加藤–Rellichの定理

同義語:Kato–Rellichの定理Kato–Rellich theorem

概要

加藤–Rellichの定理(Kato–Rellich theorem)とは、Hilbert 空間上の自己共役作用素 $A$ と、$D(A)\subset D(B)$ を満たし $D(A)$ の上で対称な作用素 $B$ について、ある $a< 1$、$b\ge0$ ですべての $\psi\in D(A)$ に $\|B\psi\|\le a\|A\psi\|+b\|\psi\|$ が成り立つとき、$A+B$ が定義域 $D(A)$ の上で自己共役になるという定理である。加藤敏夫と F. Rellich による。$A$ が下に有界なら $A+B$ も下に有界である。水素型原子の Hamilton 作用素 $-\Delta-\gamma/|x|$ は、これにより $H^2(\mathbb{R}^3)$ の上で自己共役になる。

$$\newcommand{C}[0]{\mathbb{C}} \newcommand{div}[0]{\mathbin{÷}} \newcommand{N}[0]{\mathbb{N}} \newcommand{Q}[0]{\mathbb{Q}} \newcommand{R}[0]{\mathbb{R}} \newcommand{Z}[0]{\mathbb{Z}} $$

前提知識: 自己共役作用素, 摂動論(作用素), Neumann級数

加藤–Rellichの定理(Kato–Rellich theorem)とは、自己共役作用素 $A$ に、$A$ に比べて小さい対称作用素 $B$ を加えても、和 $A+B$ が同じ定義域 $D(A)$ の上で自己共役のままであることを述べる定理である。「小さい」とは、ある定数 $a< 1$ と $b\ge0$ についてすべての $\psi\in D(A)$ で
$$ \|B\psi\|\le a\|A\psi\|+b\|\psi\| $$
が成り立つこと($B$ が $A$-有界で、$A$-限界が $1$ より小さいこと)をいう。$B$ そのものは有界でなくてよい。定理の名は加藤敏夫(Tosio Kato、1917–1999)と F. Rellich による。
量子力学の Hamilton 作用素 $-\Delta+V$ は、運動エネルギー $-\Delta$ とポテンシャル $V$ の掛け算の和である。どちらも有界でないので、和の作用素がどの定義域で自己共役になるか、つまり時間発展 $e^{-it(-\Delta+V)}$ が意味をもつかは自明でない。加藤–Rellich の定理はこれに答える基本の道具であり、水素原子の Coulomb ポテンシャル $-\gamma/|x|$ を含む広いポテンシャルについて、$-\Delta+V$ が $-\Delta$ と同じ定義域で自己共役になることを導く。この記事では、相対有界性を定義し、定理とその変形(本質的に自己共役な場合、下に有界な場合)を証明し、Coulomb ポテンシャルへの応用と、仮定を外したときの反例を述べる。

相対有界性

以下、$\mathcal H$ は複素 Hilbert 空間で、内積は第 2 変数について線形とする(Schrödinger作用素 の記事と同じ)。作用素とは $\mathcal H$ の部分空間 $D(T)$ から $\mathcal H$ への線形写像のことで、随伴・対称・自己共役・本質的に自己共役は 自己共役作用素 の定義「対称作用素と自己共役作用素」のとおりとする。2 つの作用素の和 $A+B$ の定義域は $D(A)\cap D(B)$ である。

相対有界性と相対限界

$A$、$B$ を $\mathcal H$ の作用素とする。$D(A)\subset D(B)$ で、定数 $a,b\ge0$ があって
$$ \|B\psi\|\le a\|A\psi\|+b\|\psi\|\qquad(\psi\in D(A)) $$
が成り立つとき、$B$ は $A$-有界($A$ に関して相対有界)であるという。このような $a$(対応する $b$ がとれるもの)の下限を $B$ の $A$-限界(相対限界)という。

定義は Tes14 §6.1 の (6.1)(p. 133)と同じである。$\mathcal H$ 全体で定義された有界作用素 $B$ は、$a=0$、$b=\|B\|$ で $A$-有界であり、$A$-限界は $0$ である。$a$ を小さくとると $b$ は一般に大きくなるので、$A$-限界が $0$ でも、$a=0$ にとれるとは限らない。$A$-限界は、定数 $a$ をどこまで小さくできるかを測る量である。
相対有界性は、レゾルベントを使って有界作用素の言葉に直せる。まず自己共役作用素のレゾルベントの大きさを確かめる。

