Rademacherの定理

同義語:ラデマッハの定理Rademacher's theoremRademacher differentiation theorem

概要

Rademacherの定理(Rademacher's theorem)とは、Euclid 空間 $\mathbb{R}^n$ の開集合の上の局所 Lipschitz 連続な写像 $f\colon U\to\mathbb{R}^m$ は、Lebesgue 測度 $0$ の集合を除くすべての点で全微分可能である、という定理である。1 変数では Lipschitz 関数が 2 つの単調関数の差であることから従い、多変数では、方向微分の存在を Fubini の定理で 1 変数に帰着させ、方向について線形であることを部分積分で示してから全微分可能性を得る。微分できない点は一般には存在して稠密にもなりえ、値域を無限次元の Banach 空間にすると定理は一般には成り立たない。

$$\newcommand{C}[0]{\mathbb{C}} \newcommand{div}[0]{\mathbin{÷}} \newcommand{N}[0]{\mathbb{N}} \newcommand{Q}[0]{\mathbb{Q}} \newcommand{R}[0]{\mathbb{R}} \newcommand{Z}[0]{\mathbb{Z}} $$

前提知識: Lipschitz連続, 全微分, Lebesgue測度, Fubiniの定理

$|x|$ のように角のある関数は Lipschitz 連続でも微分できない点をもつ。しかし Euclid 空間の開集合の上の Lipschitz 連続な写像では、微分できない点は Lebesgue 測度 $0$ の集合に限られる。これが Rademacher の定理(Rademacher's theorem)である。1 変数では、Lipschitz 関数が 2 つの単調関数の差であることと Lebesgue の単調関数の微分定理から従う。多変数では、各方向の方向微分がほとんどいたるところ存在することを Fubini の定理で 1 変数に帰着させ、方向微分が方向について線形であることを部分積分で示し、最後に Lipschitz 性で全微分可能性まで持ち上げる。Lipschitz 写像の微分を使う面積公式・余面積公式や、Sobolev 空間 $W^{1,\infty}$ の関数の扱いの出発点になる定理である。

主張

以下、$\mathbb{R}^n$ には Euclid ノルム $|x|$ と Lebesgue 測度 $\lambda_n$ を入れ、「ほとんどいたるところ」は $\lambda_n$ についての意味とする。$U\subset\mathbb{R}^n$ を開集合とする。写像 $f\colon U\to\mathbb{R}^m$ が $x\in U$ で微分可能(全微分可能)であるとは、線形写像 $A\colon\mathbb{R}^n\to\mathbb{R}^m$ で
$$ \lim_{h\to0}\frac{|f(x+h)-f(x)-Ah|}{|h|}=0 $$
となるものがあることをいい、$A$ を $Df(x)$ と書く(全微分 の定義「全微分」)。$v\in\mathbb{R}^n$ について、極限 $D_vf(x):=\lim_{t\to0}\bigl(f(x+tv)-f(x)\bigr)/t$($t$ は $0$ でない実数)が存在するとき、これを $v$ 方向の方向微分という。$x$ で微分可能なら、すべての $v$ で $D_vf(x)=Df(x)v$ である。$e_1,\ldots,e_n$ を標準基底とし、$m=1$ のとき $\nabla f(x):=(D_{e_1}f(x),\ldots,D_{e_n}f(x))$ と書く。

Rademacherの定理

$U\subset\mathbb{R}^n$ を開集合、$f\colon U\to\mathbb{R}^m$ を局所 Lipschitz 連続な写像とする。このとき $f$ が微分可能でない点の全体は Lebesgue 測度 $0$ の集合である。さらに $f$ が $U$ 上で $L$-Lipschitz なら、微分可能な点 $x$ で $|Df(x)v|\le L|v|$($v\in\mathbb{R}^n$)である。

