線形同値によるサイクル類群が、前頁で置いた完全性とホモトピーの公理の枠組みに入ることを示す。開部分への制限と閉部分からの直像はサイクルの水準で入れ替わるので、前頁で本書が足した仮定もこの理論では成り立ち、原論文の Théorème 2 はその仮定に依らずに得られる。特異な空間と代数的同値への拡張は、原論文の概略を補って述べる。
前提知識: 代数的サイクル, 有理同値, Chow群, 主因子, 局所化完全列
$\mathcal V$ を非特異な代数的空間の全体のなす圏とし、$X\in\mathcal V$ に、$X$ 上のサイクルの線形同値類の群 $A(X)$ を対応させる(下の定義)。§4 の弱い公理系、本書が足した仮定 (BC)、完全性の公理 (E)、ホモトピーの公理 (H)、補助公理 (Z)(HD) は本書『3-1 完全性とホモトピーの公理』で置いたもので、下で繰り返す。アフィン直線は $\mathbf A^1$、その座標は $s$ と書く。
本頁の主結果は次の五つである。
原論文 Gro58b の §4 は、開部分への制限と閉部分からの直像だけを使う弱い公理系を置き、そこに完全性の公理 (E) とホモトピーの公理 (H) を加えた(本書『3-1 完全性とホモトピーの公理』)。§4 の冒頭(印字 4-26)は、この二節の考察がサイクル類群に特有の性質であり、弱い公理系にしたおかげで、有理同値・代数的同値・層の類のどれについても、特異な空間を含む任意の代数的空間に結果が当てはまると述べる。
公理を仮定とする命題は、公理を満たす理論が無ければ空である。前頁の主結果「完全性と補助公理からホモトピーへ」(原論文 Proposition 5)は、(H) を直接示す代わりに、(E) と二つの補助公理 (Z)(HD) を確かめれば足りるようにした。原論文は (Z) を、$A(X)$ が本当にサイクル類群であることを本質的に言い表す公理と呼び(印字 4-27)、(Z)(HD) の検証は難しくないと予告する。本頁はその予告の実行で、原論文では §4 の最後の一頁半(印字 4-29〜4-31)に当たる。
原論文はここで、アフィン直線 $\mathbf A^1$ の上の族の $0$ と $1$ でのファイバーの差を $0$ に線形同値なサイクルと呼ぶ(Lemme 4 の証明で「通常の記号で」と断って使う。印字 4-30)。冒頭と §2 では同じ関係を有理同値と呼び、射影直線の上の族で考えている。ホモトピーの公理は $X\times\mathbf A^1$ の環についての主張なので、アフィン直線の上の族で定義しておくのが便利である。二つの定義が同じ関係を与えることは本書『5-1 Chow 環での公理の成立と最小理論の予想』で示し、本頁では線形同値だけを使う。
今日の言葉では、(E) は Chow 群の局所化の完全列、(H) はアフィン直線に関するホモトピー不変性の全射の部分である(本書『0-3 サイクル・Chow 環・K 群と対称式』の定理(Chow 群の局所化の完全列とホモトピー不変性))。原論文はそれを、サイクルの閉包という初等的な操作(Lemme 4)と、前頁の次元の帰納法とで示した。本頁の結果は、本書『5-1 Chow 環での公理の成立と最小理論の予想』で Chow 環が射影束公式を満たすことを導くときの、第 3 章から第 4 章への入力になる。
まず、前頁で置いた公理系をこの頁で使う形で繰り返す。記号表の約束により、§4 の超曲面は圏 $\mathcal V$ と区別して $H$ と書く。
$\mathcal V$ を代数的空間の圏とし、次の条件 (V.3) を満たすとする:$X\in\mathcal V$ の開部分、または非特異な閉部分空間に同型な代数的空間は $\mathcal V$ に属する。$X,Y\in\mathcal V$ なら $X\times Y\in\mathcal V$ である。アフィン直線 $\mathbf A^1$ は $\mathcal V$ に属する。
データは §1 の a〜d(本書『1-1 データと公理と積の構造』)のうち、引き戻し $f^*$ を $f$ が開部分への同型であるときに限り、直像 $f_*$ を $f$ が閉部分への同型であるときに限ったものである。関手則 $(gf)^*=f^*g^*$、$(gf)_*=g_*f_*$ と恒等射についての法則を満たし、各 $X\in\mathcal V$ に元 $1_X\in A(X)$ が与えられているとする。公理 (I.1)〜(I.7)(引き戻しと直像は定義されるものに限って読む)と、式 (2):
$$1_X\times1_Y=1_{X\times Y},\qquad f^*(1_Y)=1_X,\qquad X\text{ が既約なら }\varepsilon(1_X)=1$$
を仮定する。これを §4 の弱い公理系という。
本書が足した仮定 (BC)(原論文の公理ではない):$i\colon Y\to X$ が閉部分への同型、$j\colon U\to X$ が開部分への同型で $Y\in\mathcal V$ なら、$j^*i_*=(i_{Y\cap U})_*\,j_{Y\cap U}^*$。ここで $i_{Y\cap U}\colon Y\cap U\to U$、$j_{Y\cap U}\colon Y\cap U\to Y$ は包含である。
(BC) は開部分への制限と閉部分からの直像の入れ替えである。弱い公理系で引き戻しと直像の両方に触れる公理は (I.7) だけで、そこでは同型と開かつ閉な部分しか扱わないので、(BC) を公理から導く道は見当たらない(公理から独立であることを示す例は本書では作っていない)。前頁はこれを本書が足した仮定として明示し、Proposition 5 をその下で証明した。
