Preissmannの定理

同義語:Preissmanの定理Preissmann's theoremPreissman's theorem

概要

Preissmannの定理(Preissmann's theorem)とは、断面曲率がいたるところ負のコンパクトな Riemann 多様体の基本群について、単位元だけでない可換部分群がすべて無限巡回群に同型であることを述べる定理である。普遍被覆の上で基本群の各元はただ 1 本の軸をもち、可換な元は同じ軸に沿う平行移動として働くので、群が実数の離散部分群に埋め込まれることから従う。同じ議論で中心化群と可解部分群も無限巡回群になり、トーラスや閉多様体どうしの積に負曲率の計量が入らないことが帰結する。

$$\newcommand{C}[0]{\mathbb{C}} \newcommand{div}[0]{\mathbin{÷}} \newcommand{N}[0]{\mathbb{N}} \newcommand{Q}[0]{\mathbb{Q}} \newcommand{R}[0]{\mathbb{R}} \newcommand{Z}[0]{\mathbb{Z}} $$

前提知識: Riemann多様体, 断面曲率, Cartan–Hadamardの定理, 基本群, 被覆空間

Preissmannの定理(Preissmann's theorem)は、断面曲率がいたるところ負のコンパクトな Riemann 多様体の 基本群 について、単位元だけでない可換部分群はすべて無限巡回群 $\mathbb Z$ に同型である、と述べる定理である。A. Preissmann が 1943 年に示した(Pre43、Lee18 p. 357)。曲率という局所的な条件が、基本群という大域的な不変量の代数的な形を強く縛る例の代表である。
この定理から、トーラス $T^n$($n\ge2$)や閉多様体どうしの積 $M\times N$ には負曲率の計量が入らないことが従う。証明の柱は、普遍被覆の上で基本群の各元が 軸(その元が平行移動として働く測地線)をただ 1 本もつことである。可換な元どうしは互いの軸を保つので、すべてが 1 本の直線の上の平行移動になり、群は $\mathbb R$ の離散部分群に埋め込まれる。
この記事では、軸の一意性を測地三角形の角の和で示し(lem-pr-axis-unique)、主定理を中心化群の形で証明する(thm-pr-main)。同じ方法で可解部分群も無限巡回群であることを示し(thm-pr-solvable)、位相への帰結(cor-pr-product など)と、仮定を外した反例を述べる。Hadamard多様体 にも同じ主張の箱があり、そこでは平坦な帯の定理から軸の一意性を導いている。

設定

多様体は連結で、Riemann 計量は滑らかとする。$(N,h)$ をコンパクトで連結な $n$ 次元 Riemann 多様体($n\ge1$)で、断面曲率がいたるところ負のものとする。$p\colon M\to N$ を普遍被覆とし、$M$ に引き戻しの計量 $g=p^*h$ を入れる。

  • $M$ は完備で単連結、断面曲率は負であり、Cartan–Hadamardの定理 により Hadamard多様体 である。とくに $M$ の 2 点はただ 1 本の測地線分で結ばれ、$\mathbb R$ 全体で定義された測地線はどの 2 点の間でも最短である。
  • 被覆変換群 $\Gamma$ は $\pi_1(N)$ に同型で(被覆空間)、$M$ に等長に、自由に(単位元以外は固定点をもたない)、固有不連続に(コンパクト集合 $K$ について $\gamma K\cap K\ne\emptyset$ となる $\gamma$ は有限個)作用し、$M/\Gamma=N$ はコンパクトである。
    以下、$\pi_1(N)$ の部分群を $\Gamma$ の部分群と同一視する。速さ $1$ の測地線 $c\colon\mathbb R\to M$ を 直線 という。
軸

等長写像 $\varphi\colon M\to M$ の 軸 とは、直線 $c$ で、ある $\ell>0$ について
$$ \varphi(c(t))=c(t+\ell)\qquad(t\in\mathbb R) $$
がすべての $t$ で成り立つものをいう。$\ell$ を軸に沿う 移動量 という。

$\varphi$ の軸 $c$ について、$\bar c(t):=c(-t)$ は $\varphi^{-1}$ の軸である。実際 $\varphi^{-1}(\bar c(t))=\varphi^{-1}(c(-t))=c(-t-\ell)=\bar c(t+\ell)$ である。また $\psi$ が等長写像なら、$\psi\circ c$ は $\psi\varphi\psi^{-1}$ の軸で移動量は同じである:$\psi\varphi\psi^{-1}(\psi c(t))=\psi c(t+\ell)$。

