前提知識: Brauer群の純性, 局所コホモロジー, 狭義Hensel局所環, コホモロジー的Brauer群, Kummer完全列, 正則スキーム
記号は本書の記号表に従う。$X$ は局所ネーターかつ正則なスキーム、$Y\subset X$ は各点で余次元 $d>0$ の閉部分スキームとする。原論文は $Y$ に正則性を課していない。局所コホモロジーの層を $\mathcal H^i_Y(F)$、群を $H^i_Y(X,F)$ と書き分ける。$\mathrm{Br}'(X)=H^2(X,\mathbb G_m)_{\mathrm{tors}}$ であり、$X$ がネーター正則なら $H^2(X,\mathbb G_m)$ は捩れ群なので両者は一致する(本書 2-1 の頁)。
対 $(X,Y)$ が純性を満たすとは $\mathcal H^3_Y(\mathbb G_m)=0$ であることをいい、素数 $\ell$ について$\ell$ に関して純性を満たすとは $\mathcal H^3_Y(\mathbb G_m)(\ell)=0$ であることをいう(III (6.7)。純性 の一つの意味である)。本頁の主結果は次のとおりである。
正則なスキームでは、余次元 2 以上の閉集合を取り除いても、単数は変わらず(Hartogs 型の延長)、Picard 群も局所的には変わらない(正則局所環の一意分解性)。§6 の問いは、同じことが次の次数、すなわち $H^2(-,\mathbb G_m)$ で起きるかである。原論文はこれを、層 $\mathcal H^i_Y(\mathbb G_m)$ を低い次数から順に計算し、最初に一般論で決まらない $\mathcal H^3_Y(\mathbb G_m)$ の消滅に名前を与える、という形で定式化する。
この性質がなぜ要るかは次の §7(本書 5-2 の頁)で明らかになる。双有理写像は余次元 2 以上の集合の外でしか定義されないので、そこで引き戻した Brauer 類を全体へ戻すには、余次元 2 以上の集合を除いても $\mathrm{Br}'$ が変わらないことが必要になる。
局所コホモロジーを使うのは、位相空間や滑らかな多様体での「コホモロジー的純性」(余次元 $d$ の部分多様体に台をもつコホモロジーが次数 $2d$ 未満で消える)の類似として $\mathbb G_m$ 係数の場合を捉えるためである。原論文はこの二つを Kummer 列で結び、場合 c) d) を位相的な純性から導く。
$Y$ に台をもつ切断の関手 $\Gamma_Y$ の導来関手が群 $H^i_Y(X,F)$ であり、$X$ 上エタールな $U$ ごとに $H^i_{Y\times_XU}(U,F)$ をとって層化したものが層 $\mathcal H^i_Y(F)$ である(局所コホモロジー)。次の二つを引用する(原論文は SGA 4 V 4.3 と VIII 6.6 を引く。本頁では該当箇所を確認していない)。
次の事実は証明せずに引用する。出典の該当箇所は本頁では確認していない。
原論文の §6 は約 5 頁で、低い次数の計算を「直ちに」、帰結を「容易に」で済ませる。本頁は原論文の順に進み、各段で何を使うかを明示する。低い次数の計算の細部は用語解説 Brauer群の純性 にあるので、ここでは要点だけを述べる。
上の設定で、次が成り立つ。
$j:X\setminus Y\to X$ とすると、層の完全列 $0\to\mathcal H^0_Y(\mathbb G_m)\to\mathbb G_m\to j_*\mathbb G_m\to\mathcal H^1_Y(\mathbb G_m)\to0$ がある。(1) $X$ は被約で $X\setminus Y$ は稠密なので、左の写像は単射である。(2) $d\ge2$ なら引用 3 により $\mathbb G_m\to j_*\mathbb G_m$ は同型であり、$d=1$ なら余核は、$X\setminus Y$ 上の単数にその因子を対応させる写像の像であり、引用 2 により局所的にはすべての因子が主因子になる。(3) 茎を狭義局所化で計算し、長完全列に引用 1 を当てる。(4) (3) で $i=2$ とすると茎は $\mathrm{Pic}(X_{\bar y}\setminus Y_{\bar y})$ であり、引用 2 により $X_{\bar y}$ の因子類群は $0$、その開集合の因子類群も $0$ で、正則なので Picard 群も $0$ である。(5) (3) と引用 4 による。$X_{\bar y}$ はネーターなので、その開集合 $X_{\bar y}\setminus Y_{\bar y}$ もネーターであり、引用 4 が当たる。