弱い公理系の下で、次の四つを考える。
$h_X$ は外積であって引き戻しではない(§4 のデータでは射影 $X\times\mathbf A^1\to X$ に沿う引き戻しが無い)。(HD) の仮定を原論文は「因子が $0$ に線形同値」と書くが、ここでの因子の線形同値は通常の意味、すなわち有理関数の因子であることを指す。前頁の主結果「因子の生成的な主性」(原論文 Lemme 3)が与えるのもこの意味の結論である。超曲面は余次元 $1$ の純次元の閉部分空間の意で、既約とは限らない。
次に線形同値の理論を置く。サイクルの基本操作と線形同値の定義は本書『0-3 サイクル・Chow 環・K 群と対称式』にあり、ここでは原論文 §4 の理論のデータとして書き直す。$X$ 上のサイクル(次元を混ぜてよい)のなす群を $\mathcal Z(X)$ と書く。
$X$ を非特異な代数的空間とする。$X\times\mathbf A^1$ の既約閉部分 $W$ で、射影 $W\to\mathbf A^1$ が支配的なもの(像が稠密なもの)を、族の成分と呼ぶ。$t\in k$ について、$W$ と $X\times\{t\}$ の交叉 $W\cdot(X\times\{t\})$ を $X\times\{t\}=X$ により $X$ 上のサイクルとみたものを $W(t)$ と書き、$X\times\mathbf A^1$ 上のサイクル $Z=\sum n_W[W]$ で各成分が族の成分であるもの(以下、族という)について $Z(t)=\sum n_WW(t)$ とおく。
族 $Z$ により $z=Z(0)-Z(1)$ と書けるサイクル $z$ を $0$ に線形同値であるといい、その全体を $\operatorname{Lin}(X)\subset\mathcal Z(X)$ と書く。族の和と符号の反転はまた族なので、$\operatorname{Lin}(X)$ は部分群である。
$$A(X):=\mathcal Z(X)/\operatorname{Lin}(X)$$
とし、サイクル $z$ の類を $\{z\}$ と書く。係数環は $\Lambda=\mathbf Z$ とする。データは次のとおりである。
データがサイクルの代表のとり方によらずに定まることは、主結果 1 の証明の最初の補題で確かめる。原論文はこれを「定義は明らか」とし(印字 4-29)、次の一文で (I.1)〜(I.7) と (2) の検証も明らかとする。本頁はこの二つを段に分けて書く。
次の事実は証明せずに引用する。出典は主に Wei46、Sam55、Ser65、Ful98 で、該当箇所の番号は本頁では確認していない。要点は第 0 章の頁『0-2 代数多様体・横断性・射影束と旗多様体』『0-3 サイクル・Chow 環・K 群と対称式』にある。
最初に、線形同値の関係が四つの基本操作と両立することを確かめる。これが、上の定義のデータが類の上で定まることの中身である。
$X$、$Y$ を非特異な代数的空間とする。
$z=Z(0)-Z(1)$、$Z=\sum n_W[W]$ を族とする。
段 1(制限).$W$ ごとに $W_U:=W\cap(U\times\mathbf A^1)$ とおく。空でない $W_U$ は $W$ の稠密な開部分なので既約で、その $\mathbf A^1$ への像は $W$ の像の稠密な部分を含むから、$W_U$ はまた族の成分である。空の $W_U$ は落とす。$Z|_{U\times\mathbf A^1}=\sum n_W[W_U]$ は $U\times\mathbf A^1$ の上の族である。引用する事実 2 により、$W_U\cap(U\times\{t\})$ の成分は $W\cap(X\times\{t\})$ の成分 $C$ のうち $U\times\{t\}$ と交わるものの $C\cap(U\times\{t\})$ で、局所環 $\mathcal O_{W,C}$ と関数 $s-t$ は $W_U$ で考えても同じである。よって $W_U(t)=W(t)|_U$ で、$z|_U=(Z|_{U\times\mathbf A^1})(0)-(Z|_{U\times\mathbf A^1})(1)\in\operatorname{Lin}(U)$ である。
段 2(直像).$Z$ は $Y\times\mathbf A^1$ の上の族で、$Y\times\mathbf A^1$ は $X\times\mathbf A^1$ の閉部分空間である。$Z$ の成分は $X\times\mathbf A^1$ の既約閉部分としても族の成分である。引用する事実 2 により、$W(t)$ は $W$ と関数 $s-t$ だけで決まるので、$Y\times\mathbf A^1$ の中で計算しても $X\times\mathbf A^1$ の中で計算しても同じサイクルである。よって $X$ 上のサイクルとして $z=Z(0)-Z(1)$ で、これは $\operatorname{Lin}(X)$ に属する。