自己共役作用素の $\pm i\mu$ でのレゾルベント

$A$ を自己共役作用素、$\mu>0$ とする。すべての $\psi\in D(A)$ で
$$ \|(A\pm i\mu)\psi\|^2=\|A\psi\|^2+\mu^2\|\psi\|^2 $$
であり、$A\pm i\mu\colon D(A)\to\mathcal H$ は全単射で、その逆 $R_\pm:=(A\pm i\mu)^{-1}$ は $\|AR_\pm\|\le1$、$\|R_\pm\|\le1/\mu$ を満たす。

$A$ は対称なので $\langle A\psi,\psi\rangle$ は実数で、交差項 $2\operatorname{Re}\langle A\psi,\pm i\mu\psi\rangle=2\operatorname{Re}\bigl(\pm i\mu\langle A\psi,\psi\rangle\bigr)$ は $0$ である。これで等式が出る。全単射であることは、$\pm i\mu$ が自己共役作用素のレゾルベント集合に入ること(自己共役作用素 の定理「自己共役作用素のスペクトル」の 1)による。$\varphi\in\mathcal H$ について $\psi:=R_\pm\varphi$ とおくと、等式から $\|A\psi\|\le\|\varphi\|$、$\mu\|\psi\|\le\|\varphi\|$ である。$\square$

相対限界のレゾルベントによる表示

$A$ を自己共役作用素、$B$ を $A$-有界な作用素とし、$a_0$ を $B$ の $A$-限界とする。$\mu>0$ について $K(\mu):=B(A+i\mu)^{-1}$ は $\mathcal H$ 全体で定義された有界作用素で、
$$ a_0=\lim_{\mu\to\infty}\|K(\mu)\| $$
である。$A+i\mu$ を $A-i\mu$ に替えても同じである。

$(a,b)$ を定義の不等式を満たす定数の組とする。$\varphi\in\mathcal H$、$\psi:=(A+i\mu)^{-1}\varphi\in D(A)$ について、lem-kr-resolvent から
$$ \|K(\mu)\varphi\|=\|B\psi\|\le a\|A\psi\|+b\|\psi\|\le\Bigl(a+\frac b\mu\Bigr)\|\varphi\| $$
である。よって $K(\mu)$ は有界で、$\limsup_{\mu\to\infty}\|K(\mu)\|\le a$ である。$a$ は $a_0$ にいくらでも近くとれるので、$\limsup\|K(\mu)\|\le a_0$ である。
逆に、$\mu>0$ を固定すると、$\psi\in D(A)$ について
$$ \|B\psi\|=\|K(\mu)(A+i\mu)\psi\|\le\|K(\mu)\|\bigl(\|A\psi\|+\mu\|\psi\|\bigr) $$
なので、$a=\|K(\mu)\|$、$b=\mu\|K(\mu)\|$ が定義の不等式を満たす。よって $a_0\le\|K(\mu)\|$ がすべての $\mu>0$ で成り立ち、$a_0\le\liminf\|K(\mu)\|$ である。$A-i\mu$ でも同じ議論が通る。$\square$

この表示は Tes14 Lemma 6.3(p. 134)にある。相対限界が $1$ より小さいことは、十分大きい $\mu$ で $\|B(A\pm i\mu)^{-1}\|< 1$ となることと同値である。これが下の証明の要である。
定数 $a$ を $a< 1$ にとれるとき、三角不等式から $(1-a)\|A\psi\|\le\|(A+B)\psi\|+b\|\psi\|$ なので、$D(A)$ の上で $A$ のグラフノルム $\|A\psi\|+\|\psi\|$ と $A+B$ のグラフノルム $\|(A+B)\psi\|+\|\psi\|$ は同値である。とくに $A$ が閉なら $A+B$(定義域 $D(A)$)も閉である(グラフノルム の命題「小さい摂動とグラフノルム」)。

加藤–Rellich の定理

加藤–Rellichの定理

$A$ を自己共役作用素とする。$B$ を $D(A)\subset D(B)$ を満たす作用素で、$D(A)$ の上で対称(すべての $\varphi,\psi\in D(A)$ で $\langle B\varphi,\psi\rangle=\langle\varphi,B\psi\rangle$)とし、$A$-有界で定数 $a$ を $a< 1$ にとれるとする。このとき $A+B$(定義域 $D(A)$)は自己共役である。