軸の存在と一意性

軸の存在

単位元でない $\gamma\in\Gamma$ は軸をもつ。

移動距離の最小点を通る直線

移動距離 $\delta_\gamma(x):=d(x,\gamma x)$ は、作用が自由・固有不連続・余コンパクトなので正の最小値 $\ell$ をある点 $x_0$ でとる(Hadamard多様体 の補題「余コンパクトな作用の移動距離」)。$c$ を $c(0)=x_0$、$c(\ell)=\gamma x_0$ となる直線とすると、$c$ は $\gamma$ の軸で $\gamma c(t)=c(t+\ell)$ である(同じ記事の補題「移動距離の最小点から軸を作る」)。$\square$

Lee18 Lemma 12.21(pp. 357–359)は、$\gamma$ が定める自由ホモトピー類の中で最短の閉測地線(Lee18 Proposition 6.28、p. 174)を持ち上げて軸を作る。どちらの作り方でも、軸を $N$ に落とすと閉測地線になる。

軸の一意性

$M$ を断面曲率が負の Hadamard 多様体、$\varphi$ を $M$ の等長写像とする。$c_1,c_2$ がともに $\varphi$ の軸なら、ある $b\in\mathbb R$ について $c_2(t)=c_1(t+b)$ である。とくに 2 本の像は等しく、向きも一致する。

四角形の角の和

$\varphi c_i(t)=c_i(t+\ell_i)$ とし、$\tilde c_i(s):=c_i(\ell_is)$ とおくと $\varphi\tilde c_i(s)=\tilde c_i(s+1)$ である。測地三角形の角についての次の事実を使う(Lee18 Proposition 12.10、p. 353):断面曲率が負の Hadamard 多様体で、1 本の直線に乗らない 3 点 $P,Q,R$ の測地三角形の内角の和は $\pi$ より真に小さい。
場合 1:2 本が交わらない。 $A=\tilde c_1(0)$、$B=\tilde c_1(1)=\varphi A$、$C=\tilde c_2(0)$、$D=\tilde c_2(1)=\varphi C$ とおくと、4 点は相異なる(直線は単射なので $A\ne B$、$C\ne D$。残りは 2 本の像が交わらないことから)。$\sigma$ を $A$ から $C$ への測地線分とすると、$\varphi\circ\sigma$ は $B$ から $D$ への測地線分である。$\varphi$ は角を保ち、$A$ での $\tilde c_1$ の前向きの方向と $\sigma$ の方向を、$B$ での $\tilde c_1$ の前向きの方向と $\varphi\circ\sigma$ の方向に写す。$B$ から $A$ への方向は前向きの逆なので、
$$ \angle CAB+\angle ABD=\pi,\qquad \angle ACD+\angle CDB=\pi $$
である(後者も同様)。よって四角形 $ABDC$ の 4 つの角の和は $2\pi$ である。
一方、$A,B,C$ は 1 本の直線に乗らない(乗れば $C$ が $c_1$ の像にあり、2 本が交わる)。$B,C,D$ も同様である(乗れば $B$ が $c_2$ の像にある)。$T_CM$ の単位ベクトルの間の角は単位球面の上の距離なので三角不等式をみたし、$\angle ACD\le\angle ACB+\angle BCD$、同様に $\angle ABD\le\angle ABC+\angle CBD$ である。したがって
$$ 2\pi=\angle CAB+\angle ABD+\angle BDC+\angle DCA\le(\angle A+\angle B+\angle C)_{\triangle ABC}+(\angle B+\angle C+\angle D)_{\triangle BCD}< \pi+\pi $$
となり矛盾する。
場合 2:2 本が交わる。 $x=\tilde c_1(s_1)=\tilde c_2(s_2)$ とすると、$\varphi x=\tilde c_1(s_1+1)=\tilde c_2(s_2+1)$ も共通の点で、$x$ と異なる。Hadamard 多様体では異なる 2 点を通る直線の像はただ 1 つなので、$\tilde c_2(s)=\tilde c_1(\varepsilon\lambda s+\beta)$($\varepsilon=\pm1$、$\lambda>0$)と書ける。$s=s_2$ と $s=s_2+1$ を代入して $\tilde c_1$ の単射性を使うと $\varepsilon\lambda=1$ である。速さ $1$ に戻すと $c_2(t)=c_1(t+b)$ となる。$\square$