段 3(直積).$w=\sum m_{W'}[W']$ とする。引用する事実 3 により、$Z\times w=\sum n_Wm_{W'}[W\times W']$ は $X\times Y\times\mathbf A^1$ の上の族で、$(Z\times w)(t)=Z(t)\times w$ である。よって $z\times w=(Z\times w)(0)-(Z\times w)(1)$ である。$w\times z$ は、因子の入れ替え $Y\times X\cong X\times Y$ によるサイクルの移し替えで $z\times w$ から得られ、移し替えは族を族に、ファイバーをファイバーに移すので、これも $\operatorname{Lin}(Y\times X)$ に属する。
段 4(増大).$W(t)$ の成分は $W$ の中で余次元 $1$ なので、次元は $\dim W-1$ である。$W(t)$ に $[X]$ が現れうるのは $\dim W=\dim X+1$、すなわち $W=X\times\mathbf A^1$ のときに限る($X$ が既約なので $X\times\mathbf A^1$ は既約で、同じ次元の既約閉部分はそれ自身しかない)。$W=X\times\mathbf A^1$ なら $W\cap(X\times\{t\})=X\times\{t\}$ で、$s-t$ はその生成点での局所環の極大イデアルを生成するから位数は $1$、$W(t)=[X]$ である。よって $z=Z(0)-Z(1)$ の中の $[X]$ の係数は $n_{X\times\mathbf A^1}(1-1)=0$ である。
補題の 1〜3 は、交わりが局所的で内在的であることの言い換えにすぎない。これでデータが定まり、あとの公理の検証はすべてサイクルの水準の等式になる。
$\mathcal V$ を非特異な代数的空間の全体のなす圏とし、$X\in\mathcal V$ に上の定義の $A(X)$ とデータを対応させる。このとき次が成り立つ。
段 1((V.3)).引用する事実 1 そのものである。
段 2(データ).開部分への同型 $f\colon U\to X$ の引き戻しは、同型 $U\cong f(U)$ によるサイクルの移し替えと、開部分 $f(U)$ への制限の合成である。閉部分への同型の直像も、移し替えと閉部分からの直像の合成である。移し替えは族を族に移すので $\operatorname{Lin}$ を保つ。上の補題(線形同値と基本操作の両立)の 1、2 により、引き戻しと直像は類の上で定まる。外積は、$z\sim z'$、$w\sim w'$ なら $z\times w-z'\times w'=(z-z')\times w+z'\times(w-w')$ で、補題の 3 によりこれは $\operatorname{Lin}(X\times Y)$ に属するので、類の上で定まる。増大は補題の 4 により類の上で定まる。関手則 $(gf)^*=f^*g^*$、$(gf)_*=g_*f_*$ は、既約閉部分の逆像と像についての集合の等式なので、サイクルの水準で成り立つ。
段 3(公理 (I.1)〜(I.7) と (2)).どれも既約閉部分について確かめれば足りる。以下 $W$、$W'$、$W''$ は既約閉部分である。
(a) (I.1):開部分への同型 $f$、$g$ について $(f\times g)^{-1}(W\times W')=f^{-1}(W)\times g^{-1}(W')$。閉部分への同型について $(f\times g)(W\times W')=f(W)\times g(W')$。
(b) (I.2):$f\colon X\to Y$ が既約な空間の間の開部分への同型なら、$f^{-1}(W)=X$ となるのは $W=Y$ のときに限る($W$ が閉で稠密な開部分 $f(X)$ を含めば $W=Y$)。よって $[Y]$ の係数と $[X]$ の係数は等しい。
(c) (I.3):$X$、$Y$ が既約なら $X\times Y$ は既約(引用する事実 1)で、$W\times W'=X\times Y$ となるのは $W=X$ かつ $W'=Y$ のときに限る。
(d) (I.4):$(W\times W')\times W''=W\times(W'\times W'')$。入れ替え $s$ は同型(閉部分への同型)で $s(W\times W')=W'\times W$。
(e) (I.5)(I.6):一点 $\mathrm{pt}$ の上のサイクルは $n[\mathrm{pt}]$ の形で、$\mathrm{pt}\times\mathbf A^1=\mathbf A^1$ の上の族は $m[\mathbf A^1]$ の形なので $\operatorname{Lin}(\mathrm{pt})=0$ である(補題の段 4 の計算で $m[\mathrm{pt}]-m[\mathrm{pt}]=0$)。よって $\varepsilon\colon A(\mathrm{pt})\to\mathbf Z$、$\{n[\mathrm{pt}]\}\mapsto n$ は同型で、$1_{\mathrm{pt}}=\{[\mathrm{pt}]\}$。$W\times\mathrm{pt}=W$ から (I.6)。
(f) (I.7):$X$ が互いに交わらない開部分 $X_1,\dots,X_n$ の和なら、既約閉部分 $W$ はちょうど一つの $X_a$ に含まれるので $\mathcal Z(X)=\bigoplus_a\mathcal Z(X_a)$ で、制限と直像は互いに逆である。族も同じく $X_a\times\mathbf A^1$ ごとに分かれるので $\operatorname{Lin}(X)=\bigoplus_a\operatorname{Lin}(X_a)$ で、類の上でも互いに逆の同型になる。同型 $f$ の $f^*$ と $f_*$ は移し替えとその逆である。
