Nevanlinna理論

同義語:Nevanlinna theoryネヴァンリンナ理論値分布論value distribution theory第一主要定理第二主要定理Nevanlinna特性関数近接関数個数関数欠除関係defect relation

概要

Nevanlinna理論(Nevanlinna theory)とは、複素平面上の有理型関数 $f$ が各値 $a$ をどれだけとり、どれだけ $a$ に近づくかを、半径 $r$ の円板ごとに測って比べる理論である。値分布論ともいう。近接関数 $m_f(a,r)$、個数関数 $N_f(a,r)$、特性関数 $T_f(r)$ を使い、Jensen の公式から従う第一主要定理 $T_f(r)=m_f(a,r)+N_f(a,r)+O(1)$ と、有限個の値の近接関数の和が例外集合を除いて $2T_f(r)$ をほぼ超えないという第二主要定理が柱である。後者から Picard の小定理と欠除関係 $\sum_a\delta_f(a)\le2$ が従う。Vojta の辞書により Diophantus 近似と対応し、欠除関係は Roth の定理に対応する。

$$\newcommand{C}[0]{\mathbb{C}} \newcommand{div}[0]{\mathbin{÷}} \newcommand{N}[0]{\mathbb{N}} \newcommand{Q}[0]{\mathbb{Q}} \newcommand{R}[0]{\mathbb{R}} \newcommand{Z}[0]{\mathbb{Z}} $$

前提知識: 有理型関数, 整関数, 調和関数, Riemann球面

Nevanlinna 理論(Nevanlinna theory)とは、複素平面全体で有理型な関数 $f$ が各値 $a$ をどれだけの頻度でとり、またどれだけ $a$ に近づくかを、半径 $r$ の円板ごとに測って比べる理論である。値分布論(value distribution theory)とも呼ばれる。R. Nevanlinna が 1925 年ごろ、一部は F. Nevanlinna と共同で作った(Ere02 §1、p. 1)。
中心になるのは 3 つの量である。値 $a$ に近づく度合いを測る 近接関数 $m_f(a,r)$、半径 $r$ の円板の中で $f=a$ となる点を重み付きで数える 個数関数 $N_f(a,r)$、そして関数そのものの複雑さを測る 特性関数(高さ関数)$T_f(r)$ である。第一主要定理 は、どの値 $a$ についても $m_f(a,r)+N_f(a,r)$ が $T_f(r)$ と有界な差しかないことを述べ、第二主要定理 は、有限個の値についての近接関数の和が $2T_f(r)$ をほぼ超えないことを述べる。後者から、定数でない整関数は複素数の値を高々 1 つしか除外できないという Picard の小定理が従う。
この記事では、Jensen の公式と第一主要定理を完全に証明し、第二主要定理(証明はこの記事では扱わない)から Picard の小定理と欠除関係を導く。Nevanlinna 理論は、数論の Diophantus 近似と精密な対応をもつ。この対応は Vojta予想 の記事で扱い、この記事では最後に要点だけを述べる。

近接関数・個数関数・特性関数

以下、$f$ は $\mathbb{C}$ 上の有理型関数とする。実数 $t>0$ について $\log^+t:=\max(\log t,0)$ とおき、$\log^+0:=0$、$\log^+(+\infty):=+\infty$ と約束する。
$a\in\mathbb{C}\cup\{\infty\}$ と $z\in\mathbb{C}$ について、$\nu_z(f,a)$ を、$a\in\mathbb{C}$ なら $f-a$ の $z$ での零点の位数($f(z)\ne a$ なら $0$)、$a=\infty$ なら $f$ の $z$ での極の位数(極でなければ $0$)とする。$f$ が定数 $a$ でなければ、$\nu_z(f,a)>0$ となる $z$ は $\mathbb{C}$ の中で集積しない(整関数 の系「有界な範囲には零点が有限個」と同じ理由)。

近接関数・個数関数・特性関数

$f$ を定数でない有理型関数、$r>0$ とする。

  1. 近接関数:$a\in\mathbb{C}$ について
    $$ m_f(a,r):=\frac{1}{2\pi}\int_0^{2\pi}\log^+\frac{1}{\lvert f(re^{i\theta})-a\rvert}\,d\theta,\qquad m_f(\infty,r):=\frac{1}{2\pi}\int_0^{2\pi}\log^+\lvert f(re^{i\theta})\rvert\,d\theta . $$
  2. 個数関数:$a\in\mathbb{C}\cup\{\infty\}$ について
    $$ N_f(a,r):=\sum_{0<\lvert z\rvert< r}\nu_z(f,a)\log\frac{r}{\lvert z\rvert}+\nu_0(f,a)\log r . $$
  3. 特性関数(Nevanlinna 特性関数、高さ関数):$T_f(r):=m_f(\infty,r)+N_f(\infty,r)$。

