D加群(D-module)とは、標数 $0$ の体上の滑らかな代数多様体(または複素多様体)$X$ 上の微分作用素の環の層 $\mathcal{D}_X$ 上の加群の層のことである。$\mathcal{D}_X$ は $\mathcal{O}_X$ とベクトル場が生成する非可換な環の層で、左 $\mathcal{D}_X$ 加群とは可積分接続をもつ $\mathcal{O}_X$ 加群にほかならず、線型偏微分方程式系を環上の加群として扱う枠組みを与える。構造層 $\mathcal{O}_X$、Dirac のデルタに当たる $\mathcal{D}_X/\mathcal{D}_Xx$、局所化 $\mathcal{O}_X[f^{-1}]$ が代表例で、連接 $\mathcal{D}$ 加群には特性多様体が定まり、正則ホロノミック加群は Riemann–Hilbert 対応で偏屈層に対応する。
前提知識: 環, 加群, 層, スキーム, Kähler微分, 微分作用素, 接続
以下、断りがない限り $k$ は標数 $0$ の体、$X$ は $k$ 上の滑らかな(滑らかな射)代数多様体で次元 $n$ のものとする。複素多様体 $X$ と正則関数の層 $\mathcal{O}_X$ でも以下の定義と証明はそのまま通用する(解析的な場合は $k=\mathbb{C}$ とし、「座標をもつ開集合」を局所座標近傍と読む)。$\Theta_X:=\mathcal{H}om_{\mathcal{O}_X}(\Omega^1_{X},\mathcal{O}_X)$ を接層(ベクトル場の層。その切断は $\mathcal{O}_X$ の $k$ 上の導分である)とする。$X$ が滑らかなので $X$ は開集合 $U$ で覆われ、各 $U$ の上には座標 $x_1,\dots,x_n\in\mathcal{O}_X(U)$ があって $\Omega^1_X|_U$ は $dx_1,\dots,dx_n$ を基底とする局所自由層、$\Theta_X|_U$ はその双対基底 $\partial_1,\dots,\partial_n$($\partial_i(x_j)=\delta_{ij}$)を基底とする局所自由層になる(Kähler微分)。多重指数 $\alpha=(\alpha_1,\dots,\alpha_n)\in\mathbb{N}^n$ に対し $\partial^\alpha:=\partial_1^{\alpha_1}\cdots\partial_n^{\alpha_n}$、$|\alpha|:=\sum\alpha_i$ と書く。
$\mathcal{E}nd_k(\mathcal{O}_X)$ を $\mathcal{O}_X$ の $k$ 線型自己準同型の層とする。$\mathcal{O}_X$ は掛け算により、$\Theta_X$ は導分として、どちらも $\mathcal{E}nd_k(\mathcal{O}_X)$ の部分層である。$\mathcal{O}_X$ と $\Theta_X$ が生成する $\mathcal{E}nd_k(\mathcal{O}_X)$ の部分環の層を $\mathcal{D}_X$ と書き、$X$ 上の微分作用素の環(微分作用素)という。$\mathcal{D}_X$ の切断を微分作用素という。$m\ge0$ に対し、$m$ 個以下のベクトル場の積が生成する部分 $\mathcal{O}_X$ 加群の層を $F_m\mathcal{D}_X$ と書き($F_0\mathcal{D}_X=\mathcal{O}_X$)、増大列 $F_0\subset F_1\subset\cdots$ を $\mathcal{D}_X$ の階数フィルトレーション(フィルトレーション)という。$F_m\mathcal{D}_X$ の元を $m$ 階以下の微分作用素という。
$\mathcal{D}_X$ は一般に非可換な環の層である。$\mathcal{O}_X\subset\mathcal{D}_X$ なので、$\mathcal{D}_X$ は $\mathcal{O}_X$ を左から掛けることと右から掛けることの二通りの仕方で $\mathcal{O}_X$ 加群であり、両者は異なる。$\mathcal{D}_X$ の構造は次の定理に集約される。証明は 微分作用素 の記事(滑らかな射の微分作用素の定理と、標数による生成元の違いの命題)と rem-d-module-local-structure の出典に譲る。
$U\subset X$ を座標 $x_1,\dots,x_n$ をもつ開集合とする。
1 と 2 は HTT08 §1.1、3 は Grothendieck EGA4 16.11 による(標数 $0$ で $\partial^{[\alpha]}=\partial^\alpha/\alpha!$ となることは同 16.12)。標数 $p>0$ では 3 が成り立たず、$\partial^{[p]}$ は $\mathcal{O}_X$ と $\Theta_X$ からは生成されない(ex-d-module-char-p)。本記事の証明の中で使う $\mathcal{D}_X$ の性質はこの定理だけである(連接性など言明で引く性質にはその都度出典を付す)。