(g) (2):$X$、$Y$ の既約成分を $X_a$、$Y_b$ とすると、$X\times Y$ の既約成分は $X_a\times Y_b$ なので $[X]\times[Y]=[X\times Y]$。開部分への同型 $f\colon U\to Y$ について $f^{-1}([Y])=[U]$(成分ごとに、空でない交わりだけが残る)。$X$ が既約なら $[X]$ の係数は $1$。
段 4((BC)).$i\colon Y\to X$ を閉部分への同型、$j\colon U\to X$ を開部分への同型とし、移し替えにより $Y\subset X$、$U\subset X$ とみる。$Y$ の既約閉部分 $W$ について、左辺は $j^*i_*\{W\}=\{W\cap U\}$、右辺は $(i_{Y\cap U})_*\,j_{Y\cap U}^*\{W\}=\{W\cap(Y\cap U)\}$ で、$W\subset Y$ なので $W\cap(Y\cap U)=W\cap U$ である。両辺の写像は段 2 により類の上で定まっているので、類の上でも等しい。$Y\cap U$ が空のときは右辺が意味をもたないが、左辺もサイクルの水準で $0$ である。
これが原論文の「manifestement」の中身である。とくに段 4 は、前頁で公理から導く道が見当たらないとして足した仮定 (BC) が、サイクル類群では開部分と閉部分の集合としての交わりの等式にすぎないことを示している。
原論文は、全非特異代数的空間の圏とサイクルの線形同値類の群で §4 の公理系が満たされることを「manifestement」とし、$f^*$、$f_*$、直積、増大、$1_X$ の定義と、(I.1)〜(I.7) と (2) の検証を括弧の中の一文で済ませる(印字 4-29)。(BC) は原論文の公理ではないので、原論文はその検証にも触れない。上の定理の証明で、非特異な空間と積の基本(引用する事実 1。段 1 と段 3 の (c)(g))のほかに非形式的な入力が要るのは段 2 だけで、それは補題(線形同値と基本操作の両立)を通じて引用する事実 2、3 に帰着する。段 3、段 4 はそれ以外は既約閉部分の集合の等式である。
弱い公理系が満たされたので、前頁の Proposition 5 を当てるために残るのは補助公理 (Z)(HD) と完全性の公理 (E) である。まず補助公理を示す。原論文は「trivialement」と書く(印字 4-30)。
非特異な代数的空間の圏の線形同値の理論で、補助公理 (Z) と (HD) が成り立つ。ただし (Z) は次元 $1$ 以上の $X$ について述べる。
段 1((Z) の代表のとり方).$X$ を既約で非特異、次元 $n\ge1$ とし、$x=\{z\}$、$z=\sum n_W[W]$ を代表とする($n_W\ne0$)。上の定理(線形同値の理論は弱い公理系と (BC) を満たす)の段 2 により $\varepsilon(x)$ は $z$ の中の $[X]$ の係数なので、$\varepsilon(x)=0$ ならどの $W$ も $X$ の真の既約閉部分である。
段 2((Z) の $R$ と $H$).$R_0$ を余次元 $2$ 以上の $W$ の和、$H_0$ を余次元 $1$ の $W$ の和とする。$H_0$ が空なら、$X$ の既約な閉超曲面を一つとって $H_0$ とする($n\ge1$ なので、空でないアフィン開部分 $X_a$ の上の定数でない正則関数 $f$ と点 $p\in X_a$ について、$f-f(p)$ の零点の既約成分(Krull の主イデアル定理により余次元 $1$)の閉包としてとれる)。$R:=R_0\cup\operatorname{Sing}H_0$ とおくと、$R$ は閉で、本書『0-2 代数多様体・横断性・射影束と旗多様体』の定理(既約性と次元の基本)の (3) により $\dim\operatorname{Sing}H_0< n-1$ なので $\dim R\le n-2$ である。$X'=X-R$、$H:=H_0\cap X'$ とおく。$H$ は $X'$ の閉部分で、その点はすべて $H_0$ の非特異点なので $H$ は非特異である。$H_0$ の各成分は次元 $n-1>\dim R$ なので $X'$ と交わり、$H$ は $X'$ の閉な非特異超曲面である。
段 3((Z) の $x'$).$x':=\{\sum_{\operatorname{codim}W=1}n_W[W\cap X']\}\in A(H)$ とおく($W\cap X'$ は $H$ の既約閉部分)。余次元 $2$ 以上の $W$ は $R$ に含まれるので $X'$ への制限で消え、$j^*(z)=\sum_{\operatorname{codim}W=1}n_W[W\cap X']$ である。これは $x'$ の代表を $X'$ 上のサイクルとみたものなので、$j^*(x)=i_*(x')$ である。
段 4((HD) の関数).$X$ を既約で非特異、$Y$ を閉な非特異超曲面とし、有理関数 $g$ で $\operatorname{div}(g)=[Y]$ となるものがあるとする。引用する事実 4 により $g$ は正則で、その零点の集合は $Y$ である。$Y$ は空でないので $g$ は定数でない。$X_0:=X-\{g=-1\}$ は $Y$ を含む開部分で、$X_0$ の上で $1+g$ は可逆である。$t:=g/(1+g)$ は $X_0$ の上の正則関数である。