これは Voj11 Definition 4.1、Definition 4.2((4.3) の形)、Definition 4.4(pp. 123–124)と同じである。Voj11 は数論との対応を強調して $T_f$ を「高さ関数」と呼んでいる。$m_f(a,r)$ の被積分関数は、円周 $\lvert z\rvert=r$ 上の $a$ 点(または極)で $+\infty$ になるが、そのような点は有限個で、積分は有限である(次節の補題の証明で確かめる)。
3 つの量の意味は次のとおりである。

  • $m_f(a,r)$ は、円周 $\lvert z\rvert=r$ の上で $f$ の値が $a$ に近い度合いの平均である。$f$ がこの円周上でいつも $a$ から距離 $1$ 以上離れていれば $0$ である。
  • $N_f(a,r)$ は、開円板 $\lvert z\rvert< r$ の中の $a$ 点を、重複度と重み $\log(r/\lvert z\rvert)$ をつけて数える。$0$ でない $a$ 点を $z_1,z_2,\dots$ とし、$n(t)$ を $0<\lvert z\rvert< t$ の $a$ 点の個数(重複度込み)とすると、$\log(r/\lvert z_j\rvert)=\int_{\lvert z_j\rvert}^r dt/t$ なので
    $$ N_f(a,r)=\int_0^r\frac{n(t)}{t}\,dt+\nu_0(f,a)\log r $$
    である。
  • $T_f(r)$ は、$f$ が大きい値をとる度合いと極の多さを合わせたもので、$f$ の「複雑さ」を測る。
多項式 $z^d$

$f(z)=z^d$($d\ge1$)とする。$r\ge1$ のとき $\log^+\lvert f(re^{i\theta})\rvert=d\log r$ で、極はないので $T_f(r)=m_f(\infty,r)=d\log r$ である。$a=0$ については、$\nu_0(f,0)=d$ で他に零点はないから $N_f(0,r)=d\log r$、また $\lvert f\rvert=r^d\ge1$ なので $m_f(0,r)=0$ である。したがって $T_f(r)=m_f(0,r)+N_f(0,r)$ が成り立つ。

指数関数 $e^z$

$f(z)=e^z$ とする。$\lvert e^{re^{i\theta}}\rvert=e^{r\cos\theta}$ なので
$$ m_f(\infty,r)=\frac1{2\pi}\int_0^{2\pi}\max(r\cos\theta,0)\,d\theta=\frac{1}{2\pi}\int_{-\pi/2}^{\pi/2}r\cos\theta\,d\theta=\frac{r}{\pi} $$
であり、極はないので $T_f(r)=r/\pi$ である。同様に $m_f(0,r)=\frac1{2\pi}\int\max(-r\cos\theta,0)\,d\theta=r/\pi$、$N_f(0,r)=0$ である。$e^z$ は $0$ と $\infty$ を値にとらないが、円周の右半分では $\infty$ に、左半分では $0$ に非常に近い値をとり、近接関数がそれを捉えている(Voj11 §4、pp. 122–124)。

Jensen の公式

円周上の $\log\lvert f\rvert$ の平均は、円板の中の零点と極で決まる。これが Nevanlinna 理論の出発点である。

円周上の平均

$a\in\mathbb{C}$、$r>0$ について
$$ \frac1{2\pi}\int_0^{2\pi}\log\lvert re^{i\theta}-a\rvert\,d\theta=\log\max(r,\lvert a\rvert) $$
である。$\lvert a\rvert=r$ のときも、左辺の積分は(広義積分として)有限である。