$D(A)$ は稠密で、$\varphi,\psi\in D(A)$ について $\langle(A+B)\varphi,\psi\rangle=\langle\varphi,(A+B)\psi\rangle$ なので、$A+B$ は対称作用素である。
$a< 1$ と $b$ を定義の定数とし、$\mu>0$ を $q:=a+b/\mu< 1$ となるようにとる($b>0$ なら $\mu>b/(1-a)$、$b=0$ なら任意の $\mu$)。$K_\pm:=B(A\pm i\mu)^{-1}$ とおくと、prop-kr-bound の証明の評価により $\|K_\pm\|\le q< 1$ である。したがって $1+K_\pm$ は $\mathcal H$ の上の全単射で、逆は Neumann 級数 $\sum_{n\ge0}(-K_\pm)^n$ で与えられる(Neumann級数)。$\psi\in D(A)$ について
$$ (1+K_\pm)(A\pm i\mu)\psi=(A\pm i\mu)\psi+B\psi=(A+B\pm i\mu)\psi $$
であり、$A\pm i\mu\colon D(A)\to\mathcal H$ は lem-kr-resolvent により全射、$1+K_\pm$ も全射なので、$A+B\pm i\mu$ の値域は $\mathcal H$ 全体である。
$T:=\mu^{-1}(A+B)$ は対称作用素で、$T\pm i=\mu^{-1}(A+B\pm i\mu)$ の値域は $\mathcal H$ である。自己共役作用素 の定理「自己共役性の判定」の 3 ⇒ 1 により $T$ は自己共役である。実数 $\mu\neq0$ について $(\mu T)^*=\mu T^*$ なので、$A+B=\mu T$ も自己共役である。$\square$

証明の筋は「$A+B\pm i\mu$ を $A\pm i\mu$ と $1$ に近い有界作用素の積に分解する」ことである。$a< 1$ は、$\mu$ を大きくすれば $\|B(A\pm i\mu)^{-1}\|$ を $1$ 未満にできることを保証するために使われた。定理は Tes14 Theorem 6.4(p. 135)にあり、そこでは $B$ が対称作用素であることを仮定している。上の証明で使ったのは $D(A)$ の上での対称性だけである。
上で見たとおり、$D(A)$ の上で $A+B$ のグラフノルムは $A$ のものと同値である。とくに、$A$ の芯($D(A)$ の部分空間 $D_0$ で、$A|_{D_0}$ の閉包が $A$ になるもの。グラフノルム の定義「芯」)は $A+B$ の芯でもある。これを使うと、本質的に自己共役な場合にも定理が延びる。

本質的に自己共役な場合

$A$ を部分空間 $D$ の上で定義された本質的に自己共役な作用素とする。$B$ を $D\subset D(B)$ を満たし $D$ の上で対称な作用素とし、ある $a< 1$、$b\ge0$ ですべての $\psi\in D$ について $\|B\psi\|\le a\|A\psi\|+b\|\psi\|$ が成り立つとする。このとき $A+B$(定義域 $D$)は本質的に自己共役であり、その閉包の定義域は $A$ の閉包 $\overline A$ の定義域に等しい。

$\psi\in D(\overline A)$ について、$\psi_n\to\psi$、$A\psi_n\to\overline A\psi$ となる $\psi_n\in D$ をとる(閉包の定義)。仮定の不等式を $\psi_n-\psi_m$ に使うと $(B\psi_n)$ は Cauchy 列なので、$\widetilde B\psi:=\lim B\psi_n$ と定める。別の列をとっても、2 つの列を交互に並べた列が同じ条件を満たすので極限は同じである。$\widetilde B$ は $D(\overline A)$ の上の線形写像で、$D$ の上で $B$ に一致し、極限をとって $\|\widetilde B\psi\|\le a\|\overline A\psi\|+b\|\psi\|$ と $D(\overline A)$ の上での対称性を満たす。thm-kr-main により $\overline A+\widetilde B$(定義域 $D(\overline A)$)は自己共役で、とくに閉である。
$\overline A+\widetilde B$ は $D$ の上で $A+B$ に一致する閉作用素なので、$A+B$ の閉包を含む。逆に $\psi\in D(\overline A)$ と上の列 $\psi_n$ について $(A+B)\psi_n\to(\overline A+\widetilde B)\psi$ なので、$(\psi,(\overline A+\widetilde B)\psi)$ は $A+B$ のグラフの閉包に入る。よって $A+B$ の閉包は $\overline A+\widetilde B$ に等しく、自己共役である。$\square$

