多対一還元

同義語:many-one reduction多対一還元可能many-one reducibility写像還元mapping reduction

概要

多対一還元(many-one reduction)とは、集合 $A$ の所属の問いを、計算可能な全域関数 $f$ によって $x\in A\iff f(x)\in B$ の形で集合 $B$ の所属の問いに置き換えることであり、$A\le_{\mathrm m}B$ と書く。$B$ が決定可能または半決定可能なら $A$ も同じ性質をもつので、決定不能性を移す標準の道具であり、問題の難しさを比べる順序を与える。$f$ を単射に限ったものが 1 還元で、半決定可能な集合で最も難しいものは、どちらの還元でも Post の創造的集合とちょうど一致する。互いに 1 還元できる 2 つの集合は計算可能な全単射で移り合う(Myhill の同型定理)。

$$\newcommand{C}[0]{\mathbb{C}} \newcommand{div}[0]{\mathbin{÷}} \newcommand{N}[0]{\mathbb{N}} \newcommand{Q}[0]{\mathbb{Q}} \newcommand{R}[0]{\mathbb{R}} \newcommand{Z}[0]{\mathbb{Z}} $$

前提知識: 計算可能性理論, 計算可能関数, 帰納的可算集合, Kleeneの再帰定理

多対一還元(many-one reduction)は、集合 $A$ の所属の問い「$x\in A$ か」を、計算可能な変換 $f$ で集合 $B$ の所属の問い「$f(x)\in B$ か」に置き換えることである。問い合わせは 1 回だけで、答えはそのまま $A$ の答えになる。$B$ が判定できれば $A$ も判定できるので、還元は問題どうしの難しさを比べる道具になる。
決定不能性の証明の多くは、$K$ のような既知の問題をこの形で移すことで行われる。そのうえ還元そのものが理論の対象になる。この記事では、還元の基本性質と例を示したあと、次の 3 つを証明する。半決定可能な集合のうちで最も難しいものは、Post の創造的集合とちょうど一致する。変換 $f$ に単射性を課しても、この「最も難しい集合」の全体は変わらない。互いに単射な還元をもつ 2 つの集合は、計算可能な全単射で移り合う(Myhill の同型定理)。

記法と前提

記号は 計算可能性理論 の「記法と前提」に合わせる。$\mathbb{N}=\{0,1,2,\dots\}$ とし、$f(\vec x)\!\downarrow$ は部分関数の値が定義されること、$f(\vec x)\!\uparrow$ は定義されないこと、$e_1\simeq e_2$ は両辺がともに定義されて等しいか、ともに定義されないことを表す。計算可能関数は全域的なものをいう。$\overline A:=\mathbb{N}\setminus A$ とおき、$\langle\cdot,\cdot\rangle\colon\mathbb{N}^2\to\mathbb{N}$ を計算可能な全単射とする。
部分計算可能関数の番号付け $\varphi_e$、$\varphi^{(2)}_e$ で次の 4 つを満たすものを固定する。標準の番号付けがこれらを満たすことは 計算可能関数 と s-m-n定理 にある。

  • (N1).$k=1,2$ について、$k$ 変数の部分関数が部分計算可能であることと、ある $e$ で $\varphi^{(k)}_e$ に等しいことは同値である($\varphi^{(1)}_e:=\varphi_e$)。
  • (N2).$(e,x)\mapsto\varphi_e(x)$ と $(e,x,y)\mapsto\varphi^{(2)}_e(x,y)$ は部分計算可能である。
  • (N3).原始再帰的な関係 $T(e,x,s)$ があって、$\varphi_e(x)\!\downarrow\iff\exists s\ T(e,x,s)$ である。
  • (N4).計算可能関数 $\sigma\colon\mathbb{N}^2\to\mathbb{N}$ があって、すべての $e,a,y$ で $\varphi_{\sigma(e,a)}(y)\simeq\varphi^{(2)}_e(a,y)$ である。
    (N1) と (N4) からただちに次が出る。これを (S) とよぶ。
  • (S).部分計算可能な $\psi(a,y)$ に対し、計算可能関数 $s$ があって、すべての $a,y$ で $\varphi_{s(a)}(y)\simeq\psi(a,y)$ である($\psi=\varphi^{(2)}_c$ として $s(a):=\sigma(c,a)$)。
    $W_e:=\operatorname{dom}\varphi_e$、$K:=\{e\mid\varphi_e(e)\!\downarrow\}$ とおく。$K$ は半決定可能だが決定可能でなく、$\overline K$ は半決定可能でない(計算可能性理論 の定理「自己停止集合の決定不能性」)。半決定可能な集合はちょうど $W_e$ の形の集合である。帰納的可算集合 と半決定可能な集合は同じものである。