調和関数の平均値.$\Omega\subset\mathbb{C}$ を開集合、$g$ を $\Omega$ 上の正則関数で零点をもたないものとすると、$\log\lvert g\rvert$ は $\Omega$ 上で調和である。実際、$z_0\in\Omega$ の近くでは $g$ の値は $0$ を含まない小さな円板に入るので、そこで $\log g$ の分枝がとれ、$\log\lvert g\rvert=\operatorname{Re}\log g$ は正則関数の実部として調和である(調和関数 の命題「正則関数の実部と虚部」)。調和性は局所的な性質なので、$\log\lvert g\rvert$ は $\Omega$ 全体で調和である。したがって、$\Omega$ が閉円板 $\lvert z-z_0\rvert\le\rho$ を含めば、$\log\lvert g\rvert$ の円周 $\lvert z-z_0\rvert=\rho$ 上の平均は $\log\lvert g(z_0)\rvert$ に等しい(調和関数 の定理「平均値の性質」の平面の場合)。
$\lvert a\rvert>r$ の場合.$g(z)=z-a$ は開円板 $\lvert z\rvert<\lvert a\rvert$ で零点をもたず、この円板は閉円板 $\lvert z\rvert\le r$ を含む。よって平均は $\log\lvert g(0)\rvert=\log\lvert a\rvert$ である。
$\lvert a\rvert< r$ の場合.$w:=\bar a/r$ とおくと $\lvert w\rvert<1$ で、$\lvert re^{i\theta}-a\rvert=r\lvert e^{i\theta}-a/r\rvert=r\lvert 1-w e^{i\theta}\rvert$ である($\lvert e^{i\theta}-a/r\rvert=\lvert 1-(a/r)e^{-i\theta}\rvert$ の共役をとった)。$g(z)=1-wz$ は開円板 $\lvert z\rvert<1/\lvert w\rvert$($w=0$ なら $\mathbb{C}$)で零点をもたず、この円板は閉単位円板を含む。よって $\log\lvert1-we^{i\theta}\rvert$ の平均は $\log\lvert g(0)\rvert=0$ で、求める平均は $\log r$ である。
$\lvert a\rvert=r$ の場合.$a=re^{i\varphi}$ と書くと $\lvert re^{i\theta}-a\rvert=r\lvert1-e^{i(\varphi-\theta)}\rvert$ なので、$I:=\frac1{2\pi}\int_0^{2\pi}\log\lvert1-e^{it}\rvert\,dt=0$ を示せばよい。$1/2\le\rho<1$ について、前段により $\frac1{2\pi}\int_0^{2\pi}\log\lvert1-\rho e^{it}\rvert\,dt=0$ である。$\lvert1-\rho e^{it}\rvert\le2$ であり、虚部を見て $\lvert1-\rho e^{it}\rvert\ge\rho\lvert\sin t\rvert\ge\lvert\sin t\rvert/2$ なので
$$ \bigl\lvert\log\lvert1-\rho e^{it}\rvert\bigr\rvert\le\log2+\bigl\lvert\log\lvert\sin t\rvert\bigr\rvert $$
である。右辺は $[0,2\pi]$ で積分可能である($\lvert t\rvert\le\pi/2$ で $\lvert\sin t\rvert\ge2\lvert t\rvert/\pi$ なので、$t=0,\pi,2\pi$ の近くで $\lvert\log\lvert t-t_0\rvert\rvert$ 程度に抑えられる)。$t\notin\{0,2\pi\}$ では $\rho\to1$ で $\log\lvert1-\rho e^{it}\rvert\to\log\lvert1-e^{it}\rvert$ なので、優収束定理により $I=\lim_{\rho\to1}0=0$ である。同じ評価から $\log\lvert1-e^{it}\rvert$ は積分可能である。$\square$

Jensen の公式

$f$ を $\mathbb{C}$ 上の有理型関数で恒等的に $0$ でないものとし、$0$ での Laurent 展開の最初の項を $c_fz^k$($c_f\ne0$、$k\in\mathbb{Z}$)とする。このとき、すべての $r>0$ について
$$ \frac1{2\pi}\int_0^{2\pi}\log\lvert f(re^{i\theta})\rvert\,d\theta=\log\lvert c_f\rvert+N_f(0,r)-N_f(\infty,r) $$
が成り立つ。

閉円板 $\lvert z\rvert\le r+1$ は有界なので、そこに含まれる $f$ の零点と極は有限個である。$0<\lvert z\rvert\le r$ にある零点を重複度だけ並べて $a_1,\dots,a_p$、極を重複度だけ並べて $b_1,\dots,b_q$ とする。$r<\lvert z\rvert< R$ に零点も極もないような $R\in(r,r+1]$ がとれる。
$$ g(z):=f(z)\,z^{-k}\,\frac{\prod_{j=1}^q(z-b_j)}{\prod_{i=1}^p(z-a_i)} $$
とおくと、$g$ は開円板 $\lvert z\rvert< R$ で(除去可能な特異点を除いて)正則で、零点をもたない。$g(0)=c_f\prod_j(-b_j)/\prod_i(-a_i)$ なので
$$ \log\lvert g(0)\rvert=\log\lvert c_f\rvert+\sum_{j=1}^q\log\lvert b_j\rvert-\sum_{i=1}^p\log\lvert a_i\rvert $$
である。
$\lvert z\rvert=r$ で $f$ の零点・極でない点では
$$ \log\lvert f(z)\rvert=k\log r+\sum_{i=1}^p\log\lvert z-a_i\rvert-\sum_{j=1}^q\log\lvert z-b_j\rvert+\log\lvert g(z)\rvert $$
である。右辺の各項の円周上の平均を求める。lem-nev-circle-mean により $\log\lvert z-a_i\rvert$ の平均は $\log r$($\lvert a_i\rvert\le r$ だから)、$\log\lvert z-b_j\rvert$ の平均も $\log r$ である。$\log\lvert g\rvert$ は $\lvert z\rvert< R$ で調和なので、lem-nev-circle-mean の証明の第 1 段により平均は $\log\lvert g(0)\rvert$ である。よって
$$ \frac1{2\pi}\int_0^{2\pi}\log\lvert f(re^{i\theta})\rvert\,d\theta=\log\lvert c_f\rvert+k\log r+\sum_{i=1}^p\log\frac{r}{\lvert a_i\rvert}-\sum_{j=1}^q\log\frac{r}{\lvert b_j\rvert} $$
である。円周 $\lvert z\rvert=r$ 上にある零点・極の項は $\log(r/\lvert z\rvert)=0$ なので、和は開円板 $0<\lvert z\rvert< r$ の零点・極にわたると考えてよい。$k>0$ なら $\nu_0(f,0)=k$、$k< 0$ なら $\nu_0(f,\infty)=-k$ なので、$k\log r$ と 2 つの和を合わせたものは $N_f(0,r)-N_f(\infty,r)$ に等しい。$\square$