$X$ 上の左 $\mathcal{D}$ 加群(left $\mathcal{D}$-module)とは、環の層 $\mathcal{D}_X$ 上の左加群の層 $\mathcal{M}$、すなわち $\mathcal{O}_X$ 加群 $\mathcal{M}$ と、環の層の準同型 $\mathcal{D}_X\to\mathcal{E}nd_k(\mathcal{M})$ で $\mathcal{O}_X\subset\mathcal{D}_X$ の上では与えられた $\mathcal{O}_X$ 加群構造に一致するものの組をいう。右 $\mathcal{D}$ 加群は $\mathcal{D}_X$ の反対環(反対環)$\mathcal{D}_X^{\mathrm{op}}$ 上の左加群、すなわち右作用 $s\cdot P$ をもつ $\mathcal{O}_X$ 加群である。左(右)$\mathcal{D}$ 加群の射とは $\mathcal{D}_X$ の作用と可換な $\mathcal{O}_X$ 加群の射をいい、左 $\mathcal{D}$ 加群とその射の圏を $\mathrm{Mod}(\mathcal{D}_X)$ と書く。単に $\mathcal{D}$ 加群といえば左 $\mathcal{D}$ 加群を指し、$\mathcal{O}_X$ 加群として準連接層であるものだけを考えることが多い。
$\mathrm{Mod}(\mathcal{D}_X)$ は環の層上の加群の圏なのでアーベル圏であり、核・余核・完全列は $\mathcal{O}_X$ 加群として計算したものに $\mathcal{D}_X$ の作用が乗る。
$X=\mathbb{A}^n_k=\operatorname{Spec}k[x_1,\dots,x_n]$ のとき、thm-d-module-local-structure により大域切断の環 $D(X)=\Gamma(X,\mathcal{D}_X)$ は $k[x_1,\dots,x_n]$ 上 $\partial^\alpha$ を基底とし、関係式 $[\partial_i,x_j]=\delta_{ij}$、$[\partial_i,\partial_j]=[x_i,x_j]=0$ で定まる $k$ 代数、すなわち Weyl 代数(Weyl代数)$A_n(k)$ である。一般にアフィン開集合 $U$ 上では準連接な $\mathcal{D}_U$ 加群と $D(U)$ 加群が $\Gamma(U,-)$ で対応するので、$\mathcal{D}$ 加群の理論の多くの部分は Weyl 代数上の加群論として述べられる(Cou95 はこの立場で書かれている)。
$\mathcal{D}$ 加群を接続の言葉で言い換える。$\mathcal{O}_X$ 加群 $\mathcal{M}$ 上の接続とは、$k$ 線型写像 $\nabla\colon\mathcal{M}\to\Omega^1_X\otimes_{\mathcal{O}_X}\mathcal{M}$ で Leibniz 則 $\nabla(fs)=df\otimes s+f\nabla(s)$ を満たすものである。ベクトル場 $\theta\in\Theta_X$ に対し $\nabla_\theta:=(\theta\otimes\mathrm{id})\circ\nabla\colon\mathcal{M}\to\mathcal{M}$ とおくと、$\nabla$ を与えることは、$\theta\mapsto\nabla_\theta$ という $\mathcal{O}_X$ 線型な層の射 $\Theta_X\to\mathcal{E}nd_k(\mathcal{M})$ で各 $\nabla_\theta$ が Leibniz 則 $\nabla_\theta(fs)=\theta(f)s+f\nabla_\theta(s)$ を満たすものを与えることと同じである($\Omega^1_X$ が局所自由であることから従う。座標のもとでは $\nabla(s)=\sum_idx_i\otimes\nabla_{\partial_i}(s)$)。接続 $\nabla$ が可積分(integrable、または平坦)であるとは、すべての $\theta,\varphi\in\Theta_X$ に対し
$$
\nabla_{[\theta,\varphi]}=[\nabla_\theta,\nabla_\varphi]=\nabla_\theta\nabla_\varphi-\nabla_\varphi\nabla_\theta
$$
が成り立つことをいう。ここで $[\theta,\varphi]=\theta\varphi-\varphi\theta$ はベクトル場の Lie括弧である。可積分性が曲率 $\nabla^2\colon\mathcal{M}\to\Omega^2_X\otimes\mathcal{M}$ の消滅と同値であること、その他の基本性質は 接続 の記事に譲る。
$\mathcal{O}_X$ 加群 $\mathcal{M}$ に対し、$\mathcal{M}$ 上の左 $\mathcal{D}_X$ 加群構造($\mathcal{O}_X$ 加群構造を延長するもの)と、$\mathcal{M}$ 上の可積分接続とは、$\nabla_\theta(s)=\theta\cdot s$ によって一対一に対応する。この対応のもとで、左 $\mathcal{D}$ 加群の射は、接続と可換な $\mathcal{O}_X$ 加群の射(水平な射)と同じものである。