仮定の意味と証明の位置

局所 Lipschitz 連続とは、各点のまわりの開球の上で Lipschitz 連続であることをいう(Lipschitz連続 の定義「局所的なLipschitz連続性」)。Lebesgue 測度は完備なので、微分可能でない点の全体は Lebesgue 可測である。定理は「微分できない点がない」とは言っていない(ex-rdm-examples)。証明は、1 変数の場合を prop-rdm-one で示したあと、節「多変数の場合の証明」で与える。

1 変数の場合

1変数のLipschitz関数の微分可能性

$I\subset\mathbb{R}$ を区間、$f\colon I\to\mathbb{R}$ を $L$-Lipschitz 関数とする。$f$ は $I$ のほとんどすべての点で微分可能であり、微分可能な点で $|f'(x)|\le L$ である。

$g(x):=Lx-f(x)$ とおくと、$x < y$ について $g(y)-g(x)=L(y-x)-\bigl(f(y)-f(x)\bigr)\ge0$ なので $g$ は単調非減少である。$f(x)=Lx-g(x)$ は 2 つの単調関数の差であり、単調関数 の定理「Lebesgue の単調関数の微分定理(この記事では証明しない)」(Tao11 Theorem 1.6.25)により、$Lx$ と $g$ はどちらも $I$ のほとんどすべての点で微分可能である。両方が微分可能な点で $f$ は微分可能である。そこでは差分商 $\bigl(f(x+t)-f(x)\bigr)/t$ の絶対値が $L$ 以下なので、極限 $f'(x)$ も $|f'(x)|\le L$ を満たす。$\square$

有界閉区間 $[a,b]$ の上の $L$-Lipschitz 関数は絶対連続であり(定義の $\delta$ を $\varepsilon/(L+1)$ ととればよい)、$f(b)-f(a)=\int_a^bf'(x)\,dx$ が成り立つ(絶対連続関数 の定理「絶対連続関数と不定積分」)。

多変数の場合の証明

この節では $f\colon\mathbb{R}^n\to\mathbb{R}$ を $L$-Lipschitz 関数とする。$v\in\mathbb{R}^n$ について、$D_vf(x)$ が存在しない点 $x$ の全体を $E_v$ と書く。

方向微分の存在

$v\in\mathbb{R}^n$ とする。

  1. $E_v$ は Borel 集合であり、$\lambda_n(E_v)=0$ である。
  2. $x\in E_v$ では $\Delta_vf(x):=0$、$x\notin E_v$ では $\Delta_vf(x):=D_vf(x)$ とおくと、$\Delta_vf$ は Borel 可測で、$|\Delta_vf|\le L|v|$ である。

$q_t(x):=\bigl(f(x+tv)-f(x)\bigr)/t$($t\ne0$)とおく。$|q_t(x)|\le L|v|$ であり、$q_t(x)$ は $(x,t)$ について連続である。
可測性:$t$ について連続なので、$t\to0$ の極限が存在することは、$t$ を $0$ でない有理数に制限した極限が存在することと同値である。$S(x):=\lim_{k\to\infty}\sup\{q_t(x)\mid t\in\mathbb{Q},\ 0 < |t| < 1/k\}$、$I(x)$ を同じ形の下限の極限とおくと、可算個の連続関数の上限・下限とその単調な極限なので Borel 可測で、$E_v=\{S>I\}$ は Borel 集合である(可測関数 の定理「上限・下限・極限」)。$x\notin E_v$ では $D_vf(x)=S(x)$ なので、2 の可測性と評価も従う。
零集合であること:$v=0$ なら $E_v=\emptyset$ である。$v\ne0$ とし、$v$ を最後の元とする $\mathbb{R}^n$ の基底を並べた可逆な行列 $T$($Te_n=v$)をとる。$g:=f\circ T$ は Lipschitz であり、$f(Tz+tv)=g(z+te_n)$ なので $E_v=T(E'_{e_n})$ である。ここで $E'_{e_n}$ は $g$ の $e_n$ 方向の微分が存在しない点の全体で、上と同じ理由で Borel 集合である。$z=(y,s)\in\mathbb{R}^{n-1}\times\mathbb{R}$ と書くと、$y$ を固定した切り口 $\{s\mid(y,s)\in E'_{e_n}\}$ は、Lipschitz 関数 $s\mapsto g(y,s)$ が微分可能でない点の集合なので、prop-rdm-one により測度 $0$ である。Fubiniの定理 の系「Euclid空間の零集合と切り口」により $\lambda_n(E'_{e_n})=0$ であり($n=1$ なら prop-rdm-one そのもの)、線形写像による像の測度は $|\det T|$ 倍なので(Lebesgue測度 の注意「$\mathbb{R}^n$ の Lebesgue 測度の性質」)、$\lambda_n(E_v)=0$ である。$\square$