下に有界な場合

対称作用素 $A$ が 下に有界 であるとは、ある $\gamma\in\mathbb{R}$ についてすべての $\psi\in D(A)$ で $\langle\psi,A\psi\rangle\ge\gamma\|\psi\|^2$ となることをいい、$A\ge\gamma$ と書く。自己共役作用素 $T$ と $E\in\mathbb{R}$ について、$T\ge E$ であることと $\sigma(T)\subset[E,\infty)$ であることは同値である(スペクトル定理から従う。Tes14 Theorem 2.18、p. 77)。量子力学では、下に有界であることはエネルギーが下に有界であること、すなわち系が安定であることを意味する。

摂動した作用素の下界

thm-kr-main の仮定に加えて $A\ge\gamma$ とする。このとき
$$ A+B\ge\gamma-\frac{b+a|\gamma|}{1-a} $$
である。

$A':=A-\gamma$ とおくと $A'\ge0$ は自己共役で、$\|B\psi\|\le a\|A'\psi\|+(b+a|\gamma|)\|\psi\|$ であり、$A+B=(A'+B)+\gamma$ である。したがって $\gamma=0$ の場合に $A+B\ge-b/(1-a)$ を示せばよい。
$A\ge0$、$\lambda< 0$ とする。$\psi\in D(A)$ について、交差項 $-2\lambda\langle\psi,A\psi\rangle$ は $0$ 以上なので
$$ \|(A-\lambda)\psi\|^2=\|A\psi\|^2-2\lambda\langle\psi,A\psi\rangle+\lambda^2\|\psi\|^2\ge\|A\psi\|^2+\lambda^2\|\psi\|^2 $$
である。これから $A-\lambda$ は単射である。値域も閉である。実際、$(A-\lambda)\psi_n$ が収束すれば、不等式から $(\psi_n)$ と $(A\psi_n)$ はともに Cauchy 列なので、$A$ が閉であることから極限 $\psi$ は $D(A)$ に入り、$(A-\lambda)\psi_n\to(A-\lambda)\psi$ となる。値域の直交補空間は $\ker(A^*-\lambda)=\ker(A-\lambda)=0$ なので、$A-\lambda\colon D(A)\to\mathcal H$ は全単射であり、上の不等式から $\|A(A-\lambda)^{-1}\|\le1$、$\|(A-\lambda)^{-1}\|\le1/|\lambda|$ である。
すると prop-kr-bound の証明と同じく $\|B(A-\lambda)^{-1}\|\le a+b/|\lambda|$ であり、$\lambda< -b/(1-a)$ ならこれは $1$ より小さい。そのとき
$$ A+B-\lambda=\bigl(1+B(A-\lambda)^{-1}\bigr)(A-\lambda) $$
は $D(A)$ から $\mathcal H$ への全単射で、逆写像 $(A-\lambda)^{-1}\bigl(1+B(A-\lambda)^{-1}\bigr)^{-1}$ は有界である。よって $(-\infty,-b/(1-a))\subset\rho(A+B)$ である。thm-kr-main により $A+B$ は自己共役で、スペクトルは実数に含まれるので $\sigma(A+B)\subset[-b/(1-a),\infty)$ となり、上の同値から $A+B\ge-b/(1-a)$ である。$\square$

Tes14 Theorem 6.4 の (6.3)(p. 135)は、レゾルベントの評価を $\gamma$ の符号に合わせて細かくとることで、これより大きい(精密な)下界を与えている。

Coulomb ポテンシャルへの応用

$\mathcal H=L^2(\mathbb{R}^3)$ とし、$H_0=-\Delta$ を Schrödinger作用素 の定義「自由な Schrödinger 作用素」の作用素(定義域 $H^2(\mathbb{R}^3)$)とする。$H_0$ は自己共役で $H_0\ge0$ である(同じ記事の命題「自由な Schrödinger 作用素の性質」)。$H^2(\mathbb{R}^3)$ は 2 階までの弱導関数が $L^2$ に入る関数の空間 $W^{2,2}(\mathbb{R}^3)$ に等しい(同じ記事の定義の後の段落)。弱導関数の Fourier 変換も $\widehat{\partial_j\psi}=i\xi_j\widehat\psi$ である(同じ記事が滑らかで台がコンパクトな関数について述べた式を、$C_c^\infty$ の $\varphi$ についての $\langle\varphi,\partial_j\psi\rangle=-\langle\partial_j\varphi,\psi\rangle$ に Plancherel の等式を使って移すと、両辺が緩増加超関数として一致する)。

