等号付き一階論理

同義語:等号付き述語論理first-order logic with equality

概要

等号付き一階論理(first-order logic with equality)とは、等号 $=$ を論理記号とし、どの構造でも恒等関係と解釈する一階述語論理である。等号を普通の 2 項関係記号と読むと、反射律と代入の公理(等号公理)を満たす関係はちょうど合同関係であり、それで割った商構造では本当の等号になるので、等号付きの論理的帰結は、等号公理を前提に加えた等号なしの帰結と一致する。一方、等号を含まない論理式は、元をその写しで水増しした構造と元の構造を区別できないので、「元がちょうど $n$ 個ある」のような元の個数は等号なしでは表せない。

$$\newcommand{C}[0]{\mathbb{C}} \newcommand{div}[0]{\mathbin{÷}} \newcommand{N}[0]{\mathbb{N}} \newcommand{Q}[0]{\mathbb{Q}} \newcommand{R}[0]{\mathbb{R}} \newcommand{Z}[0]{\mathbb{Z}} $$

前提知識: 一階述語論理, 同値関係, 商集合

一階述語論理では、等号 $=$ を特別な記号として扱い、どの構造でも「2 つの元が同じである」という恒等関係と解釈する。この約束のもとでの一階論理を 等号付き一階論理 という。等号を他の関係記号と同じく自由に解釈してよいことにすると、$=$ は「同じ」ではなく単なる 2 項関係になり、論理の性質が変わる。たとえば「元がちょうど 2 個ある」という文は、等号付きでは書けるが、等号なしでは書けない。
等号の役割は 2 つの面から捉えられる。1 つは公理の面で、反射律と「等しいものは置き換えてよい」という代入の公理(等号公理)を満たす 2 項関係は合同関係になり、それで割った商構造では本当の等号になる(thm-eq-quotient)。この結果、等号付きの論理的帰結は、等号を普通の記号と読んで等号公理を前提に加えた帰結と一致する(thm-eq-reduction)。もう 1 つは表現力の面で、等号を含まない論理式は、元をいくつかの写しに水増しした構造と元の構造を区別できない(thm-eq-inflation)。この記事では、これらを証明する。

定義

言語 $L$ は定数記号・関数記号・関係記号からなり、等号記号 $=$ は $L$ の記号とは別に論理式に現れる。項と論理式は 一階述語論理 の記事と同じであり、$t_1=t_2$ は原子論理式である。
等号付きの意味論は、一階述語論理 の記事の定義「充足関係」そのものである。その 1 で、$\mathcal M\models(t_1=t_2)[s]$ は 2 つの項の値が等しいことと定めている。この意味論のもとでの一階論理が 等号付き一階論理(first-order logic with equality)である。これと比べるために、等号を普通の 2 項関係記号として読む構造を考える。

広義の構造と正規な構造

$L$ 構造 $\mathcal M$(台集合 $M$)と、2 項関係 $E^{\mathcal M}\subset M\times M$ の組を、広義の $L$ 構造 という。広義の構造での充足関係 $\mathcal M\models_0\varphi[s]$ は、一階述語論理 の記事の定義「充足関係」の 1 だけを
$$ \mathcal M\models_0(t_1=t_2)[s]\iff\bigl(t_1^{\mathcal M}[s],t_2^{\mathcal M}[s]\bigr)\in E^{\mathcal M} $$
に替え、2〜6 はそのままにして定める。$E^{\mathcal M}$ が恒等関係 $\{(a,a)\mid a\in M\}$ である広義の構造を 正規な構造 という。

正規な構造での $\models_0$ は、等号付きの $\models$ と同じものである。広義の構造全体での論理的帰結を $\models_0$、正規な構造(すなわち通常の $L$ 構造)全体での論理的帰結を $\models$ と書く。論理式の集合 $\Gamma$ と論理式 $\varphi$ について $\Gamma\models_0\varphi$ とは、どの広義の構造 $\mathcal M$ とどの割り当て $s$ についても、$\Gamma$ のすべての元が $s$ のもとで成り立てば $\varphi$ も成り立つことをいう。$\Gamma\models\varphi$ も正規な構造について同様に定める(一階論理の証明体系 の記事の定義「論理的帰結と妥当性(論理式の場合)」)。