$\dim X=1$ とする(したがって $d=1$ で、$Y$ は閉点からなる)。$Y$ の各点の剰余体が完全なら $(X,Y)$ は純性を満たす。$\ell$ が $Y$ のどの点の剰余標数とも異なるなら、$(X,Y)$ は $\ell$ に関して純性を満たす。
$X_{\bar y}$ は狭義 Hensel な離散付値環 $R$ のスペクトルであり、$X_{\bar y}\setminus Y_{\bar y}$ はその分数体 $\tilde K$ のスペクトルである。示すべきは $\mathrm{Br}(\tilde K)=0$(あるいはその $\ell$ 準素部分の消滅)である(体では $\mathrm{Br}=H^2$)。
原論文はここを「第 1 節の管轄である」とだけ書く。前半で使う III (1.1) は、原論文の本文では $R$ が excellent であるという仮定つきで述べられており、狭義 Hensel 化は excellent とは限らない。この仮定は、巻末の正誤表(III 印字 p. 188)で J.-P. Serre の指摘により不要とされている(本書 3-1 の頁)。したがって前半は、正誤表を合わせて読んで初めて閉じる。
次元 1 の場合を述べた直後に、原論文は一般の $d=1$ について、$\ell$ を $Y$ の剰余標数と異なるものに限れば対 $(X,Y)$ は「つねに」純性を満たすことが「assez plausible」(III 印字 p. 134)だと書く。この見込みは成り立たない。反例は「例と反例」の節にあり、そこで破れているのは $Y$ の正則性である。次元 1 では $Y$ は閉点の集合なので自動的に正則であり、見込みはこの点を一般化しすぎていた。
$\dim X=2$、$d=2$ なら、$(X,Y)$ は純性を満たす($\ell$ の制限なし)。
$X$ を 2 次元の狭義局所正則スキーム、$Y$ をその閉点 $y$ としてよい。$U=X\setminus\{y\}$ は正則で次元 1 なので、引用 8 により $H^2(U,\mathbb G_m)=\mathrm{Br}(U)$ である。$U$ 上の Azumaya 代数 $\mathcal A$ をとると、引用 9 により $i_*\mathcal A$($i:U\to X$)は $X$ 上の Azumaya 代数であり、$X$ は狭義局所なので Azumaya の定理により自明、すなわち $\operatorname{End}(E)$ の形である。$i^*i_*\mathcal A=\mathcal A$ なので $\mathcal A\cong\operatorname{End}(i^*E)$ も自明である。
引用 8 を次元 1 の $U$ に当てる段に留保はない:$U$ はネーターで次元 $1$ なので、剰余体の条件なしに II (2.2) が適用できる。この場合だけが $\ell$ の制限なしに純性を与えるのは、Azumaya 代数を余次元 2 の点を越えて延ばす議論が Kummer 列を通らないからである。原論文はこの非対称を説明しない。
$d\ge2$ とする。$X$ が体 $k$ 上滑らかで $\ell\ne\operatorname{char}k$ であるか、$X$ が標数 $0$ の excellent スキームであれば、$(X,Y)$ は $\ell$ に関して純性を満たす。
$X$ を狭義局所とし、$V=X\setminus Y$ と置く。$V$ はネーター正則で、$\ell$ は可逆である。
