びの鎖による表示は同書 Chapter I Theorem 4.7、p. 16)。
部分集合 $X\subset A\times A$ を含む最小の合同関係を、$X$ が 生成する合同関係 といい $\operatorname{Cg}(X)$ と書く。$X$ を含む合同関係の共通部分として 1 からとれる($\nabla_A$ は $X$ を含むので族は空でない)。$X=\{(a,b)\}$ のときの $\operatorname{Cg}(a,b)$ は「$a$ と $b$ を同一視した最小の商」を与える合同関係で、主合同関係 という(BS12 Definition 5.6、p. 38)。

対応定理と同型定理

$\theta\subset\psi$ となる $\theta,\psi\in\operatorname{Con}A$ について、$A/\theta$ 上の関係を
$$ \psi/\theta:=\{([a]_\theta,[b]_\theta)\mid (a,b)\in\psi\} $$
と定める。$\theta\subset\psi$ なので、$([a]_\theta,[b]_\theta)\in\psi/\theta$ は $(a,b)\in\psi$ と同値である(代表元を取り替えても $\psi$ の中で動くだけである)。

対応定理と商の商

$A$ を代数系、$\theta\in\operatorname{Con}A$ とする。

  1. $\theta\subset\psi$ となる $\psi\in\operatorname{Con}A$ について、$\psi/\theta$ は $A/\theta$ の合同関係であり、$(A/\theta)/(\psi/\theta)\cong A/\psi$ である。
  2. $\psi\mapsto\psi/\theta$ は、$\theta$ を含む $A$ の合同関係の全体 $\{\psi\in\operatorname{Con}A\mid\theta\subset\psi\}$ から $\operatorname{Con}(A/\theta)$ への全単射で、包含を保ち、逆写像も包含を保つ。

1:$\theta\subset\psi=\ker\nu_\psi$ なので、thm-cong-quotient の 3 により $q([a]_\theta)=[a]_\psi$ となる準同型 $q\colon A/\theta\to A/\psi$ があり、全射である。$q([a]_\theta)=q([b]_\theta)$ は $(a,b)\in\psi$、すなわち $([a]_\theta,[b]_\theta)\in\psi/\theta$ と同値なので、$\psi/\theta=\ker q$ であり、thm-cong-quotient の 2 により合同関係である。同じ定理の 4 により $(A/\theta)/\ker q\cong q(A/\theta)=A/\psi$ である。
2:$\varphi\in\operatorname{Con}(A/\theta)$ について $\varphi^\ast:=\{(a,b)\mid([a]_\theta,[b]_\theta)\in\varphi\}$ とおく。これは準同型 $\nu_\varphi\circ\nu_\theta\colon A\to(A/\theta)/\varphi$ の核なので合同関係であり、$\varphi$ の反射性から $\theta\subset\varphi^\ast$ である。定義から $\varphi^\ast/\theta=\varphi$ であり、$\theta\subset\psi$ なら上の注意から $(\psi/\theta)^\ast=\psi$ である。よって $\psi\mapsto\psi/\theta$ と $\varphi\mapsto\varphi^\ast$ は互いに逆の写像で、どちらも定義から包含を保つ。$\square$

包含を保つ全単射で逆も包含を保つものは束の同型なので、$\theta$ 以上の合同関係のなす区間は $\operatorname{Con}(A/\theta)$ と束として同型である(BS12 Theorem 6.15・Theorem 6.20、pp. 47–50)。群に当てはめると、正規部分群 $N$ を含む正規部分群と $G/N$ の正規部分群の対応、および $(G/N)/(M/N)\cong G/M$ になる(準同型定理 の定理「対応定理」「第3同型定理」)。