Coulomb ポテンシャルの相対限界は 0

$\gamma\in\mathbb{R}$ とし、$V(x):=-\gamma/|x|$ の掛け算を $V$ と書く。すべての $\psi\in H^2(\mathbb{R}^3)$ と $\varepsilon>0$ について $V\psi\in L^2$ であり、
$$ \|V\psi\|\le|\gamma|\Bigl(\varepsilon\|H_0\psi\|+\frac1\varepsilon\|\psi\|\Bigr) $$
が成り立つ。とくに $V$ は $H_0$-有界で、$H_0$-限界は $0$ である。したがって $H:=-\Delta-\gamma/|x|$(定義域 $H^2(\mathbb{R}^3)$)は自己共役で、$H\ge-4\gamma^2$ である。

$\psi\in H^2(\mathbb{R}^3)$ は $W^{1,2}(\mathbb{R}^3)$ に入るので、Hardyの不等式 の定理「Hardyの不等式(多次元の形)」を $N=3$、$p=2$ で使うと(定数は $(p/(N-p))^p=4$)
$$ \int_{\mathbb{R}^3}\frac{|\psi(x)|^2}{|x|^2}\,dx\le4\int_{\mathbb{R}^3}|\nabla\psi(x)|^2\,dx $$
である。右辺は Plancherel の等式と Cauchy–Schwarz の不等式により
$$ \|\nabla\psi\|^2=\int|\xi|^2|\widehat\psi(\xi)|^2\,d\xi\le\Bigl(\int|\widehat\psi|^2\,d\xi\Bigr)^{1/2}\Bigl(\int|\xi|^4|\widehat\psi|^2\,d\xi\Bigr)^{1/2}=\|\psi\|\,\|H_0\psi\| $$
と評価できる。よって $\|V\psi\|\le2|\gamma|\,\|\psi\|^{1/2}\|H_0\psi\|^{1/2}$ であり、相加相乗平均の不等式 $2\sqrt{st}\le\varepsilon s+t/\varepsilon$ から主張の評価が出る。$\varepsilon$ はいくらでも小さくとれるので $H_0$-限界は $0$ である。
実数値関数の掛け算は、その自然な定義域の上で対称である(量子力学の関数解析的構造 の命題「実数値関数による乗算作用素は自己共役」)ので、$V$ は $H^2(\mathbb{R}^3)$ の上で対称である。$\gamma\neq0$ なら $\varepsilon< 1/|\gamma|$ にとって thm-kr-main を使えば $H$ は自己共役である($\gamma=0$ なら $H=H_0$)。下界は thm-kr-lower を $A=H_0\ge0$、$a=|\gamma|\varepsilon$、$b=|\gamma|/\varepsilon$ で使うと $H\ge-\frac{|\gamma|/\varepsilon}{1-|\gamma|\varepsilon}$ であり、$\varepsilon=1/(2|\gamma|)$ とすれば右辺は $-4\gamma^2$ になる。$\square$

$\gamma>0$ は原点の原子核が電子を引きつける水素型原子にあたる。実際の基底エネルギーは $-\gamma^2/4$ であり(量子力学の関数解析的構造 の定理「水素型Hamilton作用素の離散スペクトル」で $\gamma=2$ とした値 $-1$ にあたる)、上の下界 $-4\gamma^2$ は正しいが最良ではない。加藤–Rellich の定理が与えるのは自己共役性と安定性(下に有界であること)であり、スペクトルの精密な位置は別の方法で求める。
空間の次元が $3$ 以下なら、$L^2+L^\infty$ に入る実数値のポテンシャル $V$ はどれも $-\Delta$-限界 $0$ をもち、$-\Delta+V$ は $H^2(\mathbb{R}^d)$ の上で自己共役である(Schrödinger作用素 の定理「$L^2+L^\infty$ のポテンシャル」)。$N$ 個の電子と原子核からなる原子の Hamilton 作用素
$$ -\sum_{j=1}^N\Delta_j-\sum_{j=1}^N\frac{\gamma}{|x_j|}+\sum_{1\le j< k\le N}\frac{\gamma'}{|x_j-x_k|} $$
も、各項を余分な変数について積分して評価することで $-\Delta$-限界 $0$ をもち、$H^2(\mathbb{R}^{3N})$ の上で自己共役になる。これは加藤の定理と呼ばれ(Tes14 Theorem 11.1、p. 241)、加藤–Rellich の定理の最も重要な応用である。加藤は 1944 年までにこれを証明し、1951 年に発表した(Sim17 §3、pp. 4–5)。