次の補題は、方向微分を部分積分で試験関数の側へ移す。$C_c^1(\mathbb{R}^n)$ を、連続な偏導関数をもちコンパクトな台をもつ関数 $\varphi\colon\mathbb{R}^n\to\mathbb{R}$ の全体とし、$\partial_v\varphi:=\sum_iv_i\,\partial_i\varphi$ と書く($\varphi$ の $v$ 方向の方向微分)。

部分積分

$v\in\mathbb{R}^n$、$\varphi\in C_c^1(\mathbb{R}^n)$ について
$$ \int_{\mathbb{R}^n}\Delta_vf\,\varphi\,dx=-\int_{\mathbb{R}^n}f\,\partial_v\varphi\,dx $$
である。

$\varphi$ の台を含む閉球 $K$ と、$0 < |t|\le1$ をとる。Lebesgue 測度の平行移動不変性から
$$ \int q_t(x)\varphi(x)\,dx=\int f(y)\,\frac{\varphi(y-tv)-\varphi(y)}{t}\,dy $$
である。$t\to0$($0$ に収束する任意の列に沿って)とする。左辺の被積分関数は $E_v$ の外で $\Delta_vf\,\varphi$ に収束し(lem-rdm-directional の 1 により $E_v$ は零集合)、$L|v|\,|\varphi|$ で抑えられる。右辺の被積分関数は各点で $-f\,\partial_v\varphi$ に収束し、平均値の定理から $|f|\cdot|v|\sup|\nabla\varphi|$ で抑えられ、$K$ を $|v|$ だけ広げたコンパクト集合の外では $0$ である。連続関数 $f$ はそのコンパクト集合の上で有界なので、両辺に Lebesgue積分 の定理「優収束定理」が使える。$\square$

試験関数で消える関数

$g\colon\mathbb{R}^n\to\mathbb{R}$ を有界な Borel 関数とし、すべての $\varphi\in C_c^1(\mathbb{R}^n)$ について $\int g\varphi\,dx=0$ とする。このとき $g=0$ がほとんどいたるところ成り立つ。

要点:$C_c^1$ の関数で半開直方体の指示関数を各点近似し、$g$ の積分がすべての半開直方体で $0$ であることを出してから、測度の一意性を使う。

詳しい証明を開く

$s(u):=0$($u\le0$)、$3u^2-2u^3$($0\le u\le1$)、$1$($u\ge1$)は $C^1$ 級で $0\le s\le1$ である。$a < b$ について $\psi_k(t):=s(k(t-a))\,s(1-k(t-b))$ は $C^1$ 級で台は $[a,b+1/k]$ に含まれ、$k\to\infty$ で各点 $t$ において $1_{(a,b]}(t)$ に収束する($t\le a$ では $0$、$a < t\le b$ では $k(t-a)\ge1$ となる $k$ から $1$、$t>b$ では $1-k(t-b)\le0$ となる $k$ から $0$)。半開直方体 $Q=\prod_i(a_i,b_i]$ について $\varphi_k(x):=\prod_i\psi_k^{(i)}(x_i)$ とおくと、$\varphi_k\in C_c^1(\mathbb{R}^n)$、$0\le\varphi_k\le1_{Q'}$($Q'$ は $Q$ を少し広げた有界な直方体)、$\varphi_k\to1_Q$ である。優収束定理により $\int_Qg\,dx=\lim_k\int g\varphi_k\,dx=0$ である。

