Cahn–Hilliard方程式

同義語:Cahn–Hilliard equationカーン–ヒリアード方程式

概要

Cahn–Hilliard方程式(Cahn–Hilliard equation)とは、二重井戸ポテンシャル $W$ と化学ポテンシャル $\mu=W'(u)-\varepsilon^2\Delta u$ による 4 階の放物型方程式 $\partial_tu=\Delta\mu$ であり、自由エネルギー $\int\frac{\varepsilon^2}2\lvert\nabla u\rvert^2+W(u)$ の $H^{-1}$ 型の内積に関する勾配流である。有界な連結領域の Neumann 境界条件の古典解では質量が保存され、エネルギーは減り、定常解は $\mu$ が定数の解に限る。比較原理は成り立たず、$\lvert u_0\rvert\le1$ でも解は $1$ を超えうる。

$$\newcommand{C}[0]{\mathbb{C}} \newcommand{div}[0]{\mathbin{÷}} \newcommand{N}[0]{\mathbb{N}} \newcommand{Q}[0]{\mathbb{Q}} \newcommand{R}[0]{\mathbb{R}} \newcommand{Z}[0]{\mathbb{Z}} $$

前提知識: 放物型偏微分方程式, Sobolev空間, 負のSobolev空間

Cahn–Hilliard 方程式(Cahn–Hilliard equation)は、実数値関数 $u(t,x)$ についての 4 階の非線形放物型方程式
$$ \partial_tu=\Delta\mu,\qquad\mu=W'(u)-\varepsilon^2\Delta u,\qquad W(s)=\frac14(1-s^2)^2 $$
である。$u$ は 2 成分の混合物の濃度の差を表す秩序変数、$\mu$ は 化学ポテンシャル と呼ばれる。二元合金を冷やしたときの相分離を記述する模型として Cahn と Hilliard が導入した(Mir17 pp. 480–482 とその文献 [60]、1958 年)。$W$ の 2 つの最小点 $\pm1$ が純粋な 2 相に当たる。
この方程式は、質量($u$ の積分)を保ちながら、自由エネルギー
$$ \mathcal{E}(u)=\int_\Omega\Bigl(\frac{\varepsilon^2}2\lvert\nabla u\rvert^2+W(u)\Bigr)dx $$
を最も速く減らす流れである。ただし「速さ」は $L^2$ ではなく、平均 $0$ の関数の $H^{-1}$ 型の内積で測る。このため、同じエネルギーの $L^2$ 勾配流である Allen–Cahn方程式 と違って質量が保存され、その代わりに比較原理が成り立たない。$\lvert u_0\rvert\le1$ でも解は $1$ を超えうる(prop-ch-nomax)。
この記事では、Neumann 境界条件の古典解について、質量保存とエネルギーの減衰と定常解の特徴づけ(thm-ch-structure)、$H^{-1}$ 勾配流としての構造(thm-ch-gradient)、最大値原理が成り立たないこと、定数解の線形不安定性(スピノーダル分解)を証明する。$\varepsilon\to0$ の極限が Mullins–Sekerka 問題になることは主張を述べる。

定義

$\Omega\subset\mathbb{R}^n$ を滑らかな境界をもつ有界領域、$\nu$ を外向き単位法線とし、$\varepsilon>0$ を固定する。

Cahn–Hilliard 方程式の古典解

$T>0$ とする。$u\colon[0,T]\times\overline\Omega\to\mathbb{R}$ で、$u$ が $[0,T]\times\overline\Omega$ で連続、$(0,T]\times\overline\Omega$ で時間について $1$ 回、空間について $4$ 回連続微分可能で、$\nabla\partial_tu$ も連続なものが
$$ \partial_tu=\Delta\mu,\quad\mu=W'(u)-\varepsilon^2\Delta u\ \ \text{in }(0,T)\times\Omega,\qquad\partial_\nu u=\partial_\nu\mu=0\ \ \text{on }(0,T)\times\partial\Omega $$
を満たすとき、Neumann 境界条件の古典解 という。

境界条件 $\partial_\nu\mu=0$ は境界を通る質量の流束 $-\nabla\mu$ が $0$ であること、$\partial_\nu u=0$ はエネルギーの変分から自然に出る条件である(Mir17 §2、p. 485)。周期的な場合($\Omega$ をトーラスにする)も同様に扱える。
立方の $W$ では、この方程式の解の存在・一意性・正則性と、力学系としての漸近挙動(有限次元のアトラクタの存在、個々の解の定常解への収束)はよく分かっている(Mir17 p. 482)。この記事ではこれらの定理を証明せず、古典解の性質を調べる。物理的にはポテンシャルとして対数型の $W$ が自然であり、立方の $W$ はその近似である(同 p. 480)。