等号公理

言語 $L$ の 等号公理 $\mathrm{Eq}_L$ とは、次の文の全体である。

  1. (反射律)$\forall x\,(x=x)$。
  2. (関数記号の代入)$L$ の $n$ 項関数記号 $g$($n\ge1$)ごとに
    $$ \forall x_1\cdots\forall x_n\,\forall y_1\cdots\forall y_n\,\bigl(x_1=y_1\land\dots\land x_n=y_n\to g(x_1,\dots,x_n)=g(y_1,\dots,y_n)\bigr). $$
  3. (関係記号の代入)$L$ の $n$ 項関係記号 $R$ と等号 $=$($n=2$ とする)のそれぞれについて
    $$ \forall x_1\cdots\forall x_n\,\forall y_1\cdots\forall y_n\,\bigl(x_1=y_1\land\dots\land x_n=y_n\to(R(x_1,\dots,x_n)\to R(y_1,\dots,y_n))\bigr). $$

3 を等号自身に当てた文 $\forall x_1\forall x_2\forall y_1\forall y_2\,\bigl(x_1=y_1\land x_2=y_2\to(x_1=x_2\to y_1=y_2)\bigr)$ も等号公理に含めることに注意する。等号公理の書き方は文献によって少しずつ違う。Gal15 Problem 5.6.6(pp. 237–238)は、代入の公理を 1 か所ずつの置き換えで書き、等号についての $x=y\to(x=z\to y=z)$ を別に置いている。一階論理の証明体系 の記事の体系 $\mathbf H$ は、公理図式 (A7)・(A8) で等号を扱っている(同記事の定義「体系 H」)。どれも、下の lem-eq-congruence と同じく「合同関係である」ことを表している。

合同関係と商構造

$\mathcal M$ を $L$ 構造(台集合 $M$)とする。$M$ 上の同値関係 $E$ が次を満たすとき、$\mathcal M$ の 合同関係 という。$\bar a=(a_1,\dots,a_n)$ と $\bar b$ について、すべての $i$ で $a_iEb_i$ であることを $\bar aE\bar b$ と書く。

  1. $L$ の関数記号 $g$ について、$\bar aE\bar b$ なら $g^{\mathcal M}(\bar a)\,E\,g^{\mathcal M}(\bar b)$。
  2. $L$ の関係記号 $R$ について、$\bar aE\bar b$ なら $\bigl(\bar a\in R^{\mathcal M}\iff\bar b\in R^{\mathcal M}\bigr)$。
    $E$ が合同関係のとき、商構造 $\mathcal M/E$ を、台集合を商集合 $M/E$、$a$ の同値類を $[a]$ として
    $$ c^{\mathcal M/E}:=[c^{\mathcal M}],\qquad g^{\mathcal M/E}([a_1],\dots,[a_n]):=[g^{\mathcal M}(\bar a)],\qquad([a_1],\dots,[a_n])\in R^{\mathcal M/E}:\iff\bar a\in R^{\mathcal M} $$
    で定める。条件 1・2 により、右辺は代表元の選び方によらない。

直感

等号付きの論理で $a=b$ が真なら、$a$ と $b$ は同じ元なので、どんな性質についても区別できない。等号を普通の記号と読むと、$a=b$ が真でも $a$ と $b$ が別の元でありうる。等号公理は「$a=b$ なら、記号で表せるどの性質についても $a$ と $b$ は区別できない」ことを要求する。区別できない元をひとまとめにして割れば、その関係は本当の等号になる。逆に、等号を使わない論理式は、元を区別できないので、元を水増ししても気づかない。等号は、論理式が「元の個数」に触れるための唯一の手段である。

例

整数を法 $n$ で読む

言語 $L=\{+,0\}$ で、$(\mathbb Z,+,0)$ に $E$ として $n$ を法とする合同($n\ge2$)を組み合わせた広義の構造 $\mathcal M$ を考える。$a\equiv a'$、$b\equiv b'\pmod n$ なら $a+b\equiv a'+b'\pmod n$ なので、$E$ は合同関係であり、商構造は $\mathbb Z/n\mathbb Z$ である。文 $\sigma:=\forall x\,(x+\dots+x=0)$($x$ を $n$ 個足す)は、$nx\equiv0\pmod n$ なので $\mathcal M\models_0\sigma$ であり、$\mathbb Z/n\mathbb Z\models\sigma$ と一致する。一方、等号付きで読んだ $(\mathbb Z,+,0)$ では $\sigma$ は偽である。広義の構造では、等号は「法 $n$ で等しい」という意味になっている。