段 5((HD) の族).$\Gamma\subset X_0\times\mathbf A^1$ を $t$ のグラフとする。$\Gamma$ は $X_0\times\mathbf A^1$ の閉部分で、射影により $X_0$ と同型なので既約である。$\Gamma$ は $X\times\mathbf A^1$ でも閉である。実際、$X\times\mathbf A^1$ の上の正則関数 $\varphi=(1+g)s-g$ は $\Gamma$ の上で $0$ なので $\Gamma$ の閉包の上でも $0$ だが、$g(x)=-1$ となる点 $(x,c)$ では $\varphi(x,c)=0\cdot c+1=1\ne0$ である。よって閉包は $X_0\times\mathbf A^1$ に含まれ、$\Gamma$ に等しい。$t$ は定数でないので $\Gamma$ は族の成分である。
段 6((HD) のファイバー).引用する事実 2 により $\Gamma(c)$ は $\Gamma\cong X_0$ の上の関数 $s-c=t-c$ の零点のサイクルである。$c=0$ では $t=g\cdot(1+g)^{-1}$ で $(1+g)^{-1}$ は $X_0$ の上で可逆なので、引用する事実 4 により $\Gamma(0)=\operatorname{div}(g)|_{X_0}=[Y]$ である($Y\subset X_0$)。$c=1$ では $t-1=-(1+g)^{-1}$ が $X_0$ の上で可逆なので零点が無く、$\Gamma(1)=0$ である。よって $[Y]=\Gamma(0)-\Gamma(1)\in\operatorname{Lin}(X)$ で、$i_*(1_Y)=\{[Y]\}=0$ である。
段 5 の族は、射影直線の上の族 $g$ の $0$ と $\infty$ でのファイバーの差を、座標 $t=g/(1+g)$ で $0$ と $1$ に移したものである($g=-1$ が $t=\infty$ に行くので、その上を除いた)。
次元 $0$ の既約な空間は一点で、公理 (I.5)(I.2)(I.7) により $\varepsilon$ は同型なので、$\varepsilon(x)=0$ なら $x=0$ である。このとき (Z) の結論は空な超曲面を使わないと述べられないが、本書は空集合を使わないので、前頁は (Z) を次元 $1$ 以上の $X$ について置いた。前頁の Proposition 5 の証明で次元 $0$ の空間に出会うのは、$X$ が一点の場合に $X\times\mathbf A^1$ の中でとる既約な超曲面(一点)だけで、そこでは $\varepsilon(x'')=0$ から $x''=0$ となり (Z) は要らない(本書『3-1 完全性とホモトピーの公理』の定理「完全性と補助公理からホモトピーへ」の証明)。上の定理の (Z) もこの読みで述べた。
残るのは完全性の公理 (E) である。その要は、開部分で $0$ に線形同値なサイクルを、族ごと閉包に延ばして全体の関係に直すことである。
$X$ を非特異な代数的空間、$Y$ を $X$ の閉部分($\mathcal V$ に属するとは限らない)、$U=X-Y$ とする。$X$ 上のサイクル $z$ の $U$ への制限 $z|_U$ が $0$ に線形同値なら、$z$ と線形同値で、台が $Y$ に含まれるサイクル $z'$ がある。
段 1(族の閉包).仮定により、$U\times\mathbf A^1$ の上の族 $Z=\sum n_W[W]$ で $z|_U=Z(0)-Z(1)$ となるものがある。各 $W$ の $X\times\mathbf A^1$ での閉包を $\overline W$ とし、$\overline Z=\sum n_W[\overline W]$ とおく。$\overline W$ は既約で $W$ を含むので、$\mathbf A^1$ への射影はやはり支配的であり、$\overline Z$ は $X\times\mathbf A^1$ の上の族である。$W$ は $U\times\mathbf A^1$ で閉なので $\overline W\cap(U\times\mathbf A^1)=W$、すなわち $\overline Z|_{U\times\mathbf A^1}=Z$ である。
段 2(ファイバーの制限).上の補題(線形同値と基本操作の両立)の段 1 の計算(引用する事実 2 の局所性)により、各 $t$ について $\overline Z(t)|_U=Z(t)$ である。
段 3(台).$z':=z-(\overline Z(0)-\overline Z(1))$ とおくと、$z'$ は $z$ と線形同値で、段 2 により $z'|_U=z|_U-(Z(0)-Z(1))=0$ である。サイクルの制限が $0$ になるのは、その成分がすべて $U$ と交わらないとき、すなわち台が $X-U=Y$ に含まれるときに限る(本書『0-3 サイクル・Chow 環・K 群と対称式』の定義(サイクルとその操作)の (2))。
原論文の Lemme 4 の証明(印字 4-30)もこの三段で、段 2 を「ただちに」とする。閉包をとる操作が族の条件(各成分の支配性)を壊さないことが、線形同値をアフィン直線の上の族で定めた利点である。これで Théorème 2 を証明する準備が整った。
