Hartogs数(Hartogs number)とは、集合 $X$ への単射が存在しない最小の順序数 $h(X)$ のことである。選択公理を使わずに、$X$ の部分集合に入る整列順序の型をすべて集めた集合として構成でき、その集合自身が順序数で $h(X)$ に一致する。$h(X)$ はつねに基数であり、$X$ が整列可能なら $X$ より大きい最小の基数になるので、後続基数や $\aleph$ 数の列を選択公理なしに定義できる。整列可能定理や Zorn の補題の証明では超限再帰が止まることを保証し、無限集合 $Y$ がつねに $Y\times Y$ と対等であることが選択公理と同値になるという Tarski の定理の証明にも使われる。
どんな集合 $X$ についても、$X$ の中に一列に並べきれないほど長い順序数がある。Cantor の定理は $X$ より真に大きい集合として冪集合 $\mathcal{P}(X)$ を与えるが、$\mathcal{P}(X)$ は整列されているとは限らない。これに対し、$X$ へ単射で写せない順序数のうち最小のものを $X$ の Hartogs 数 という。Hartogs 数は選択公理を使わずに構成でき、しかも「$X$ の部分集合に入る整列順序の型をすべて集めたもの」という具体的な形をしている。
Hartogs 数は、選択公理から整列可能定理や Zorn の補題を導く証明で「超限再帰がいつか必ず止まる」ことを保証する道具として使われる。また、選択公理なしでも後続基数や $\aleph$ 数の列が定義できるのは Hartogs 数のおかげである。さらに、「無限集合 $X$ はつねに $X\times X$ と対等である」という一見基数の算術の規則にすぎない主張が選択公理と同値になるという Tarski の定理も、Hartogs 数を使うと短く証明できる。
以下ではZFC公理系から選択公理を除いた体系 $\mathsf{ZF}$ で議論し、選択公理を使う箇所はそのつど明示する。順序数の基本性質は 順序数の「定義」節と「性質」節による。集合 $A$ から $B$ への単射が存在することを $A\preceq B$ と書く。全単射が存在することを $A\approx B$ と書く。
このような順序数が存在することは自明ではない。順序数全体は集合でないので、「単射をもたない順序数の全体」から最小元を取り出すには、まずそのような順序数が一つは存在することを示さなければならない。次の節で、存在をはっきりした構成によって示す。
部分集合と、その上の整列順序の組を扱うので記号を用意する。
$A=\emptyset$ のときも $(\emptyset,\emptyset)\in\mathrm{WO}(X)$ であり、その型は $0$ である。
($\mathsf{ZF}$)任意の集合 $X$ に対し
$$
H(X):=\{\operatorname{type}(A,R)\mid (A,R)\in\mathrm{WO}(X)\}
$$
は集合であり、次が成り立つ。
集合であること。 $\mathrm{WO}(X)$ は $\mathcal{P}(X)\times\mathcal{P}(X\times X)$ の元のうち「$R\subset A\times A$ が $A$ の狭義整列順序である」という論理式を満たすものを分出公理で集めた集合である。各 $(A,R)$ に $\operatorname{type}(A,R)$ を対応させる規則は論理式で書けて値がただ一つなので、置換公理(ZFC公理系の「公理の一覧」節)により $H(X)$ は集合である。
1。 $\alpha\in H(X)$ なら、ある $(A,R)\in\mathrm{WO}(X)$ と順序同型写像 $f\colon\alpha\to A$ がある。$f$ と包含写像 $A\hookrightarrow X$ の合成は $\alpha$ から $X$ への単射である。逆に単射 $j\colon\alpha\to X$ があれば、$A:=j[\alpha]$ とし、$A$ 上の関係 $R$ を $j(\beta)\,R\,j(\gamma):\iff\beta<\gamma$ で定める。$R\subset A\times A$ は分出公理で作れる集合で、$j$ は $(\alpha,<)$ から $(A,R)$ への順序同型写像になるから、$R$ は $A$ の整列順序で $\operatorname{type}(A,R)=\alpha$ である。よって $\alpha\in H(X)$。
2。 $H(X)$ は順序数からなる集合である。$\alpha\in H(X)$、$\beta<\alpha$ とすると、$\beta\subset\alpha$ なので 1 による単射 $\alpha\to X$ を $\beta$ に制限すれば $\beta\preceq X$、再び 1 より $\beta\in H(X)$ である。したがって $H(X)$ は推移的集合であり、順序数の「性質」節の命題「順序数の集まりの整列性と上限」の 2 により順序数である。
3。 順序数は自分自身の元でないので $H(X)\notin H(X)$、1 により $H(X)\not\preceq X$ である。一方 $\beta< H(X)$、すなわち $\beta\in H(X)$ なら 1 により $\beta\preceq X$ である。よって $H(X)$ は $X$ へ単射で写せない最小の順序数であり、$h(X)=H(X)$。$\square$
選択公理の「性質」節の補題「Hartogsの補題」は、$X$ へ単射をもたない順序数が一つあることを示し、選択公理から整列可能定理と Zorn の補題を導くのにはそれで足りる。上の定理はさらに、最小のものが $X$ の部分集合の整列順序の型全体そのものであることまで示している。証明のどこにも選択公理も超限再帰も使っていないことに注意する。$X$ 自身が整列できるかどうかは問題にしておらず、部分集合の整列だけを数えている。