負曲率の仮定は場合 1 の角の和の不等式だけで使った。Euclid 平面の平行移動では、平行な直線がすべて軸になる(Lee18 Example 12.20、p. 357)。

主定理

Preissmann の定理

$(N,h)$ をコンパクトで連結な Riemann 多様体で、断面曲率がいたるところ負のものとする。

  1. 単位元でない $a\in\pi_1(N)$ の中心化群 $C(a)=\{b\mid ab=ba\}$ は無限巡回群である。
  2. $\pi_1(N)$ の単位元だけでない可換部分群は、すべて $\mathbb Z$ に同型である。
1 本の軸の上の平行移動

1. $a\ne1$ の軸 $c$ を lem-pr-axis-exist でとり、$ac(t)=c(t+\ell)$ とする。$b\in C(a)$ とする。設定の注意により $b\circ c$ は $bab^{-1}=a$ の軸なので、lem-pr-axis-unique から、ある $\tau_b\in\mathbb R$ について
$$ b(c(t))=c(t+\tau_b)\qquad(t\in\mathbb R) $$
が成り立つ。$b,b'\in C(a)$ について $bb'c(t)=bc(t+\tau_{b'})=c(t+\tau_{b'}+\tau_b)$ なので、$\tau\colon C(a)\to\mathbb R$ は準同型である。$\tau_b=0$ なら $b$ は $c(0)$ を固定するので、作用の自由性から $b=1$ であり、$\tau$ は単射である。
像 $\tau(C(a))$ は $\mathbb R$ の離散部分群である。実際、$\lvert\tau_b\rvert\le1$ となる $b$ はすべて、コンパクトな閉球 $K=\bar B_1(c(0))$ について $bc(0)\in K$、すなわち $bK\cap K\ne\emptyset$ をみたすので、固有不連続性からそのような $b$ は有限個である。$\tau(C(a))$ は $a$ の像 $\ell\ne0$ を含むので $\{0\}$ でなく、$\mathbb R$ の $\{0\}$ でない離散部分群はある $\lambda>0$ の整数倍の全体 $\lambda\mathbb Z$ である。よって $C(a)\cong\lambda\mathbb Z\cong\mathbb Z$ である。
2. $A$ を単位元だけでない可換部分群とし、$a\in A$ を単位元でない元とする。$A\subseteq C(a)$ で、1 から $C(a)$ は無限巡回群である。無限巡回群の単位元だけでない部分群は無限巡回群なので、$A\cong\mathbb Z$ である。$\square$

主張 2 は Lee18 Theorem 12.19(p. 357)の形で、証明(pp. 359–360)は単射性のあとの離散性を単射半径で示している。上では固有不連続性を使った。

可換な 2 元は共通の元の冪

thm-pr-main の仮定の下で、可換な $a,b\in\pi_1(N)$ について、ある $g$ と整数 $k,l$ で $a=g^k$、$b=g^l$ となる。また $\pi_1(N)$ の極大な可換部分群は、単位元でない元の中心化群に一致する。

$a=1$ なら $g=b$、$k=0$ とすればよい。$a\ne1$ なら $b\in C(a)$ で、$C(a)=\langle g\rangle$ と書けるので $a,b$ はともに $g$ の冪である。$A$ を極大な可換部分群とする。普遍被覆 $M\cong\mathbb R^n$ はコンパクトでないので $\pi_1(N)\ne1$ で、$\{1\}$ は極大でない。$a\in A$ を単位元でない元とすると、$A\subseteq C(a)$ で $C(a)$ は可換なので、極大性から $A=C(a)$ である。$\square$