まず座標をもつ開集合の上で $\mathcal{D}_X$ の生成元と関係式による表示を確かめる。$U$ を座標 $x_1,\dots,x_n$ をもつ開集合、$V\subset U$ を開集合とし(代数的な場合は任意、解析的な場合は $U$ で相対コンパクトなもの。いずれも $\mathcal{D}_X(V)$ の元の階数は有界である)、$A:=\mathcal{O}_X(V)$、$D:=\mathcal{D}_X(V)$ とおく。$R$ を、環 $A$ と記号 $\partial_1,\dots,\partial_n$ が生成し、関係式 $\partial_ia-a\partial_i=\partial_i(a)$($a\in A$)と $\partial_i\partial_j=\partial_j\partial_i$ だけを課した $k$ 代数とする($A$ と $\partial_i$ が生成する自由 $k$ 代数を、$A$ の環構造を保つ関係式と上の二種の関係式が生成する両側イデアルで割ったもの)。$R$ の任意の元は $\sum_\alpha a_\alpha\partial^\alpha$($a_\alpha\in A$、有限和)の形に書ける。実際、生成元の語のうち $\partial_i$ の右にある $a$ を関係式 $\partial_ia=a\partial_i+\partial_i(a)$ で左へ送る操作を繰り返せば、$\partial$ の個数は増えず、$\partial$ の右にある $a$ の個数が減るので、有限回で $a\partial_{i_1}\cdots\partial_{i_r}$ の和になり、さらに $\partial_i\partial_j=\partial_j\partial_i$ で $\partial^\alpha$ の形に整えられる。関係式は $D\subset\operatorname{End}_k(\mathcal{O}_V)$ の中で成り立つ($\partial_i(af)=a\partial_i(f)+\partial_i(a)f$ と $\partial_i\partial_j(f)=\partial_j\partial_i(f)$)ので、$a\mapsto$($a$ を掛ける作用素)、$\partial_i\mapsto\partial/\partial x_i$ は環準同型 $\phi\colon R\to D$ を定める。thm-d-module-local-structure の 1 により $D=\bigoplus_\alpha A\partial^\alpha$ なので $\phi$ は全射であり、$\{\partial^\alpha\}$ が $D$ の左 $A$ 基底であることから、$\phi(\sum a_\alpha\partial^\alpha)=\sum a_\alpha\partial^\alpha=0$ ならばすべての $a_\alpha=0$、すなわち $\phi$ は単射である。よって $\phi\colon R\to D$ は同型である。
次に対応を作る。左 $\mathcal{D}_X$ 加群 $\mathcal{M}$ に対し $\nabla_\theta(s):=\theta\cdot s$ とおく。$\theta\mapsto\nabla_\theta$ は $\mathcal{O}_X$ 線型($(f\theta)\cdot s=f\cdot(\theta\cdot s)$)で、Leibniz 則は $\mathcal{D}_X$ における関係式 $\theta f=f\theta+\theta(f)$ から $\theta\cdot(fs)=f\cdot(\theta\cdot s)+\theta(f)s$ として従う。可積分性は、$\mathcal{D}_X\subset\mathcal{E}nd_k(\mathcal{O}_X)$ における積で $[\theta,\varphi]=\theta\varphi-\varphi\theta$ だから $[\theta,\varphi]\cdot s=\theta\cdot(\varphi\cdot s)-\varphi\cdot(\theta\cdot s)$ となって従う。
逆に $\mathcal{M}$ 上の可積分接続 $\nabla$ が与えられたとする。$U$、$V$、$A$、$D$、$R$ を上のとおりとし、$M:=\mathcal{M}(V)$ とおく。$a\in A$ を $a$ 倍、$\partial_i$ を $\nabla_{\partial_i}$ に送る対応は環準同型 $\rho\colon R\to\operatorname{End}_k(M)$ を定める。実際、関係式 $\partial_ia-a\partial_i=\partial_i(a)$ は Leibniz 則 $\nabla_{\partial_i}(as)-a\nabla_{\partial_i}(s)=\partial_i(a)s$ に、$\partial_i\partial_j=\partial_j\partial_i$ は可積分性 $[\nabla_{\partial_i},\nabla_{\partial_j}]=\nabla_{[\partial_i,\partial_j]}=\nabla_0=0$ に対応して成り立つ。$\phi$ が同型なので $\rho\circ\phi^{-1}$ は $M$ 上の左 $D$ 加群構造であり、これは $A$ 加群構造を延長し、$\theta=\sum_ia_i\partial_i\in\Theta_X(V)$ を $\sum_ia_i\nabla_{\partial_i}=\nabla_\theta$($\nabla$ の $\mathcal{O}_X$ 線型性)として作用させる。