元の個数を表す文

等号付き一階論理では、$n\ge1$ について
$$ \sigma_{\ge n}:=\exists x_1\cdots\exists x_n\bigwedge_{1\le i< j\le n}\lnot(x_i=x_j) $$
は「元が $n$ 個以上ある」を表し、$\sigma_{\ge n}\land\lnot\sigma_{\ge n+1}$ は「元がちょうど $n$ 個ある」を表す($n=1$ では空の連言を真とする)。とくに $\forall x\,\forall y\,(x=y)$ は「元がちょうど 1 個」を表す。等号を含まない文では、これらと同値な文は書けない(cor-eq-not-expressible)。

等号公理と商構造

等号公理と合同関係

広義の $L$ 構造 $\mathcal M$ について、$\mathcal M\models_0\mathrm{Eq}_L$ であることと、$E^{\mathcal M}$ が $\mathcal M$ の合同関係であることは同値である。

$E:=E^{\mathcal M}$ と書く。広義の構造では、等号公理の各文は $E$ についての条件をそのまま述べている。1 は $E$ の反射律、2 は合同関係の条件 1、3 を $R$ に当てたものは「$\bar aE\bar b$ かつ $\bar a\in R^{\mathcal M}$ なら $\bar b\in R^{\mathcal M}$」、3 を等号に当てたものは「$a_1Eb_1$、$a_2Eb_2$、$a_1Ea_2$ なら $b_1Eb_2$」である。
$\mathcal M\models_0\mathrm{Eq}_L$ とする。$E$ は反射的である。$aEb$ とする。等号についての 3 で $a_1=a$、$b_1=b$、$a_2=b_2=a$ とすると、$aEb$、$aEa$、$aEa$ から $bEa$ を得るので、$E$ は対称である。$aEb$ かつ $bEc$ とする。同じ文で $a_1=b_1=a$、$a_2=b$、$b_2=c$ とすると、$aEa$、$bEc$、$aEb$ から $aEc$ を得るので、$E$ は推移的である。合同関係の条件 1 は 2 そのものである。条件 2 は、$\bar aE\bar b$ なら対称性により $\bar bE\bar a$ でもあるので、$R$ についての 3 を両方向に使えば得られる。
逆に $E$ が合同関係なら、1 と 2 と $R$ についての 3 は定義から成り立つ。等号についての 3 は、$a_1Eb_1$、$a_2Eb_2$、$a_1Ea_2$ のとき、対称性と推移性により $b_1Ea_1Ea_2Eb_2$ から $b_1Eb_2$ が従うことである。$\square$

次の補題は、この記事の 2 つの主定理に共通する道具である。

関係を保ち反映する全射

$\mathcal M,\mathcal N$ を $L$ 構造、$h\colon M\to N$ を全射とし、次を満たすとする。

  1. $L$ の定数記号 $c$ について $h(c^{\mathcal M})=c^{\mathcal N}$、関数記号 $g$ について $h(g^{\mathcal M}(\bar a))=g^{\mathcal N}(h(\bar a))$。
  2. $L$ の関係記号 $R$ について $\bar a\in R^{\mathcal M}\iff h(\bar a)\in R^{\mathcal N}$。
    ここで $h(\bar a)=(h(a_1),\dots,h(a_n))$ である。このとき、等号を含まない論理式 $\varphi$ と割り当て $s$ について
    $$ \mathcal M\models\varphi[s]\iff\mathcal N\models\varphi[h\circ s] $$
    である。さらに $\mathcal M,\mathcal N$ が広義の構造で、$aE^{\mathcal M}b\iff h(a)E^{\mathcal N}h(b)$ も成り立つなら、等号を含むどの論理式 $\varphi$ についても $\mathcal M\models_0\varphi[s]\iff\mathcal N\models_0\varphi[h\circ s]$ である。