$M>0$ を固定し、$B:=(-M,M]^n$、$\alpha(E):=\int_{E\cap B}g^+\,dx$、$\beta(E):=\int_{E\cap B}g^-\,dx$ とおく($g^\pm:=\max(\pm g,0)$)。これらは $\mathbb{R}^n$ の Borel 集合の上の有限な測度で、半開直方体 $Q$ について $Q\cap B$ は半開直方体か空集合なので $\alpha(Q)=\beta(Q)$ であり、$\alpha(\mathbb{R}^n)=\beta(\mathbb{R}^n)$ である。半開直方体と空集合の全体は π 系で、Borel 集合全体を生成する(Carathéodoryの拡張定理 の命題「半開直方体はBorel集合全体を生成する」)。Dynkinのπ-λ定理 の定理「π系の上で一致する測度の一意性」の 1 により $\alpha=\beta$ である。Borel 集合 $\{g>0\}$ では $\beta(\{g>0\})=0$ なので $\int_{B\cap\{g>0\}}g\,dx=0$ であり、$B$ の上でほとんどいたるところ $g\le0$ である。同様に $g\ge0$ であり、$M$ は任意なので結論を得る。$\square$

方向微分の線形性から全微分可能性へ

段 1($f\colon\mathbb{R}^n\to\mathbb{R}$ が $L$-Lipschitz の場合の方向微分の線形性).$v\in\mathbb{R}^n$ と $\varphi\in C_c^1(\mathbb{R}^n)$ について、lem-rdm-parts を $v$ と $e_1,\ldots,e_n$ に使うと
$$ \int\Delta_vf\,\varphi\,dx=-\int f\,\partial_v\varphi\,dx=-\sum_{i=1}^nv_i\int f\,\partial_i\varphi\,dx=\sum_{i=1}^nv_i\int\Delta_{e_i}f\,\varphi\,dx $$
である。有界な Borel 関数 $g_v:=\Delta_vf-\sum_iv_i\Delta_{e_i}f$ に lem-rdm-vanish を使うと、ほとんどいたるところ $g_v=0$ である。
$\mathbb{Q}^n\setminus\{0\}$ の元 $q$ を $q/|q|$ と正規化したものの全体を $\mathcal{D}$ とする。$\mathcal{D}$ は可算で、単位球面 $S:=\{u\in\mathbb{R}^n\mid|u|=1\}$ の中で稠密である。
$$ G:=\mathbb{R}^n\setminus\Bigl(\bigcup_{i=1}^nE_{e_i}\cup\bigcup_{v\in\mathcal{D}}\bigl(E_v\cup\{g_v\ne0\}\bigr)\Bigr) $$
とおくと、可算個の零集合の和集合を除いたものなので、$\lambda_n(\mathbb{R}^n\setminus G)=0$ である。$x\in G$ では $\nabla f(x)$ が存在し、すべての $v\in\mathcal{D}$ で $D_vf(x)=\nabla f(x)\cdot v$ である。
段 2($x\in G$ での微分可能性).$x\in G$ を固定し、$a:=\nabla f(x)$ とおく。各成分は $|D_{e_i}f(x)|\le L$ なので $|a|\le\sqrt nL$ である。$u\in S$、$t\ne0$ について
$$ Q(u,t):=\frac{f(x+tu)-f(x)}{t}-a\cdot u $$
とおくと、$f$ の Lipschitz 性と Cauchy–Schwarz の不等式から、$u,w\in S$ について
$$ |Q(u,t)-Q(w,t)|\le\frac{|f(x+tu)-f(x+tw)|}{|t|}+|a\cdot(u-w)|\le(1+\sqrt n)L\,|u-w| $$
である。$\varepsilon>0$ をとり、$r:=\varepsilon/\bigl(2(1+\sqrt n)L+1\bigr)$ とおく。$\mathcal{D}$ は $S$ で稠密なので、$w\in\mathcal{D}$ を中心とする半径 $r$ の開球の全体は $S$ を覆い、$S$ はコンパクトなので、有限個の $w_1,\ldots,w_N\in\mathcal{D}$ で覆える。$x\in G$ なので各 $j$ で $Q(w_j,t)\to0$($t\to0$)であり、$\delta>0$ を、$0 < |t| < \delta$ ならすべての $j$ で $|Q(w_j,t)| < \varepsilon/2$ となるようにとれる。任意の $u\in S$ は $|u-w_j| < r$ となる $w_j$ をもつので、$0 < |t| < \delta$ で
$$ |Q(u,t)|\le|Q(w_j,t)|+(1+\sqrt n)L\,r < \varepsilon $$
である。$0 < |h| < \delta$ なら $u:=h/|h|$、$t:=|h|$ として
$$ |f(x+h)-f(x)-a\cdot h|=|h|\,|Q(u,|h|)| < \varepsilon|h| $$
である。よって $f$ は $x$ で微分可能で、$Df(x)h=a\cdot h$ である。
段 3(一般の場合).$f\colon U\to\mathbb{R}^m$ を局所 Lipschitz とする。中心の座標と半径が有理数の開球 $B$ で、$B\subset U$ かつ $f$ が $B$ 上で Lipschitz となるものは可算個しかなく、局所 Lipschitz 性から(各点のまわりの開球の中に、その点を含むこのような開球がとれるので)$U$ を覆う。各 $B$ と各成分 $f_k$ について、Lipschitz連続 の定理「McShaneの延長定理」により、$f_k|_B$ を延長する Lipschitz 関数 $\tilde f_k\colon\mathbb{R}^n\to\mathbb{R}$ がある。段 1・2 により $\tilde f_k$ はある零集合 $N_{B,k}$ の外で微分可能である。$B$ は開集合なので、$x\in B\setminus N_{B,k}$ の近くで $f_k=\tilde f_k$ であり、$f_k$ は $x$ で微分可能である。すべての成分が微分可能な点では $f$ は微分可能である($Df(x)$ は各成分の微分を行に並べた行列)。よって $f$ は可算個の零集合 $N_{B,k}$ の和集合の外で微分可能である。
最後に、$f$ が $U$ 上で $L$-Lipschitz で $x$ で微分可能なら、$|Df(x)v|=\lim_{t\to+0}|f(x+tv)-f(x)|/t\le L|v|$ である。$\square$