定義

多対一還元と 1 還元

$A,B\subset\mathbb{N}$ とする。

  1. 計算可能関数 $f\colon\mathbb{N}\to\mathbb{N}$ で、すべての $x$ について
    $$ x\in A\iff f(x)\in B $$
    となるものを、$A$ から $B$ への 多対一還元 という。そのような $f$ があるとき $A\le_{\mathrm m}B$ と書き、$A$ は $B$ に 多対一還元可能 であるという。
  2. 多対一還元 $f$ が単射であるとき 1 還元(one-one reduction)といい、そのような $f$ があるとき $A\le_1B$ と書く。
  3. $A\le_{\mathrm m}B$ かつ $B\le_{\mathrm m}A$ のとき $A\equiv_{\mathrm m}B$、$A\le_1B$ かつ $B\le_1A$ のとき $A\equiv_1B$ と書く。
  4. 計算可能な全単射 $\pi\colon\mathbb{N}\to\mathbb{N}$ で $\pi(A)=B$ となるものがあるとき、$A$ と $B$ は 計算可能同型 であるといい、$A\cong B$ と書く。

定義の「多対一」は、$f$ が単射でなくてよい、つまり複数の $x$ が同じ値に移ってよいことを指す。還元は 2 つの方向を同時に要求する。$x\in A$ なら $f(x)\in B$ であるだけでなく、$x\notin A$ なら $f(x)\notin B$ でなければならない。
文字列の集合(言語)$L\subset\Sigma^\ast$、$L'\subset\Gamma^\ast$ についても、計算可能な $f\colon\Sigma^\ast\to\Gamma^\ast$ で $w\in L\iff f(w)\in L'$ となるものを多対一還元という。計算機科学の教科書では 写像還元 ともよばれる。文字列と自然数の間の計算可能な全単射で移せば、この記事の定義と同じものになる。
$\equiv_{\mathrm m}$ の同値類 $\deg_{\mathrm m}(A)$ を $A$ の m 次数 という。$\le_{\mathrm m}$ は m 次数の間の順序を定める(prop-manyone-basic の 1)。

基本性質

還元の基本性質

$A,B,C\subset\mathbb{N}$ とする。

  1. $\le_{\mathrm m}$ と $\le_1$ は反射的かつ推移的である。$A\le_1B$ なら $A\le_{\mathrm m}B$ である。
  2. $A\le_{\mathrm m}B$ なら $\overline A\le_{\mathrm m}\overline B$ である($\le_1$ でも同じ)。
  3. $A\le_{\mathrm m}B$ で $B$ が決定可能なら、$A$ も決定可能である。
  4. $A\le_{\mathrm m}B$ で $B$ が半決定可能なら、$A$ も半決定可能である。

どれも還元 $f$ の合成で示せる。

証明を開く

1. 恒等写像は還元で、還元の合成は還元である。単射の合成は単射である。

2. 同じ $f$ について $x\notin A\iff f(x)\notin B$ である。

3. 特性関数について $\chi_A=\chi_B\circ f$ である。

4. $B=\operatorname{dom}\psi$ なら $A=\operatorname{dom}(\psi\circ f)$ である。$\square$

3 と 4 の対偶が、決定不能性を示す標準の手順を与える。$B$ が決定不能であることを示すには、すでに決定不能と分かっている $A$ から $B$ への還元を作る。還元の向きを逆にしても何も分からない。どの決定可能な集合 $A$($\emptyset,\mathbb{N}$ を除く)も任意の集合へ($\emptyset,\mathbb{N}$ を除く)還元できるからである(prop-manyone-degrees の 2)。

例

還元の例
  1. 停止問題.$H:=\{\langle e,x\rangle\mid\varphi_e(x)\!\downarrow\}$ とすると $K\equiv_{\mathrm m}H$ である。$x\mapsto\langle x,x\rangle$ が $K$ から $H$ への還元である。逆向きは (S) で $\varphi_{s(\langle e,x\rangle)}(y)\simeq\varphi_e(x)$($y$ を無視する)となる $s$ をとる。$\langle e,x\rangle\in H$ なら $\varphi_{s(\langle e,x\rangle)}$ は全域的で、そうでなければどこでも定義されないので、$\langle e,x\rangle\in H\iff s(\langle e,x\rangle)\in K$ である。
  2. 空問題.$E:=\{e\mid W_e=\emptyset\}$ とする。(S) で $\varphi_{s(x)}(y)\simeq\varphi_x(x)$ となる $s$ をとると、$x\notin K\iff W_{s(x)}=\emptyset$ なので $\overline K\le_{\mathrm m}E$ である。prop-manyone-basic の 4 により $E$ は半決定可能でない。
  3. 指数集合.計算可能性理論 の補題「Rice の還元」は、$\emptyset\notin\mathcal{C}\neq\emptyset$ のとき $K\le_{\mathrm m}I_{\mathcal{C}}$ を与える。Riceの定理 はこの還元の帰結である。
  4. Diophantus 方程式.Hilbertの第10問題 の否定的解決は、$K$ を「整数係数の多項式が整数解をもつか」という問題へ多対一還元できることを含む(この記事では証明しない)。