まず、項 $t$ について $h(t^{\mathcal M}[s])=t^{\mathcal N}[h\circ s]$ を項の組み立てについての帰納法で示す。変数 $x$ なら両辺とも $h(s(x))$、定数記号なら 1 による。$t=g(t_1,\dots,t_n)$ なら、1 と帰納法の仮定により
$$ h(t^{\mathcal M}[s])=g^{\mathcal N}\bigl(h(t_1^{\mathcal M}[s]),\dots,h(t_n^{\mathcal M}[s])\bigr)=g^{\mathcal N}\bigl(t_1^{\mathcal N}[h\circ s],\dots,t_n^{\mathcal N}[h\circ s]\bigr)=t^{\mathcal N}[h\circ s]. $$
次に論理式の組み立てについての帰納法で示す。原子論理式 $R(t_1,\dots,t_n)$ では、項についての等式と 2 により
$$ \bigl(t_i^{\mathcal M}[s]\bigr)_i\in R^{\mathcal M}\iff\bigl(h(t_i^{\mathcal M}[s])\bigr)_i\in R^{\mathcal N}\iff\bigl(t_i^{\mathcal N}[h\circ s]\bigr)_i\in R^{\mathcal N} $$
である。後半の仮定のもとでは、$t_1=t_2$ も $E$ について同じ議論で扱える。$\lnot$ と $\land,\lor,\to$ の段は帰納法の仮定から直ちに従う。$\varphi=\forall x\,\psi$ とする。$a\in M$ について $h\circ(s_x^a)=(h\circ s)_x^{h(a)}$ なので、帰納法の仮定により
$$ \mathcal M\models\forall x\,\psi[s]\iff\text{すべての }a\in M\text{ で }\mathcal N\models\psi[(h\circ s)_x^{h(a)}]\iff\text{すべての }b\in N\text{ で }\mathcal N\models\psi[(h\circ s)_x^b] $$
である。2 つ目の同値で $h$ が全射であることを使った。右端は $\mathcal N\models\forall x\,\psi[h\circ s]$ である。$\exists$ も同様である。$\square$

$h$ が全射でないと、量化記号の段が崩れる。$\mathbb N\subset\mathbb Z$ の包含は順序の言語で 1・2 を満たすが、$\forall x\,\exists y\,(y< x)$ は $\mathbb Z$ で真、$\mathbb N$ で偽である(一階述語論理 の記事の反例の表の 2 行目)。

商構造の定理

$\mathcal M$ を $\mathcal M\models_0\mathrm{Eq}_L$ を満たす広義の $L$ 構造、$E:=E^{\mathcal M}$ とし、$\pi\colon M\to M/E$、$\pi(a)=[a]$ を商写像とする。このとき、正規な構造 $\mathcal M/E$ について、等号を含むどの論理式 $\varphi$ とどの割り当て $s$ についても
$$ \mathcal M\models_0\varphi[s]\iff\mathcal M/E\models\varphi[\pi\circ s] $$
が成り立つ。

lem-eq-congruence により $E$ は合同関係なので、商構造 $\mathcal M/E$ が定まる。これを等号を恒等関係と読む正規な構造と見る。$\pi$ は全射で、商構造の定義により lem-eq-strict-map の 1・2 を満たす。さらに $aEb\iff[a]=[b]\iff\pi(a)=\pi(b)$ なので、補題の後半の仮定も満たす($\mathcal M/E$ の側の 2 項関係は恒等関係である)。補題の後半により結論を得る。$\square$

等号付きの帰結への帰着

論理式の集合 $\Gamma$ と論理式 $\varphi$ について
$$ \Gamma\models\varphi\iff\Gamma\cup\mathrm{Eq}_L\models_0\varphi $$
である。左辺は正規な構造での帰結、右辺は広義の構造での帰結である。

右から左:正規な構造では $E$ は恒等関係で、恒等関係は合同関係なので、lem-eq-congruence により正規な構造は $\mathrm{Eq}_L$ を満たす。よって右辺の条件を正規な構造に制限すれば左辺になる。
左から右:広義の構造 $\mathcal M$ と割り当て $s$ で、$\Gamma\cup\mathrm{Eq}_L$ のすべての元が $s$ のもとで成り立つとする($\mathrm{Eq}_L$ は文なので、$\mathcal M\models_0\mathrm{Eq}_L$ である)。thm-eq-quotient により、$\Gamma$ のすべての元が正規な構造 $\mathcal M/E$ で割り当て $\pi\circ s$ のもとで成り立つ。左辺により $\mathcal M/E\models\varphi[\pi\circ s]$ であり、再び thm-eq-quotient により $\mathcal M\models_0\varphi[s]$ である。$\square$

この定理により、等号を普通の関係記号として扱う証明体系が(広義の構造について)健全かつ完全なら、等号公理を公理に加えるだけで、等号付き一階論理の健全かつ完全な証明体系が得られる。Gal15 は、等号なしの言語で Gentzen 流の体系の完全性を示したあと(§5.5)、等号公理にあたる条件 H6 を加えた Hintikka 集合を、項の集合を合同関係で割った構造で充足させて(Definition 5.6.1・Lemma 5.6.1、pp. 222–224)、等号付きの体系 $G_=$ の完全性を得ている(Theorem 5.6.1、p. 232)。Hilbert 流の体系について、等号公理を加えた体系の導出と、元の体系で等号公理を前提に加えた導出とが一致すること、商構造を使って完全性を示すことは、同書 Problem 5.6.6 の (c)(d)(p. 238)で演習になっている。