可解部分群

主定理の議論は、可換性ではなく「軸を保つ」ことしか使っていない。正規化群の議論を足すと、可解部分群まで同じ結論が届く。

可解部分群は無限巡回群

thm-pr-main の仮定の下で、$\pi_1(N)$ の単位元だけでない可解部分群は、すべて $\mathbb Z$ に同型である。

正規な巡回部分群の軸を保つ

$S$ を単位元だけでない可解部分群とし、交換子部分群の列 $S=S^{(0)}\supseteq S^{(1)}\supseteq\cdots$ で $S^{(k)}\ne1$、$S^{(k+1)}=1$ となる $k$ をとる。$A:=S^{(k)}$ は可換で、$S$ の正規部分群である。thm-pr-main の 2 から $A=\langle a\rangle\cong\mathbb Z$ である。
$s\in S$ について、$x\mapsto sxs^{-1}$ は $A$ の自己同型なので、生成元 $a$ を生成元 $a^{\pm1}$ に写す:$sas^{-1}=a^{\varepsilon_s}$($\varepsilon_s=\pm1$)。$c$ を $a$ の軸とすると、$s\circ c$ は $sas^{-1}=a^{\varepsilon_s}$ の軸である。$a^{-1}$ の軸として $\bar c(t)=c(-t)$ があるので、lem-pr-axis-unique を $a^{\varepsilon_s}$ に当てると、ある $\tau_s$ について
$$ s(c(t))=c(\varepsilon_st+\tau_s)\qquad(t\in\mathbb R) $$
である。$\varepsilon_s=-1$ なら $s(c(\tau_s/2))=c(\tau_s/2)$ で、自由性から $s=1$ だが、そのとき $sas^{-1}=a$ なので $\varepsilon_s=1$ となり矛盾する。よってすべての $s\in S$ は $c$ に沿う平行移動 $c(t)\mapsto c(t+\tau_s)$ として働く。以下は prf-pr-main の 1 と同じで、$\tau\colon S\to\mathbb R$ は単射な準同型、像は離散的で $\{0\}$ でないので、$S\cong\mathbb Z$ である。$\square$

ここで $\tau$ が準同型であることは $ss'c(t)=sc(t+\tau_{s'})=c(t+\tau_{s'}+\tau_s)$ による。像が $\{0\}$ でないのは $\tau_a\ne0$ による。

位相への帰結

以下、thm-pr-main の仮定の多様体を 負曲率の閉多様体 と呼ぶ。$n=1$ では 2 次元の接平面がなく曲率の条件は空なので、$N=S^1$、$\pi_1(N)=\mathbb Z$ であり、主張はすべて自明に成り立つ。

ねじれのなさ

負曲率の閉多様体の基本群は、単位元以外に有限位数の元をもたない。

$g\ne1$ で $g^k=1$($k\ge1$)なら、$\langle g\rangle$ は単位元だけでない有限の可換部分群で、$\mathbb Z$ に同型でない。thm-pr-main の 2 に反する。$\square$

非正曲率の完備な多様体でも基本群はねじれをもたない(Cartan の定理、Lee18 Corollary 12.18、p. 356)が、その証明は Cartan の固定点定理(同 Theorem 12.17、p. 356)による。上の系は負曲率の閉多様体に限って、主定理から直接従う。

基本群は可解でない

$n\ge2$ とし、$N$ を $n$ 次元の負曲率の閉多様体とする。このとき $\pi_1(N)$ は単位元だけでなく、可解でない。とくに可換でない。

非球面性とホモロジー

Cartan–Hadamardの定理 により普遍被覆 $M$ は $\mathbb R^n$ に微分同相で可縮なので、$N$ は $\pi_1(N)$ の Eilenberg–MacLane空間 $K(\pi_1(N),1)$ である。$\pi_1(N)=1$ なら $N=M\cong\mathbb R^n$ はコンパクトでなく矛盾する。$\pi_1(N)$ が可解なら、thm-pr-solvable から $\pi_1(N)\cong\mathbb Z$ で、$N$ と $S^1$ はどちらも $K(\mathbb Z,1)$ なのでホモトピー同値である。ところが $N$ は $n$ 次元の閉多様体なので $H_n(N;\mathbb Z/2)\cong\mathbb Z/2$ であり、$n\ge2$ では $H_n(S^1;\mathbb Z/2)=0$ である。これは矛盾である。$\square$