質量保存とエネルギーの減衰

質量保存、エネルギーの等式、定常解

$u$ を Neumann 境界条件の古典解とする。

  1. 質量保存:$\int_\Omega u(t,x)\,dx$ は $t$ によらない。
  2. エネルギーの等式:$t\in(0,T]$ で
    $$ \frac{d}{dt}\mathcal{E}(u(t))=-\int_\Omega\lvert\nabla\mu\rvert^2\,dx\le0 $$
    である。
  3. 定常解:$u$ が時間によらない($\partial_tu=0$)ことと、$\mu$ が $\Omega$ 上で定数であることは同値である。このとき $u$ は
    $$ -\varepsilon^2\Delta u+W'(u)=\lambda\ \ (\lambda\in\mathbb{R}\text{ は定数}),\qquad\partial_\nu u=0 $$
    を満たす。
発散定理を 2 回使う

1. $\frac{d}{dt}\int_\Omega u\,dx=\int_\Omega\Delta\mu\,dx=\int_{\partial\Omega}\partial_\nu\mu\,dS=0$ である(発散定理)。時間微分と積分の交換は、$\partial_tu$ が $(0,T]\times\overline\Omega$ で連続であることによる。$t=0$ までは $u$ の連続性で延びる。
2. $\nabla\partial_tu$ の連続性から積分記号下で微分でき、
$$ \frac{d}{dt}\mathcal{E}(u)=\int_\Omega\bigl(\varepsilon^2\nabla u\cdot\nabla\partial_tu+W'(u)\,\partial_tu\bigr)dx=\int_\Omega\bigl(-\varepsilon^2\Delta u+W'(u)\bigr)\partial_tu\,dx=\int_\Omega\mu\,\Delta\mu\,dx $$
である。2 つ目の等号では $\partial_\nu u=0$ で境界項が消える。最後に $\partial_\nu\mu=0$ を使って部分積分すると $\int\mu\Delta\mu=-\int\lvert\nabla\mu\rvert^2$ である。
3. $\mu$ が定数なら $\partial_tu=\Delta\mu=0$ である。逆に $\partial_tu=0$ なら $\Delta\mu=0$ で、2 と同じ部分積分から $\int\lvert\nabla\mu\rvert^2=-\int\mu\Delta\mu=0$ である。$\Omega$ は連結だから $\mu$ は定数 $\lambda$ である。$\square$

3 の方程式の $\lambda$ は、質量 $\int u=m$ を制約にして $\mathcal{E}$ の臨界点を求めるときの Lagrange 乗数 である。実際、$\int\varphi=0$ を満たす変分 $\varphi$ について $\frac{d}{ds}\mathcal{E}(u+s\varphi)|_{s=0}=\int\mu\varphi$ であり(次節)、これがすべての $\varphi$ で $0$ になることは $\mu$ が定数であることと同値である。したがって定常解は、質量の制約つきの $\mathcal{E}$ の臨界点である。$\varepsilon^{-1}\mathcal{E}=\int\frac\varepsilon2\lvert\nabla u\rvert^2+\frac1\varepsilon W(u)$ は Allen–Cahn方程式 の記事の $E_\varepsilon$ であり、その質量の制約つきの最小化元は、$\varepsilon\to0$ で、与えられた体積の集合のうち $\Omega$ の中の周長が最小のものに対応する $\pm1$ 値の関数に近づく(Modica–Mortola の $\Gamma$ 収束。収束する部分列について)。

$H^{-1}$ 勾配流としての構造

$L^2_0=\{f\in L^2(\Omega);\ \int_\Omega f=0\}$ とおく。$f\in L^2_0$ に対し、
$$ -\Delta\psi=f\ \text{in }\Omega,\qquad\partial_\nu\psi=0\ \text{on }\partial\Omega,\qquad\int_\Omega\psi=0 $$
の弱解 $\psi=:\mathcal{N}f\in H^1(\Omega)$ がただ 1 つ存在する。これは平均 $0$ の $H^1$ の関数の空間で、Poincaré–Wirtingerの不等式 により $\int\nabla\psi\cdot\nabla v$ が内積になることと、Lax–Milgramの定理 による(Bre11 Proposition 9.24 は $-\Delta+1$ の場合の同じ議論である)。弱解とは、すべての $v\in H^1(\Omega)$ で $\int\nabla\psi\cdot\nabla v=\int fv$ を満たすことをいう。