仮定を外したときの反例

外す条件反例成り立たなくなること
相対有界の定数 $a< 1$有界でない自己共役作用素 $A$ と $B=-A$($a=1$)$A+B$ の自己共役性
$B$ の対称性有界でない自己共役作用素 $A$ と $B=\frac i2A$($a=\frac12$)$A+B$ の対称性・自己共役性
$A$ の自己共役性閉な対称作用素 $A$ で自己共役でないものと $B=0$$A+B$ の自己共役性
反例:表の各行の確かめ

1 行目:$A$ が有界でなければ $D(A)\neq\mathcal H$ である(全空間で定義された対称作用素は有界になる。自己共役作用素 の定義の後の段落)。$B=-A$ は $D(A)$ の上で対称で、$\|B\psi\|=\|A\psi\|$ なので $a=1$、$b=0$ で $A$-有界である。$A+B$ は $D(A)$ の上の零作用素で、その随伴は $\mathcal H$ 全体の上の零作用素なので、定義域が異なり $A+B$ は自己共役でない。ただし閉包は $\mathcal H$ 上の零作用素で自己共役なので、$A+B$ は本質的に自己共役である。$a=1$ では定義域 $D(A)$ のままでの結論が崩れる。
2 行目:$B=\frac i2A$ は $\|B\psi\|=\frac12\|A\psi\|$ を満たす。$A\neq0$ なので $\langle\psi,A\psi\rangle\neq0$ となる $\psi\in D(A)$ がある(すべて $0$ なら偏極により $A=0$)。そのような $\psi$ について $\langle\psi,(A+B)\psi\rangle=(1+\frac i2)\langle\psi,A\psi\rangle$ は実数でないので、$A+B$ は対称でなく、自己共役でもない。
3 行目:自己共役作用素 の例「対称だが自己共役でない作用素」の $T$ は閉な対称作用素で、$\operatorname{ran}(T-i)\neq\mathcal H$ なので自己共役でない。$B=0$ は $T$-有界($a=b=0$)で対称だが、$T+B=T$ は自己共役でない。定理の結論は「摂動しても自己共役性が保たれる」ことであり、もとの $A$ の自己共役性は省けない。

補足

関連する定理

2 次形式の言葉で同じ型の摂動を扱うのが KLMN の定理(加藤、Lions、Lax、Milgram、Nelson)で、$B$ が $A$ の 2 次形式に関して相対限界 $1$ 未満なら、和の形式から下に有界な自己共役作用素が定まる(Tes14 Theorem 6.24、p. 150)。作用素として相対有界でない、より特異なポテンシャルも扱える。相対有界性をコンパクト性に強めた「相対コンパクト」な摂動では本質スペクトルが変わらない(Weyl の定理。Tes14 §6.4)。孤立した固有値の摂動による動き方は 摂動論(作用素) で扱う。

関連項目

参考文献

[1]
Gerald Teschl, Mathematical Methods in Quantum Mechanics: With Applications to Schrödinger Operators, 2nd ed., Graduate Studies in Mathematics 157, American Mathematical Society, 2014, Theorem 2.18(p. 77、下に有界であることとスペクトルの位置)、§6.1:(6.1)(p. 133、相対有界性)・Lemma 6.3(p. 134、相対限界のレゾルベントによる表示)・Theorem 6.4(p. 135、加藤–Rellich の定理と下界 (6.3))、Theorem 6.24(p. 150、KLMN の定理)、§6.4(相対コンパクトな摂動)、Theorem 11.1(p. 241、加藤の定理)
[2]
Barry Simon, Tosio Kato's Work on Non-Relativistic Quantum Mechanics: An Outline, arXiv:1710.06999v1 [math-ph], 2017, §1(pp. 1–2、加藤敏夫の生没年と、名を冠した定理の一覧)、§3(pp. 4–5、原子の Hamilton 作用素の自己共役性と加藤–Rellich の定理)

Mathpediaは寄付と、参考文献の書籍リンク(Amazonアソシエイト)の紹介料で運営されています。 支援について / 寄付する