非特異な代数的空間の全体のなす圏 $\mathcal V$ の線形同値の理論で、完全性の公理 (E) とホモトピーの公理 (H) が成り立つ。
段 1((E) の右端).$X\in\mathcal V$、$Y$ を $X$ の閉部分で $Y\in\mathcal V$、$U=X-Y$ とする。$U$ 上のサイクルの各成分をその $X$ での閉包に替えたサイクルは、$U$ に制限すると元に戻るので、$j^*$ は全射である。
段 2((E) の合成).$Y$ の既約閉部分 $W$ は $U$ と交わらないので、$j^*i_*\{W\}=\{W\cap U\}=0$ である。よって $j^*i_*=0$ である。
段 3((E) の中央).$x=\{z\}\in A(X)$ が $j^*(x)=0$ を満たすとする。$z|_U\in\operatorname{Lin}(U)$ なので、上の定理(台の押し込み)により $z$ と線形同値で台が $Y$ に含まれるサイクル $z'$ がある。$X$ の既約閉部分で $Y$ に含まれるものは $Y$ の既約閉部分でもあるので、$z'$ は $Y$ 上のサイクル $z'_Y$ を $X$ 上のサイクルとみたものである。よって $x=\{z'\}=i_*\{z'_Y\}$ は $i_*$ の像に入る。段 1〜3 で (E) が成り立つ。
段 4((H)).上の定理(線形同値の理論は弱い公理系と (BC) を満たす)により、この理論は条件 (V.3)、§4 の弱い公理系、本書が足した仮定 (BC) を満たす。上の定理(補助公理の成立)により (Z)(HD) を満たし、段 1〜3 により (E) を満たす。したがって本書『3-1 完全性とホモトピーの公理』の主結果「完全性と補助公理からホモトピーへ」がこの理論に当てはまり、(H) が成り立つ。
原論文の証明(印字 4-30)は、(Z)(HD) が自明に成り立つので Proposition 5 により (E) だけを示せばよいと述べ、$j^*$ の全射性と $j^*i_*=0$ を明らかとし、核が像に含まれることを Lemme 4 に帰着させる。段の並びは原論文と同じで、違うのは Proposition 5 を当てる前に (BC) を確かめたことだけである。
前頁の Proposition 5 は、本書が足した仮定 (BC) の下での命題である。原論文の証明は (BC) を黙って三か所で使い(本書『3-1 完全性とホモトピーの公理』)、§4 の弱い公理系から (BC) を導く道は見当たらない(独立であることを示す例は本書に無い)。したがって「(E)(Z)(HD) を満たすどの理論でも (H) が成り立つ」という形では、原論文の Proposition 5 は本書では示されていない。
しかし Théorème 2 は、線形同値の理論という一つの理論についての主張である。その理論が (BC) を満たすことは上の定理(線形同値の理論は弱い公理系と (BC) を満たす)の段 4 で確かめたので、条件付きの命題の仮定はすべて満たされ、結論の (H) は無条件に(引用する事実の範囲で)得られる。この意味で、Théorème 2 は足した仮定に依らない。同じことは、下の主結果(特異な空間と代数的同値への拡張)の理論についても言える。
これで線形同値のサイクル類群は、(E) と (H) の両方を満たす最初の具体的な理論になった。次の節では、原論文の注意に従って、空間の特異性と同値関係の種類を広げる。
原論文の注意(印字 4-30〜4-31)は、非特異性をどこで使ったかを問い直す。線形同値の定義で交わり $Z\cdot(X\times\{t\})$ を使うので、上では $X$ を非特異に限った。しかしアフィン直線の点との交わりは、一般の固有な交わりよりずっと単純である。
段 1(Tor の交代和は零点のサイクル).$T$ を非特異な曲線、$t\in T$ とし、$W\subset X\times T$ を既約で $T$ に支配的に射影する閉部分とする。$W\cap(X\times\{t\})$ の成分 $C$ での Serre の交叉重複度は、局所環 $\mathcal O_{T,t}$ の上で計算した $\sum_i(-1)^i\operatorname{length}\operatorname{Tor}_i^{\mathcal O_{T,t}}(\mathcal O_{W,C},k(t))$ である。$\mathcal O_{T,t}$ は離散付値環で、一意化元 $\pi$ による分解 $0\to\mathcal O_{T,t}\xrightarrow{\pi}\mathcal O_{T,t}\to k(t)\to0$ をもつ。$\mathcal O_{W,C}$ は整域で、$W$ が支配的なので $\pi$ はそこで $0$ でない。よって $\operatorname{Tor}_1$ は $\pi$ 倍の核で $0$、$\operatorname{Tor}_i=0$($i\ge2$)、$\operatorname{Tor}_0=\mathcal O_{W,C}/(\pi)$ で、重複度は $\operatorname{ord}_C(\pi)$ である。$T=\mathbf A^1$ では $\pi=s-t$ で、非特異な $X$ では引用する事実 2 の式に一致する。したがって $X$ が非特異なら $A(X)$ は上の定義のものである。