この証明は Tao11 Theorem 2.2.4 の証明と同じ道筋である(Tao は試験関数として Lipschitz 関数や $C^1$ 関数を使い、lem-rdm-vanish を Lebesgue の微分定理から導く演習にしている)。段 2 では、方向微分が方向 $v$ について線形であること(段 1)が欠かせない。Lipschitz 関数で、ある点ですべての方向の方向微分が存在しても、それが $v$ について線形でなければ、その点で微分可能でない(ex-rdm-directional)。

例

Lipschitz写像の微分
  1. $f(x)=|x|$($x\in\mathbb{R}^n$)は $1$-Lipschitz であり、$x\ne0$ では微分可能で $\nabla f(x)=x/|x|$、$x=0$ では微分可能でない。$0$ では $f(tv)/t$ が $t>0$ で $|v|$、$t < 0$ で $-|v|$ となり、$v\ne0$ 方向の方向微分が存在しないからである。
  2. $f(x):=d(x,\mathbb{Z})$($x$ から最も近い整数までの距離)は $\mathbb{R}$ 上の $1$-Lipschitz 関数であり(Lipschitz連続 の例「代表的なLipschitz写像」の 2)、整数と、整数に $1/2$ を足した点で微分可能でなく、それ以外の点では $f'(x)=\pm1$ である。
  3. $q_1,q_2,\ldots$ を $\mathbb{Q}$ の元を並べたものとし、$f(x):=\sum_{k=1}^\infty2^{-k}\bigl(|x-q_k|-|q_k|\bigr)$ とおく。$f$ は $\mathbb{R}$ 上の $1$-Lipschitz 関数で、すべての有理数で微分可能でない。微分できない点の集合は稠密だが、prop-rdm-one のとおり測度は $0$ である。