等号のない論理式の表現力

元の水増し

$\mathcal M$ を $L$ 構造(台集合 $M$)、$Y$ を $M$ と交わらない集合とする。台集合が $M\cup Y$ の $L$ 構造 $\mathcal N$ と全射 $h\colon M\cup Y\to M$ で、等号を含まないどの論理式 $\varphi$ とどの割り当て $s$(値は $M\cup Y$)についても
$$ \mathcal N\models\varphi[s]\iff\mathcal M\models\varphi[h\circ s] $$
となるものがある。とくに $\mathcal M$ と $\mathcal N$ は、等号を含まない同じ文を真にする。

元 $m_0\in M$ を 1 つ選び、$h$ を $M$ 上では恒等写像、$Y$ 上では値 $m_0$ の写像とする。$h$ は全射である。$\mathcal N$ を
$$ c^{\mathcal N}:=c^{\mathcal M},\qquad g^{\mathcal N}(\bar b):=g^{\mathcal M}(h(\bar b)),\qquad R^{\mathcal N}:=\{\bar b\mid h(\bar b)\in R^{\mathcal M}\} $$
で定める($\bar b$ は $M\cup Y$ の元の組)。$g^{\mathcal N}(\bar b)\in M$ で $h$ は $M$ 上で恒等写像なので $h(g^{\mathcal N}(\bar b))=g^{\mathcal M}(h(\bar b))$ であり、$h(c^{\mathcal N})=c^{\mathcal M}$、$\bar b\in R^{\mathcal N}\iff h(\bar b)\in R^{\mathcal M}$ も定義から成り立つ。よって $h\colon\mathcal N\to\mathcal M$ は lem-eq-strict-map の仮定を満たし、補題の前半から結論を得る。文については、真偽が割り当てによらない(一階述語論理 の記事の系「文の真偽は割り当てによらない」)ことから従う。$\square$

$\mathcal N$ では、$Y$ の各元は $m_0$ の写しになっていて、等号を使わない限り $m_0$ と区別できない。

等号なしでは表せないこと
  1. 等号を含まない文の集合 $\Gamma$ が濃度 $\mu$ のモデルをもてば、$\mu$ 以上のすべての濃度のモデルをもつ。とくに、等号を含まない文で「元がちょうど $n$ 個」($n\ge1$)や「元が $n$ 個以下」と同値なものはない。
  2. 等号を含まない論理式 $\theta(x,y)$ で、どの $L$ 構造でも $x=y$ と同値になるものはない。

1:$\mathcal M$ を $\Gamma$ の濃度 $\mu$ のモデル、$\kappa\ge\mu$ とする。$\kappa$ が有限なら $\kappa-\mu$ 個の元からなる集合を、無限なら濃度 $\kappa$ の集合を、$M$ と交わらないようにとって $Y$ とすると、$\lvert M\cup Y\rvert=\kappa$ である。thm-eq-inflation の $\mathcal N$ は $\Gamma$ のモデルで、濃度は $\kappa$ である。等号を含まない文 $\sigma$ が「元が $n$ 個以下」と同値なら、$\{\sigma\}$ は $n$ 個の元のモデルをもつので $n+1$ 個の元のモデルももち、矛盾する。「ちょうど $n$ 個」も同様である。
2:$\theta$ がどの $L$ 構造でも $x=y$ と同値だとする。任意の $L$ 構造 $\mathcal M$ と $Y=\{y_0\}$ について thm-eq-inflation の $\mathcal N$ をとる。$x,y$ にともに $m_0$ を割り当てる $s$ と、$x$ に $m_0$、$y$ に $y_0$ を割り当てる $s'$ について、$h\circ s=h\circ s'$ なので $\mathcal N\models\theta[s]\iff\mathcal N\models\theta[s']$ である。ところが $\mathcal N$ で $x=y$ は $s$ のもとで真、$s'$ のもとで偽であり、矛盾する。$\square$