(a) 引用 2 により $\mathrm{Pic}(V)=0$ なので、引用 6 から $H^2(V,\mu_{\ell^\infty})\cong H^2(V,\mathbb G_m)(\ell)$。これが原論文の式 (6.8) で、位相的な純性と Brauer 群の純性を結ぶ関係である。
(b) $X$ は狭義局所なので、長完全列から $H^2(V,\mu_{\ell^n})\cong H^3_Y(X,\mu_{\ell^n})=\mathcal H^3_Y(\mu_{\ell^n})_{\bar y}$ である。$d\ge2$ なので $3<2d$ であり、引用 7 によりこれは $0$ である。
(c) $V$ は準コンパクト準分離なので、コホモロジーは帰納極限と交換し、$H^2(V,\mu_{\ell^\infty})=\varinjlim_nH^2(V,\mu_{\ell^n})=0$。(a) により $H^2(V,\mathbb G_m)(\ell)=0$。
$d\ge2$ が効くのは (b) の不等式 $3<2d$ だけである。原論文はこの定理の場合 c) d) を余次元の制限なしに印字しているが、原論文の証明も同じく引用 7 の消滅を $i=3$ に当てる形であり、$d=1$ では何も与えない。したがって、原論文の証明自体が $d=1$ を覆っていない。印字のままの形が偽であることは、下の反例が示す。
原論文は、$\ell$ に関する純性が「各 $n$ について $\mathcal H^3_Y(\mu_{\ell^n})=0$」と同値であることも「難なく分かる」と書く。実際、$\ell$ が $X$ 上可逆なとき、Kummer 列の局所コホモロジー層の長完全列で $\mathcal H^2_Y(\mathbb G_m)=0$(低い次数の命題の 4)なので、$\mathcal H^3_Y(\mu_{\ell^n})$ は $\mathcal H^3_Y(\mathbb G_m)$ の $\ell^n$ 倍の核に等しく、同値は $d$ によらず成り立つ。上の証明はこのうち十分性の向きだけを、$\mathcal H^3_Y(\mu_{\ell^n})$ の消滅を引用 7 から得る形で使っている。
$X$ をネーター正則、$Y$ を純余次元 $d\ge2$ の閉部分、$\ell$ を素数とし、$(X,Y)$ が $\ell$ に関して純性を満たすとする。このとき制限写像 $\mathrm{Br}'(X)(\ell)\to\mathrm{Br}'(X\setminus Y)(\ell)$ は同型であり、$H^3(X,\mathbb G_m)(\ell)\to H^3(X\setminus Y,\mathbb G_m)(\ell)$ は単射である。
(a) 低い次数の命題により $\mathcal H^q_Y(\mathbb G_m)=0$($q\le2$)、仮定により $\mathcal H^3_Y(\mathbb G_m)(\ell)=0$。
(b) 局所から大域へのスペクトル系列で、全次数 2 以下の項はすべて消えるので $H^i_Y(X,\mathbb G_m)=0$($i\le2$)。全次数 3 で残りうるのは $E_2^{0,3}=H^0(Y,\mathcal H^3_Y(\mathbb G_m))$ だけで、そこへ入る微分は無いので $H^3_Y(X,\mathbb G_m)$ はその部分群である。層 $F$ が $F(\ell)=0$ を満たせば $H^0(Y,F)(\ell)=0$ である($H^0$ は左完全なので、$\ell^n$ 倍の核は $H^0(Y,F[\ell^n])=0$)。よって $H^3_Y(X,\mathbb G_m)(\ell)=0$。
(c) 長完全列 $H^2_Y\to H^2(X)\to H^2(X\setminus Y)\to H^3_Y\to H^3(X)\to H^3(X\setminus Y)$ の $\ell$ 準素部分をとる。$\ell$ 準素部分をとる操作は一般には完全でないが、捩れ群の完全列には使える。$X$ と $X\setminus Y$ はネーター正則なので引用 4 により $H^2$・$H^3$ の項は捩れ群であり、$H^3_Y$ は捩れ群の商と捩れ群の部分群の拡大なので捩れ群である。(b) を代入すれば主張が出る。