1 の $x\ne0$ での微分可能性は、$|x|=\sqrt{x_1^2+\cdots+x_n^2}$ が $x\ne0$ の近くで連続な偏導関数 $x_i/|x|$ をもつことによる。2 は、$f$ が各区間 $[k,k+\frac12]$ で $x-k$、$[k+\frac12,k+1]$ で $k+1-x$ に等しく、それらのつなぎ目で左右の微分係数が $\pm1$ と $\mp1$ に分かれることからわかる。

3 を確かめる

三角不等式から $\bigl||x-q_k|-|q_k|\bigr|\le|x|$ なので級数は各点で絶対収束する。各項は $2^{-k}$-Lipschitz なので、部分和は $\sum_k2^{-k}=1$ 以下の定数で Lipschitz であり、極限 $f$ は $1$-Lipschitz である。$j$ を固定し、$f(x)=2^{-j}\bigl(|x-q_j|-|q_j|\bigr)+g_j(x)$($g_j$ は $k\ne j$ の項の和)と分ける。各項は凸関数なので、$g_j$ は凸関数の部分和の各点極限として凸関数であり(凸性の不等式は各点の極限で保たれる)、凸関数 の定理「開区間上の凸関数の連続性と片側微分」により $q_j$ で右微分係数と左微分係数をもち、$(g_j)'_-(q_j)\le(g_j)'_+(q_j)$ である。$2^{-j}\bigl(|x-q_j|-|q_j|\bigr)$ の $q_j$ での右・左微分係数は $2^{-j}$、$-2^{-j}$ なので、$f$ も $q_j$ で右・左微分係数をもち、$f'_+(q_j)-f'_-(q_j)\ge2\cdot2^{-j}>0$ である。よって $f$ は $q_j$ で微分可能でない。

方向微分が線形でない Lipschitz 関数

$\mathbb{R}^2$ 上で $f(0,0):=0$、$(x_1,x_2)\ne(0,0)$ では $f(x_1,x_2):=\dfrac{x_1x_2^2}{x_1^2+x_2^2}$ とおく。$f$ は $\sqrt2$-Lipschitz であり、原点ですべての方向の方向微分 $D_vf(0)=f(v)$ が存在するが、$v\mapsto f(v)$ は線形でないので、$f$ は原点で微分可能でない。

$f(tv)=tf(v)$($t\in\mathbb{R}$)なので $D_vf(0)=f(v)$ である。$f(1,0)=f(0,1)=0$ だが $f(1,1)=\frac12$ なので線形でなく、微分可能なら $D_vf(0)=Df(0)v$ が線形になるはずだから、原点で微分可能でない。

Lipschitz 性を確かめる

$r:=|x|$、$x=(r\cos\theta,r\sin\theta)$ と書くと、原点の外で $\partial_1f=x_2^2(x_2^2-x_1^2)/r^4=\sin^2\theta(\sin^2\theta-\cos^2\theta)$、$\partial_2f=2x_1^3x_2/r^4=2\cos^3\theta\sin\theta$ なので、$|\partial_1f|\le1$、$|\partial_2f|\le1$ であり、$|\nabla f|\le\sqrt2$ である。原点を通らない線分の上では平均値の定理と Cauchy–Schwarz の不等式から $|f(y)-f(x)|\le\sqrt2|y-x|$ である。$|f(x)|\le|x_1|\le|x|$ なので $f$ は原点で連続であり、原点を通る線分は原点で 2 つに分けて同じ評価を足せばよい(端点が原点の場合は連続性による極限をとる)。