還元の次数の構造

m 次数の基本構造

$A,B\subset\mathbb{N}$ とする。

  1. $\emptyset\le_{\mathrm m}A\iff A\neq\mathbb{N}$ であり、$\mathbb{N}\le_{\mathrm m}A\iff A\neq\emptyset$ である。とくに $\deg_{\mathrm m}(\emptyset)=\{\emptyset\}$、$\deg_{\mathrm m}(\mathbb{N})=\{\mathbb{N}\}$ である。
  2. $B$ が決定可能で $A\neq\emptyset,\mathbb{N}$ なら $B\le_{\mathrm m}A$ である。したがって $\emptyset,\mathbb{N}$ 以外の決定可能な集合の全体は 1 つの m 次数をなす。
  3. $A\oplus B:=\{2a\mid a\in A\}\cup\{2b+1\mid b\in B\}$ は、$A$ と $B$ の $\le_{\mathrm m}$ に関する最小の上界である。すなわち $A,B\le_{\mathrm m}A\oplus B$ であり、$A,B\le_{\mathrm m}C$ なら $A\oplus B\le_{\mathrm m}C$ である。
  4. $K$ と $\overline K$ は $\le_{\mathrm m}$ で比較できない。

1〜3 は値を場合分けで与える関数を作り、4 は半決定可能性を使う。

証明を開く

1. $\emptyset\le_{\mathrm m}A$ の還元 $f$ の値はすべて $A$ の外にあるので $A\neq\mathbb{N}$ である。逆に $a\notin A$ なら定数 $a$ が還元である。$\mathbb{N}\le_{\mathrm m}A$ についても同様である。$A\equiv_{\mathrm m}\emptyset$ なら $A\le_{\mathrm m}\emptyset$ の還元 $f$ は $x\in A\iff f(x)\in\emptyset$ を満たすので $A=\emptyset$ である。$\mathbb{N}$ も同様である。

2. $a\in A$、$a'\notin A$ をとり、$f(x):=a$($x\in B$)、$f(x):=a'$($x\notin B$)とおく。$B$ が決定可能なので $f$ は計算可能で、還元である。

3. $x\mapsto2x$ と $x\mapsto2x+1$ が還元である。$f,g$ がそれぞれ $A,B$ から $C$ への還元なら、$h(2x):=f(x)$、$h(2x+1):=g(x)$ が $A\oplus B$ から $C$ への還元である。

4. $\overline K\le_{\mathrm m}K$ なら prop-manyone-basic の 4 により $\overline K$ が半決定可能になり、矛盾する。$K\le_{\mathrm m}\overline K$ なら prop-manyone-basic の 2 により $\overline K\le_{\mathrm m}K$ であり、同じく矛盾する。$\square$

1 の 2 つの集合は特別で、決定可能な集合のなかで孤立している。$\emptyset$ には $\emptyset$ しか還元できないからである。2 により、この 2 つを除けば決定可能な集合の m 次数が最小である。3 により m 次数の全体は上半束をなす。4 により順序は全順序ではない。

1 還元との関係

$A\le_1B$ は $A\le_{\mathrm m}B$ より強い。この差は、$B$ を「水増し」すれば消える。$A\times\mathbb{N}:=\{\langle a,n\rangle\mid a\in A,\ n\in\mathbb{N}\}$ を $A$ の 円柱(cylinder)という。

円柱と 2 つの還元

$A,B\subset\mathbb{N}$ について、次が成り立つ。

  1. $A\le_1A\times\mathbb{N}$ かつ $A\times\mathbb{N}\le_{\mathrm m}A$ である。とくに $A\equiv_{\mathrm m}A\times\mathbb{N}$ である。
  2. $A\le_{\mathrm m}B\iff A\le_1B\times\mathbb{N}$ である。
  3. $A\le_{\mathrm m}B\iff A\times\mathbb{N}\le_1B\times\mathbb{N}$ である。