原論文の系 (6.2) は、この主張を定理 (6.1) の条件のもとで述べ、根拠を「$d\ge2$ なら $i\le3$ で $\mathcal H^i_Y(\mathbb G_m)(\ell)=0$」とする。その消滅は場合 c) d) では引用 7 から来る。ところが §7 の定理 (7.4)(本書 5-2 の頁)は、定理 (6.1) の条件ではなく純性だけを仮定してこの系を使う。本頁の形は純性だけを仮定し、引用 7 を使わないので、§7 から呼ぶことができる。定理 (6.1) の b) c) d) のもとでは、この形から原論文の系の $d\ge2$ の場合が出る(a) は $\dim X=1$ なので $d\ge2$ では空である)。
(c) で $X$ のネーター性を落とすことはできない。たとえば $p$ 進体を可算無限個並べた直和 $V=\bigsqcup_n\operatorname{Spec}\mathbb Q_p$ は局所ネーター正則だが、$H^2(V,\mathbb G_m)=\prod_n\mathrm{Br}(\mathbb Q_p)$ は第 $n$ 成分に位数 $n$ の元を並べた無限位数の元をもつ(局所類体論により $\mathrm{Br}(\mathbb Q_p)\cong\mathbb Q/\mathbb Z$)。
$X$ をネーター正則、$Y$ を正則な因子(純余次元 1)、$Y_i$ をその既約成分(正則なので互いに交わらない)とし、次のどちらかを仮定する:$X$ が体 $k$ 上滑らかで $\ell\ne\operatorname{char}k$、または $X$ が標数 $0$ の excellent スキーム。さらに次の絶対純性の Gysin 型を引用として認める:この状況で各 $n$ について $\mathcal H^q_Y(\mu_{\ell^n})=0$($q\ne2$)。このとき $(X,Y)$ は $\ell$ に関して純性を満たし、
$$
H^3_Y(X,\mathbb G_m)(\ell)\cong H^1(Y,\mathbb Q_\ell/\mathbb Z_\ell)=\bigoplus_iH^1(Y_i,\mathbb Q_\ell/\mathbb Z_\ell)
$$
であり、「この頁で示すこと」の 4 の完全列が成り立つ。
(a) 純性。 Kummer 列 $1\to\mu_{\ell^n}\to\mathbb G_m\to\mathbb G_m\to1$ の局所コホモロジー層の長完全列で、$\mathcal H^2_Y(\mathbb G_m)=0$ なので $\mathcal H^3_Y(\mu_{\ell^n})$ は $\mathcal H^3_Y(\mathbb G_m)$ の $\ell^n$ 倍の核に等しい。引用した Gysin 型により左辺は $0$ なので、$\mathcal H^3_Y(\mathbb G_m)(\ell)=0$。
(b) $H^3_Y$ の計算。 局所から大域へのスペクトル系列で、$q=0,2$ の行は消え、$q=3$ の行は $\ell$ 準素部分をとると全次数 3 で消える(前の定理の (b) と同じ理由)。$q=1$ の行は $\bigoplus_i\iota_{i*}\mathbb Z$ なので、$H^n_Y(X,\mathbb G_m)(\ell)\cong H^{n-1}(Y,\mathbb Z)(\ell)$($n\le3$)。$Y$ は正規なので $H^1(Y,\mathbb Z)=0$、$H^i(Y,\mathbb Q)=0$($i\ge1$)であり(引用。本頁では出典を確認していない)、$0\to\mathbb Z\to\mathbb Q\to\mathbb Q/\mathbb Z\to0$ から $H^2(Y,\mathbb Z)\cong H^1(Y,\mathbb Q/\mathbb Z)$ を得る。$n=1,2$ では $H^{n-1}(Y,\mathbb Z)(\ell)=0$ である。