$\nabla$ が層の射なのでこれらの構造は $V$ の制限と両立し、$\mathcal{M}|_U$ 上の左 $\mathcal{D}_U$ 加群構造を定める。$\mathcal{D}_U$ は $\mathcal{O}_U$ と $\Theta_U$ で生成されるので、この構造は「$\mathcal{O}_U$ 加群構造を延長し、各 $\theta$ が $\nabla_\theta$ として作用する」という条件で一意に決まり、座標をもつ二つの開集合 $U,U'$ の上で作った構造は $U\cap U'$ 上で一致する。したがってそれらは貼り合わさって $\mathcal{M}$ 全体の左 $\mathcal{D}_X$ 加群構造を与える。作り方から、この構造から戻した接続は元の $\nabla$ であり、逆に左 $\mathcal{D}_X$ 加群構造から接続を作って戻せば、一意性により元の構造に戻る。
最後に射について。$\mathcal{O}_X$ 加群の射 $u\colon\mathcal{M}\to\mathcal{N}$ が $\mathcal{D}_X$ の作用と可換であることは、生成元 $\mathcal{O}_X$ と $\Theta_X$ の作用と可換であることと同値であり、後者は $u$ が $\mathcal{O}_X$ 線型かつ $u\circ\nabla_\theta=\nabla_\theta\circ u$(すべての $\theta$)を満たすこと、すなわち水平であることにほかならない。
prop-d-module-connection により、$\mathcal{D}$ 加群とは「可積分接続をもつ $\mathcal{O}_X$ 加群」を環上の加群として扱い直したものである。とくに $\mathcal{O}_X$ 加群として局所自由層である $\mathcal{D}$ 加群は、可積分接続をもつベクトル束と同じものである。線型偏微分方程式系 $P_1u=\cdots=P_ru=0$($P_j\in\mathcal{D}_X$)は左 $\mathcal{D}$ 加群 $\mathcal{M}=\mathcal{D}_X/(\mathcal{D}_XP_1+\cdots+\mathcal{D}_XP_r)$ に対応し、$\mathcal{D}_X$ 加群 $\mathcal{F}$(たとえば $\mathcal{O}_X$)に値をもつその解は $\mathcal{H}om_{\mathcal{D}_X}(\mathcal{M},\mathcal{F})$ の元と一対一に対応する($1$ の像 $u$ が $P_ju=0$ を満たす)。
$\mathcal{D}$ 加群は、線型偏微分方程式系を「方程式の解」ではなく「方程式が生成する加群」として扱う枠組みである。関数の層 $\mathcal{O}_X$ には微分と掛け算が作用し、その作用の全体が $\mathcal{D}_X$ である。接続つきのベクトル束や、原点に台をもつ Dirac の超関数の張る空間も $\mathcal{D}_X$ 上の加群であり、環上の加群論の道具(生成元と関係式、フィルトレーション、次元、Ext関手)がそのまま使える。一方で解の側 $\mathcal{H}om_{\mathcal{D}}(\mathcal{M},\mathcal{O}_X)$ とその導来関手は位相的な対象(局所系、構成可能層)になり、両側面を結ぶのが Riemann–Hilbert 対応である。
以下の例では $X=\mathbb{A}^1_k=\operatorname{Spec}k[x]$ を主に扱う。$\partial:=d/dx$ とおくと、rem-d-module-weyl により $D:=D(X)$ は $\{x^j\partial^i\}_{i,j\ge0}$ を $k$ 基底とし、$[\partial,x]=1$ で定まる Weyl 代数 $A_1(k)$ である。準連接な $\mathcal{D}_X$ 加群は $D$ 加群 $\Gamma(X,\mathcal{M})$ で決まるので、$D$ 加群として計算する。$k[x]$ の中で $\partial$ は微分、$x$ は掛け算として作用し、$k[x]$ は左 $D$ 加群である。
$\mathcal{O}_X$ は $\mathcal{D}_X\subset\mathcal{E}nd_k(\mathcal{O}_X)$ の定義により左 $\mathcal{D}_X$ 加群である。対応する接続は外微分 $d\colon\mathcal{O}_X\to\Omega^1_X$(自明な接続)であり、$\nabla_\theta(f)=\theta(f)$ である。$d$ が可積分であることは $[\theta,\varphi](f)=\theta(\varphi(f))-\varphi(\theta(f))$ という Lie 括弧の定義そのものである。より一般に、可積分接続 $\nabla$ をもつ局所自由層 $(\mathcal{E},\nabla)$ はすべて $\mathcal{D}$ 加群である(prop-d-module-connection)。