($\mathsf{ZF}$)$X,Y$ を集合とする。
1。 $\beta< h(X)$ と全単射 $g\colon h(X)\to\beta$ があれば、$\beta\preceq X$ による単射 $j\colon\beta\to X$ と合成して $j\circ g\colon h(X)\to X$ は単射になり、定義に反する。
2。 単射 $i\colon X\to Y$ をとる。$\alpha\preceq X$ なら単射の合成で $\alpha\preceq Y$ なので、thm-hartogs-existence の 1 により $h(X)=H(X)\subset H(Y)=h(Y)$、順序数では包含は $\le$ を意味する。対等なら両向きの単射があるので等号になる。
3。 $X$ と $n$ は対等で、2 により $h(X)=h(n)$ である。$m\le n$ なら $m\subset n$ なので $m\preceq n$。一方 $n+1\not\preceq n$ は鳩の巣原理(基数の「性質」節の命題「有限基数と $\omega$」の 1)である。$n+1$ より大きい順序数は $n+1$ を部分集合に含むので、やはり $n$ へ単射で写らない。よって $h(n)=n+1$。
4。 2 により $h(X)=h(\kappa)$ である。$\kappa\preceq\kappa$ だから $\kappa< h(\kappa)$ であり、1 により $h(\kappa)$ は $\kappa$ より大きい基数である。逆に $\mu$ を $\kappa<\mu$ である基数とする。$\mu\preceq\kappa$ と仮定すると、$\kappa\subset\mu$ による単射と合わせて 基数の「性質」節の定理「Cantor–Bernstein の定理:単射の往復から全単射」(選択公理を使わない)により $\mu\approx\kappa$ となり、$\mu$ が基数であることに反する。よって $\mu\not\preceq\kappa$ で、$h(\kappa)\le\mu$。したがって $h(\kappa)$ は $\kappa$ より大きい最小の基数である。$\kappa=\omega$ のとき、これは最小の非可算順序数 $\omega_1$ である。
5。 単射 $j\colon X\to h(X)$ があれば、$x\prec y:\iff j(x)< j(y)$ は $X$ の整列順序である(順序数 $h(X)$ の部分集合の整列順序を引き戻したもの)。逆に $X$ が整列可能なら $X\approx\kappa$ となる順序数 $\kappa$ があり、$\kappa\preceq X$ だから $\kappa< h(X)$、つまり $\kappa\subset h(X)$ で、$X\approx\kappa\preceq h(X)$ である。
6。 $\mathrm{WO}(X)\subset\mathcal{P}(X)\times\mathcal{P}(X\times X)$ である。$\alpha< h(X)$ に $C_\alpha:=\{(A,R)\in\mathrm{WO}(X)\mid\operatorname{type}(A,R)=\alpha\}$ を対応させる。thm-hartogs-existence の定義から各 $C_\alpha$ は空でなく、$\alpha\neq\beta$ なら $C_\alpha\cap C_\beta=\emptyset$ なので $C_\alpha\neq C_\beta$ である。よって $\alpha\mapsto C_\alpha$ は求める単射である。この対応は論理式で一つに決まり、選ぶ操作を含まない。$\square$
5 から、「すべての集合 $X$ について $X\preceq h(X)$」は整列可能定理と同じことであり、したがって選択公理と同値である(選択公理の「性質」節の定理「整列可能定理との同値」)。選択公理を仮定しないと、$X$ と $h(X)$ は大小を比べられないことがある。一方 6 は、選択公理がなくても Hartogs 数が $X$ から作った具体的な集合で上から押さえられることを示している。
無限基数 $\kappa$ について $\kappa\cdot\kappa=\kappa$ が成り立ち(基数の「性質」節の定理「無限基数の平方」)、選択公理のもとでは任意の無限集合がある無限基数と対等なので、無限集合 $Y$ について $Y\times Y\approx Y$ となる。逆に、この性質がすべての無限集合で成り立つことから選択公理が従う。証明の鍵は Hartogs 数である。
($\mathsf{ZF}$)$X$ を集合、$\kappa:=h(X)$ とし、$X$ と $\kappa$ の直和を $X\sqcup\kappa:=(\{0\}\times X)\cup(\{1\}\times\kappa)$ とする。単射 $g\colon X\times\kappa\to X\sqcup\kappa$ が存在するならば $X\preceq\kappa$ であり、特に $X$ は整列可能である。
$x\in X$ を固定し、「行」$\{x\}\times\kappa$ の像を見る。
ある $x$ の行がすべて $X$ の側に入る場合。 すべての $\alpha<\kappa$ について $g(x,\alpha)\in\{0\}\times X$ となる $x$ があるとする。$g(x,\alpha)=(0,y_\alpha)$ と書くと、$g$ が単射なので $\alpha\mapsto y_\alpha$ は $\kappa$ から $X$ への単射であり、$\kappa=h(X)$ の定義に反する。したがってこの場合は起こらない。