単射でない還元 $f$ に入力の控えを付けて $x\mapsto\langle f(x),x\rangle$ とすれば単射になる。

証明を開く

1. $x\mapsto\langle x,0\rangle$ は単射な還元、$\langle x,n\rangle\mapsto x$ は還元である。

2. $f$ が $A$ から $B$ への還元なら、$x\mapsto\langle f(x),x\rangle$ は単射で、$x\in A\iff f(x)\in B\iff\langle f(x),x\rangle\in B\times\mathbb{N}$ である。逆に $A\le_1B\times\mathbb{N}$ なら、1 の $B\times\mathbb{N}\le_{\mathrm m}B$ と合成して $A\le_{\mathrm m}B$ である。

3. $f$ が $A$ から $B$ への還元なら、$\langle x,n\rangle\mapsto\langle f(x),\langle x,n\rangle\rangle$ は $A\times\mathbb{N}$ から $B\times\mathbb{N}$ への単射な還元である。逆に $A\times\mathbb{N}\le_1B\times\mathbb{N}$ なら、1 により $A\le_1A\times\mathbb{N}\le_1B\times\mathbb{N}\le_{\mathrm m}B$ である。$\square$

3 により $A\equiv_{\mathrm m}B\iff A\times\mathbb{N}\equiv_1B\times\mathbb{N}$ であり、m 次数は円柱の $\equiv_1$ の類と同じものである。

単射な番号の取り方

完全な集合への還元を単射にするには、(S) で得られる番号の変換 $s$ を、計算する関数を変えずに単射に取り替える必要がある。そのためには、与えられた有限個の番号を避けて同じ関数の番号を計算で見つければよい。$n=\sum_{i\in D}2^i$ となる有限集合 $D$ を $D_n$ と書く。

有限個の番号を避ける

計算可能関数 $P\colon\mathbb{N}^2\to\mathbb{N}$ があって、すべての $e,n$ について $\varphi_{P(e,n)}=\varphi_e$ かつ $P(e,n)\notin D_n$ である。

互いに異なる番号を $|D_n|+1$ 個作る。番号が重なったら異なる関数を計算するように再帰定理で仕組むと、重なりは起こりえない。

証明を開く

段 1(番号の族).$(\langle c,a\rangle,y)\mapsto\varphi_c(\langle a,y\rangle)$ に (S) を使い、計算可能関数 $r(c,a)$ で、すべての $c,a,y$ について $\varphi_{r(c,a)}(y)\simeq\varphi_c(\langle a,y\rangle)$ となるものをとる。

段 2(プログラム).$a=\langle j,\langle e,m\rangle\rangle$ の形の数について、次の部分計算可能関数を定める。

$$g(c,\langle a,y\rangle):\simeq\begin{cases}\varphi_e(y)&(r(c,\langle i,\langle e,m\rangle\rangle)\ (0\le i\le m)\text{ が互いに異なるとき}),\\ j&(\text{そうでないとき}).\end{cases}$$

Kleeneの再帰定理 の定理により、すべての $w$ で $\varphi_c(w)\simeq g(c,w)$ となる番号 $c$ がある。この $c$ を固定し、$r_i:=r(c,\langle i,\langle e,m\rangle\rangle)$ とおく。すると $\varphi_{r_j}(y)\simeq g(c,\langle\langle j,\langle e,m\rangle\rangle,y\rangle)$ である。

段 3(重なりの排除).ある $i\neq i'$ で $r_i=r_{i'}$ とする。場合分けの 2 行目により $\varphi_{r_i}$ は定数 $i$、$\varphi_{r_{i'}}$ は定数 $i'$ であるが、番号が等しいので同じ関数でなければならず、矛盾する。よって $r_0,\dots,r_m$ は互いに異なり、場合分けの 1 行目により $\varphi_{r_i}=\varphi_e$ である。

段 4.$m:=|D_n|$ とすると、$m+1$ 個の異なる数 $r_0,\dots,r_m$ の少なくとも 1 つは $D_n$ に属さない。最小の添字のものを $P(e,n)$ とする。$P$ は計算可能である。$\square$