段 2(1 の検証).代数的空間の全体の圏は (V.3) を明らかに満たす。上の補題(線形同値と基本操作の両立)と定理(線形同値の理論は弱い公理系と (BC) を満たす)の証明で、非特異性を使ったのは、ファイバーのサイクルが局所的で、多様体と関数だけで決まり、積と両立するという引用する事実 2、3 と、単位元の計算で既約成分が互いに交わらないことだけである。前者は段 1 により関数の位数の性質(引用する事実 5)で置き換えられる。後者は、特異な $X$ では $1_X$ を既約成分の和 $[X]$ と定め、$X\times Y$ の既約成分が成分の積であること(本書『0-2 代数多様体・横断性・射影束と旗多様体』の定理(既約性と次元の基本)の (1))を使えば、(2) の検証はそのまま通る。(I.7) は、互いに交わらない開部分の和の既約閉部分がどれか一つに含まれることだけを使う。上の定理(補助公理の成立)は既約で非特異な $X$ についての主張で、段 1 によりそこでの $A(X)$ は変わらないので、そのまま成り立つ。上の定理(台の押し込み)と定理(線形同値の理論の完全性とホモトピー)の段 1〜3 は、閉包と局所性しか使わないので任意の $X$ で通る。前頁の Proposition 5 は (V.3) を満たす任意の圏についての命題で、(Z)(HD) を使うのは既約で非特異な空間に対してだけである。よって段 4 もそのまま通り、(E)(H) が成り立つ。
段 3(2 の検証).$\operatorname{Alg}(X)$ の生成元 $Z(a)-Z(b)$ について、段 1 の $T$ での計算により $Z(a)$、$Z(b)$ はどちらも族の成分の上の一意化元の零点のサイクルである。補題の 1〜3 の証明は $\mathbf A^1$ を $T$ に、$0$、$1$ を $a$、$b$ に替えて通り、4 も同じ次元の勘定で通る($X\times T$ 自身のファイバーは $a$ でも $b$ でも $[X]$)。よって弱い公理系と (BC) が成り立つ。$T=\mathbf A^1$、$a=0$、$b=1$ とすれば $\operatorname{Lin}(X)\subset\operatorname{Alg}(X)$ なので、(HD) は線形同値の場合から従い、(Z) の証明は代表のとり方と増大の定まり方しか使わない。台の押し込みは、$z|_U=\sum_k(Z_k(a_k)-Z_k(b_k))$ の各項の族を閉包に延ばせば同じ三段で通り、(E) が出る。前頁の Proposition 5 により (H) が出る。
段 1 が示すように、族の底が曲線である限り Serre の Tor の公式は関数の位数に帰着し、高次の Tor は現れない。原論文の注意は非特異な $T$ 一般の上の族 $Z\subset X\times T$ について、Tor を $T$ の局所環の上で計算すると述べる(印字 4-30)。$T$ の次元が $2$ 以上なら高次の Tor が現れうるので、Serre の理論が要るのはその場合である。
原論文の注意は三つのことを述べる(印字 4-30〜4-31)。(a) Serre の 1958 年のコレージュ・ド・フランスの講義の交叉理論で $Z\cdot(X\times t)$ を定めれば、線形同値の理論は任意の代数的空間で展開でき、定理 2 は代数的空間の全体の圏で成り立ち、証明はそのまま通る。(b) 同じ証明が代数的同値にも当てはまる。(c) 完全性とホモトピーの公理は層の類の群でも成り立ち、その証明も Proposition 5 に帰着して、残る完全性は連接層の延長の性質から出る。
原論文は (a)(b) の検証を書かず、代数的同値の定義も、冒頭(印字 4-01)で「有理同値の定義をなぞったもので、このセミナーでは再録しない」と断るだけである。本書は上の定理の段 1〜3 で、(a)(b) について非特異性と族の底の種類をどこで使うかを確かめた。これは原論文の筋を補ったもので、後代の結果を使った別証明ではない。(c) は本書『5-2 層の類の環と λ 環』で扱う。
最初の例は、定義の族を具体的に書き、(HD) と (E) が小さな空間でどう働くかを見る。
$X=\mathbf A^1$(座標 $x$)、点 $a\in\mathbf A^1$ とする。$g=x-a$ に上の定理(補助公理の成立)の段 5 を当てると、族は
$$\Gamma=\{(x,t)\in\mathbf A^1\times\mathbf A^1: t(1+x-a)=x-a\}$$
で、$\Gamma(0)=[a]$、$\Gamma(1)=0$ である($t=1$ なら $1+x-a=x-a$ となり解が無い)。よってアフィン直線の点はすべて $0$ に線形同値である。$\mathbf A^1$ の既約閉部分は点と $\mathbf A^1$ 自身なので、$A(\mathbf A^1)=\mathbf Z\{[\mathbf A^1]\}$ で、$\varepsilon$ によりこれは $\mathbf Z$ と同型である。これは (H) を $X=\mathrm{pt}$ に当てた結論 $A(\mathrm{pt})\to A(\mathbf A^1)$ の全射性と合う。
射影直線 $\mathbf P^1=\mathbf A^1\cup\{\infty\}$ では、(E) により $A(\{\infty\})\to A(\mathbf P^1)\to A(\mathbf A^1)\to0$ は完全なので、$A(\mathbf P^1)$ は $\{[\mathbf P^1]\}$ と $\{[\infty]\}$ で生成される。点どうしは線形同値で、$a,b\in\mathbf A^1$ について $Z=\{(x,t):x=a+(b-a)t\}\subset\mathbf P^1\times\mathbf A^1$($a\ne b$)は $Z(0)=[a]$、$Z(1)=[b]$ を与える。ただし射影直線の点は $0$ に線形同値ではない(本書『4-1 積空間と層別による生成』の反例「アフィン空間の開集合でない因子との積では全射性が破れる」)。