たとえば $\mathbb{A}^1_k$ 上の $\mathcal{O}_X$ に $\nabla_\partial=\partial+\lambda$($\lambda\in k$)を入れたものは $D/D(\partial-\lambda)$ と同型な $\mathcal{D}$ 加群である($\partial\cdot1=\lambda$ なので $(\partial-\lambda)\cdot1=0$ であり、$P\mapsto P\cdot1$ が全射で核が $D(\partial-\lambda)$ であることは、$D$ の基底として $\{x^j(\partial-\lambda)^i\}$ をとれば prop-d-module-quotient-by-d と同じ計算で確かめられる)。$k=\mathbb{C}$ でのこの加群の解析的な解、すなわち $(\partial-\lambda)u=0$ の解は $e^{\lambda x}$ の定数倍であり、水平切断 $\nabla_\partial g=0$ の解は $e^{-\lambda x}$ の定数倍である。
$X=\mathbb{A}^1_k$ とする。左 $D$ 加群として $D/D\partial\cong k[x]=\Gamma(X,\mathcal{O}_X)$ である。
$k[x]$ は左 $D$ 加群なので、$P\mapsto P(1)$ は左 $D$ 加群の射 $\varepsilon\colon D\to k[x]$ を定める($\varepsilon(QP)=Q(P(1))=Q\cdot\varepsilon(P)$)。$f\in k[x]$ に対し $\varepsilon(f)=f$ なので $\varepsilon$ は全射である。核を求める。$P=\sum_{i\ge0}f_i\partial^i$($f_i\in k[x]$)と書くと $\partial^i(1)=0$($i\ge1$)だから $\varepsilon(P)=f_0$ であり、$\varepsilon(P)=0$ は $f_0=0$、すなわち $P=\bigl(\sum_{i\ge1}f_i\partial^{i-1}\bigr)\partial\in D\partial$ と同値である。逆に $D\partial\subset\ker\varepsilon$ は $\partial(1)=0$ による。よって $\ker\varepsilon=D\partial$ で、$D/D\partial\cong k[x]$ が従う。
$X=\mathbb{A}^1_k$ とし、$\delta:=D/Dx$ とおく。
$\delta$ は原点に台をもつ Dirac の超関数 $\delta_0$ とその導関数が張る空間の代数的な模型である($k=\mathbb{C}$ では $x\delta_0=0$、$x\delta_0^{(i)}=-i\delta_0^{(i-1)}$ は超関数の等式として成り立つ)。prop-d-module-delta の 2 は $1/x$ の極を取り出したものが $\delta$ であることを表し、$\mathcal{O}_X$ の局所コホモロジー $H^1_{\{0\}}(\mathcal{O}_X)\cong\delta$ とも読める。
$f\in\Gamma(X,\mathcal{O}_X)$ を零でない関数とする。$\mathcal{O}_X[f^{-1}]$ は $\nabla_\theta(g/f^m)=(\theta(g)f-mg\theta(f))/f^{m+1}$ により可積分接続をもつので、左 $\mathcal{D}_X$ 加群である。$\mathcal{O}_X$ 加群としては($f$ が可逆でない限り)有限生成でないが、$\mathcal{D}_X$ 加群としては連接であり、さらにホロノミックである(def-d-module-holonomic。Bernstein Ber72 1972 年、HTT08 §3.2、Weyl 代数の場合は Cou95 第 10 章)。証明は、$f^s$($s$ は不定元)が満たす関数方程式 $b(s)f^s=P(s)f^{s+1}$($b(s)$ は Bernstein–Sato 多項式(Bernstein–Sato多項式)、$P(s)\in\mathcal{D}_X[s]$)の存在に基づく。$X=\mathbb{A}^1_k$、$f=x$ の場合は、prop-d-module-delta の 2 の完全列と prop-d-module-characteristic-variety($\mathcal{O}_X$ と $\delta$ がホロノミック)、およびホロノミック加群が拡大で閉じること(def-d-module-holonomic)から直接従う。
$\mathcal{D}_X$ 自身は左 $\mathcal{D}_X$ 加群として連接($1$ で生成される)だが、$\dim X\ge1$ ならホロノミックでない。実際 def-d-module-characteristic-variety の記号で $F_\bullet\mathcal{D}_X$ は良いフィルトレーションで $\operatorname{gr}^F\mathcal{D}_X=\pi_*\mathcal{O}_{T^*X}$ なので、特性多様体は $T^*X$ 全体で次元 $2n>n$ である。満たす性質は連接性、満たさない性質はホロノミック性であり、「連接ならホロノミック」という含意は成り立たない。同様に $\mathcal{D}_X^{\oplus r}$ や、$n\ge2$ のときの $\mathcal{D}_X/\mathcal{D}_X\partial_1$(特性多様体は $\{\xi_1=0\}$ で次元 $2n-1$)もホロノミックでない。