積多様体

$P,Q$ を正の次元の連結な閉多様体とする。$P\times Q$ には断面曲率がいたるところ負の Riemann 計量は存在しない。

2 つの因子の元が $\mathbb Z^2$ を生む

負曲率の計量 $h$ があったとする。$\dim(P\times Q)\ge2$ なので、prop-pr-nonsolvable から $\pi_1(P\times Q)=\pi_1(P)\times\pi_1(Q)$ は単位元だけでない。
$\pi_1(P)$ と $\pi_1(Q)$ がどちらも単位元だけでないとき、$a\in\pi_1(P)$、$b\in\pi_1(Q)$ を単位元でない元とする。cor-pr-torsion から $(a,1)$ と $(1,b)$ は無限位数で、$(a^k,b^l)=(1,1)$ は $k=l=0$ のときに限るので、両者が生成する部分群は $\mathbb Z^2$ に同型な可換群である。これは巡回群でなく、thm-pr-main の 2 に反する。
一方の、たとえば $\pi_1(P)$ が単位元だけのとき、$P\times Q$ の普遍被覆は $P\times\tilde Q$ で、Cartan–Hadamardの定理 により可縮である。$P$ は $P\times\tilde Q$ のレトラクト($x\mapsto(x,y_0)$ と射影)なので、可縮な空間のレトラクトとして可縮である。ところが $P$ は正の次元 $m$ の閉多様体なので $H_m(P;\mathbb Z/2)\cong\mathbb Z/2\ne0$ で、可縮でない。これは矛盾である。$\square$

この系は Lee18 Corollary 12.23(p. 360)で、証明は演習(同 Problem 12-8)とされている。一方の因子が単連結なら、非正曲率の計量さえ存在しない(同 Corollary 12.12、pp. 353–354。上の証明の後半はこの場合も通る)。

例

双曲曲面と $\mathrm{PSL}(2,\mathbb R)$ の中心化群

種数 $g\ge2$ の閉曲面 $\Sigma_g$ は曲率 $-1$ の計量をもち(Riemann面 の一意化)、$\pi_1(\Sigma_g)$ は上半平面 $H^2$ に $\mathrm{PSL}(2,\mathbb R)$ の離散部分群として働く。$\lambda>1$ について $A=\mathrm{diag}(\lambda,\lambda^{-1})$ は $z\mapsto\lambda^2z$ で、虚軸 $c(t)=ie^t$ を移動量 $2\log\lambda$ で動かす軸にもつ。
$B=\begin{pmatrix}\alpha&\beta\\\gamma&\delta\end{pmatrix}\in\mathrm{SL}(2,\mathbb R)$ が $\mathrm{PSL}(2,\mathbb R)$ で $A$ と可換なら $BAB^{-1}=\pm A$ だが、トレースを比べると $-A$ は $\operatorname{tr}(-A)=-(\lambda+\lambda^{-1})\ne\operatorname{tr}A$ なので除かれ、$BA=AB$ である。成分を比べると $\beta\lambda^{-1}=\lambda\beta$、$\gamma\lambda=\lambda^{-1}\gamma$ で、$\lambda^2\ne1$ から $\beta=\gamma=0$ である。よって中心化群は $\{z\mapsto\mu^2z\mid\mu>0\}\cong\mathbb R$ で、すべて虚軸に沿う平行移動である。離散部分群 $\pi_1(\Sigma_g)$ との共通部分は $\mathbb R$ の離散部分群なので巡回群であり、thm-pr-main と一致する。

負曲率の計量が入らない閉多様体

次の閉多様体は基本群に $\mathbb Z^2$ を含むので、thm-pr-main から負曲率の計量をもたない。

  1. トーラス $T^n=\mathbb R^n/\mathbb Z^n$($n\ge2$):$\pi_1=\mathbb Z^n$。
  2. $S^1\times\Sigma_g$ と $\Sigma_g\times\Sigma_h$($g,h\ge2$):cor-pr-product の場合である。$\Sigma_g\times\Sigma_h$ は曲率 $-1$ の計量の積で断面曲率 $\le0$ の計量をもつので、「負」を「非正」に緩めることはできない。
  3. Heisenberg 多様体 $H(\mathbb R)/H(\mathbb Z)$:$H(\mathbb R)$ は対角成分が $1$ の $3$ 次上三角実行列の群(Heisenberg群)で $\mathbb R^3$ に微分同相、$H(\mathbb Z)$ は成分が整数のもので、左からの掛け算で自由かつ固有不連続に働き、商はコンパクトである。基本群 $H(\mathbb Z)$ で、$x=E+E_{12}$ と中心の元 $z=E+E_{13}$($E$ は単位行列、$E_{ij}$ は行列単位)は可換で、$x^kz^l=E+kE_{12}+lE_{13}$ なので $\langle x,z\rangle\cong\mathbb Z^2$ である。