どの $x$ の行も $\kappa$ の側に触れる場合。 各 $x\in X$ について $g(x,\alpha)\in\{1\}\times\kappa$ となる $\alpha<\kappa$ が存在する。そのような $\alpha$ の最小のものを $\alpha_x$ とし(順序数の空でない集合の最小元なので選択は要らない)、$g(x,\alpha_x)=(1,\gamma_x)$ と書く。$x\neq x'$ なら $(x,\alpha_x)\neq(x',\alpha_{x'})$ なので、$g$ の単射性から $\gamma_x\neq\gamma_{x'}$ である。よって $x\mapsto\gamma_x$ は $X$ から $\kappa$ への単射である。prop-hartogs-basic の 5 の証明と同じく、この単射で $\kappa$ の順序を引き戻せば $X$ は整列される。$\square$
$\mathsf{ZF}$ において、次の二つは同値である。
1 ⇒ 2。 選択公理のもとで $Y$ は整列可能(整列可能定理)なので、ある無限基数 $\kappa$ と対等である。基数の「性質」節の定理「無限基数の平方」により $\kappa\times\kappa\approx\kappa$、したがって $Y\times Y\approx Y$。
2 ⇒ 1。 任意の集合 $X$ が整列可能であることを示せばよい。整列可能定理から選択公理が従うことは 選択公理の「性質」節の定理「整列可能定理との同値」の (2 ⇒ 1) で示されている。$X$ が有限なら整列可能である。$X$ が無限のとき、$\kappa:=h(X)$ とおき $Y:=X\sqcup\kappa$ とする。$Y$ は無限集合 $\{0\}\times X$ を含むので無限であり、仮定 2 により全単射 $e\colon Y\times Y\to Y$ がある。$(x,\alpha)\mapsto\bigl((0,x),(1,\alpha)\bigr)$ は $X\times\kappa$ から $Y\times Y$ への単射であり、$e$ と合成すると $X\times\kappa$ から $Y=X\sqcup\kappa$ への単射 $g$ が得られる。lem-hartogs-tarski により $X$ は整列可能である。$\square$
条件 2 は「濃度の算術の規則」の顔をしているが、選択公理と同じ強さをもつ。証明の 2 ⇒ 1 では、$X$ の整列順序をどこからも選んでおらず、Hartogs 数 $h(X)$ という選択公理なしに作れる順序数が、$X$ を並べる「物差し」の役を果たしている。
基数の「性質」節の命題「後続基数と基数の上限」の 1 は、基数 $\kappa$ より大きい最小の基数 $\kappa^{+}$ の存在を述べる。prop-hartogs-basic の 4 により $\kappa^{+}=h(\kappa)$ であり、これは選択公理なしに存在する。したがって超限再帰(三段階形式)により
$$
\omega_0=\omega,\qquad\omega_{\alpha+1}=h(\omega_\alpha),\qquad\omega_\lambda=\sup_{\beta<\lambda}\omega_\beta
$$
と定めた $\aleph_\alpha=\omega_\alpha$ の列は $\mathsf{ZF}$ で定義でき、各 $\omega_\alpha$ は基数である(極限の段階で上限が基数になることは同じ命題の 2 で、こちらは選択公理を使わない)。選択公理が要るのは、任意の無限集合がどれかの $\aleph_\alpha$ と対等であるという主張のほうである。
選択関数 $c$ を固定し、「まだ並べていない元を $c$ で選んで次に置く」超限再帰で集合 $X$ を並べるとき、並べ終わらないまま $h(X)$ の段階まで進んだとすると、$h(X)$ から $X$ への単射ができてしまう。したがって構成は $h(X)$ より前の段階で必ず止まる(選択公理の「性質」節の定理「整列可能定理との同値」の証明)。Zornの補題の「定理」節の証明でも、極大元がないと仮定して真に増える列を作り、$\theta=h(P)$ ととれば、それが $h(P)$ から $P$ への単射になることで矛盾を導いている。どちらも、Hartogs 数が「どこまで再帰を続けても大丈夫か」の上限を与えている。
def-hartogs-number の三つの要素(単射であること、順序数であること、部分集合の整列をすべて数えること)を一つずつ変えると、次のように定義が働かなくなる。
| 外す条件 | 反例 | 成り立たなくなること |
|---|---|---|
| 写像が単射である | 「$X$ への写像が存在しない最小の順序数」とする。$X\neq\emptyset$ なら定数写像が必ずある | そのような順序数が存在しない |
| 比べる相手が順序数である | 「$X$ へ単射で写せない集合」とする。$X=\omega$ なら $\mathcal{P}(\omega)$ も $\omega_1$ もそうである | 最小のものが一つに決まらない($\preceq$ は反対称でなく、対等な別の集合 $\omega_1$ と $\omega_1+1$ がともに候補になる) |
| $X$ の部分集合の整列をすべて数える | $X$ 全体の整列順序の型だけを集める。$X=\omega$ ならその集合は $\omega\le\alpha<\omega_1$ の順序数全体 | $n<\omega$ を含まず推移的でないので順序数にならない。$X$ が整列不能なら空集合になる |
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