単射な番号をもつ不動点

任意の 3 変数の部分計算可能関数 $g$ に対し、単射な計算可能関数 $u\colon\mathbb{N}\to\mathbb{N}$ があって、すべての $x,y$ について
$$ \varphi_{u(x)}(y)\simeq g\bigl(u(x),x,y\bigr) $$
である。

prf-manyone-fresh の $r$ に lem-manyone-fresh を順に当てて単射にし、その結果を使うプログラムに再帰定理を使う。

証明を開く

prf-manyone-fresh の段 1 の $r$ を使う。$c,x$ から $u_c(x)$ を、$x$ についての再帰で

$$u_c(x):=P\bigl(r(c,x),\ n_x\bigr),\qquad D_{n_x}=\{u_c(0),\dots,u_c(x-1)\}$$

と定める。$(c,x)\mapsto u_c(x)$ は計算可能で、$c$ を固定すると $x\mapsto u_c(x)$ は単射であり、$\varphi_{u_c(x)}=\varphi_{r(c,x)}$ である。再帰定理により、すべての $x,y$ で $\varphi_c(\langle x,y\rangle)\simeq g(u_c(x),x,y)$ となる $c$ がある(右辺は $c,\langle x,y\rangle$ の部分計算可能関数である)。この $c$ について $u:=u_c$ とおくと、

$$\varphi_{u(x)}(y)\simeq\varphi_{r(c,x)}(y)\simeq\varphi_c(\langle x,y\rangle)\simeq g(u(x),x,y)$$

である。$\square$

完全集合と創造的集合

完全な集合

半決定可能な集合 $C$ が、すべての半決定可能な集合 $B$ について $B\le_{\mathrm m}C$ を満たすとき m 完全、すべての $B$ について $B\le_1C$ を満たすとき 1 完全 という。

$K$ が m 完全であることは 計算可能性理論 の定理「自己停止集合の完全性」である。m 完全な集合は prop-manyone-basic の 3 により決定可能でない。

生産的集合と創造的集合

$P\subset\mathbb{N}$ について、計算可能関数 $p$ があって、すべての $e$ について
$$ W_e\subset P\implies p(e)\in P\setminus W_e $$
となるとき、$P$ は 生産的(productive)であるといい、$p$ をその 生産関数 という。半決定可能な集合 $C$ で $\overline C$ が生産的なものを 創造的(creative)という。

生産的な集合は半決定可能でないが、その非半決定可能性には証拠が伴う。$P$ の中の半決定可能な部分集合のプログラムを与えられると、それに入っていない $P$ の元を計算で 1 つ取り出せる。創造的集合は Post が導入した(Pos44 §3、pp. 295–296)。

生産的集合の性質
  1. $\overline K$ は生産的で、恒等写像が生産関数である。したがって $K$ は創造的である。
  2. $P$ が生産的で $P\le_{\mathrm m}Q$ なら、$Q$ も生産的である。
  3. 生産的な集合は半決定可能でなく、無限の半決定可能な部分集合を含む。
  4. 生産的な集合は単射な生産関数をもつ。

3・4 では、$e$ から始めて $W_e$ に生産関数の値を 1 つずつ足していく列を使う。

証明を開く

準備.$\psi(\langle e,a\rangle,y):\simeq\mu s\,[\,y=a\text{ または }T(e,y,s)\,]$ に (S) を使うと、計算可能関数 $t$ で $W_{t(e,a)}=W_e\cup\{a\}$ となるものが得られる。$p$ を生産関数とするとき、$e_0:=e$、$e_{k+1}:=t(e_k,p(e_k))$、$a_k:=p(e_k)$ とおく。$W_e\subset P$ なら、$k$ についての帰納法で $W_{e_k}\subset P$、$a_k\in P\setminus W_{e_k}$ であり、$l< k$ なら $a_l\in W_{e_k}$ なので $a_k\neq a_l$ である($\ast$)。

1. $W_e\subset\overline K$ とする。$e\in W_e$ なら $e\in K$ かつ $e\in W_e\subset\overline K$ となって矛盾するので $e\notin W_e$ である。すると $\varphi_e(e)\!\uparrow$、すなわち $e\in\overline K$ である。よって $e\in\overline K\setminus W_e$ である。

2. $p$ を $P$ の生産関数、$f$ を還元とする。(S) で $\varphi_{h(e)}(y)\simeq\varphi_e(f(y))$ となる $h$ をとると $W_{h(e)}=f^{-1}(W_e)$ である。$W_e\subset Q$ なら $W_{h(e)}\subset P$ なので、$b:=p(h(e))$ は $P\setminus W_{h(e)}$ に属する。よって $f(b)\in Q$ かつ $f(b)\notin W_e$ であり、$f\circ p\circ h$ が $Q$ の生産関数である。

3. $P=W_e$ なら $p(e)\in P\setminus P$ となって矛盾する。$W_e=\emptyset$ となる $e$ から始めると、($\ast$)により $k\mapsto a_k$ は $P$ に値をとる単射な計算可能関数であり、その値域が求める部分集合である。