標数 $0$ の仮定を外す。$k$ を標数 $p>0$ の体、$X=\mathbb{A}^1_k$、$\partial=d/dx$ とし、$\mathcal{O}_X$ に接続 $\nabla_\partial:=\partial+1$(すなわち $\nabla(g)=(g'+g)\,dx$)を入れる。$X$ は曲線なので任意の接続は可積分である。しかし $\nabla$ は Grothendieck の微分作用素の環 $\mathcal{D}_X$(微分作用素)の加群構造に延びない。
$\omega_X:=\Omega^n_X$ を $X$ の標準層(最高次の微分形式の層)とする。$\omega_X$ は階数 $1$ の局所自由層で、座標 $x_1,\dots,x_n$ をもつ開集合 $U$ の上では $dx:=dx_1\wedge\cdots\wedge dx_n$ を基底にもつ。ベクトル場 $\theta$ に対し、内部積 $\iota_\theta\colon\Omega^q_X\to\Omega^{q-1}_X$($\iota_\theta(\omega_1\wedge\cdots\wedge\omega_q)=\sum_j(-1)^{j-1}\omega_j(\theta)\,\omega_1\wedge\cdots\widehat{\omega_j}\cdots\wedge\omega_q$)と外微分 $d$ を用いて、$\omega_X$ 上の Lie微分 を $\mathrm{Lie}_\theta(\omega):=d(\iota_\theta\omega)$ と定める($\omega_X$ 上では $d\omega=0$ なので、これは Cartan の公式 $\mathrm{Lie}_\theta=d\iota_\theta+\iota_\theta d$ の最高次での形である)。
$\omega\cdot\theta:=-\mathrm{Lie}_\theta(\omega)=-d(\iota_\theta\omega)$($\theta\in\Theta_X$、$\omega\in\omega_X$)と $\mathcal{O}_X$ の掛け算は、$\omega_X$ 上の右 $\mathcal{D}_X$ 加群構造に一意に延びる。座標のもとでは、$\theta=\sum_ia_i\partial_i$ に対し
$$
(g\,dx)\cdot\theta=-\sum_{i=1}^n\partial_i(a_ig)\,dx
$$
であり、とくに $(g\,dx)\cdot\partial_i=-\partial_i(g)\,dx$ である。
右 $\mathcal{D}_X$ 加群構造は反対環 $\mathcal{D}_X^{\mathrm{op}}$ 上の左加群構造であり、$\mathcal{D}_X^{\mathrm{op}}$ も $\mathcal{O}_X$ と $\Theta_X$ で生成され、関係式は $\mathcal{D}_X$ のものを逆順に読んだ $a\partial_i-\partial_ia=\partial_i(a)$、$\partial_i\partial_j=\partial_j\partial_i$($\mathcal{D}_X^{\mathrm{op}}$ の積で)である。したがって prop-d-module-connection の証明と同じ議論により、$\mathcal{O}_X$ 加群 $\mathcal{N}$ 上の右 $\mathcal{D}_X$ 加群構造は、$\mathcal{O}_X$ 線型な層の射 $\theta\mapsto(s\mapsto s\cdot\theta)$ で次の二条件を満たすものと一対一に対応し、存在すれば一意である。
$\mathcal{M}$ が左 $\mathcal{D}_X$ 加群なら $\omega_X\otimes_{\mathcal{O}_X}\mathcal{M}$ は $(\omega\otimes s)\cdot\theta=\omega\cdot\theta\otimes s-\omega\otimes\theta\cdot s$ により右 $\mathcal{D}_X$ 加群になり、$\mathcal{M}\mapsto\omega_X\otimes\mathcal{M}$ は左 $\mathcal{D}$ 加群の圏と右 $\mathcal{D}$ 加群の圏の同値を与える(逆は $\mathcal{N}\mapsto\mathcal{H}om_{\mathcal{O}_X}(\omega_X,\mathcal{N})$。HTT08 §1.2)。$X=\mathbb{A}^n_k$ では $\omega_X\cong\mathcal{O}_X$ なので、これは Weyl 代数の反自己同型 $x_i\mapsto x_i$、$\partial_i\mapsto-\partial_i$(prop-d-module-canonical-right の座標表示)で左加群を右加群に読み替えることに当たる。