$H^{-1}$ 型の内積

$f,g\in L^2_0$ に対し
$$ \langle f,g\rangle_{-1}=\int_\Omega\nabla(\mathcal{N}f)\cdot\nabla(\mathcal{N}g)\,dx=\int_\Omega f\,\mathcal{N}g\,dx $$
とおく。これは $L^2_0$ 上の内積である。

2 つの表示が等しいことは、$\mathcal{N}f$ についての弱解の定義で $v=\mathcal{N}g$ ととればよい。$\langle f,f\rangle_{-1}=0$ なら $\mathcal{N}f$ は定数で平均 $0$ だから $0$ であり、$f=-\Delta\mathcal{N}f=0$(弱い意味で)である。$\langle f,f\rangle_{-1}$ は $f$ の 負の Sobolev ノルム の 2 乗で、$f$ の「振動」を $L^2$ より弱く測る(負のSobolev空間)。

$H^{-1}$ 勾配流

$u\in C^4(\overline\Omega)$、$\partial_\nu u=0$ とし、$\mu=W'(u)-\varepsilon^2\Delta u$ が $\partial_\nu\mu=0$ を満たすとする。このとき、$\varphi\in C^2(\overline\Omega)\cap L^2_0$ で $\partial_\nu\varphi=0$ を満たすすべての $\varphi$ について
$$ \frac{d}{ds}\mathcal{E}(u+s\varphi)\Big|_{s=0}=\int_\Omega\mu\,\varphi\,dx=\langle-\Delta\mu,\ \varphi\rangle_{-1} $$
である。したがって $\mathcal{E}$ の $\langle\cdot,\cdot\rangle_{-1}$ に関する勾配は $-\Delta\mu$ であり、Cahn–Hilliard 方程式は $\partial_tu=-\operatorname{grad}_{-1}\mathcal{E}(u)$ と書ける。

$\mathcal{N}(-\Delta\mu)$ を明示する

第 1 の等号は thm-ch-structure の 2 と同じ部分積分である($\partial_\nu u=0$ を使う)。$\partial_\nu\mu=0$ だから $\int(-\Delta\mu)=0$ で、$-\Delta\mu\in L^2_0$ である。$\bar\mu=\lvert\Omega\rvert^{-1}\int\mu$ とおくと、$\psi=\mu-\bar\mu$ は $-\Delta\psi=-\Delta\mu$、$\partial_\nu\psi=0$、$\int\psi=0$ を満たす古典解であり、したがって弱解で、$\mathcal{N}(-\Delta\mu)=\mu-\bar\mu$ である。よって
$$ \langle-\Delta\mu,\varphi\rangle_{-1}=\int_\Omega\varphi\,\mathcal{N}(-\Delta\mu)\,dx=\int_\Omega\varphi\,(\mu-\bar\mu)\,dx=\int_\Omega\mu\,\varphi\,dx $$
である。最後の等号は $\int\varphi=0$ による。$\square$

勾配流の見方では、thm-ch-structure の 2 は $\frac{d}{dt}\mathcal{E}=-\langle\partial_tu,\partial_tu\rangle_{-1}$ と読める。実際 $\partial_tu=\Delta\mu$ のとき $\mathcal{N}(\partial_tu)=-(\mu-\bar\mu)$ だから $\langle\partial_tu,\partial_tu\rangle_{-1}=\int\lvert\nabla\mu\rvert^2$ である。同じ $\mathcal{E}$ でも、$L^2$ の内積で勾配をとれば $\partial_tu=-\mu$ となり、時間の尺度を除いて Allen–Cahn 方程式になる。変分を $L^2_0$ に制限することが質量保存を、$H^{-1}$ の内積が 4 階の方程式を生む(LS23 p. 2 の式 (1.4) の前後)。

最大値原理が成り立たないこと

$\lvert u_0\rvert\le1$ でも $1$ を超える

$n=1$ とし、$\Omega$ を周期 $L>2$ の円周 $\mathbb{R}/L\mathbb{Z}$ とする。$u_0$ は滑らかで $\lvert u_0\rvert\le1$、原点の近くで $u_0(x)=1-x^4$ を満たすとする。$u$ が初期値 $u_0$ の(周期境界条件の)古典解で、$\partial_tu$ と空間についての 4 階までの導関数が $[0,T]\times\Omega$ で連続なら、十分小さいすべての $t>0$ で $u(t,0)>1$ である。