4. $p$ を生産関数とし、$p'(e)$ を $e$ についての再帰で定める。$L:=\{p'(0),\dots,p'(e-1)\}$ とおき、$a_0,a_1,\dots$ を順に計算して、次のどちらかが最初に起きた $k$ で止める。(a) $a_k\notin L$ なら $p'(e):=a_k$ とする。(b) ある $l< k$ で $a_k=a_l$ なら、$L$ に属さない最小の数を $p'(e)$ とする。$a_k$ に重なりがなければ有限集合 $L$ の外の値がいつか現れるので、計算は必ず止まり、$p'$ は単射で計算可能である。$W_e\subset P$ なら($\ast$)により (b) は起きず、$p'(e)=a_k\in P\setminus W_{e_k}\subset P\setminus W_e$ である。$\square$

創造的集合の特徴づけ

半決定可能な集合 $C\subset\mathbb{N}$ について、次は同値である。

  1. $C$ は創造的である。
  2. $C$ は m 完全である。
  3. $C$ は 1 完全である。

3 ⇒ 2 は定義から明らかである。2 ⇒ 1 は、$K\le_{\mathrm m}C$ と prop-manyone-productive の 1・2 による。1 ⇒ 3 は lem-manyone-fix で $K\le_1C$ を作る。

証明を開く

2 ⇒ 1.$K\le_{\mathrm m}C$ なので prop-manyone-basic の 2 により $\overline K\le_{\mathrm m}\overline C$ であり、prop-manyone-productive の 1・2 により $\overline C$ は生産的である。

1 ⇒ 3 の段 1($K$ は 1 完全).$B=W_b$ を半決定可能とする。lem-manyone-fix を $g(q,x,y):\simeq\varphi_b(x)$ に使うと、単射な計算可能関数 $u$ で $\varphi_{u(x)}(y)\simeq\varphi_b(x)$ となるものがある。$x\in B$ なら $\varphi_{u(x)}$ は全域的なので $u(x)\in K$ であり、$x\notin B$ なら $\varphi_{u(x)}$ はどこでも定義されないので $u(x)\notin K$ である。よって $B\le_1K$ である。

段 2($K\le_1C$).$\overline C$ の単射な生産関数 $p$ をとる(prop-manyone-productive の 4)。部分計算可能関数

$$g(q,x,y):\simeq\begin{cases}0&(\varphi_x(x)\!\downarrow\text{ かつ }y=p(q)),\\ \text{定義されない}&(\text{それ以外})\end{cases}$$

に lem-manyone-fix を使い、単射な $u$ をとる。$\varphi_{u(x)}(y)\simeq g(u(x),x,y)$ なので、$x\in K$ なら $W_{u(x)}=\{p(u(x))\}$、$x\notin K$ なら $W_{u(x)}=\emptyset$ である。$t:=p\circ u$ は単射な計算可能関数である。$x\notin K$ なら $W_{u(x)}=\emptyset\subset\overline C$ なので $t(x)\in\overline C$ である。$x\in K$ で $t(x)\in\overline C$ とすると $W_{u(x)}=\{t(x)\}\subset\overline C$ なので、生産関数の性質から $t(x)=p(u(x))\notin W_{u(x)}$ となり矛盾する。よって $t(x)\in C$ である。したがって $x\in K\iff t(x)\in C$ である。

段 3.任意の半決定可能な $B$ について、段 1・2 と prop-manyone-basic の 1 により $B\le_1K\le_1C$ である。$\square$

この定理は「$K$ と同じだけ難しい」ことの 3 つの言い方が一致することを述べる。2 は問題の比較、1 は 1 つの集合の内在的な性質である。単射性を課しても完全な集合の全体が変わらない(2 ⇒ 3)のは、lem-manyone-fix の中で再帰定理が働くからである。同じ同値は、全域関数と始切片を定義域とする有限関数だけからなる関数族の番号付け(quasi-Gödel 番号付け)の枠組みで Spr23 Theorem 5.18・5.19 に述べられている。そこでの生産的集合・創造的集合は、通常の生産的集合・創造的集合と一致する(同 Theorem 5.21 の直後)。
prop-manyone-productive の 3 から、半決定可能で決定可能でない集合がすべて完全なわけではないことが分かる。

単純集合は完全でない

帰納的可算集合 の定義「単純集合」の意味の単純集合 $S$(半決定可能で、$\overline S$ は無限集合だが無限の半決定可能な部分集合をもたない集合)は、決定可能でないが m 完全でない。