この公式は Voj11 §4(p. 124)が第一主要定理の出典として挙げているものと同じ形である。$f$ が円板 $\lvert z\rvert\le r$ に零点も極ももたなければ、$\log\lvert f\rvert$ の平均値の性質そのものである。

第一主要定理

$\log^+$ について、次の 2 つの初等的な不等式を使う。$s,t\ge0$ について $s+t\le2\max(s,t)$ なので
$$ \log^+(s+t)\le\log^+s+\log^+t+\log2 \qquad(1) $$
であり、$\log^+u=\max(\log u,0)$ は $\log u$ の関数として傾きが $0$ か $1$ なので、$s,u>0$ について
$$ \bigl\lvert\log^+(su)-\log^+u\bigr\rvert\le\lvert\log s\rvert \qquad(2) $$
である。また $u>0$ について $\log u=\log^+u-\log^+(1/u)$ である。

第一主要定理

$f$ を定数でない $\mathbb{C}$ 上の有理型関数、$a\in\mathbb{C}$ とし、$f-a$ の $0$ での Laurent 展開の最初の係数を $c_{f-a}$ とする。このとき、すべての $r>0$ について
$$ \Bigl\lvert T_f(r)-m_f(a,r)-N_f(a,r)-\log\lvert c_{f-a}\rvert\Bigr\rvert\le\log^+\lvert a\rvert+\log2 $$
が成り立つ。特に $T_f(r)=m_f(a,r)+N_f(a,r)+O(1)$ で、$O(1)$ の定数は $f$ と $a$ だけによる。

$g:=f-a$ とおく。$f$ は定数でないので $g$ は恒等的に $0$ でない。thm-nev-jensen を $g$ に当てると
$$ \frac1{2\pi}\int_0^{2\pi}\log\lvert g(re^{i\theta})\rvert\,d\theta=\log\lvert c_{f-a}\rvert+N_g(0,r)-N_g(\infty,r) $$
である。左辺の被積分関数に $\log u=\log^+u-\log^+(1/u)$ を当てると、左辺は $m_g(\infty,r)-m_f(a,r)$ に等しい($\log^+(1/\lvert g\rvert)=\log^+(1/\lvert f-a\rvert)$ だから)。右辺では、$g$ の零点は $f$ の $a$ 点と重複度込みで一致するので $N_g(0,r)=N_f(a,r)$、$g$ の極は $f$ の極と位数込みで一致するので $N_g(\infty,r)=N_f(\infty,r)$ である。移項して
$$ m_g(\infty,r)+N_f(\infty,r)=m_f(a,r)+N_f(a,r)+\log\lvert c_{f-a}\rvert $$
を得る。
最後に $m_g(\infty,r)$ と $m_f(\infty,r)$ を比べる。(1) を $\lvert f\rvert\le\lvert f-a\rvert+\lvert a\rvert$ と $\lvert f-a\rvert\le\lvert f\rvert+\lvert a\rvert$ に当てると
$$ \bigl\lvert\log^+\lvert f(z)-a\rvert-\log^+\lvert f(z)\rvert\bigr\rvert\le\log^+\lvert a\rvert+\log2 $$
なので、円周上で平均して $\lvert m_g(\infty,r)-m_f(\infty,r)\rvert\le\log^+\lvert a\rvert+\log2$ である。$T_f(r)=m_f(\infty,r)+N_f(\infty,r)$ なので、前式と合わせて主張を得る。$\square$

主張は Voj11 Theorem 4.6(p. 124)と同じで、Voj11 は Jensen の公式からただちに従うと述べている。$a=\infty$ については $T_f(r)=m_f(\infty,r)+N_f(\infty,r)$ が定義そのものである。
第一主要定理は、どの値 $a$ についても「$a$ に近づく度合い」と「$a$ をとる回数」の和が、$a$ によらない量 $T_f(r)$ に定数の差で等しいことを述べている。したがって、ある値をほとんどとらない関数は、その値に円周上で強く近づいていなければならない。ex-nev-exp の $e^z$ では、$a=0$ について $N_f(0,r)=0$、$m_f(0,r)=r/\pi=T_f(r)$ となっている($c_{f}=1$)。