(c) 完全列。 長完全列の $\ell$ 準素部分をとり(各項が捩れ群であることは前の定理の (c) と同じ)、$H^2_Y(X,\mathbb G_m)(\ell)=0$ と (b) を代入する。
原論文は $d=1$ の場合の純性の根拠を定理 (6.1) に置くが、定理 (6.1) の c) d) は $d=1$ では成り立たない。本頁は $Y$ の正則性を補い、消滅の形(引用 7)の代わりに Gysin の形を使って純性を回復した。この Gysin の形は原論文が引く形ではなく、原論文が引く SGA 4 の結果がこの一般性を覆うかを本書は確かめていない。正則な対についての絶対純性は後に一般に示された(「その後の発展」)ので、この定理はその結果に依存している可能性がある。原論文は第 3 項を $H^1(Y_i,\mathbb Q_\ell/\mathbb Z_\ell)$ と和の記号なしに印字し、別の箇所では $H^1(Y,\mathbb Q/\mathbb Z)$ と書く。$Y$ が正則なら成分は交わらないので、両者は同じものである。原論文はまた、この列が III (2.1) の完全列を本質的に含むと注意している。
$X=\operatorname{Spec}\mathbb Z_{(p)}$、$Y$ を閉点とする。剰余体 $\mathbb F_p$ は完全なので、次元 1 の定理により $(X,Y)$ は純性を満たす。茎で言えば、$\mathbb Z_{(p)}$ の狭義 Hensel 化の分数体の Brauer 群が $0$ である。局所体 $\mathbb Q_p$ の Brauer 群 $\mathbb Q/\mathbb Z$ の元がすべて不分岐拡大で分解するという局所類体論の事実と、同じ向きの現象である。
原論文に無い反例である。$X=\mathbb A^2_{\mathbb C}=\operatorname{Spec}\mathbb C[x,y]$、$Y=V(xy)$、$\ell=2$ とする。
茎での破れ。 $R$ を $\mathbb C[x,y]$ の原点での狭義 Hensel 化とすると、低い次数の命題の (3) により $\mathcal H^3_Y(\mathbb G_m)_{\bar 0}\cong\mathrm{Br}'(R[1/xy])$ である。$R[1/xy]$ では $2,x,y$ が単数なので、四元数代数 $(x,y)_2$ は Azumaya 代数であり、その類 $\alpha$ は 2 倍すると $0$ になる。$\alpha$ の分数体 $K$ での像が $0$ でないことを示せば $\alpha\ne0$ である。$R/(x)$ は素元 $\bar y$ をもつ離散付値環で、その分数体を $\kappa$(標数 $0$)とする。$A=R[1/y]_{(x)}$ は素元 $x$、剰余体 $\kappa$、分数体 $K$ の離散付値環であり、$y$ は $A$ の単数である。引用 10 により、$\alpha_K=(y,x)_2$ の剰余は $\kappa^\times/(\kappa^\times)^2$ における $\bar y$ の類であり、$\bar y$ の付値は $1$ なので平方でない。よって $\alpha_K\ne0$ であり、$\mathcal H^3_Y(\mathbb G_m)$ の原点での茎の $2$ 準素部分は $0$ でない。
大域での破れ。 $X\setminus Y=\mathbb G_{m,\mathbb C}^2$ の上でも $(x,y)_2$ は Azumaya 代数で、同じ剰余の計算($\mathbb A^2$ の因子 $x=0$ に沿う剰余。剰余体は $\mathbb C(y)$ で、$y$ はその平方でない)によりその類は $0$ でないので、$\mathrm{Br}'(\mathbb G_{m,\mathbb C}^2)(2)\ne0$ である。他方、$\mathrm{Pic}(\mathbb A^2_{\mathbb C})=0$ であり、標数 $0$ のエタールコホモロジーのホモトピー不変性(引用。