初期時刻での時間微分を計算する

仮定の連続性により、方程式は $t\to0$ の極限で $t=0$ でも成り立ち、$\partial_tu(0,\cdot)=\mu_0''$、$\mu_0=W'(u_0)-\varepsilon^2u_0''$ である。原点で $u_0'=u_0''=u_0'''=0$、$u_0''''=-24$ である。$(W'(u_0))''=W'''(u_0)u_0'^2+W''(u_0)u_0''$ は原点で $0$ だから、
$$ \partial_tu(0,0)=-\varepsilon^2u_0''''(0)=24\varepsilon^2>0 $$
である。$\partial_tu$ の連続性から、ある $\delta>0$ で $0\le t\le\delta$ のとき $\partial_tu(t,0)>0$ であり、$u(t,0)>u(0,0)=1$($0< t\le\delta$)を得る。$\square$

2 階の Allen–Cahn方程式 では比較原理により $\lvert u\rvert\le1$ は保たれる。4 階の項 $-\varepsilon^2\Delta^2u$ は、最大点でも $u$ を押し上げうる。立方の $W$ で秩序変数が物理的な区間 $[-1,1]$ にとどまらないことは知られており(Mir17 Remark 2.2、p. 486)、極限の解析でも比較原理に頼れないことが難しさの 1 つである(LS23 p. 3)。対数型の $W$ では、$W'$ が $\pm1$ で発散することで解は $(-1,1)$ にとどまる(Mir17 p. 486)。

スピノーダル分解

一様な混合状態 $u\equiv m$ は、$\mu=W'(m)$ が定数なので定常解である。その安定性を線形化で調べる。$\Omega$ の Neumann 条件の $-\Delta$ の固有値を $0=\mu_0<\mu_1\le\mu_2\le\cdots$、固有関数を $e_k$ とする。

線形化と不安定な帯

$u=m+\eta$ と書き、$\eta$ について線形化した方程式 $\partial_t\eta=\Delta\bigl(W''(m)\eta-\varepsilon^2\Delta\eta\bigr)$ を考える。$\eta=a(t)e_k$ の形の解は $a(t)=a(0)e^{\lambda_kt}$、
$$ \lambda_k=-\mu_k\bigl(W''(m)+\varepsilon^2\mu_k\bigr) $$
である。$W''(m)=3m^2-1$ だから:

  1. $\lvert m\rvert<1/\sqrt3$(スピノーダル領域)では、$0<\mu_k<(1-3m^2)/\varepsilon^2$ を満たすモードが指数的に成長する。成長率は $\mu_k$ の関数として $\mu_k=(1-3m^2)/(2\varepsilon^2)$ の近くで最大になり、最大値は $(1-3m^2)^2/(4\varepsilon^2)$ 以下である。
  2. $\lvert m\rvert>1/\sqrt3$ では、すべての $k\ge1$ で $\lambda_k<0$ であり、$m$ は線形安定である。
  3. $k=0$ では $\lambda_0=0$ である。これは質量保存に当たる。
固有関数を代入する

$\Delta e_k=-\mu_ke_k$ だから $\Delta(W''(m)ae_k-\varepsilon^2a\Delta e_k)=-\mu_k(W''(m)+\varepsilon^2\mu_k)ae_k$ であり、$a'=\lambda_ka$ を得る。1 は $\lambda(s)=-s(W''(m)+\varepsilon^2s)$ が $s>0$ で正であることと $0< s<-W''(m)/\varepsilon^2$ が同値であること、$\lambda(s)$ が $s=-W''(m)/(2\varepsilon^2)$ で最大値 $W''(m)^2/(4\varepsilon^2)$ をとることによる。2、3 は式から直ちに分かる。$\square$

不安定な帯が空でないためには $\mu_1<(1-3m^2)/\varepsilon^2$ が必要で、$\varepsilon$ が領域の大きさに比べて小さいことを意味する。そのとき最も速く成長する波長 $2\pi/\sqrt{(1-3m^2)/(2\varepsilon^2)}$ の程度の細かい模様が現れる。これが スピノーダル分解 であり、その後、模様はゆっくり粗くなる(粗大化、Mir17 p. 480)。$1/\sqrt3<\lvert m\rvert<1$ では一様な状態は線形安定だが、$\varepsilon$ が小さいと質量の制約つきのエネルギーの最小点ではない。一様な状態のエネルギーは $W(m)\lvert\Omega\rvert>0$ で、2 相に分かれた状態のエネルギーは界面の面積の $\varepsilon$ 倍の程度だからである。物理では、前者の不安定な場合を全体的な、後者を部分的な核形成と呼んで区別する(Mir17 p. 480)。