反例:仮定を外すと成り立たないこと

結果外す仮定例成り立たなくなること
thm-pr-main断面曲率 $< 0$平坦トーラス $\mathbb R^2/\mathbb Z^2$可換部分群が $\mathbb Z$
thm-pr-main断面曲率 $< 0$($\le0$ は残す)$\Sigma_2\times\Sigma_2$(積計量)可換部分群が $\mathbb Z$
thm-pr-mainコンパクト$H^3$ を水平な平行移動 $\mathbb Z^2$ で割った多様体可換部分群が $\mathbb Z$
lem-pr-axis-unique断面曲率 $< 0$$\mathbb R^2$ の平行移動軸がただ 1 本
thm-pr-main の逆(逆向きの主張)$S^2\times S^1$「可換部分群がすべて $\mathbb Z$ なら負曲率の計量が入る」
表の反例の確かめ

1 行目と 4 行目:Euclid 計量は平坦で、$\pi_1=\mathbb Z^2$ は巡回群でない。平行移動 $v$ について、$v$ に平行な直線はすべて軸である。
2 行目:ex-pr-nonexamples の 2。積計量の断面曲率は、$u=(u_1,u_2)$、$v=(v_1,v_2)$ について $\langle R(u,v)v,u\rangle=\langle R_1(u_1,v_1)v_1,u_1\rangle+\langle R_2(u_2,v_2)v_2,u_2\rangle\le0$ で、$u=(u_1,0)$、$v=(0,v_2)$ では $0$ になる。
3 行目:上半空間 $\{(x,y,z)\mid z>0\}$ の計量 $(dx^2+dy^2+dz^2)/z^2$ は曲率 $-1$ で、$(x,y,z)\mapsto(x+k,y+l,z)$($k,l\in\mathbb Z$)で保たれる。この群は自由かつ固有不連続に働き、商は完備で曲率 $-1$、基本群は $\mathbb Z^2$ だが、$z\to0$ と $z\to\infty$ の方向に開いていてコンパクトでない。単位元でない元は移動距離の最小値をとらない($z\to\infty$ で $0$ に近づく)ので軸をもたず、lem-pr-axis-exist の仮定のどこが満たされないかが分かる。
5 行目:$\pi_1(S^2\times S^1)=\mathbb Z$ なので、単位元だけでない可換部分群はすべて $\mathbb Z$ に同型である。しかし普遍被覆 $S^2\times\mathbb R$ は $\pi_2\cong\mathbb Z\ne0$ をもち可縮でないので、Cartan–Hadamardの定理 により非正曲率の計量さえもたない。

補足

  • 名前と文献. 原論文は Pre43。Lee18 は Preissman と綴る。
  • 証明の 2 つの道. 軸の一意性は、この記事のように三角形の角の和から示すこともでき(Lee18 Lemma 12.22、pp. 359–360)、Hadamard多様体 のように 2 本の測地線の間の距離の凸性と平坦な帯の定理から示すこともできる。後者は、負曲率でない場合に軸が平坦な帯を張ることまで教える。
  • 群論の側から. 負曲率の閉多様体の基本群は、普遍被覆に余コンパクトに作用することから 双曲群 の典型例であり、Milnor–Švarcの補題 によって基本群の語の距離と普遍被覆の幾何が結びつく。CAT(0)空間 への作用の言葉でも同じ型の議論が行われる。

関連項目

参考文献

[1]
John M. Lee, Introduction to Riemannian Manifolds, Graduate Texts in Mathematics 176, Springer, 2018, Proposition 6.28(p. 174)、Proposition 12.10(p. 353)、Corollary 12.12(pp. 353–354)、Theorem 12.17・Corollary 12.18(p. 356)、Theorem 12.19・Example 12.20(p. 357)、Lemma 12.21(pp. 357–359)、Lemma 12.22 と Theorem 12.19 の証明(pp. 359–360)、Corollary 12.23(p. 360)

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