$e^z=-1$ の解の個数

$f(z)=e^z$、$a=-1$ とする。$e^z=-1$ の解は $z=(2j+1)\pi i$($j\in\mathbb{Z}$)で、すべて単純である。$t>0$ について $n(t)$ を $\lvert z\rvert< t$ の解の個数とすると、$n(t)=2\cdot\#\{j\ge0\mid(2j+1)\pi< t\}$ であり、$\lvert n(t)-t/\pi\rvert\le1$ である。$t\le\pi$ では $n(t)=0$ なので、$r\ge\pi$ について
$$ \Bigl\lvert N_f(-1,r)-\frac{r-\pi}{\pi}\Bigr\rvert=\Bigl\lvert\int_\pi^r\frac{n(t)-t/\pi}{t}\,dt\Bigr\rvert\le\log\frac r\pi $$
であり、$N_f(-1,r)=r/\pi+O(\log r)$ である。$c_{f+1}=e^0+1=2$ なので、thm-nev-first-main により $m_f(-1,r)=T_f(r)-N_f(-1,r)+O(1)=O(\log r)$ となる。$e^z$ は $-1$ をほぼ最大限の回数とり、そのぶん $-1$ にはあまり近づかない(Voj11 p. 125 の見積もりを確かめたもの)。

第一主要定理から、定数でない関数の特性関数は $\log r$ 程度以上に増える。

特性関数の増大

$f$ が定数でない $\mathbb{C}$ 上の有理型関数なら、定数 $C$ があって、すべての $r\ge1$ について $T_f(r)\ge\log r-C$ である。特に $T_f(r)\to\infty$($r\to\infty$)である。

極でない点 $z_0$ を 1 つとり、$a:=f(z_0)\in\mathbb{C}$ とおく。$f$ は定数でないので $f\ne a$(恒等的に)であり、$\nu_{z_0}(f,a)\ge1$ である。$z_0\ne0$ なら $r>\lvert z_0\rvert$ で $N_f(a,r)\ge\log(r/\lvert z_0\rvert)$、$z_0=0$ なら $N_f(a,r)\ge\log r$ である。$m_f(a,r)\ge0$ なので、thm-nev-first-main により $r>\lvert z_0\rvert$ で
$$ T_f(r)\ge N_f(a,r)+\log\lvert c_{f-a}\rvert-\log^+\lvert a\rvert-\log2\ge\log r-C_0 $$
である($C_0$ は $r$ によらない定数)。$1\le r\le\lvert z_0\rvert$ では $T_f(r)\ge0$ なので、$C:=\max(C_0,\log\lvert z_0\rvert)$ とすれば $r\ge1$ の全体で主張が成り立つ。$\square$

逆に定数関数では $T_f(r)$ は定数である。$T_f(r)=O(\log r)$ となるのは $f$ が有理関数のときに限ることも知られている(この記事では証明しない。Voj11 (4.5) とその後の段落、p. 124)。

第二主要定理

第一主要定理は各 $N_f(a,r)$ を上から $T_f(r)+O(1)$ で抑えるが、下からは抑えない。$e^z$ では $N_f(0,r)=0$ である。しかし、個数関数が特性関数よりずっと小さくなる値は多くはありえない。これを述べるのが第二主要定理である。
以下、$r$ についての不等式が「例外集合を除いて」成り立つとは、Lebesgue 測度が有限の集合 $E\subset(0,\infty)$ があって、$r\notin E$ で成り立つことをいう。$E$ の測度は有限なので、$r\notin E$ はいくらでも大きくとれる。

第二主要定理

$f$ を定数でない $\mathbb{C}$ 上の有理型関数、$a_1,\dots,a_q\in\mathbb{C}$ を互いに異なる数とする。このとき、$f$ と $a_1,\dots,a_q$ だけによる定数 $C_1,C_2$ と、$r\to\infty$ で $\eta(r)\to0$ となる関数 $\eta$ があって、例外集合を除いて
$$ \sum_{j=1}^qm_f(a_j,r)\le2T_f(r)+C_1\log^+T_f(r)+C_2+\eta(r)\log r $$
が成り立つ。

証明の所在

この定理はこの記事では証明しない(主張は Voj11 Theorem 4.7、p. 125。そこでは誤差項を $O(\log^+T_f(r))+o(\log r)$ と書いている)。証明には、対数微分の補題を使うもの、曲率を使うもの、Ahlfors の被覆面の理論を使うものがあり、どれも $f$ の導関数を本質的に使う(Voj11 §5、p. 128)。

thm-nev-first-main で $m_f(a_j,r)=T_f(r)-N_f(a_j,r)+O(1)$ と書き換えると、第二主要定理は個数関数の下からの評価
$$ \sum_{j=1}^qN_f(a_j,r)\ge(q-2)\,T_f(r)-C_1\log^+T_f(r)-C_2'-\eta(r)\log r\qquad(\text{例外集合を除いて}) \qquad(3) $$
になる(Voj11 (4.8)、p. 125)。係数 $q-2$ は、Riemann 球面から $q$ 点を除いた曲面の Euler 標数 $2-q$ の $-1$ 倍である。Voj11 p. 126 は、この係数が Euler 標数で表されることを (3) の形の利点として挙げている。