本頁では出典を確認していない)により $H^2(\mathbb A^2_{\mathbb C},\mu_{2^n})=0$ なので、Kummer 列から $\mathrm{Br}'(\mathbb A^2_{\mathbb C})(2)=0$ である。$Y$ の成分は二本の $\mathbb A^1_{\mathbb C}$ で、標数 $0$ のアフィン直線は単連結なので $H^1(\mathbb A^1_{\mathbb C},\mathbb Q_2/\mathbb Z_2)=0$ であり、二本を一点で貼った $Y$ についても同じく $H^1(Y,\mathbb Q_2/\mathbb Z_2)=0$ である。系 (6.2) の $d=1$ の列を印字のまま当てると
$$
0\to0\to\mathrm{Br}'(\mathbb G_{m,\mathbb C}^2)(2)\to0
$$
となり、$\mathrm{Br}'(\mathbb G_{m,\mathbb C}^2)(2)=0$ を強いるので矛盾である。第 3 項を成分ごとの和と読んでも $Y$ 全体と読んでも $0$ なので、この矛盾は原論文の印字の揺れに依らない。
破れの原因は、$Y$ が原点で二本の分枝をもつために、補集合の上で $x$ と $y$ がともに単数になり、独立な二つの単数から四元数代数が作れることにある。$Y$ を $V(x)$ だけにすると $y$ は補集合の上で単数でなく、この構成はできない。実際 $V(x)$ は正則因子なので、正則因子の定理が当たる。
$X=\mathbb A^2_{\mathbb C}$、$Y$ を原点とすると、$d=2$ であり、定理「余次元2以上の滑らかな場合」により $(X,Y)$ はすべての $\ell$ に関して純性を満たす。茎で言えば、$R$ を原点での狭義 Hensel 化として $\mathrm{Br}'(\operatorname{Spec}R\setminus\{\mathfrak m\})=0$ である。穴あきスペクトルの上では $x$ も $y$ も単数でない($x$ は $V(x)\setminus\{\mathfrak m\}$ で消える)ので、上の反例の四元数代数はここでは定義されない。除去の定理により $\mathrm{Br}'(\mathbb A^2_{\mathbb C}\setminus\{0\})=\mathrm{Br}'(\mathbb A^2_{\mathbb C})=0$ である。
以下は原論文(1966 年の講演、1968 年刊)より後の展開であり、本頁では出典を確認していない。
| 原論文(III §6、印字 pp. 133–137) | 本頁 |
|---|---|
| 式 (6.1)(6.2):長完全列、局所から大域へのスペクトル系列 | 定義と準備「局所コホモロジー」(引用) |
| 式 (6.3)〜(6.6) | 命題「次数3未満の局所コホモロジー層」 |
| 定義 (6.7) | 「この頁で示すこと」の純性の定義 |
| 次元 1 を第 1 節に帰す注意 | 定理「次元1のスキームでの純性」(正誤表を合わせて読む) |
| $d=1$ についての見込み(「assez plausible」) | 「余次元1についての原論文の見込み」、反例「交わる2直線に沿って純性が破れる」 |
| 定理 (6.1) a) | 定理「次元1のスキームでの純性」 |
| 定理 (6.1) b) とその証明 | 定理「2次元の閉点での純性」 |
| 定理 (6.1) c) d)、式 (6.8)〜(6.10) | 定理「余次元2以上の滑らかな場合」($d\ge2$ を補った) |
| 系 (6.2) の $d\ge2$ の場合 | 定理「余次元2以上の閉集合を除く」(純性だけを仮定する形) |
| 系 (6.2) の $d=1$ の場合、式 (6.11) | 定理「正則因子に沿う完全列」($Y$ の正則性を補い、c) d) の状況に限った。Gysin 型の引用に留保) |
| (原論文に無い) | 例「次元1で純性が成り立つ場合」、例「余次元2では同じ構成が働かない」 |
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