鋭い界面の極限

$\varepsilon\to0$ で遷移層が面 $\Gamma_t$ になるとき、極限は Mullins–Sekerka 問題(Hele-Shaw 問題とも呼ばれるが、界面の条件は 2 流体の Hele-Shaw問題 と違う)になる。これは、

  • 化学ポテンシャル $\mu$ が各相の領域で調和関数($\Delta\mu=0$)で、外の境界で $\partial_\nu\mu=0$、
  • 界面上で $\mu$ が平均曲率に比例する(Gibbs–Thomson の関係)、
  • 界面の法線速度が、界面の両側の $\partial_n\mu$ の跳びに比例する,
    という自由境界問題である(比例定数は正規化による)。界面の運動は局所的な平均曲率流と違い、$\mu$ を通じて非局所的である。両側の領域の体積は保たれる。体積の保存と界面の面積の減少、勾配流としての構造は Mullins–Sekerka問題 で証明する。
    Alikakos–Bates–Chen は、極限の Mullins–Sekerka 問題が滑らかな解をもつ場合に、適切な時間の尺度で Cahn–Hilliard 方程式の解がそれに収束することを示した(LS23 p. 2、AF23 p. 3)。弱い解への収束については、X. Chen が、勾配の項とポテンシャルの項の等分配からのずれを測る測度(discrepancy measure)の正の部分の評価を導入した(LS23 p. 3)。この記事ではこれらを証明しない。

反例

各行は、上の結果の仮定を 1 つだけ外す。

結果外す仮定例成り立たなくなること
thm-ch-structure の 1流れが $\partial_tu=\Delta\mu$($H^{-1}$ 勾配流)の形$L^2$ 勾配流 $\partial_tu=-\varepsilon^{-2}\mu$(Allen–Cahn 方程式)、$u_0\equiv\frac12$解は空間について一定で $1$ に増え、$\int u$ は保存されない
thm-ch-structure の 3$\Omega$ が連結$\Omega$ が 2 つの交わらない球の和、$u$ は一方で $0$、他方で $\frac12$定常解だが $\mu=W'(u)$ は $0$ と $-\frac38$ で定数でない
prop-ch-spinodal の 1$\lvert m\rvert<1/\sqrt3$$m=0.9$$W''(m)=1.43>0$ で、すべての $k\ge1$ で $\lambda_k<0$
prop-ch-spinodal の 1 の成長するモードの存在$\mu_1<(1-3m^2)/\varepsilon^2$$m=0$、$\varepsilon^2\mu_1\ge1$$k\ge1$ で $\lambda_k=-\mu_k(\varepsilon^2\mu_k-1)\le0$ で、成長するモードはない
prop-ch-nomax方程式が 4 階2 階の Allen–Cahn方程式$\lvert u_0\rvert\le1$ なら常に $\lvert u\rvert\le1$(比較原理)

文献

方程式と境界条件、由来、漸近挙動の現状は Mir17 pp. 480–486、勾配流の構造と鋭い界面の極限の歴史は LS23 pp. 2–3 と AF23 p. 3 にある。prop-ch-nomax の初期値の具体例と prop-ch-spinodal の計算は、この記事の組み立てである。

関連項目

参考文献

[1]
Alain Miranville, The Cahn–Hilliard equation and some of its variants, AIMS Mathematics 2 (2017), 479–544, 2017, §1(式 (1.1)–(1.3)、pp. 480–482)、§2 の境界条件 (2.1)–(2.4)(p. 485)、Remark 2.2 と対数型ポテンシャル(p. 486)
[2]
Tim Laux; Kerrek Stinson, Sharp interface limit of the Cahn–Hilliard reaction model for lithium-ion batteries, Mathematical Models and Methods in Applied Sciences 33 (2023), 2557–2585, 2023, arXiv 版:§1(式 (1.3)–(1.4) の前後と Alikakos–Bates–Chen の紹介、p. 2。X. Chen の方法と最大値原理、p. 3)
[3]
Helmut Abels; Mingwen Fei, Sharp Interface Limit for a Navier-Stokes/Allen-Cahn System with Different Viscosities, SIAM Journal on Mathematical Analysis 55 (2023), 4039–4088, 2023, arXiv 版:§1(p. 3)

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