左 $\mathcal{D}_X$ 加群 $\mathcal{M}$ が連接(coherent)であるとは、$\mathcal{O}_X$ 加群として準連接で、$\mathcal{D}_X$ 加群として局所的に有限生成であることをいう($\mathcal{D}_X$ は連接な環の層なので、これは局所有限表示と同値である。HTT08 §1.4)。$\mathcal{M}$ の増大フィルトレーション $F_\bullet\mathcal{M}$($\mathcal{O}_X$ 部分加群の列で $F_l\mathcal{D}_X\cdot F_m\mathcal{M}\subset F_{l+m}\mathcal{M}$、$\bigcup F_m\mathcal{M}=\mathcal{M}$)が良い(good)とは、各 $F_m\mathcal{M}$ が $\mathcal{O}_X$ 加群として連接(連接層)で、局所的に $m\gg0$ で $F_l\mathcal{D}_X\cdot F_m\mathcal{M}=F_{l+m}\mathcal{M}$ となることをいう。このとき $\operatorname{gr}^F\mathcal{M}=\bigoplus_mF_m\mathcal{M}/F_{m-1}\mathcal{M}$ は $\operatorname{gr}^F\mathcal{D}_X=\pi_*\mathcal{O}_{T^*X}$ 上の連接加群であり、対応する $T^*X$ 上の連接層の台(台)
$$
\operatorname{Ch}(\mathcal{M}):=\operatorname{Supp}\bigl(\mathcal{O}_{T^*X}\otimes_{\pi^{-1}\operatorname{gr}^F\mathcal{D}_X}\pi^{-1}\operatorname{gr}^F\mathcal{M}\bigr)\subset T^*X
$$
を $\mathcal{M}$ の特性多様体(特性多様体)という。
$\mathcal{M}$ を連接 $\mathcal{D}_X$ 加群とする。
$X=\mathbb{A}^1_k$、$T^*X=\operatorname{Spec}k[x,\xi]$ とする。零でない $P\in D=A_1(k)$ の階数を $m$、主表象を $\sigma(P)\in k[x,\xi]$($P=\sum_{i\le m}f_i\partial^i$、$f_m\ne0$ のとき $\sigma(P)=f_m\xi^m$)とすると、$\mathcal{M}=\mathcal{D}_X/\mathcal{D}_XP$ に対し $\operatorname{Ch}(\mathcal{M})=\{\sigma(P)=0\}\subset T^*X$ である。とくに $\operatorname{Ch}(\mathcal{O}_X)=\{\xi=0\}$(零切断)、$\operatorname{Ch}(\delta)=\{x=0\}$(原点上のファイバー $T^*_0X$)であり、$\mathcal{O}_X$ と $\delta$ はホロノミックである。
$F_m\mathcal{M}$ を $F_m\mathcal{D}_X$ の像とする。これは $\mathcal{M}$ のフィルトレーションで、各 $F_m\mathcal{M}$ は $F_m\mathcal{D}_X$ の商として $\mathcal{O}_X$ 連接、$F_l\mathcal{D}_X\cdot F_m\mathcal{M}=F_{l+m}\mathcal{M}$ がすべての $m\ge0$ で成り立つので良いフィルトレーションである。$\operatorname{gr}^F\mathcal{M}=\operatorname{gr}^F\mathcal{D}_X/\operatorname{gr}^F(\mathcal{D}_XP)$($\mathcal{D}_XP$ には誘導されたフィルトレーション $F_m\mathcal{D}_X\cap\mathcal{D}_XP$ を入れる)なので、$\operatorname{gr}^F(\mathcal{D}_XP)$ を求めればよい。$k[x,\xi]$ は整域なので、階数 $l$ の $Q$ に対し $\sigma(QP)=\sigma(Q)\sigma(P)$ で、$QP$ の階数は $l+m$ である。したがって $F_{l+m}\mathcal{D}_X\cap\mathcal{D}_XP$ の元 $QP$ は $Q$ の階数が $l$ 以下のものに限られ、その $F_{l+m-1}$ を法とする類は $\sigma(Q)\sigma(P)$($Q$ の階数がちょうど $l$ のとき)か $0$ である。ゆえに $\operatorname{gr}^F(\mathcal{D}_XP)=k[x,\xi]\,\sigma(P)$ であり、$\operatorname{gr}^F\mathcal{M}=k[x,\xi]/(\sigma(P))$、$\operatorname{Ch}(\mathcal{M})=\{\sigma(P)=0\}$ を得る。$P=\partial$ なら $\sigma(P)=\xi$、$P=x$ なら $\sigma(P)=x$ で、prop-d-module-quotient-by-d と prop-d-module-delta により $\mathcal{O}_X=\mathcal{D}_X/\mathcal{D}_X\partial$、$\delta=\mathcal{D}_X/\mathcal{D}_Xx$ である。どちらも次元 $1=n$ なのでホロノミックである。