等号付きと等号なしの違いを表にまとめる。

等号付き一階論理等号を普通の記号と読む/等号を使わない
$=$ の解釈恒等関係に固定任意の 2 項関係 $E$
等号公理どの構造でも成り立つ成り立つとは限らない。成り立つのは $E$ が合同関係のとき(lem-eq-congruence)
元の個数を表す文書ける(ex-eq-counting)等号を含まない文では書けない(cor-eq-not-expressible)
モデルの濃度有限のモデルだけをもつ理論がある等号を含まない文の集合は、モデルがあればそれより大きいどの濃度のモデルももつ
証明体系等号のための公理・規則が要る等号を扱う公理・規則はいらない

反例:条件を外すと成り立たない

外す条件反例成り立たなくなること
合同関係が関数記号と両立すること(等号公理の 2)$(\mathbb Z,+,0)$ と、符号で分ける同値関係 $E$商構造で $+$ が定まること
合同関係が関係記号と両立すること(等号公理の 3)$(\mathbb Z,<)$ と、$2$ を法とする合同thm-eq-quotient の同値
等号公理の 3 を等号自身にも当てること記号のない言語で $\mathbb Z$ と $E={\le}$thm-eq-reduction(正規な構造で妥当な文が広義の構造で成り立つこと)
thm-eq-inflation の「等号を含まない」元が 1 個の構造と文 $\forall x\,\forall y\,(x=y)$水増しした構造に真偽が移ること
反例の確かめ
  1. $E$ を「$a,b$ がともに $0$ 以上か、ともに負」とする。$1E5$ かつ $(-3)E(-3)$ だが、$1+(-3)=-2$ と $5+(-3)=2$ は $E$ で結ばれない。よって同値類の和は代表元によって変わり、商構造の $+$ が定まらない。広義の構造として $\mathrm{Eq}_L$ の 2 も偽である。
  2. $E$ を $2$ を法とする合同とする。$0E2$、$1E1$ で $1< 2$ だが $1< 0$ ではないので、合同関係の条件 2 が破れる。商で $[a]< [b]$ を「$a< b$ となる代表元がある」と定めると、$[1]< [2]=[0]$ が真になり、$\mathcal M\models_0(x< y)[s]$($s(x)=1$、$s(y)=0$)は偽なのに、商構造では $\pi\circ s$ のもとで真になる。商の $<$ をどう解釈しても同じことが起こる。$s(x)=1,s(y)=2$ と $s'(x)=1,s'(y)=0$ は $\pi\circ s=\pi\circ s'$ なのに、$\mathcal M\models_0(x< y)[s]$ は真、$\mathcal M\models_0(x< y)[s']$ は偽なので、両方で同値が成り立つことはない。
  3. 記号のない言語($L=\emptyset$)では、等号公理は 1 と、3 を等号に当てた文だけである。$\mathbb Z$ に $E={\le}$ を組み合わせた広義の構造は、1 と、関数記号・関係記号についての 2・3($L$ に記号がないので何も要求しない)を満たす。しかし $E$ は対称でないので、文 $\forall x\,\forall y\,(x=y\to y=x)$ は偽である($0\le1$ だが $1\le0$ でない)。この文はどの正規な構造でも真なので、等号公理から等号自身についての 3 を除くと thm-eq-reduction が成り立たない。
  4. 元が 1 個の構造で $\forall x\,\forall y\,(x=y)$ は真だが、$Y$ を空でなくとった水増し $\mathcal N$ では偽である。thm-eq-inflation は等号を含む論理式には当てはまらない。

補足

等号を使う概念

等号は多くの基本的な概念の前提になっている。「ただ 1 つ存在する」を表す $\exists!$ は等号を使って書く(一意存在記号)。関数記号を論理式で定めるときの「値がただ 1 つ」という条件も等号を使う(定義による拡大 の定義「明示的定義と定義による拡大」)。一階述語論理 の記事の同型補題の証明では、写像の単射性を等号を含む論理式で使っている。等号を含まない論理式だけを考えるなら、単射でない写像でも lem-eq-strict-map の条件を満たせば真偽が保たれる。

関連項目

参考文献

[1]
Jean H. Gallier, Logic for Computer Science: Foundations of Automatic Theorem Proving, 2nd ed., Dover Publications, 2015, §5.5(等号なしの言語での完全性)pp. 199–211、Definition 5.6.1(条件 H6)・Lemma 5.6.1(商構造による充足)pp. 222–224、Theorem 5.6.1(G= の完全性)p. 232、Problem 5.6.6(等号公理と Hilbert 流の体系、商構造による完全性)pp. 237–238

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