帰結:Picard の小定理と欠除関係

Picard の小定理

$a_1,a_2,a_3\in\mathbb{C}\cup\{\infty\}$ を互いに異なる 3 点とする。$\mathbb{C}$ 上の有理型関数 $f$ がこの 3 つの値をどれもとらないなら、$f$ は定数である。特に、定数でない整関数が除外できる複素数の値は高々 1 つである。

$f$ が定数でないとして矛盾を導く。
3 つの値を有限にすること.$\infty$ が $a_1,a_2,a_3$ に含まれるなら、たとえば $a_3=\infty$ とし、$a_1,a_2$ と異なる $b\in\mathbb{C}$ をとって $g:=1/(f-b)$ とおく。$f$ は $b$ をとる点で $g$ が極、$f$ の極で $g$ が $0$ になるので、$g$ は $\mathbb{C}$ 上の有理型関数で定数でない。$f\ne\infty$ なので $g\ne0$、$f\ne a_i$ なので $g\ne1/(a_i-b)$($i=1,2$)である。$0$、$1/(a_1-b)$、$1/(a_2-b)$ は互いに異なる複素数なので、$f$ を $g$ に替えて、$a_1,a_2,a_3\in\mathbb{C}$ としてよい。
第二主要定理を当てる.$f$ は $a_1,a_2,a_3$ をとらないので $N_f(a_j,r)=0$ である。(3) を $q=3$ で当てると、例外集合 $E$ を除いて
$$ T_f(r)\le C_1\log^+T_f(r)+C_2'+\eta(r)\log r $$
である。$T_f(r)\to\infty$(prop-nev-growth)なので、$r$ が大きければ $C_1\log^+T_f(r)+C_2'\le T_f(r)/4$、また $\eta(r)\le1/2$ となる。そのような $r\notin E$ では $\tfrac34T_f(r)\le\tfrac12\log r$、すなわち $T_f(r)\le\tfrac23\log r$ である。一方 prop-nev-growth により $T_f(r)\ge\log r-C$ なので、$\tfrac13\log r\le C$ となる。$r\notin E$ はいくらでも大きくとれるので、これは矛盾である。
整関数の場合.定数でない整関数 $f$ が 2 つの複素数 $a_1\ne a_2$ をとらなければ、$f$ は $\infty$ もとらないので、3 つの値 $a_1,a_2,\infty$ を除外することになり、前段に反する。$\square$

この導き方は Voj11 Corollary 4.10(pp. 125–126)と同じである。

欠除

$f$ を定数でない $\mathbb{C}$ 上の有理型関数とする。$a\in\mathbb{C}\cup\{\infty\}$ について
$$ \delta_f(a):=\liminf_{r\to\infty}\frac{m_f(a,r)}{T_f(r)} $$
を $a$ の 欠除(defect)という。

prop-nev-growth により $r$ が大きいとき $T_f(r)>0$ なので、定義は意味をもつ。thm-nev-first-main により $m_f(a,r)\le T_f(r)+O(1)$ なので $0\le\delta_f(a)\le1$ である。$\delta_f(a)$ は、$N_f(a,r)$ が第一主要定理の許す最大値 $T_f(r)$ からどれだけ「欠けて」いるかを表す(Voj11 Definition 5.6、p. 129)。$f$ が $a$ をとらなければ $\delta_f(a)=1$ である。

欠除関係

$f$ を定数でない $\mathbb{C}$ 上の有理型関数とする。$\delta_f(a)>0$ となる $a\in\mathbb{C}\cup\{\infty\}$ は高々可算個で
$$ \sum_{a\in\mathbb{C}\cup\{\infty\}}\delta_f(a)\le2 $$
である。

$\mathbb{C}\cup\{\infty\}$ の有限部分集合 $A$ について $\sum_{a\in A}\delta_f(a)\le2$ を示せば十分である。実際そうなら、各 $n\ge1$ について $\delta_f(a)>1/n$ となる $a$ は $2n$ 個未満なので、$\delta_f(a)>0$ となる $a$ は高々可算個で、和は $2$ 以下である。
$A\subset\mathbb{C}$ の場合.$A=\{a_1,\dots,a_q\}$ とする。thm-nev-second-main を $T_f(r)$ で割ると、例外集合 $E$ を除いて
$$ \sum_{j=1}^q\frac{m_f(a_j,r)}{T_f(r)}\le2+\frac{C_1\log^+T_f(r)+C_2+\eta(r)\log r}{T_f(r)} $$
である。$r\to\infty$ で $T_f(r)\to\infty$ なので $\log^+T_f(r)/T_f(r)\to0$ であり、prop-nev-growth により $r$ が大きいとき $T_f(r)\ge\tfrac12\log r$ なので $\eta(r)\log r/T_f(r)\le2\eta(r)\to0$ である。よって右辺は $r\to\infty$ で $2$ に収束する。$\liminf$ を $r\notin E$ に制限すると値は小さくならず、また下極限の和は和の下極限以下なので
$$ \sum_{j=1}^q\delta_f(a_j)\le\sum_{j=1}^q\liminf_{r\to\infty,\ r\notin E}\frac{m_f(a_j,r)}{T_f(r)}\le\liminf_{r\to\infty,\ r\notin E}\sum_{j=1}^q\frac{m_f(a_j,r)}{T_f(r)}\le2 $$
である。
$\infty\in A$ の場合.$A$ に属さない $b\in\mathbb{C}$ をとり、$g:=1/(f-b)$ とおく。lem-nev-mobius により、$A$ の各点 $a$ に対応する $g$ の値 $a^\ast$($a\in\mathbb{C}$ なら $1/(a-b)$、$a=\infty$ なら $0$)は互いに異なる複素数で、$\delta_g(a^\ast)=\delta_f(a)$ である。前段を $g$ と $\{a^\ast\mid a\in A\}$ に当てればよい。$\square$