左 $\mathcal{D}_X$ 加群 $\mathcal{M}$ に対し、対応する可積分接続 $\nabla$ を $\nabla(\omega\otimes s):=d\omega\otimes s+(-1)^q\omega\wedge\nabla(s)$ により $\Omega^q_X\otimes_{\mathcal{O}_X}\mathcal{M}\to\Omega^{q+1}_X\otimes_{\mathcal{O}_X}\mathcal{M}$ に延ばす。可積分性により $\nabla\circ\nabla=0$ であり(接続)、複体
$$
\mathrm{DR}(\mathcal{M}):=\bigl[\,\mathcal{M}\xrightarrow{\nabla}\Omega^1_X\otimes\mathcal{M}\xrightarrow{\nabla}\cdots\xrightarrow{\nabla}\Omega^n_X\otimes\mathcal{M}\,\bigr]
$$
を $\mathcal{M}$ の de Rham 複体という($\mathcal{M}$ を次数 $-n$、$\Omega^n_X\otimes\mathcal{M}$ を次数 $0$ に置く流儀が多い)。$H^{-n}(\mathrm{DR}(\mathcal{M}))=\ker\nabla=\mathcal{M}^\nabla$ は $\mathcal{M}$ の水平切断の層であり、$\mathcal{H}om_{\mathcal{D}_X}(\mathcal{O}_X,\mathcal{M})$ に等しい。また $\mathrm{Sol}(\mathcal{M}):=\mathbf{R}\mathcal{H}om_{\mathcal{D}_X}(\mathcal{M},\mathcal{O}_X)$ を $\mathcal{M}$ の解複体という。
$\mathrm{DR}(\mathcal{O}_X)$ は代数的 de Rham 複体 $\Omega^\bullet_X$ であり、その超コホモロジーが $X$ の代数的 de Rhamコホモロジーである(Grothendieck Gro66 1966 年)。一般に $\mathrm{DR}(\mathcal{M})$ は導来圏(導来圏)で $\omega_X\otimes^{\mathbf{L}}_{\mathcal{D}_X}\mathcal{M}$ と同型であり(prop-d-module-canonical-right の右加群 $\omega_X$ の Koszul 型の局所自由分解による。HTT08 §1.5)、$\mathcal{M}$ が局所自由層なら $\mathrm{Sol}(\mathcal{M})$ は次数のずれを除いて $\mathrm{DR}(\mathcal{M}^\vee)$ に一致する。可積分接続をもつ局所自由層 $(\mathcal{E},\nabla)$ に対し、$k=\mathbb{C}$ で解析化した水平切断の層は階数 $\operatorname{rk}\mathcal{E}$ の局所系であり、複素多様体上ではこれが可積分接続つきベクトル束の圏と局所系の圏(基本群の表現の圏)の同値を与える。この古典的な Riemann–Hilbert 対応と、代数多様体上でそれを回復するための Deligne Del70 1970 年の正則特異点の条件は 接続 の記事に譲る。
$X$ を $\mathbb{C}$ 上の滑らかな代数多様体(または複素多様体)とする。正則ホロノミック(regular holonomic)$\mathcal{D}_X$ 加群を対象とする $\mathcal{D}_X$ 加群の有界導来圏の充満部分圏を $D^b_{rh}(\mathcal{D}_X)$、$\mathbb{C}$ 係数の構成可能層(構成可能層)をコホモロジーにもつ複体の導来圏を $D^b_c(\mathbb{C}_X)$ と書く。このとき de Rham 関手(解析化した後の $\mathrm{DR}$)は三角圏の同値
$$
\mathrm{DR}\colon D^b_{rh}(\mathcal{D}_X)\xrightarrow{\ \sim\ }D^b_c(\mathbb{C}_X)
$$
を与え、正則ホロノミック $\mathcal{D}_X$ 加群のアーベル圏を偏屈層のアーベル圏に写す。
Kashiwara Kas84 1984 年と Mebkhout Meb84 1984 年が独立に証明した。教科書としては HTT08 第 7 章(正則ホロノミックの定義は同第 6 章)、Kas03 第 5 章。$\mathrm{DR}(\mathcal{M})$ が構成可能であること(ホロノミックなら正則性なしに成り立つ)は Kashiwara の構成可能性定理による(HTT08 §4.6)。この対応のもとで $\mathcal{O}_X$ は定数層 $\mathbb{C}_X[n]$ に、$X=\mathbb{A}^1$ での prop-d-module-delta の $\delta$ は原点に台をもつ摩天楼層 $\mathbb{C}_{\{0\}}$ に対応する($\mathrm{DR}(\delta)$ は $\xi$ 倍 $k[\xi]\to k[\xi]$ で、単射かつ余核が $k$)。標数 $p$ では ex-d-module-char-p のとおりこの形の対応は成り立たず、$\mathcal{D}$ 加群論は 結晶コホモロジー や Frobenius写像 による降下(Cartier の定理)と結びついて別の形をとる。
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