反例:条件を外したとき

外す条件・成り立たない含意反例起こること
Lipschitz 連続(Hölder 連続に弱める)Weierstrass 関数 $W(x)=\sum_n2^{-n}\cos(13^n\pi x)$連続(Hölder 連続)だが、どの点でも微分できない
値域が有限次元$F\colon(0,1)\to L^1(0,1)$、$F(t):=1_{(0,t]}$等長写像($1$-Lipschitz)だが、どの点でも微分できない
「ほとんどいたるところ」を「至るところ」に強めるex-rdm-examples の 3微分できない点が稠密にある
逆の含意「至るところ微分可能なら局所 Lipschitz」$x^2\sin(1/x^2)$($x\ne0$)、$0$($x=0$)至るところ微分可能だが $0$ の近くで Lipschitz でない
反例の確かめ

1・2 行目はそれぞれ、Lipschitz 性と値域の有限次元性だけを外したものである。

各行の確かめを開く
  • 1 行目:$a=\frac12$、$b=13$ は $b$ が奇数で $ab=6.5>1+\frac32\pi$ を満たすので、Weierstrass関数 の定理「どこでも微分できないこと(Weierstrass)」により $W$ はどの点でも微分できない。同じ記事の命題「Hölder 条件」の 1 により指数 $\log2/\log13$ の Hölder 条件を満たす。thm-rdm-main により、$W$ はどの開区間の上でも Lipschitz 連続でない。
  • 2 行目:$0 < s < t < 1$ について $\|F(t)-F(s)\|_1=\|1_{(s,t]}\|_1=t-s$ なので $F$ は等長写像である。$F$ が $t_0$ で微分可能で微分係数が $D\in L^1(0,1)$ だとすると、$h\to0$ で $\|(F(t_0+h)-F(t_0))/h-D\|_1\to0$ である。$\delta>0$ について $|h| < \delta$ なら差分商 $(F(t_0+h)-F(t_0))/h$ は $(0,1)\setminus(t_0-\delta,t_0+\delta)$ の上で $0$ なので、そこで $\int|D|\le\|(F(t_0+h)-F(t_0))/h-D\|_1\to0$ となり、$\delta$ は任意なので $D=0$ である。一方、差分商の $L^1$ ノルムはつねに $1$ なので、$\|(F(t_0+h)-F(t_0))/h-0\|_1=1$ は $0$ に近づかず、矛盾する。
  • 3 行目:ex-rdm-examples の 3 で確かめた。
  • 4 行目:Lipschitz連続 の例「反例:微分可能だが局所Lipschitz連続でない関数」で確かめられている。

2 行目のように、値域が無限次元の Banach 空間では Rademacher の定理は一般には成り立たない。ここで Banach 空間に値をとる写像の微分可能性は、上の定義の $|\cdot|$ を値域のノルムに替えて定める。この $L^1(0,1)$ は、ベクトル測度の密度の存在を述べる Radon–Nikodym性 をもたない空間の例でもある(同記事の例「$L^1[0,1]$ は Radon–Nikodym 性をもたない」)。

補足

  • 弱微分:lem-rdm-parts と段 1 から、Lipschitz 関数 $f\colon\mathbb{R}^n\to\mathbb{R}$ はすべての $\varphi\in C_c^1(\mathbb{R}^n)$ について $\int f\,\partial_i\varphi\,dx=-\int D_{e_i}f\,\varphi\,dx$ を満たす。すなわち、ほとんどいたるところ存在する偏導関数が弱微分になり、$f$ は局所的に Sobolev 空間 $W^{1,\infty}$ に属する(弱微分、Sobolev空間)。
  • 面積公式:Lipschitz 写像 $\mathbb{R}^n\to\mathbb{R}^m$ の Jacobian はほとんどいたるところ定まり、それを使って Hausdorff 測度についての面積公式・余面積公式が述べられる(Hausdorff測度と面積・余面積公式)。
  • 名前:Rademacher関数 と同じ人名にちなむが、別の主題である。

関連項目

参考文献

[1]
Terence Tao, An Introduction to Measure Theory (Graduate Studies in Mathematics 126, author's preliminary version), American Mathematical Society, 2011, Theorem 1.6.25(単調関数の微分定理、p. 156)、§2.2 Theorem 2.2.4(Rademacher differentiation theorem、主張は p. 228、証明は pp. 228–232)

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