1 次分数変換と欠除

$f$ を定数でない有理型関数、$b\in\mathbb{C}$、$g:=1/(f-b)$ とする。$T_g(r)=T_f(r)+O(1)$ であり、$a\in\mathbb{C}\setminus\{b\}$ について $m_g(1/(a-b),r)=m_f(a,r)+O(1)$、また $m_g(0,r)=m_f(\infty,r)+O(1)$ である。したがって $\delta_g(1/(a-b))=\delta_f(a)$、$\delta_g(0)=\delta_f(\infty)$ である。

要点:$g$ の極は $f$ の $b$ 点と一致し、$1/(g-c)$ は $1/(f-a)$ の 1 次式なので、近接関数の差は有界である。

証明を開く

$g$ の極は $f$ の $b$ 点と重複度込みで一致するので $N_g(\infty,r)=N_f(b,r)$、また $m_g(\infty,r)=m_f(b,r)$ である。よって $T_g(r)=m_f(b,r)+N_f(b,r)=T_f(r)+O(1)$(thm-nev-first-main)。次に $c:=1/(a-b)$ とすると $g-c=(a-f)/((f-b)(a-b))$ なので $1/(g-c)=-(a-b)-(a-b)^2/(f-a)$ である。(1) と (2) により $\lvert\log^+\lvert1/(g-c)\rvert-\log^+\lvert1/(f-a)\rvert\rvert\le\log^+\lvert a-b\rvert+\log2+2\lvert\log\lvert a-b\rvert\rvert$ で、平均して $m_g(c,r)=m_f(a,r)+O(1)$ を得る。また $1/g=f-b$ なので、(1) により $\lvert\log^+\lvert f-b\rvert-\log^+\lvert f\rvert\rvert\le\log^+\lvert b\rvert+\log2$ で、$m_g(0,r)=m_f(\infty,r)+O(1)$ である。$T_f(r)\to\infty$ なので、$O(1)$ の差は欠除の値を変えない。$\square$

欠除関係は Voj11 §5(p. 129)で第二主要定理の同値な言い換えとして述べられている(誤差項は弱くなる)。$e^z$ では $\delta(0)=\delta(\infty)=1$ なので(ex-nev-exp)、欠除関係の右辺の $2$ は改良できない。また ex-nev-exp-minus-one により $\delta(-1)=0$ である。

数論との対応

Nevanlinna 理論の定理は、代数体の点の Diophantus 近似の定理と、記号の上でよく対応する。C. F. Osgood が類似に気づき、P. Vojta が明示的な対応表(Vojta の辞書)を与えた(Voj11 §6、p. 130)。主な対応は次のとおりである(Voj11 Table 1、p. 131)。

Nevanlinna 理論数論
定数でない有理型関数 $f$代数体 $k$ の元の無限列 $\{x\}$
半径 $r$元 $x$
特性関数 $T_f(r)$高さ $h_k(x)$
円周 $\lvert z\rvert=r$ の上の積分有限集合 $S$ の素点の和
開円板の中の $a$ 点の重み付きの個数$S$ の外の素点での $x-a$ の位数の重み付きの和
第一主要定理高さの性質 $m_S(a,x)+N_S(a,x)=h_k(x)+O(1)$
第二主要定理Roth の定理の精密化の予想(誤差 $O(\log h_k(x))$)
欠除関係 $\sum_a\delta(a)\le2$Rothの定理
Jensen の公式積公式

注意すべき点が 2 つある。第一に、Roth の定理に対応するのは 欠除関係(第二主要定理から誤差項を粗くした帰結)であり、誤差項まで込めた第二主要定理に対応するのは、まだ証明されていない Roth の定理の精密化である。第二に、対応するのは「1 つの有理型関数」と「有理数の無限列」であって、関数体の 1 つの点ではない(Voj11 §6、p. 130)。この対応を高次元に広げたものが Vojta予想 であり、第二主要定理の個数関数を「重複度を 1 で打ち切った個数関数」に替えた形の数論版は abc予想 を含む(Voj11 §22、pp. 188–190)。Nevanlinna 側のこの形(曲線への正則写像の場合)はすでに定理である(同 Theorem 22.2、p. 188)が、数論側は未解決である。証明の方法は対応しない。Nevanlinna 側の証明は導関数を使うが、数論にはその類似物が見つかっていない(同 §5、p. 128)。
高次元では、射影空間の超平面についての Cartan の定理が Schmidtの部分空間定理 に対応する(Voj11 §7)。Ru と Vojta は、因子に対して定まる 1 つの定数(Nevanlinna 定数)で、正則曲線の側と有理点の側の両方の定理を同じ形で述べている(RV16 §1、Theorem A・B、p. 2)。