群・環・束の合同関係

群を型 $\{\cdot,{}^{-1},e\}$(項数 $2,1,0$)の代数系とみる。

群の合同関係と正規部分群

$G$ を群とする。

  1. $\theta\in\operatorname{Con}G$ なら、単位元の類 $N_\theta:=[e]_\theta$ は 正規部分群 であり、$a\,\theta\,b\iff a^{-1}b\in N_\theta$ である。
  2. 正規部分群 $N$ について、$a\,\theta_N\,b:\iff a^{-1}b\in N$ で定めた $\theta_N$ は合同関係で、$[e]_{\theta_N}=N$ である。
  3. $\theta\mapsto N_\theta$ と $N\mapsto\theta_N$ は互いに逆の全単射で、包含を保つ。また $G/\theta_N$ は剰余群 $G/N$ である。

1:$a,b\in N_\theta$ なら $ab\,\theta\,ee=e$、$a^{-1}\,\theta\,e^{-1}=e$ なので $N_\theta$ は部分群である。$g\in G$ について $gag^{-1}\,\theta\,geg^{-1}=e$ なので正規である。$a\,\theta\,b$ なら $a^{-1}b\,\theta\,a^{-1}a=e$ であり、逆に $a^{-1}b\,\theta\,e$ なら $b=a(a^{-1}b)\,\theta\,ae=a$ である。
2:$a^{-1}a=e\in N$、$a^{-1}b\in N\Rightarrow b^{-1}a=(a^{-1}b)^{-1}\in N$、$a^{-1}b,b^{-1}c\in N\Rightarrow a^{-1}c\in N$ より同値関係である。$a\,\theta_N\,b$、$c\,\theta_N\,d$ とすると
$$ (ac)^{-1}(bd)=c^{-1}(a^{-1}b)c\cdot c^{-1}d\in N $$
であり($N$ の正規性)、$n:=a^{-1}b$ について $(a^{-1})^{-1}b^{-1}=ab^{-1}=a\,n^{-1}a^{-1}\in N$ である。よって $\theta_N$ は積と逆元と両立する。$[e]_{\theta_N}=\{b\mid e^{-1}b\in N\}=N$ である。
3:1 から $\theta=\theta_{N_\theta}$、2 から $N_{\theta_N}=N$ である。包含を保つことは定義から分かる。$a$ の $\theta_N$ での類は $\{b\mid a^{-1}b\in N\}=aN$ なので、$G/\theta_N$ は剰余類 $aN$ の集合で、演算は $(aN)(bN)=abN$ となり剰余群に一致する。$\square$

同様に、環 $R$ の合同関係は $[0]_\theta$ によって両側 イデアル と一対一に対応し、$a\,\theta\,b\iff a-b\in[0]_\theta$ である(BS12 §5 の例 (2)、p. 36)。とくに整数環 $\mathbb{Z}$ のイデアルは $n\mathbb{Z}$($n\ge0$)なので(イデアル の例「整数環のイデアル」)、$\mathbb{Z}$ の合同関係は「$n$ を法として合同」という関係 $a\equiv b\pmod n$ に限られる($n=0$ は $\Delta$、$n=1$ は $\nabla$)。体の イデアル は $\{0\}$ と全体だけなので(同じ記事の例「体のイデアル」)、体は環として単純である。群の合同関係から正規部分群が、環の合同関係からイデアルが現れるのは、どちらの型にも単位元・零元と「差」をとる演算があるからである。
なお群では、積と単位元だけの型 $\{\cdot,e\}$(モノイドとして)の合同関係は自動的に逆元とも両立する。$a\,\theta\,b$ なら $a^{-1}=a^{-1}bb^{-1}\,\theta\,a^{-1}ab^{-1}=b^{-1}$ だからである。