$S$ が決定可能でないことは 帰納的可算集合 の定理「単純集合の存在」の証明の段 4 にある。$S$ が m 完全なら thm-manyone-creative により $\overline S$ は生産的で、prop-manyone-productive の 3 により無限の半決定可能な部分集合を含み、単純集合の定義に反する。$\square$

Post は創造的集合と単純集合の対比を論じ、創造的集合は単純集合に 1 還元できないことを述べている(Pos44 §5、p. 299)。単純集合の存在は 帰納的可算集合 の定理「単純集合の存在」で示されている。

Myhill の同型定理

2 つの集合の間に互いに単射があれば全単射がある、という Cantor–Bernsteinの定理 の類似が、還元と計算可能性を保ったまま成り立つ。

Myhill の同型定理

$A,B\subset\mathbb{N}$ について、$A\equiv_1B\iff A\cong B$ である。

往復の論法

$A\cong B$ なら $\pi$ と $\pi^{-1}$(どちらも計算可能)が 1 還元である。逆は、$f,g$ を単射な還元として、有限の部分全単射を交互に延ばす。

証明を開く

$f\colon A\le_1B$、$g\colon B\le_1A$ をとる。有限の部分写像の列 $\pi_0=\emptyset\subset\pi_1\subset\cdots$ で、各 $\pi_s$ が単射であり、$\pi_s$ の定義域の各 $x$ で $x\in A\iff\pi_s(x)\in B$ を満たすものを作る。

奇数段 $s+1=2n+1$(定義域に $n$ を入れる).$n\in\operatorname{dom}\pi_s$ なら $\pi_{s+1}:=\pi_s$ とする。そうでなければ $y_0:=f(n)$ とし、$y_k\in\operatorname{ran}\pi_s$ である間は $y_{k+1}:=f(\pi_s^{-1}(y_k))$ と続ける。$y_0,y_1,\dots$ は互いに異なる。実際、$y_k=y_l$($k< l$)となる最小の $l$ をとると、$k=0$ なら $f$ の単射性から $n=\pi_s^{-1}(y_{l-1})\in\operatorname{dom}\pi_s$ となって矛盾し、$k>0$ なら $f$ と $\pi_s^{-1}$ の単射性から $y_{k-1}=y_{l-1}$ となって $l$ の最小性に反する。$\operatorname{ran}\pi_s$ は有限なので、ある $y_k$ で $y_k\notin\operatorname{ran}\pi_s$ となって止まる。$\pi_{s+1}:=\pi_s\cup\{(n,y_k)\}$ とおく。$n\in A\iff y_0\in B\iff\pi_s^{-1}(y_0)\in A\iff y_1\in B\iff\cdots\iff y_k\in B$ なので条件は保たれる。

偶数段 $s+1=2n+2$(値域に $n$ を入れる).$\pi_s^{-1}$、$g$ と $A,B$ の役割を入れ替えて同じことを行う。

$\pi:=\bigcup_s\pi_s$ は $\mathbb{N}$ 全体で定義された全射な単射である。各段の手続きは計算でき、$\pi(x)$ は $\pi_{2x+1}$ を計算すれば求まるので、$\pi$ は計算可能である。$\pi(A)=B$ は条件から従う。$\square$

この定理は Kir22 §5 の Theorem 10(pp. 22:8–22:10)で、任意の可算な離散型の上の命題として形式化されている。

創造的集合の一意性

半決定可能な集合 $C$ について、$C$ が創造的であることと $C\cong K$ であることは同値である。とくに、任意の 2 つの創造的集合は計算可能同型である。また、任意の $A,B$ について $A\equiv_{\mathrm m}B\iff A\times\mathbb{N}\cong B\times\mathbb{N}$ である。

$C$ が創造的なら thm-manyone-creative により $C$ も $K$ も 1 完全なので $C\equiv_1K$ であり、thm-manyone-myhill により $C\cong K$ である。逆に $\pi(C)=K$ なら $K\le_1C$ であり、任意の半決定可能な $B$ について $B\le_1K\le_1C$ なので $C$ は 1 完全である。最後の主張は prop-manyone-cylinder の 3 と thm-manyone-myhill による。$\square$

ex-manyone-examples の $H$ は $K\equiv_{\mathrm m}H$ かつ半決定可能なので完全であり、$H\cong K$ である。番号の書き方を計算可能に並べ替えれば、自己停止の問題と一般の停止問題は同じ集合になる。