次の反例は、(E) を左に延ばせないことを示す。原論文は (E) を右完全な列として述べ、左端の単射性を主張しない。
破れるのは、(E) の列を $0\to A(Y)\xrightarrow{i_*}A(X)$ と左に延ばせる、すなわち閉部分からの直像 $i_*$ が単射である、という主張である。$X=\mathbf A^1$、$Y=\{a\}$(一点で、$\mathcal V$ に属する)とする。上の定理(線形同値の理論は弱い公理系と (BC) を満たす)の証明の段 3 の (e) により $A(Y)\cong\mathbf Z$ で、$1_Y=\{[a]\}\ne0$ である。一方、上の例(アフィン直線と射影直線)により、$A(\mathbf A^1)$ の中で $i_*(1_Y)=\{[a]\}=0$ である。よって $i_*$ は単射でない。
この反例は線形同値の理論という一つの理論の中の主張なので、(E) を満たす理論が単射性をもたないことの例である。(E) が右完全性だけを要求するのは、局所化の列の自然な形がこれであるためで、左へ延ばすには高次の群が要る(下の「その後の発展」)。
最後の反例は、定義の中の条件「各成分が $\mathbf A^1$ に支配的に射影する」が何を守っているかを示す。
外す条件は、線形同値の定義で族の各成分が $\mathbf A^1$ に支配的に射影すること(したがって各ファイバーと固有に交わること)である。この条件を外し、$X\times\mathbf A^1$ の任意の既約閉部分 $W$ について $W(t)$ を集合としてのファイバー $W\cap(X\times\{t\})$ の成分の和と定めた関係を考える。$X$ の既約閉部分 $V$ について $W=V\times\{0\}$ とおくと $W(0)=[V]$、$W(1)=0$ なので、すべてのサイクルが $0$ と同値になり、$A(X)=0$ となる。とくに $A(\mathrm{pt})=0$ で、公理 (I.5)($\varepsilon\colon A(\mathrm{pt})\to\mathbf Z$ が同型)が破れる。
支配性があれば、ファイバーの交わりは固有で、上の補題(線形同値と基本操作の両立)の 4 のとおり、全空間 $X\times\mathbf A^1$ の成分の寄与は $0$ と $1$ で打ち消し合う。増大が定まるのはこのためである。
三つの例を合わせると、(E) は右完全な列で左へは延びないこと、関係を定める族には支配性が要ることが分かる。
以下は原論文の主張ではなく、後代の結果の紹介である(時点を明記する。本書が文献を開いて確かめていないものはそう書く)。
本頁が対応する原論文は Sur quelques propriétés fondamentales en théorie des intersections Gro58b の §4 後半(印字 4-29〜4-31)である。
| 本頁 | 原論文 | 印字頁 |
|---|---|---|
| 定義(弱い公理系と本書が足した仮定)、定義(完全性・ホモトピー・補助公理) | §4 の (V.3)、制限付きのデータ、(I.1)〜(I.7) と (2)、(E)(H)(Z)(HD)。(BC) は原論文に無い | 4-26〜4-27 |
| 定義(線形同値の理論) | §4 の線形同値の理論のデータ、Lemme 4 の証明の $Z(0)-Z(1)$ | 4-29〜4-30 |
| 補題(線形同値と基本操作の両立)、定理(線形同値の理論は弱い公理系と (BC) を満たす)、注意(原論文の検証の書き方) | 「manifestement」の検証と括弧の中の一文 | 4-29 |
| 定理(補助公理の成立)、注意(次元 0 での (Z)) | Théorème 2 の証明の「(Z)(HD) は自明に成り立つ」 | 4-30 |
| 定理(台の押し込み) | Lemme 4 とその証明 | 4-30 |
| 定理(線形同値の理論の完全性とホモトピー)、注意(足した仮定 (BC) への依存の回収) | Théorème 2 とその証明 | 4-30 |
| 定理(特異な空間と代数的同値への拡張)、注意(原論文の注意の概略と本書の補い) | §4 の注意(Serre の交叉理論、代数的同値、層の類の群)と冒頭の代数的同値の断り | 4-01、4-30〜4-31 |
| 例(アフィン直線と射影直線)、反例(完全列の左端の単射性は成り立たない)、反例(族の成分の支配性を外すと関係がすべてを潰す) | 原論文に無い | — |
原論文の (E) の列の矢印は $i^*$、$j_*$ と印字されているが、同じ頁の制限(引き戻しは開部分、直像は閉部分にだけある)と Proposition 5 の図式から $i_*$、$j^*$ と読む(本書『3-1 完全性とホモトピーの公理』)。原論文は Théorème 2 の直前で、線形同値の理論が §4 の公理系を満たすことを述べたあと「Ceci dit」と続けて定理を置く(印字 4-29)。
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