全順序集合の束の合同関係

全順序集合 $L$ を、$a\vee b:=\max\{a,b\}$、$a\wedge b:=\min\{a,b\}$ で 束 とみる。$L$ の同値関係 $\theta$ で、各同値類が区間的($a\,\theta\,b$ かつ $a\le c\le b$ なら $a\,\theta\,c$)なものは合同関係である。prop-cong-one-place で確かめる。$a\,\theta\,b$、$a\le b$ とし、$c\in L$ をとる。$c\le a$ なら $a\vee c=a$、$b\vee c=b$。$b\le c$ なら両方 $c$。$a< c< b$ なら $a\vee c=c$、$b\vee c=b$ で、区間性から $c\,\theta\,b$ である。$\wedge$ も同様である。逆に、どの合同関係の類も区間的である。$a\,\theta\,b$、$a\le c\le b$ なら $c=a\vee c\ \theta\ b\vee c=b$ だからである。
$3$ 元の鎖 $0< 1< 2$ では、区間的な分割は $\{0\},\{1\},\{2\}$、$\{0,1\},\{2\}$、$\{0\},\{1,2\}$、$\{0,1,2\}$ の $4$ つで、これらが合同関係のすべてである。分割 $\{0,2\},\{1\}$ は合同関係でない。$0\,\theta\,2$ だが $0\wedge1=0$ と $2\wedge1=1$ が同値でないからである。$\Delta$ と $\{0\},\{1,2\}$ はどちらも $[0]=\{0\}$ なので、群と違い、一つの同値類から合同関係は決まらない(BS12 §5 の例 (3)、p. 36)。

自然数の加法モノイドの合同関係

$(\mathbb{N},+,0)$ で「$a=b=0$ または $a,b\ge1$」で定まる同値関係 $\theta$ は合同関係である($a,b\ge1$ なら $a+c,b+c\ge1$)。$[0]_\theta=\{0\}$ だが $\theta\neq\Delta$ である。減法のないモノイドでは、合同関係は一つの類ではなく元の対の集まりとして扱う(可換モノイドの合同関係)。

反例

外す条件・取り替えるもの反例成り立たなくなること
演算との両立$(\mathbb{Z},+)$ で符号が等しいという同値関係商に演算が矛盾なく入ること
型(演算を足す)$\mathbb{Q}$ 上の $x-y\in\mathbb{Z}$群 $(\mathbb{Q},+)$ の合同関係が環 $\mathbb{Q}$ の合同関係でもあること
区間的な類(束)$0< 1< 2$ の分割 $\{0,2\},\{1\}$合同関係であること
結びを和集合に取り替える$\mathbb{Z}$ の法 $2$ と法 $3$ の合同和集合が同値関係であること
単位元と差(群・環)ex-cong-chain、ex-cong-monoid一つの同値類から合同関係が決まること
表の反例の確かめ

1:$-1$ と $-2$ は同じ符号、$1$ と $1$ も同じ符号だが、和 $0$ と $-1$ は符号が違う。したがって「同じ符号の類どうしの和」の類は代表元によって変わり、商に加法が入らない。
2:$x-y\in\mathbb{Z}$ は加法群 $\mathbb{Q}$ の部分群 $\mathbb{Z}$ による関係なので prop-cong-group により $(\mathbb{Q},+,-,0)$ の合同関係である。しかし $0$ と $1$ は同値で、$\tfrac12$ を掛けた $0$ と $\tfrac12$ は同値でない。実際、体 $\mathbb{Q}$ は環として単純なので、合同関係は $\Delta$ と $\nabla$ だけである。同じ集合でも、演算を足すと合同関係は減る。
3:ex-cong-chain の最後の段落による。
4:法 $2$ の合同を $\theta_2$、法 $3$ の合同を $\theta_3$ とすると、$2\,\theta_2\,0$ かつ $0\,\theta_3\,3$ だが、$2$ と $3$ はどちらの関係でも同値でないので、和集合 $\theta_2\cup\theta_3$ は推移的でない。結び $\theta_2\vee\theta_3$ は法 $\gcd(2,3)=1$ の合同、すなわち $\nabla$ である($a\,\theta_2\,a+2$、$a+2\,\theta_3\,a-1$ から $a$ と $a-1$ が結ばれる)。
5:ex-cong-chain の $\Delta$ と $\{0\},\{1,2\}$、ex-cong-monoid の $\theta$ と $\Delta$ は、それぞれ $0$ の類が等しいが合同関係としては異なる。

関連項目

参考文献

Mathpediaは寄付と、参考文献の書籍リンク(Amazonアソシエイト)の紹介料で運営されています。 支援について / 寄付する