反例と注意

主な定理の仮定を外すと、結論は成り立たなくなる。確かめは表の下にある。

外す条件反例成り立たなくなること
定義域が $\mathbb{C}$ 全体単位円板上の $f(z)=z$3 値を除外すれば定数(Picard)
除外する値が 3 個$e^z$($0$ と $\infty$ を除外)除外する値があれば定数
行き先が 3 点以上を除いた球面$\mathbb{C}\to\mathbb{C}/\Lambda$(楕円曲線への射影)定数でない正則写像はない
第一主要定理の $m_f$ の項$e^z$ と $a=0$$T_f(r)=N_f(a,r)+O(1)$
欠除関係の右辺を $2$ 未満に$e^z$$\sum_a\delta_f(a)\le2-\eta$($\eta>0$)

各行の反例が、どの条件を破っているかを確かめる。

各行の確認を開く

1 行目:$f(z)=z$ は単位円板 $\lvert z\rvert<1$ 上で正則で定数でなく、$\lvert w\rvert\ge1$ のすべての値 $w$(無限個)をとらない。定義域が $\mathbb{C}$ でないことだけが Picard の小定理の仮定に反する。証明で使った prop-nev-growth は、半径 $r$ がいくらでも大きくとれることを使っている。

2 行目:$e^z$ は定数でない整関数で、$0$ をとらず、極もないので $\infty$ もとらない。除外する値は 2 個で、3 個という仮定だけを破る。

3 行目:格子 $\Lambda=\mathbb{Z}+\mathbb{Z}i$ について、射影 $\mathbb{C}\to\mathbb{C}/\Lambda$ は定数でない正則写像である。行き先は種数 $1$ の閉 Riemann 面で、Riemann 球面から 3 点以上を除いたものではない。行き先が種数 $2$ 以上の閉 Riemann 面なら定数でない正則写像 $\mathbb{C}\to X$ は存在しない(Voj11 Theorem 22.2 の後の段落、p. 188)。数論では、楕円曲線の有理点が有限生成アーベル群をなし(Mordell–Weilの定理)無限個になりうることと、種数 $2$ 以上の曲線の有理点が有限個であること(Faltings の定理)がこれに対応する。

4 行目:ex-nev-exp により $N_f(0,r)=0$、$T_f(r)=r/\pi$ で、差は有界でない。

5 行目:ex-nev-exp により $\delta(0)=\delta(\infty)=1$ で、和はすでに $2$ である。


注意を 2 つ挙げる。

  • 例外集合.第二主要定理の証明に使う対数微分の補題も、例外集合を除いて成り立つ形で述べられる(Voj11 Theorem 28.1、p. 208)。欠除関係や Picard の小定理のような帰結では、$r\notin E$ がいくらでも大きくとれることだけを使うので、例外集合は影響しない。
  • 高次元.$\mathbb{C}$ から射影多様体への正則曲線に対する第二主要定理は、一般には Griffiths の予想として未解決である(Voj11 Conjecture 14.2、p. 158)。射影空間と一般の位置にある超平面の場合は Cartan の定理として知られている(同 Theorem 7.7、p. 134)。

関連項目

参考文献

[1]
Paul Vojta, Diophantine approximation and Nevanlinna theory, Arithmetic Geometry, Lecture Notes in Mathematics 2009, 2011, 著者サイトの版(刊行版と同じ頁番号)。§4:Definition 4.1・4.2・4.4 pp. 123–124、Theorem 4.6(第一主要定理)と (4.5) p. 124、Theorem 4.7(第二主要定理)・(4.8)・$e^z$ の例 p. 125、Corollary 4.10(Picard)pp. 125–126。§5:導関数を使う証明についての段落 p. 128、Definition 5.6(欠除)と欠除関係 p. 129。§6:p. 130、Table 1 p. 131。Theorem 7.7(Cartan)p. 134、Conjecture 14.2 p. 158、Theorem 22.2 と §22 pp. 188–190、Theorem 28.1 p. 208
[2]
Min Ru, Paul Vojta, A birational Nevanlinna constant and its consequences, arXiv:1608.05382, 2016, arXiv 版 §1:Definition 1.1、Theorem A・Theorem B p. 2
[3]
A. Eremenko, Value distribution and potential theory, arXiv:math/0304332, 2002, arXiv 版 §1 冒頭(Picard の定理と Nevanlinna 理論の成立)p. 1

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