ほかの還元との比較

還元$B$ への問い合わせ答えの使い方関係
1 還元 $\le_1$1 回、$f$ は単射そのまま$\le_{\mathrm m}$ より強い
多対一還元 $\le_{\mathrm m}$1 回そのまま半決定可能性を保つ
Turing 還元計算の途中で何回でも自由$\le_{\mathrm m}$ より弱い
多項式時間の多対一還元1 回、$f$ は多項式時間で計算可能そのままNP完全 の定義に使う

$\overline K$ は $K$ に Turing 還元できる(問い合わせの答えを反転すればよい)が、多対一還元はできない(prop-manyone-degrees の 4)。Turing 還元は半決定可能性を保たない。半決定可能性という細かい区別を保つことが、多対一還元の特徴である。OLT26 §30.16 も同じ対比を述べている。算術的階層 の各段も $\le_{\mathrm m}$ で下に閉じており(同記事の命題「補集合・包含・代入」)、階層の完全な集合は多対一還元で定義される。

反例:条件を外すと成り立たない

外す条件反例成り立たなくなること
$f$ が全域的(prop-manyone-basic の 3)$K$ から $\{0\}$ への部分関数 $f(x):\simeq0$($x\in K$)、$f(x)\!\uparrow$($x\notin K$)。$x\in K\iff f(x)\!\downarrow\in\{0\}$$\{0\}$ が決定可能なら $K$ も決定可能であること
両向きの同値(prop-manyone-basic の 3)$K$ から $\{0\}$ への定数関数 $f(x)=0$。$x\in K\Rightarrow f(x)\in\{0\}$ だけが成り立つ同上
$\equiv_1$(thm-manyone-myhill)単純集合 $S$ と円柱 $S\times\mathbb{N}$。$\equiv_{\mathrm m}$ だが $\equiv_1$ でない$\cong$ であること
$C$ が半決定可能(thm-manyone-creative)$\mathrm{Tot}:=\{e\mid\varphi_e\text{ は全域的}\}$。半決定可能な集合はすべて $\mathrm{Tot}$ に還元できる$C$ が創造的であること
完全であること(thm-manyone-creative)単純集合 $S$。半決定可能で決定可能でない$\overline S$ が生産的であること
反例の確かめ

前半の 3 つは写像を直接確かめ、後半の 2 つは半決定可能性で確かめる。

詳細

$f$ が全域的でない場合.$f$ は部分計算可能で、$\{0\}$ への所属の同値を定義域の中で満たす。全域的でないことだけが還元の条件を破る。$K$ は決定可能でない。

片方の向きだけの場合.$f$ は計算可能で、$x\notin K$ のときも $f(x)\in\{0\}$ なので逆向きだけが破れる。

$S$ と $S\times\mathbb{N}$.prop-manyone-cylinder の 1 により $S\equiv_{\mathrm m}S\times\mathbb{N}$ である。$x_0\notin S$ をとると $\{\langle x_0,n\rangle\mid n\in\mathbb{N}\}$ は $\overline{S\times\mathbb{N}}$ に含まれる無限の半決定可能な集合である。$S\times\mathbb{N}\le_1S$ の単射な還元 $f$ があれば、その像は $\overline S$ に含まれる無限の半決定可能な集合になり、単純集合の定義に反する。よって $\equiv_1$ でない。

$\mathrm{Tot}$.半決定可能な $B$ について $B\le_{\mathrm m}K$ であり、$K\le_{\mathrm m}\mathrm{Tot}$ である(計算可能性理論 の定理「全域性の集合とその補集合はどちらも半決定可能でない」の証明)。$\mathrm{Tot}$ は同じ定理により半決定可能でないので、創造的でない。

単純集合.cor-manyone-simple と thm-manyone-creative による。

参照箇所

  • OLT26 §30.15・§30.16:Definition 30.16(p. 461、多対一還元と 1 還元)、Proposition 30.17・30.18(pp. 461–462)、Turing 還元との対比(p. 462)。
  • Pos44 §3(pp. 295–296、創造的集合)、§4(pp. 296–297、多対一還元と 1 還元、完全な集合)、§5(pp. 298–299、単純集合と創造的集合の対比)。
  • Spr23 Theorem 5.18・5.19(pp. 27–28):生産的集合と完全な集合の特徴づけ。Theorem 5.21 とその直後(p. 28):通常の生産的集合・創造的集合との一致。
  • Kir22 §5、Theorem 10(pp. 22:8–22:10):Myhill の同型定理。

関連項目

参考文献

[4]
Dieter Spreen, How Much Partiality Is Needed for a Theory of Computability?, arXiv:2305.06982v2 [cs.LO], 2023, Theorem 5.18(p. 27)、Theorem 5.19・5.21(p. 28)

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